株主との対話による企業価値向上の実際 日本版スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードにも対応 ロングセラー『IR戦略の実際』の後継本 ・本書は、企業が投資家に対し、投資判断に必要な企業情報を適時に、継続して提供するＩＲ（インベスター・リレーションズ）の基本と実際、課題など包括的に解説します。 ・投資家との積極的な対話をうながす日本版スチュワードシップ・コードや、コーポレートガバナンス・コードの導入をきっかけに、ＩＲの重要性はこれまでになく増しています。 ・企業価値向上の手段としてＩＲに取り組む企業の実例をふんだんに盛り込みました。 ・著者は、日本ＩＲ協議会の事務局長・首席研究員を務める第一人者です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本で唯一の民間非営利団体で「日本のIR活動の情報センター」が集約したIRの現状、動向、データの最新保存版。 大きなトレンドから細かい手順まで、包括的・具体的にIRの姿を浮き彫りにする構成。IRオフィサーが知っておくべき重点課題や法令・制度などの基本情報、IR実態調査結果などによる現況と見通し、実務上の留意点と多様な企業事例、資本市場の評価が高い企業の特徴、IRオフィサーに役立つデータ集を掲載。

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どんな話し下手でも、人見知りでも大丈夫！営業成績が驚くほどアップするシンプルな質問術。お客様の裏ニーズ、上司の本当の考えを聞き出すコミュニケーション力。 著者がリクルートでの広告営業で劇的に営業成績が上がり、ナンバーワンになった秘密を理論化した。 ライバルに比べて売り上げが伸びない営業マン必読！

アイスブレイクからクロージングまで4段階で「売れる商談」の組み立て方を紹介。売れている営業マンが無意識に行っている商談フローを体系化、「話術不要」で圧倒的に相手を説得できるテクニックを身に付けよう!

「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野

カリスマだけに頼らない！ 組織としての優秀企業の強みを徹底解剖 園芸用品→ペット用品→家電→コメ→マスク→法人ビジネスと次々と新分野に参入し、成功してきたアイリスオーヤマ。 その成長は大山健太郎氏の経営力に負うところが大きいのは確かだが、実動部隊としての組織／会社の強みが語られることはほとんどなかった。 本書では「人事の力」「共有の力」「地方の力」「失敗の力」「変化の力」の５つの視点から、経営の秘密を立体的に描き出す。 ◎５つの力とは １　人事の力……人材を多面的に評価し、力を引き出す人事制度 ２　共有の力……部門を超えた全社での情報共有の仕組み ３　地方の力……東日本大震災でさらに強くなった、地域密着の力 ４　失敗の力……失敗を恐れず実行し、他社に先駆けて不具合を改善 ５　変化の力……常に新しいジャンルに挑戦し続けるチャレンジ精神 ◎本書の主な内容 ・業績や実績だけで社員を評価してはいけない ・評価結果は社内の順位で知らせる ・昇進は「追い越し車線」もある３車線で ・「アイリスグループ内のＳＮＳ」の効能 ・アイリスの意思決定「４つの速さ」の仕組みとは？ ・ユーザーと顧客は違う ・商品開発は「映画スタイル」 ・管理職の「情報の独占」を防ぐ ・東日本大震災の教訓を生かす ・震災が家電参入のきっかけに ・「被災者特別枠」で人材を採用 ・人材育成道場で若手経営者を育てる ・他社製品を使い倒し、100個の不満を挙げる ・消費者の意表を突く「なるほど」家電 ・アイリスの社内会議で話されていること ・引き算の商品開発 ・なぜ、次々業態を拡大するのか ・成長の理由は「運」ではない　ほか

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

企業価値を高めたいなら経営にアクティビストの視点を入れよ！ 　具体的事例を基に新しいキャピタル・マネジメントの実践手法を提示。 ■ＰＢＲ１倍割れは経営者として“恥ずべき”問題である 　ＣＧコード施行から７年。「形式面」での変革は進んだが、主要ＫＰＩと定義されたＲＯＥは伸び悩み、上場企業としての究極のＫＰＩともいうべきＰＢＲも１倍割れ企業が続出する異常事態が常態化している。 　企業価値の向上はまさに喫緊の課題だ。 ■アクティビズムをヒントに企業価値の創造を目指せ！ 　本書はこうした問題を、実際の企業ケースを基に、(1)コーポレートガバナンス改革を批判的にレビューする、(2)アクティビズムを企業価値向上の「教科書」として活用する、(3)「バリュー投資の父」ベンジャミン・グレアムに学ぶ、(4)ケースを分析し詳細に紹介する、(5)企業がアクティビストに先んじて処方箋を実践することを提言する――の５つのポイントから整理・分析、課題解決への処方箋を提示するもの。 　身売り・ＭＢＯ、株主還元、最適資本構成、事業売却・スピンオフなど主要アプローチごとに、アクティビズムの主張を活用した「処方箋」を実践し企業価値向上を実現した企業ケースを詳細に分析。アクティビズムの手法を企業価値向上策に取り入れることで究極のアクティビスト対策にもなるという「アクティビズム・インテグレーション」による経営改革の実践を提言する。

リハビリの現場で実証された 脳を活かす仕事術 朝一番で届いたメール案件に対処しているうち、 気がつけば重要な仕事を先送りしてしまったという経験はありませんか――。 脳のリハビリテーションを専門とする作業療法士が、 脳の仕組みと体のリズムを活かして仕事のやり方を見直し、 生産性を高める方法を教えます。 著者は、脳のリハビリテーションを専門とする作業療法士。臨床経験をもとに、 脳の機能を高め仕事の効率を上げるための企業研修を行っています。 本書はこの研修プログラムをベースにした書き下ろしです。

“成功体験”を棄てろ! ! ――缶チューハイ、第3のビール、糖質オフ……怒濤の連続ヒットはいかにして実現したのか? 全社一丸の大変革を、業界に精通したジャーナリストが活写! ! ビール類市場でシェアNo.1を誇るアサヒビール。 言わずと知れた主力商品「スーパードライ」は、1987年の発売以来 ドライビールの先駆けとして30年間不動のトップに君臨してきた。 しかしこれは同時に、アサヒが長らくひとつのヒット商品に 依存し続けてしまったことも意味している。 スーパードライはいつしかアサヒにとっての「聖域」となり、 経営資源の多くはスーパードライに集中してきた。 このためか、競争が激しいビール類市場の首位でありながら、 アサヒは30年近くも目立ったヒット商品がないという事態に陥っていたのである。 ところが、缶チューハイから第3のビール、糖質オフまで ヒット商品や技術面でのイノベーションが、2016年ごろからいくつも重なっている。 アサヒはいかにして成功体験を超え、自ら変革へと動き出したのか。 本書は、マーケティングから研究開発、営業の現場まで、 さまざまな人へのインタビューをもとに、全社一丸のその変革の模様を描き出す。 過去の「成功体験」にとらわれ、「聖域」が存在する企業は多い。 それらとどのように向き合い、どう乗り越えていけばよいのか、 アサヒという一企業を通してそのヒントを提示する。

次世代を担うキーパーソンへの独自取材を通じて、アジアのこれからを描き出すドキュメンタリー。 日経の各支局が直接取材し、知られざる素顔を描き出す。 アジアに関心のあるビジネスパーソンは必見だ。 ロドリゴ・ドゥテルテ(フィリピン大統領)～正義か無法か 剛腕ふるう「仕置き人」 蔡英文(台湾総統)～「新・鉄の女」、民主化の旗守り抜けるか ジャック・マー(アリババ集団会長)～ネットの扉 狙うは20億人の経済圏 野村達雄(中国/米ナイアンテックシニアマネジャー)～ポケモンGO開発者は残留邦人3世 藩寧(中国/ファーストリテイリング地域代表)～「安くて良いモノ」日本流買い物観の伝道師 カイラシュ・サトヤルティ(インド/ノーベル平和賞受賞者)～闇と向き合い 児童8万人救済 アローク・ロヒア(タイ/インドラマベンチャーズ グループCEO)～4大陸またぐ「コーラ」の黒子役 ラグラム・ラジャン(インド準備銀行前総裁)～金融危機を予言、祖国思う改革者 シャルミーン・オベイド・チノイ(パキスタン/映画監督)～タブーを直視、2度のアカデミー賞 李娜(中国/元テニス選手)～中国人が憎み、愛した世界王者 マニー・パッキャオ(フィリピン/プロボクサー)～6階級制覇 始まりは260円 馬化騰(中国/騰訊控股=テンセントCEO)～9億人集うSNS、新産業創造担う ケルビン・テオ(マレーシア/ファンディング・ソサエティーズ創業者)～金融に眠る商機 国境越え結ぶ 唐鳳(台湾/プログラマー)～ITの神童 性差超え多様性輝かす グエン・ティ・キム・リエン(ベトナム/農民)～ピュリツァー賞被写体の少女 悲劇語り継ぐ ほか

コロナ禍に見舞われた世界。だが、アジアが世界経済を牽引するトレンドは変わりはありません。2050年には世界の国内総生産(GDP)の約5割を占めるとようされています。ファンド資本主義の繁栄、共産党キャピタリズム、日本の先を行く様々な改革--。成長への期待で多くの企業と投資家を引きつけるこの地域は、さまざまな価値観が交錯する混沌の場でもあります。欧米の経済常識を飲み込み消化するアジアの多様性から、新しい資本主義のかたちが浮かび上がります。それこそがアジア資本主義です。 本書で考える「アジア資本主義」を構成する要素は次の4つです。 I 受容性(市場原理を受け入れる) II 折衷性(伝統・文化と折り合いをつける) III 競争性(個性を主張する) IV 拡張性(多様性が広がる) 「受容性」「折衷性」「競争性」「拡張性」――これらの要素を総合した「アジア資本主義」とは何かの解を明らかにします。 筆者はアジアの価値観や経済の仕組みが、世界均一の尺度という意味でのグローバルスタンダードになるとは考えていません。20世紀が米国の世紀であったのと同じように21世紀がアジアの世紀になる可能性は大きくないでしょう。ソ連崩壊によって世界で唯一の超大国となった米国の覇権が、簡単に消えていくとも思えません。資本主義のかたちも同じで、アングロサクソン型の市場原理主義も消えることはありません。しかし対抗軸は必ずあらわれる。それが「アジア」なのです。

【生き残りをかけた知恵の戦い】 米国主導「戦時」の半導体戦略、中国のデカップリング対応と軍民融合発展戦略、外交孤立の台湾の選択、メガＦＴＡ掛け持ちのＡＳＥＡＮ、アジア・ゼロエミッション共同体構想――。本書は、東アジアの各国・地域のほか、西側陣営をリードする米国や「グローバルサウス（南半球を中心とした途上国）」の一角として発言力を強めるインドの動向を調査し、戦略物資の半導体をめぐる攻防や地域エネルギー安保の問題も分析。相手に対する脅威認識から始まる安全保障の措置が逆に相手の脅威となり、際限のない軍拡競争を招いてしまうことを「安全保障のジレンマ」という。経済安保の諸政策も取り組み自体が新たなリスクを生じさせるリスクがあり、地域におけるリスク軽減策についても検討した。分断を超えてどのような経済安保戦略を構築すべきかを問う。

早く帰れ! そして稼げ! 4年間で年間労働時間を約180時間削減した働き方改革のトップランナー。 残業削減に一定のメドをつけ、収益拡大へ舵を切るまでの全社一丸となった業務改革の全貌を徹底解説。 ■働き方改革を断行し、4年弱で欧米並みの年間労働1800時間を達成した味の素の改革を描いた解説書。年間労働2000時間の日本的働き方では世界のビッグプレーヤーと渡り合えないとして、トップダウンで働き方改革に心血を注ぐ西井孝明社長、逆風にさらされながらも改革を成し遂げた役員、社員らの奮闘を紹介するとともに、短期間で残業削減を実行できた同社のノウハウを余すところなく盛り込む。 ■味の素は、安倍晋三首相が本年3月に視察するなど、働き方改革先進企業として社会的評価が高いが、その全貌を解説した本などはまだない。本書では、社長や幹部から現場まで多くの社員を徹底取材。残業削減を短期に実現した絶好のケーススタディとなっている。取引先が多く、工場などの現業部門を有するメーカーの全社改革は、時短に悩む企業にとって大いに参考になるだろう。改革のプロセスや葛藤を生の声で伝えており、臨場感にあふれるヒューマンストーリーとしても読み応えがある。 ■働き方改革法が2019年4月に本格施行したが、個々の企業は「ノー残業デー」の設定などありきたりの対策を実施している程度で、思うような効果を上げていない。1年間の猶予を与えられた中小企業も2020年4月から規制の対象となるが、対応は遅れている。なぜ働き方改革が必要なのか、どうすれば社員も納得した改革ができるのか――残業削減と業績向上の両立に悩む経営層や管理職、一般社員には課題解決の参考となる具体的なノウハウが満載。 ■本書は、多くのアクセス数を集めた、日経電子版「ストーリー・残業なし奮戦記」の連載(19年5月)を核に加筆してまとめたもの。経営層・管理職から女性、若手と幅広い読者が味の素の働き方改革に関心を寄せた。

本書は、中堅中小企業経営層に向け、東南アジア(ASEAN)でのM&Aという「成長戦略」を示すものである。 日本国内市場は、人口減少・高齢化等により縮小の一途にある。この状況下で企業が生き残るためには、世界規模でのビジネス展開が必須となる。とはいえ、東証一部上場企業の約50%が海外進出を果たしているのと比較して、中小企業は約4%。ほとんどが海外進出に目を向けていないのが現状である。 だが、昨今の社会状況でテレワーク化が進み、距離や国境によるハードルは低くなっている。中小企業経営者の目を海外に向けさせるには絶好の機会といえよう。 海外への新規進出は時間がかかるが、M&Aなら海外マーケットにすぐ参入することができる。スピード感ある事業継続・拡大を実現できるのだ。人材やネットワークといった経営資源が限られている中堅中小企業こそ、海外M&Aは有効な手法なのである。 特に本書は対象とするマーケットを、成長・拡大が著しいASEANに絞った。東南アジアは地理的に近く、時差は1~2時間。親日派も多く、人材マネジメントが行いやすいことが利点である。 5カ国(シンガポール・マレーシア・インドネシア・ベトナム・タイ)でのM&A成約事例を紹介しながら、日本M&Aセンター海外事業部ならではの成功に導くノウハウを開示。中堅中小企業にとって、優秀な海外人材やローカルネットワークを獲得する“M&Aによる海外進出”を、より身近なものとする。

テレワークで社員の生産性が下がるのはなぜか？ 多くの企業では、経営環境が激変し、新しい働き方の模索が続いている。そのなかで、社員の自律やモチベーションの低下に悩む管理職は多い。 「成果目標や役割をわかりやすく示した」「高機能の業務管理システムを導入した」――。社員の自律を促す工夫をしても、多くの企業では期待したほどの効果が出ない。むしろ、上司の指示に真面目に従うだけの社員ばかりが増えていないだろうか。 いまこそ、自立支援の再考が必要なとき。社員がポテンシャルを存分に発揮するのは、仕事の面白さを自覚したときから。いつもの仕事に「遊び」を呼び込み、その面白さを実感してもらおう！ いまひとつモチベーションが上がらない社員にとって何が足りないのか、どんなきっかけが社員を動かすのか――。著者自身の企業でのフィールドワークに基づくコンサルティング経験に裏打ちされた事例をとおして、課題の所在と具体的な改善策をわかりやすく解説。 真面目さの向こうに活路を見出す、新しいマネジメントを提示する。 ■目次 第1章　進まない社員の自律 第2章　「真面目さ」を超えよう 第3章　自分に合わせて仕事をクラフトする 第4章　管理者は仕事を面白くできる 第5章　社員が自律していく組織へ

仕事もプライベートも、大切なのはたったの“20%” 8年間にわたってH&Mジャパンの代表を務め、 数々の日本女性のキャリアを後押ししてきた著者による チャレンジを楽しむための秘密。 著者のクリスティン・エドマンさんは、 日本人の母とアメリカ人の父の間に生まれ、 日本で育ちました。 2007年からのアジア進出に伴い、 H&Mジャパンの立ち上げから2016年まで 代表取締役を務めています。 「将来は専業主婦になる」と思って育ち、 最初は今のようなキャリアを築くことになるとは 全く思っていなかったようです。 著者に初めて会ったのは、 H&Mを退任された直後でした。 20代～40代の女性たちが集まる会の中で、 2児の母でもありながら、 自分の夢を諦めずに働くためにどのような工夫をしているか。 また、そうした考えを社内でどうやって浸透させたか というような話をされていました。 評価基準としての「NEXT ME」、 “20:80”の考え方、 失敗に対する捉え方、 企業文化の見極め方、 「What vs How思考」、 リーダーの責任としてのワークライフバランス……。 H&Mの本社がある スウェーデン流の考え方や発想が非常に面白く、 もっと多くの人に伝えたいと思って作ったのが本書です。 巻末には、著者の夫で早稲田大学商学部准教授のジェスパー・エドマン氏に、 日本の女性が働く環境や家庭内での家事分担についてインタビューも収録しました。 自分の可能性を信じ、家庭や仕事のバランスを掴むためのヒントが詰まっています。 (編集者より)

架空の中堅コンビニチェーンを舞台に、人気講師による超実践的研修を再現。具体的な商品・サービス例をもとに、 「欲しい！」「買いたい！」という顧客心理からマーケティングのすべてを分解。売れる商品の秘密を解き明かします。

М＆Ａの専門家には「両手仲介会社」と「片側アドバイザー」がいます。シンプルに言えば、両手仲介会社は売り手・買い手からの「両手取り」をする「仲介者（ブローカー）」、片側アドバイザーは売り手・買い手どちらかから「片手取り」となる「助言者（アドバイザー）」です。 　近年のМ＆Ａ業界において、「両手仲介会社」による問題は深刻であると、筆者は指摘します。売り手と買い手の双方と契約し、両者から手数料を受領するのが両手仲介会社です。売り手は「少しでも高く売りたい」、と同時に買い手は「少しでも安く買いたい」と考えるのは、М＆Ａにおいて極めて自然なことです。しかしながら、その両者の味方をしようというのが両手仲介会社です。これには構造上の無理があり、「利益相反行為」だと言われても仕方がないケースも見受けられ、ここ数年はその弊害が目に余ることもあると筆者は語ります。 　本書は、最近よく出版されるような事業承継や、中小企業М＆Ａに限定したノウハウ本ではありません。専門家の視点で、近年のМ＆Ａについて知っておくべきことを、網羅的に記しています。そのため、世間の注目を浴びた事例を紹介するとともに、急速に存在感を高めている「投資ファンド」についても詳しく触れました。 　М＆Ａを検討する時、専門家の協力を仰ぐにせよ、事業承継を行おうとしている企業オーナーや、М＆Ａについての理解が十分ではない一般のビジネスパーソンにとって、必要な知識や理論武装をするために一助となり、示唆に富む一冊です。

「おわびのしるし」の裏に何がかくされているのか? 持ち家なら家賃は払わなくてよいのか? なぜ各駅停車ではなく快速列車に乗るのか? なぜ深夜タクシーに割増料金を払うのか? ケチな人は本当にケチなのか? その疑問に、経済学(の考え方の1つ)でお答えします! 「失恋の痛みからの抜け出し方」「接待を成功させるにはどうしたらいいのか」といったことから、金利決定のメカニズム、大規模交通インフラなどの社会資本整備の理解まで、「機会費用」という考え方を切り口にわかりやすく解明。身近なテーマから世の中のカラクリを読み解く知的レッスン!

ちょっとした一言で部下のやる気を失わせてしまった、いつも会議で「で、結論は？」と聞かれる――。コミュニケーション術のプロ講師が、あなたの話が面白いほど伝わるようになる方法を、事例を挙げながら紹介する。

行き着く先はインフレタックスという究極の増税策! ? 総選挙を経て、再び安倍内閣に託したこの国の経済。 その処方箋が間違っているとすれば、最後にツケを払うのは、われわれ国民なのかもしれない。 ◆異次元緩和は間違った処方箋 5年目に入った「アベノミクス」だが、デフレ脱却には至っていない。それは、アベノミクスの目標及び処方箋が間違っているからではないか? 実は、金融政策依存は、政治的には非常に都合がよい。極論すれば、日銀が物価目標を明示しマネーの供給量を増やすだけで、政治は何もしなくてよいからだ。しかし人口減・高齢化が進む社会では、経済規模は必然的に萎まざるを得ない。量的・質的緩和では、本当の日本経済の構造問題に対処することは不可能なのである。 ◆このままでは金融資産がどんどん目減りする! 人口減対策と雇用制度改革を避けるアベノミクスは、実は意図せざる究極の増税策、すなわち「インフレタックス」である。そして、その潜在的な納税者は、金融資産を保有する企業や高齢者なのだ。 異次元緩和で膨れ上がる日銀の資産と増え続ける国家債務は、いずれ国債の価値下落を通じ日本経済をインフレに導く。その時、国家債務の実質負担は収縮する一方で、企業や国民が持つ金融資産の価値は目減りする。実は、戦前、高橋是清は、世界恐慌からの脱却を図るに当たり、日銀による国債保有を悪性インフレの原因になるとして許さなかった。アベノミクスを高橋財政と同一視し肯定するのは、全くの間違いなのである。 本書は、こうした視点をベースに日本経済の近未来を分析、蓋然性のあるシナリオを提示。インフレタックスが現実となれば、高齢者や企業は蓄積した金融資産の購買力を失い、中若年層は、親もしくは祖父母世代の経済力に依存できなくなる。そうしたリスクに備えるうえで、読者に知っておいてほしい知識を提供する。

シンプルに考えればファイナンスは難しくない! 多くの企業価値評価を行うアナリストが、実務に最低限必要な基礎知識を凝縮。豊富な実例と演習で、基礎から企業価値評価まで一気に学べる1冊! 企業価値評価やファイナンスへの関心の高まりを背景に多くの書籍が刊行されているが、いざ初心者が読むとハードルが高く、理解しにくいものが多いのが現状です。 そこで、アナリストとして数多くの企業の企業価値評価を行っている著者が、企業の経営企画担当者や、大学・ビジネススクールで学ぶ学生などへ向けて、コーポレート・ファイナンスについて、初心者にもわかりやすくまとめました。 経産省や一般企業で働き、ビジネススクールではファイナンスの修得に苦労した著者が、自らの体験に基づいて書く「シンプルでわかりやすい、ユーザーベースのファイナンステキスト」です。 企業の実例や、株主資本コストやフリー・キャッシュフローを計算する【演習】も多数収録。理解を助けると共に実務にも役立つものとなっています。

日経産業新聞の連載、「働き方探検隊」をオリジナル文庫化。働き方改革を進め、生産性向上に成功している国内外企業の先進事例を日経新聞記者が直撃、未来の働き方をひもとく。 ○日本の労働生産性は主要７カ国（Ｇ７）のなかで最低水準。時間あたりの労働生産性は４６ドル（約５千円）で米国の３分の２にとどまる。一方、人手不足の深刻度が増す中で、就活生は「働き方」を重視して会社を選ぶ傾向が見られる。各企業では働きやすい職場をつくるための自主的な改革が始まっている。完全リモートワークで、オフィスのない会社から、連絡なしに休みをとれる職場、残業ほぼゼロでも12年間増収を続ける会社、約70人が副業を持つ会社まで、その創意工夫ぶりは十社十色だ。

某アイドルが広告塔だったアパレル 創業500年の超老舗和菓子店 急成長が仇になった花形ベンチャー企業―― 誰もが知る「あの企業」はなぜ倒産してしまったのか? 「真実は小説よりも奇なり」。破綻の裏側には想像もしないドラマがある! 経理部長の自死、反社会勢力の介入、跡継ぎの背任、複雑な不正取引、警察の手が及ばないグレーゾーン、現存するナニワ金融道の世界など、実際に見てきた企業信用調査マンが明らかにする!

お家騒動? 身びいき? モラルハザード?―― 旧来のイメージを打ち破る、これがファミリービジネスの強さだ! 「バカ息子の暴走」「親族への身びいき」といった不祥事の代名詞か、「老舗の論理」で語られることがほとんどだった同族企業。本書は経営者や後継者をめぐる「それまで語られなかったリアルなストーリー」と「最新のアカデミズムの知見」によって、同族経営の本当の姿を初めて明らかにします。 星野リゾートの星野代表が父と経営権を争ったハードランディングの事業承継、父が亡くなってから戻った会社で行った清酒「獺祭」の経営改革など、ファミリーの対立すら経営のパワーに変える。そんなスリリングでドラマチックな「情」を描きだします。

2018年、ファストファッションの象徴とも言えるH&M銀座店が10年の歴史に幕を下ろした。 「次の流通革新」はなにか。 メルカリ、エアークローゼット、ZOZO…… 売上を伸ばすために、進化をとげるアパレル業界に迫る! ◆2018年はファストファッションブームから10年目の節目。世界のファッション流通市場はこれまで10年周期で流通革命を繰り替えし、消費市場を牽引してきた。新サービスの登場で、大手百貨店をはじめ、アパレル産業はますます変化を求められている。本書では、これまでのファッション流通市場の構造や消費の課題を明らかにしながら、勝ち組デジタル(ファッションテック)企業大手が取り組むソリューションや次の一手、その先にあるビジョンとゴール(未来予測)について解説する。 ◆アパレルの未来は、デジタル抜きでは語れない。メルカリの登場で、消費者は「売ることを前提に」モノを買うようになった。SNSに投稿するためだけに洋服を買い、一度だけ着用した後にフリマで売り出す「ワンショットファッション」。少し高い買い物や、似合うか分からないネット通販の服も、売ることを前提に考えると購入のハードルが下がる。ファッション性の高い衣料品や有名ブランドの商品などを借りるシェアリングサービスも人気だ。いつもおしゃれでいたい! と思いながらも、仕事や家事で余裕がない30代の女性を中心に人気があるのは、「エアークローゼット」。15万人を超える会員を獲得している。プロのスタイリストが選んだ服を、毎月9800円、交換無制限でレンタルできる。本書では、アパレル業界をとりまく最新のデジタル事情を紹介する。 ◆著者はファッション流通コンサルタントの齋藤孝浩氏。日経ビジネスや日経MJでも、アパレル分野で頻繁に取材を受けているほか、繊研新聞や業界紙への寄稿も多い。近年は明治大学、青山学院大学等でファッションビジネスに関する講義も受け持っている。第三者の立場から、客観的かつ切れ味鋭く各社の強み・弱みを解説することに定評がある。著書に、2014年11月に刊行された『ユニクロ対ZARA』。 【本書で登場する企業やサービス】 エアークローゼット/メルカリ/H&M/アマゾン/ルルレモン/プライマーク/NIKE/ASOS/Missguided/boohoo/ZARA/next/ミニクラ/ゾゾタウン/センシークローゼット/XZ/リネット/ユニクロ など

新型コロナの感染拡大で、不動産市況も大変化。 その動きと、将来の見通しを豊富なデータから解説。 不動産を売る人、買う人、借りる人、必読の1冊 ・アベノミクスによる異次元の金融緩和によって演出された不動産バブルは、すでにピークを過ぎていたものの、2020年の新型コロナウィルスの感染拡大により、まったく違った局面を迎えました。 ・人口減少、デジタル化などによる都心オフィス需要の低下には、ますます拍車がかかり、テレワークの広がりで郊外の住宅需要はかつてないほど活況を呈しています。 ・こうした動きは、今後、どこへ向かうのでしょうか。豊富なデータを駆使して、現状を観察し、将来を見通します。不動産を売る人、買う人、借りる人はぜひとも読んでおきたい1冊です。

16年にわたる「女帝」の政治が遺したものは、「一強の経済」と「負の遺産」だった。 　　　　世界が混迷を深めるなか、新政権率いる“欧州の巨人”はどこに向かうのか？ 　　　　　　　　　　　　　そして日本は何を学ぶのか？ 　本書は、日本を代表するマーケット・エコノミストの１人で、長く欧州を見てきた筆者が、メルケル引退をドイツという一国家のみならず、EU史における１つの節目と捉え、過去を総括し、現状を整理した上で、未来を展望するもの。 　「欧州の病人」と呼ばれたドイツ。シュレーダー政権は、労働市場に切り込む抜本的な改革により経済の立て直しを進め、次のメルケル政権にしっかりその果実を引き渡した。その後、メルケルは16年にわたりドイツを、そしてEUを代表する政治リーダ―として君臨。この間に、ドイツ経済はEU（ユーロ）という枠組みにも守られながら輝きを取り戻し、メルケルは世界にその存在感を示し続けた。しかし、その裏側では、欧州難民問題に象徴されるEU内での孤立化、米国（トランプ政権）との微妙な軋轢、中国との接近など、その将来を危うくしかねない様々な芽を生み出してきたのも事実だ。 　いったいメルケル政権は、次の時代に向けて何を遺したのか？　それは果実か、それとも負債か？　そしてドイツ経済の復活に、日本は何を学べるのか？ 　まさにショルツ新政権が発足したこのタイミングで、「メルケルなきドイツ」「メルケルなきEU」を展望し、英国離脱で岐路に立たされているEUにも鋭く切り込む。

世帯年収800万円以上、大企業社員あるいは公務員。家計は破綻寸前。 そんな家庭がひそかに増加中？ 月40万や50万以上の収入があるのに毎月赤字、貯金がわずか・・・・・・そんな、収入そこそこで貯蓄の少ない「隠れ貧困」の家庭が今目立ってきているといいます。なぜ“あぶない家計”になるのか。夫婦の会話ゼロで家計がブラックボックス化、妻の浪費癖を止められない、「子どもの教育のため」で塾に習い事にと暴走してしまい老後貧乏に、無理なローンで破綻寸前など、人気のファイナンシャル・プランナーが実例をもとに紹介。「中の上家庭」が陥りがちな落とし穴を指摘し、家計改善のヒントを紹介します。 【本書の内容から】 ■平均収入の人より「中の上」の人の方が貧困に陥りやすい ■30代で1000万円以上の貯蓄がある人の多くは「年収400万円台」 ■人生後半は「収入格差」より「貯蓄格差」で決まる ■なぜ同じ収入で貯蓄が10倍以上も違ってくるのか ■大企業社員と公務員がなぜあぶないのか ■ぱんぱんの「ブタ財布」の人、冷蔵庫が汚い人は注意？ ■エコや「きれいな暮らし」は形を変えた贅沢？ ■「夫婦別財布」はなぜ貯まりにくいのか？ ■消費：浪費：投資＝70：５：25のバランスを目指す ■食費をコントロールするための「一週間財布」 ■貯蓄は3種類を、順番に行う

組織を「アメーバ」と呼ばれる小集団に分け、独立採算にすることで、一人一人が採算を考える、市場に柔軟な戦う組織をつくる。これまでの常識を覆す独創的経営管理手法を詳解。待望のベストセラーを文庫化。

あなたの職場も感動のストーリーを生む組織になれる―― 三越伊勢丹、コクヨ、資生堂、カルビー、TOTO、日本郵便…… シリーズ16万部超『空の上で本当にあった心温まる物語』(2010年、あさ出版刊)の著者がお客様から選ばれる、あの会社のサービスを実話とともに紹介。 お客様は、商品よりも人とサービスにつく時代―― 加賀屋 「笑顔で気働き」がおもてなしの原点 ANA お客様とともに最高の歓びを創る 三越伊勢丹 よりよい接客のための「職場の約束朝礼」 コクヨ お客様より一歩先に失敗する TOTO どうしても親切が第一 三菱日立パワーシステムズ クレームのお客様をファンに 日本郵便 1人ひとりの「人」でつながっていく。

あなたより賢い頭脳を持った機械をコントロールできる? ユナイテッド航空3411便のオーバーブッキングによる乗客の強制退去事件を覚えているだろうか。航空会社が座席数より多めの予約を受けるのは日常的で、「便変更に協力いただければ1万円を差し上げます」などというアナウンスを聞いたことがあるだろう。当の3411便も4名に便の変更が必要となり、誰に降りてもらうかは、複雑なデータセットとアルゴリズムに基づきAIが特定した。しかし、1人だけ頑なに拒否。強制的にひきずり降ろされる映像が、SNSで世界中に拡散する。彼は医師で、患者との約束があった。その結果、航空会社は批判に晒され、最終的にはトップの辞任にまで追い込まれた。 技術の進化、AIの深化によって機械は飛躍的に賢くなっていき、我々の日常業務を代替する範囲は着実に広がっていく。その機械はどんどん複雑化するアルゴリズムのもとで動く。では、日常生活のあらゆる側面を変革するこれらの進化が、仕事、リーダーシップ、および創造性の未来にとって何を意味するのかを理解できているだろうか? 機械知能の急速な進歩のもと、21世紀における人間の知能の真の可能性は何なのか? 本書は、未来を読むことで世界的に高い評価を受ける著者が、長年にわたる研究と最先端の専門家、経営者たちへのインタビューをもとに、アルゴリズム時代に成功するために必要な10の原則を提示するもの。前例のない変化を続けるこの時代に生き残り、繁栄するために、あらゆる規模の組織とリーダーに希望的で実用的なガイドを提供する。

『サイロ・エフェクト』著者最新作！　 なぜ経済学やビッグデータ分析は問題解決に失敗するのか？ 社会科学とデータサイエンスの融合で人類学的知見が果たすべき役割とは。 FTのトップジャーナリストが広い視野から事象を分析する人類学の思考フレームワークを解説。 　　　＊　＊　＊ 　現代社会の知的ツールが、機能不全に陥っている。経済予測、選挙の世論調査、金融モデルは外れてばかりだ。こうしたツールは、世界はごくわずかな変数で分類・把握できるという前提に基づいて設計されている。視野が狭いのだ。 　世界が安定していて、過去が未来の参考になる時代なら、それでもうまくいくかもしれない。だが変化の激しい時代、「極端な不確実性」に直面しているときは、狭い視野は危険だ。 　ビッグデータをAI（人工知能）がどれだけ処理しようとも、そこから導き出されるのは「WHAT」だけである。事象の原因、「WHY」にはたどり着けない。 　　　＊　＊　＊ 　いま求められるのは、広い視野と「WHY」を突き詰める視点である。「未知なるものを身近なものに」「身近なものを未知なるものに」変化させ、隠れたパターンを見いだすツールである。 　本書では人類学者のように「虫の目」で世界を視て、「鳥の目」で集めた情報と組み合わせることで「社会的沈黙」に耳を澄ます技術「アンソロ・ビジョン（人類学的視野）」を紹介する。 　フィナンシャル・タイムズ紙（FT）のトップジャーナリストが執筆した話題作。

「モノからコトへ」と言われる中で、デザイン思考などの手法が取りざたされています。その方向性は重要ですが、日本企業が世界を再びリードするためには、トレンドの追従だけでは不十分です。ユーザー満足を目標とするデザイン思考を超えて、ユーザーの想定を超えた感動をもたらすものづくりを目指すべきです。その実現に必要とされるのが、自ら強く信じる哲学や信念を表現する「アート思考」なのです。 本書は、多くの部分で「アート思考」の考え方と同調した商品開発を実施してきたマツダを事例として取り上げます。常識を超えたエンジン技術や感動をもたらすデザインなど、ユーザーニーズを超えた価値を目指している。中でも、既に世界をリードするレベルまでになったマツダデザインに焦点を当てます。それを牽引してきたリーダーである前田育男氏の全面協力を得て、実行してきた内容をベースにしているので、説得力の高い説明になります。

企業価値向上の実践的手法を 豊富な実例とともにビジュアルに解説！ 　 ●ROICを企業価値向上につなげる！ 　ROICを中期経営計画の目標に掲げるなどROIC経営に取り組む企業は増えたものの、業績評価において「計算」するのに留まり、実際の企業価値向上につなげられていない企業はいまだに多いのが実態です。ROICを企業価値向上につなげていくための次のステップとして、事業ポートフォリオを適切に評価するプロセスを構築し、果敢に事業を入れ替えていく必要があります。 　本書は、ベストセラー『ROIC経営』の実践編として、事業ポートフォリオ評価とその組み換えに焦点を当てた、経営実務のための解説書です。

投資家を喜ばせる経営が価値創造を妨げる!?　企業価値の源泉はキャッシュフロー。1円のキャッシュフローも生み出さないことにエネルギーを使うのはやめましょう。企業価値を破壊し、本来の成長力を奪いかねない、間違ったROE戦略。価値創造とファイナンス理論にありがちな誤解をわかりやすく提示し、日本企業の真の強みを活かした経営のあり方を、実例とともに実践的に説く。

企業と投資家による成長のための対話とは?　「日本版スチュワードシップ・コード」「コーポレートガバナンス・コード」を軸とする企業と投資家の新しい“協創”が動き出す。安倍政権ガバナンス改革の本質と行方を解説します。

なぜ日本企業は不当に低く評価されているのか? 「見えない資産」を活かせ! 上場企業(金融除く)のバランスシートには依然として200兆円近い広義の現金(現金+有価証券)が積み上がり、上場企業の1割以上で広義の現金の方が時価総額より大きい。アベノミクス前後で株価もROEもほぼ倍増したが、企業価値の創造は十分ではない。一方、ESG(環境、社会、統治)ブームの中、ROEを忌み嫌う一部の経営者も非財務情報のアピールには熱心であるが、日本企業のPBR(株価純資産倍率)はほぼ1倍で推移しており、非財務資本の価値が付加価値として市場から認識されていない。 その背景には、日本市場の長期的低迷、「資本の価値」の低評価、企業と投資家の認識ギャップ、低いROEとコーポレートガバナンスの問題等があり、歴史的文化的要因も含めてきわめて根が深い。近年アベノミクスのガバナンス改革、「伊藤レポート」などでROEは向上してきたが、いまだ道半ばであり、その質が問われている。皮相的なROE経営ではなく長期的持続的な価値創造に貢献することが重要である。 わが国企業には資本コストやROEが十分に理解されていないのではないだろうか。あるいは当局のリードに盲目的に追従して皮相的なROE経営や横並びの配当政策に陥っていないだろうか。一部の投資家のショートターミズムも悪影響を及ぼしてはいないだろうか。 そして究極的には、企業価値は非財務資本から財務資本に転換されて生成されると考えられるが、いかにしてそれを具現化して資本市場の理解を得ていくのか。潜在的には非財務資本の価値がきわめて高いはずの日本企業が過小評価される事態に陥っている現状を打破し、コーポレートガバナンスや財務リテラシー、ESGとそのIR(説明責任の履行)を改善することで、大きな企業価値の向上が図れるのではないか。ESGが救世主になる可能性があるのではないだろうか。 こうした思いでわれわれ3人はそれぞれ啓蒙活動をしてきたが、本書は3人の長年の日本企業の企業価値向上への思いを伝える集大成と言って良い。 ――「はじめに」より抜粋

誰もが悩む「その一言」をどう伝える? 詫びる、反対する、お願い事をするなど、言いづらいひと言を的確に口にできるようになれば、 仕事は何倍もはかどります。本書は誰もが経験するビジネスシーンごとに、どのような伝え方 が適切なのか、具体的に解説します。 著者は、コーチングや「ほめ方」についての本で数多くのベストセラーがあるコミュニケーション スキルの第一人者です。 たとえば、感謝やお詫びの気持ちをどのように言葉にこめるのかや、自分の主張を反発され ずに相手に上手に伝えるためのツボなどがわかります。 「ありがとう」「よかったね」「申し訳ございません」など、言葉がワンパターンになりがちな人、 場面に応じて自分の思いを、豊富な語彙で表現したい人に最適です。

1回の営業で成約! お客さまの心をつかんで、 YESと言ってもらえる 伝説の“即決アプローチ”を初公開! 著者ならではの軽やかな文章で、 「売れる営業」の本質がわかる! 「新人時代とやっていることが変わっていないのでは?」 と悩んでいる営業担当者におすすめ! 【著者からひとこと ～「はじめに」より】 別に出し惜しみをしてきたわけではないのですが(苦笑)、 この必殺技はどちらかというと テクニックやノウハウを超えた要素が多いので、 文字にして説明してもわかりにくいのでないか? と懸念し、 なかなか書けなかったわけなのです。 (～中略～) とにかく この「YESの9割」が決まるという フロントトークを使えるようになれば、 もっと楽しくお客様に感謝されながら 結果を出すことができるようになります。

【開発者自らが分かりやすく解説する待望のガイド】 　役職定年の普及によって日本人の給与は55歳頃から減少する時代になった。70歳定年になっても60歳以降の収入はさらに激減する。しかし、その頃から子供が大学に行って教育費がピークとなる一方、親の介護が始まる。将来が見通せない時代にあって、30代で期間35年の住宅ローンを借りて、最後まで返しきれるのかという老後返済不安がこれまでになく高まっている。人生100年時代、定年後に引退して悠々自適の生活を送れる人は稀だ。働けるうちは働き続ける時代にあっては、壮年期を過ぎたら、転職・起業・再教育・住みかえといったライフチェンジを考えることがあたり前となる。このとき重荷になるのが家とローンだ。本書は、こうした「住宅ローンの問題」を解決するために、開発された残価保証と残価設定型住宅ローンの仕組みを、開発者自らが分かりやすく解説。

米連邦準備理事会(FRB)が量的緩和の終了を決定。リーマン・ショック以降6年間続いた超金融緩和からの脱出を主導するのは、女性初のFRB議長ジャネット・イエレンだ。夫アカロフと師トービンはともにノーベル経済学賞の受賞者、自身も経済学者からセントラルバンカーに転じたイエレンは、どのような経済観の持ち主か。そして出口戦略の舵取りをどのように進めようとしているのか。ワシントンで現地取材にあたった記者が、その実像に迫る力作。 雇用を大事にする「ハト派」セントラルバンカーと見られていたイエレンが出口を主導する真意は?金融正常化に足踏みする日本との違いは?――「テイパーリング」「フォワード・ガイダンス」など出口戦略を読み解くキーワードの解説を交えながら、グローバル・マネー経済のこれからを読み解く。

超低金利の今は買い時? ちょっと待った! 焦って買って、後悔しないために…… 絶対に知っておきたい知識を解説。 好評のロングセラーの改訂版。累計7万部突破! 住宅購入を検討する方々に定番の入門書です。 <本書の主な内容> ・賃貸 vs. 購入の住居費比較は、トントンになることが多い ・超低金利だから購入した方がいい、わけではない ・住宅ローンの返済額は、年収の25%以内に抑えるのが鉄則 ・変動金利型一本でローンを組むのは危険 ・住宅ローン控除があっても、繰上げ返済はした方がいい ・長く住むなら一戸建て、短い期間で手放すならマンションが有利 ・欠陥住宅を避ける物件選びのポイント ・地震保険は入った方が安心 ・教育費と住宅ローンを無理なく並行させる方法

●コロナ禍で注目されるアンガーマネジメント 　コロナ禍で慣れないテレワークが続く中、漠然とした不安をかかえ、ストレスを溜め込む人が増えている。日本アンガーマネジメント協会には、「怒りっぽくなった」「イライラが募って仕事に集中できない」「仕事が進まず自分に腹が立つ」などの意見が多数寄せられ、個人での研修受講も増えているという。 　「アンガーマネジメント」は怒ることを否定するのではなく、自らうまくコントロールして適切なコミュニケーションを促進する手法。コロナ禍の中で心身への負荷が高まる中、さらに注目を集めている。 　 ●「自分への怒りをコントロールする」ことも必要なスキルに 　「怒る」というと、「上意下達」「パワハラ上司」のようなイメージもあるが、個人のちょっとしたイライラ感情も立派な怒りである。怒りのコントールが必要なのは、上に立つ人に限るわけではなく、フラットな組織で協働して最大限パフォーマンスを上げるために、誰にも必要とされるスキルである。 　本書の中での解決アプローチは、「自分がコントールできないことに悩まない」「まずは6秒待つ」「スルー力を鍛える」「～べきと言わない」など様々だが、著者が実際にアドバイスした内容を中心に、失敗話なども盛り込まれ、具体性に富んでいる。 　なお、「なんでこんなことができないんだろう」「意思が弱いのはなぜだろう」と、自分を責めるのもれっきとした怒り。テレワークが増えて自分に向き合う時間が増える中、自分への怒りのコントロールも生産性向上と健康維持のために不可欠。こちらにも多くの紙幅をさいて解説している。

その不条理には、理由がある だらだら続く会議、現場のことをわかっていない管理職、目標共有の失敗、歪んだインセンティブや縦割り主義、上層部から降ってくる無意味な指示――。会社や組織は、なぜこんなにも不条理に満ちているのだろう? だが、トレードオフや機能不全ばかりが目につく組織の実態も、見方を変えれば実はいたって合理的であることに気づくはずだ。不条理に押しつぶされそうな日々を送るビジネスパーソンも、そのしくみを理解すれば会社はもっと働きやすい場所になる。 コロンビア大学人気教授が解き明かす「組織の不合理」のメカニズム 本書では、新進気鋭のコロンビア・ビジネススクール教授と、ハーバード・ビジネス・レビュー・プレス編集長がタッグを組み、P&G、グーグル、アップル、FBI、アルカイダ、ボルチモア市警、サモア政府といった事例をもとに、不合理に見える組織の実態と本質を軽妙に解き明かす。そして人材、報酬、マネジメント、組織文化、イノベーションなどの組織を構成する要素を、取引コストやゲーム理論といった経済学の考え方を交えつつ、今まで語られてこなかった組織論を展開する

流通vs銀行、家電vs光学機器、電気vsガス、フリーペーパーvs雑誌――成熟市場で「成長」を求める壮絶な戦いが始まった。予期せぬ競争相手の出現、破壊される収益構造など、進化するビジネスモデル戦争の本質を説く。

好評の『なぜ、あの会社は儲かるのか? ビジネスモデル編』を文庫化。 ゴールドマン・サックスから不動産業に転じた社長のハイブリッドな戦略、ブリヂストンのリトレッド事業の知られざる狙い、高収益をあげるコマツが築いた競争優位……。成功企業のビジネスモデルをわかりやすく説明するだけでなく、異業種の儲けの仕組みから何を学び、自社に活かせばよいのか、数多くの事例をとおして解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済ってそういうことだったのか! シリーズ累計40万部。『池上彰のやさしい経済学』、ついにマンガ化。 「世の中の経済は、真面目に考え出すと、不思議に満ちています。そんな不思議を解き明かし、 経済について詳しくなりたい。そんなあなたの思いに応えようと、この本が つくられました。 頼りない二人の新入社員の仕事の駄目さ加減を描いたマンガを笑ってみているうちに、 私たちの身の回りの経済を学んでいく構成になっています。(中略) 需要と供給という経済の基礎から始め、アダム・スミスやカール・マルクス、ケインズ、フリードマン など経済学者の学説を知ることで、あなたの経済への見方は大きく変化することでしょう。 まずは基礎から始め、段階を追うにつれ、あなたはいずれ新聞の経済面も理解できるようになるでしょう。 マンガの二人と共に、あなたも成長できるのです。あなたの成長に期待します。 ジャーナリスト 池上 彰(前書きより) ◇『池上彰のやさしい経済学1 しくみがわかる』をマンガ化しました。 ◇基になっている単行本は、実際に大学で行われた経済学の基礎講座をベースにしており、経済学とは縁遠い学生にも理解できるようにやさしく解説しています。マンガ版では、この講義のエッセンスを紹介しながら、オリジナルストーリーのマンガを展開しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シリーズ累計48万部超の「経済学の決定版」が、10年ぶりの改訂！ 「お金とは何か」ということから「需要と供給」「ケインズ経済学」「行動経済学」など、これだけは知っておきたい経済学の基礎を、用語解説やイラストを使ってわかりやすく解説。 景気が悪いと●●が売れない 中国は本当に日本より豊か？ 経済が成長しても景気が悪いのはなぜ？ 円安や物価高などで不安なことが多い時代だからこそ、経済学について知っておきたい。 初めて経済学を学ぶ人にも、学び直しにも最適。 「経済のしくみというのは、時代が変わっても意外に大きな変化はないものです。ですから、いったん経済学の基礎をしっかり学んでおくと、ずっと役に立つのです。」（「はじめに」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 インフレ・デフレとは何か？　いくらになれば円高で、どこからが円安？　老後資金はどうなる？　 日本は豊かになれるのか、私たちの暮らしはどうなるのか？ 池上彰さんが、学生への講義で、お金と経済の不安や疑問についてこたえた。 シリーズ２巻目は、日々のニュースをもとに解説し、より身近なものとしてお金と経済を理解できる。 「この本で取り上げている年金など社会保障の問題は、とりわけ学生の関心が高く、若者たちの危機意識に驚かされました。 と同時に、いまの若者たちが、日本の社会保障制度を知らないまま不安になっていることに気づきました。知らないから不安に思うことは、いくらでもあることです。まずはよく知ることから始めなければなりません。」 〈目次〉 経済学の勉強の続きを――令和新版のための「はじめに」 はじめに Chapter.1　インフレ・デフレとは何か Chapter.2　日銀とはどんな銀行か――財政政策と金融政策 Chapter.3 バブルへGO！――なぜバブルが生まれ、はじけたか？ Chapter.4　円高で企業は日本に残るか海外に出るか Chapter.5　君は年金をもらえるか――どうする少子高齢化 Chapter.6 金融危機はなぜ起きるのか？――リーマンショックとは何だったのか Chapter.7　日本はどうして豊かになれたのか？――戦後日本経済史

○異次元金融緩和が導入されてから、4年たった。2018年には黒田総裁の任期も来る。いまこそ、総括と展望が必要な時だ。日銀は、2016年9月に、「総括的な検証」を行っているが、とても十分とは言えない。 ○異次元緩和は、日本経済のどこをどのように変えたのか? 基本的には、経済の基本を改善せず、国債市場を歪めただけの結果に終わった。日本銀行が意図したこと、意図の背後にある理論的な枠組みのどこに問題があったのか?そもそも目標や理論が間違っていたのではないか? ○このまま大量の国債購入が続くと、脱却はきわめて困難になる。なぜなら、金融市場の混乱などの問題解決がますます難しくなるからだ。また、仮に目標インフレ率が実現すると、日銀の財務上の問題、財政負担の増加などの問題が深刻になる。 ○いま必要なのは、インフレ目標の達成にこだわることなく、できる限り早く異常な政策から脱却することだ。その際に起こりうる経済と市場の混乱を最小限にとどめるために、何が必要かを早急に検討すべきだ、と著者は説く。

●一貫して反対票を投じてきたその根拠 著者の木内氏は、2012年より日銀審議委員を務めてきた。当初は白川総裁のもと、「日銀は過度に金融緩和に慎重」と言われ、木内氏はむしろ積極派とみられていた。 しかし、翌年に黒田総裁に代わると、日銀は「超金融緩和」路線に向かうことに。その中で、積極派を自認していた著者も、相対的には「慎重派」へと変化することになった。 「少数意見を通すには常に自分で考え方やロジックを整理し、議論に臨まなければいけない。それが大変だった」と木内氏は述べているが、この本にはその論理が詰まっている。報道等で伝わっている考えはごく一部であり、この本は5年間の審議委員を全うした男のまさに集大成といえる。 ●副作用を上回る効果を最大化せよ 金融政策は難しい。財政政策のように「財源」などのコストがみえにくく、すぐに効果がみえないからである。それでも目先のことではなく、中長期的に、その効果と、特に「副作用」について考えなければならない。そういう意味では、「何が何でも2%の物価上昇目標」「大量の国債買い」は副作用が大きいと木内氏は言う。異次元緩和においてどのくらい効果を生んでいるかを示す物差しの一つが実質金利だが、14年で底入れしていて、追加的な策は意味をなしていないという。 では木内氏が描く出口戦略とは。(1)長期金利目標の廃止、(2)階層型当座預金制度を廃止したうえで付利金利を+0.1%に、(3)国債買い入れ増加ペースに目標を設定し、それを段階的に縮小。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 仕事・人生にとって大きい影響力をもつのは、「タイムマネジメント（時間管理術）」よりも、むしろ「タイミングマネジメント（時機管理術）」だ。「タイミングマネジメント」とは、価値観とビジョンを基軸に、今は何をすべき最良の時機なのかに気づき、そのときに取り得る最適な方法を意思決定、実行することである。 　仕事・人生は、気づき、判断・意思決定、アクションの連続である。会社・自分にとって大切にしたいものは何か（価値観）を明確にし、会社・自分がどうなりたいのか（ビジョン）を描くことによって、今まで無意識のうちに目の前を通りすぎていったチャンスに気づき、判断・意思決定を行い、アクションを起こせるようになる。つまり、「価値観→ビジョン→気づき→判断・意思決定→実行」のサイクルである。 　また、ヒト、モノ、カネ、情報、時間といった人生の経営資源が限られている中で、「やらないことを決める」という消去法により「すべきこと」が明確になる。それを、タイミングよく実行することが成功のカギとなる。 本書は、ワークシートに記入しながら読み進めることで、「タイミングマネジメント」のスキルを学べるようになる。 著者は、航空会社国際線客室乗務員時代、企業人事部在籍時代の経験をベースに、長年にわたり数多く接した研修生の成功・失敗体験をヒントに、「タイミングマネジメント」の理論を開発、企業研修やカウンセリングを数多く行っている。

同僚、先輩、経営者、発注者としてコンサルの世界を見てきた筆者が、できるコンサルを見抜くために必要な10の質問を明示。10の質問の背景に、どのようなコンサル業界事情と思考法が存在するのかを明らかにします。 「明日の朝から」行動をどう変えるべきかを提案できるか、社内の意思決定者を見抜けるか、「年契約」はお薦めできない、コンサルを起用すべきではないテーマ、文化歴史教養オタクのコンサルにも注意などなど、コンサルには耳が痛い内容が満載。コンサルが、クライアントを強くするためには何が必要なのかも明らかにします。アナリストからパートナーまで16年間つとめてきた経験を駆使して、良いコンサルの見抜き方、活かし方を本音ベースで解説します。

本書は、新任の一次評価者が評価についての基本的な知識を体系立てて勉強できることを念頭に書かれた本である。評価の基本的なところは、どのような評価制度でも大体同じであり、従ってあらゆる人事制度にも対応できる。 日本経済新聞出版社から本書と同名のビデオが発売されている。本書はビデオの内容・構成とほぼ同じであり、ビデオで伝えきれなかったところも丁寧に解説しているので本書とビデオを併せて活用されると、評価者研修を効果的に実施することができる。

管理職の現場マネジメント力の向上に欠かせない目標管理能力。部下が意欲的に働き、会社と個人が成長する職場作りをするための目標管理と人事評価の基本を、経験の浅い若手管理職向けに解説。

ワンランク上のサービスや扱いを受けたいと思っている人たちに、世界50カ国を訪れ、世界中で一流のサービスを受けて来た著者が、一流のサービスを自分の身に引き寄せ、それらをスマートに使いこなすためのテクニックとコツを伝授する。

「よし、できた」から一歩踏み込む。 お金を追うな、仕事を追え。 「一人前」ではなく「一流」を目指す。 お客さまや周りの人を喜ばせる良い仕事をするためには、正しい考え方を持つ事が必要。「一人前」にとどまらず「一流」を目指すために、仕事への向き合い方やすぐにできる改善、スキルアップの方法を、人気経営コンサルタントがアドバイスします。 単行本『仕事の王道』(2013年刊)を文庫化。文庫化にあたり、山本昌邦さん(サッカー解説者)との特別対談を収録!

ジョブディスクリプションや面談の仕方を見直しても、基本は変わらない。大事なのは、すべての社員がトップの方針を正しく理解し、それに従った正しい選択をし、最大の成果を出せるかだ。つまり会社が何を目指し、社員が何をすれば会社が成長し、それが社員にどう返ってくるのか……トップからの明確なメッセージが全社に浸透していることだ。いちいち指示をしなくても、メンバー１人ひとりが自分たちのルールや仕組みを理解し独自に工夫し、意思決定していくためには、いつでも、どこにいても社員の中に浸透している会社・トップの理念がなければならない。 　そのために著者が実践、コンサル先でも成果を上げてきた実践ツールが「ライジングコンパス（経営計画手帳）」だ。会社（社長）のビジョン・理念、経営計画、長期目標、報酬、責任の所在――意思決定に必要なすべてが、わかりやすい言葉と具体的な数字で記されている（デジタル化すれば動画でも見られる）。全社員が共有することで、組織にとって正しい方向に社員のパッションとエネルギーを集約し、維持できる。まさに令和の時代になくてはならない経営の「羅針盤」となるものである。 　本書は、新卒採用、人材育成、人事制度設計などの組織課題を解決する経営コンサルティング事業を展開し、500社を超えるコンサルティング実績を持つ筆者が、自らの実践を通じて蓄積してきたノウハウをもとに、リモートワークが拡がる新しい時代でもブレのない経営組織を作る実践手法をわかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 老後資金づくりの切り札! おトクな非課税制度、iDeCo(個人型確定拠出年金、イデコ)&つみたてNISA(積立型の少額投資非課税制度、つみたてニーサ) 制度の基本からの運用商品の選び方まで、徹底解説! 2019年、大きな話題となったのが、金融庁金融審議会の報告書に端を発した「老後2,000万円不足問題」。老後のお金が足りず生活ができなくなると、多くの人が不安に駆られています。 老後資金不足を解消する切り札となるのが、iDeCo(個人型確定拠出年金)とつみたてNISA(積立型の少額投資非課税制度)。 投資の利益などが非課税になるおトクな制度で、長期投資に向いています。さらに、両制度は今後、制度改正され、より使いやすくなる見込みです。 これらの制度を活用して自分で老後資金を増やしていくことで、より豊かな老後を送ることが可能になります。 本誌では、両制度の基本、老後資金作りの考え方から、あなたに合った運用商品、有利な年金の受け取り方まで、実践的に解説します。制度改正の動向も取り上げ、おトクな1冊です。

官僚的で大嫌いだったＪＡＬ。「２次破綻もありうる」と懸念されていた同社の再建をなぜ稲盛和夫は引き受けたのか。経営者としての最後の闘いを京セラ創業やＤＤＩ時代のエピソードも交えドキュメント仕立てで描く。

度重なる挫折にもめげず、人一倍の情熱と強い信念を持って京セラを世界的企業に育てた硬骨の経営者、稲盛和夫の自伝。「経営は利他の心で」「心を高める経営」という独特な哲学、そして忘れがたき数々のエピソードを熱く語る。

なぜ日本企業の収益率は低いのか？　どんな事業でも生産性を10倍にし、利益率20％を達成する経営手法とは？　Ｍ＆Ａを成功させるには？　成果主義はなぜ失敗するのか？　日本の強みを活かす実践経営学を説く。

全社員が自らの意思で採算をつくり、持てる力を最大限発揮する。 日本航空を再生させた「全員参加経営」の極意。 累計30万部のベストセラー『アメーバ経営』の実践編。 「日本航空に着任してすぐ『現在の経営実績はどうなっているのですか』と質問したが、なかなか数字が出てこない。また、いったい誰がどの収支に責任を持っているのか、責任体制も明確でない。(中略)そこで、アメーバ経営によって、部門別・路線別・路便別の採算がリアルタイムに見えるようにした。アメーバ経営があれば、それぞれのアメーバの責任者が中心となり、部門の収益性を高めるために創意工夫を重ねていくことができる」(本文より) アメーバ経営を導入し、高収益企業に生まれ変わった日本航空では、「部門別」「路線別」「路便別」の採算をリアルタイムでとらえる仕組みができたことで、需要に応じて臨機応変に機材を変える、臨時便を飛ばすなど、さまざまな創意工夫が現場で生まれています。自部門の実績がわかれば、少しでも採算をよくしようと皆が懸命に取り組むようになる。これこそが「全員参加経営」の極意です。 アメーバ経営では、それぞれの組織が持つ「機能」を最大限発揮できるように、会社全体を「アメーバ」と呼ぶ独立採算の小集団に分けて経営をガラス張りにします。製造部門や営業部門の利益責任を明確にすることで、全社員の採算意識を高めます。家計簿のようにシンプルな収支表を用いて全社員の創意工夫を促します。 そのためには、精緻な管理会計の仕組みはもちろん、それに合致した社内制度の構築が、そして何より、経営トップの強い情熱と哲学(フィロソフィ)の浸透が不可欠です。 「経営というものは、月末に出てくる採算表を見ておこなうのではありません。細かな数字の集積であり、毎日の売上や経費の積み上げで月次の採算表がつくられるのですから、日々採算をつくっているのだという意識を持って経営にあたらなければなりません。日々の数字を見ないで経営をおこなうのは、計器を見ないで飛行機を操縦することと同じです。(中略)日々の経営から目を離したら、目標には決して到達できません」(本文より) 社員ひとりひとりの思いや能力が十分に生かせなくなっている。このことが、長期にわたる日本経済低迷の根本的な要因のひとつとなっているのではないでしょうか。経営者や一部の幹部、エリートだけで経営をしていくことには限界があります。事業を伸ばすためには、すべての社員に経営に参加してもらい、全員の力を結集していくことが不可欠です。 本書は、製造業はもちろん、医療機関や外食チェーン店などサービス業の事例もまじえ、全員参加経営を実現するための方法――アメーバ経営を実際に機能させるためには何をしなければならないのかを明らかにします。

バブル経済に踊らされ、不良資産の山を築いた経営者は何をしていたのか。儲けとは、値決めとは、お金とは、実は何なのか。身近なたとえ話からキャッシュベース、採算向上、透明な経営など七つの原則を説き明かす。ゼロから経営の原理と会計を学んだ著者の会心作。

「これこそが経営者の努めであり、経営の原点である。そのことを私は、日本航空の再建を通じて、あらためて実感した」。　稲盛和夫氏が一問一答形式で、企業経営者の真剣な悩みや疑問にこたえる経営指南書の最新作。

京セラ、日本電産、ローム、村田製作所、オムロン、堀場製作所――。なぜこれらの京都企業はユニークな発想で経営を推し進めているのか？　本書は、小企業を世界に冠たる大企業に育てたカリスマ経営者である稲盛和夫、永守重信を比較し、両者の強み、共通点、限界を明らかにするかつてない比較経営者論です。 　第Ｉ部では、リーダーとしての人間的魅力とその背景を取り上げます。第II部では、両者のビジネスモデルを解明し、共通点と強みを明らかにします。終章では両者の夢と限界について述べます。 　二人とも、グローバルに活躍していること、B2B企業として世界トップシェア事業を数多くもっていること、未来創造に向けて自社にとどまらず幅広く種まきをしてきたことなど、数々の共通点があります。二人とも、独自の経営哲学と経営手法を確立している点でも共通しています。稲盛の場合は「フィロソフィ」と「アメーバ経営」。永守の場合は「3大精神」と「3大経営手法」。ただ、それらの中身をよく知れば知るほど、両者の経営モデルの本質がぴたりと重なり合うことに驚かされます。そこで本書では、両者の経営モデルを「盛守経営」と呼ぶことにし、以下の3つの共通点を明らかにします。 （1）「志」から出発していること。（2）30年先、50年先といった長期目標を立てるとともに、短期的に結果を出すことにこだわり続けること。（3）人の心に火をつけること。 　本書は、両者を比較することで、日本が最も大事にすべき経営の姿を明らかにします。

◆21年ぶりの株高を牽引する、高い稼ぐ力をもつ企業群を日経記者が緊急点検! ◆それほど円安にふれていなくても、好調な業績に支えられ堅調な日本株。牽引しているのは、独自の力で価格競争に巻き込まれず、高成長を続ける強い企業群の台頭だ。 ◆これらの企業は、大企業やIT企業に限られない。グローバルニッチ技術を磨く企業や、オーナー系だからこそ大胆な改革を打ち出せた会社など様々。日経記者が取材力、分析力をもとに、大小、業種様々な企業を、株価や業績を交えて紹介する。 ◆株価好調の要因を鋭く読み解き個人投資家たちにも話題を呼んだ日経ヴェリタス特集をアップデート、再編集して刊行する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ここ数年、日本ではこれまでにないほど、企業における「新規事業」や「イノベーション」の必要性が声高に叫ばれ、各社の意欲・関心が高まっています。企業は新たな事業の開発や創出に取り組み、次の柱を生み出すことができなければ、継続的な成長はもちろんのこと、現状維持すらも厳しい環境に立たされると言われています。 　本書は、これまでに約2,500社、12,000の新規事業のプロジェクトやプラン・アイデアに携わり、業界トップクラスの新規事業開発支援の実績を持つ企業を率いる著者が、「事業を創る人や組織」をいかにして創り、継続的に成果を生み出すために必要な変革やマネジメントについて解説。数多くの事業の成長と成功、また失敗からも得られた実践的な知見と手法を、余すところなく紹介します。 　著者は、「どの企業の、どのような状況にも当てはまる新規事業の成功法則や手法論は、存在しない」とした上で、「イノベーションは狙って起こすのではなく、それを阻害する要因を排除することで、中長期的にイノベーションが起きやすい環境や条件を整えることでしか、再現性を高めることはできない」と説きます。 　中長期的な視点に立ち、このようなポテンシャルを備えた企業へと変革していくことでしか、「VUCA時代」とも言われる先行き不透明な状況で生き残ることができる経営を実現することは困難です。そのために企業はどうあるべきか、どうするべきかを考察し、その解決策を提示します。 　企業経営者をはじめとして経営企画担当などのマネジメント層や、これから新たな事業を創出しようとするビジネスパーソンにとって、極めて示唆に富む一冊です。

技術革新と捉えている限り、イノベーションを興すことは不可能だ。（1）筋のいい技術を育てる→（2）市場への出口を作る→（3）社会を動かすという、イノベーションが起きる3つのステップを解明し、日本企業への提言を行う。

大企業でも興せる! 本業さえ消失しかねない「イノベーション競争時代」に求められる、革新を生み出す人と組織のつくり方。Japan Innovation Networkによる提言。 いま求められているのは、単なるサービスやソリューションではない、新たな「価値提案」です。企業間競争は、「イノベーションを興して、これまでなかったまったく新しい価値をつくり出せるかどうか」で優位性が決まる時代(イノベーション競争時代)に突入しました。この戦いに日本企業だけが取り残されることがあってはなりません。 さらには、イノベーションを取り巻く状況も一変しました。次に挙げる項目はどれもすべて間違い。誰もが革新を生み出せるスキルやノウハウ、ツールが揃いつつあります。 ・イノベーションとは新事業開発である ・イノベーションとは技術革新である ・日本企業は改善が得意だが、創造は苦手だ ・大企業にはイノベーションを興せない ・とんがった個人だけがイノベーションを興せる 国際標準化機構(ISO)が準備を進めている「ISO TC279」も、そうした流れのひとつです。かつては匠の技だった「品質管理」が標準化されたように、「イノベーション活動」も標準化できるところまで世界中の経験値が高まってきました。私たちは、イノベーションを興せないのではなく、どうやってイノベーションを興せばよいのか、その方法を知らないのです。 では、どうすればいいのか。本書はこの問いに答えます。

東京証券取引所が運営する「東京プロマーケット」（TPM）は、プライム・スタンダード・グロースに次ぐ第4の株式市場として2009年に開設。グロースなどと比べ上場基準のハードルが低く、売上高が大きな企業ばかりが上場しているわけではないなど、中堅・中小企業が上場を狙いやすいと注目されています。 TPM上場のメリットをいくつか挙げてみると、 信用力・知名度の向上による人材採用・M&A・新規開拓(営業面)への効果、組織体制の整備や個人保証の解除が進むことで事業承継しやすくなる――等々。 中堅・中小企業にとって、即効性のある利点ばかり。近年、そのメリットに気付いた企業達の上場が相次ぎ、2021年末に47社だったTPM上場企業数は、2022年末には64社に、2023年6月末には76社にと、急増中です。 本書では、そうしたTPM上場の有効性を詳しく紹介。上場企業５社の実例を挙げ、TPMを利用した成長戦略の道を示します。 中小企業、特に地方のオーナー企業や金融機関・会計事務所にTPMへの理解を広げ、TPM上場をファーストステップに企業の存続と発展を実現するための、TPM入門書です。

「ある日、僕は視覚障害者になった――起業家、障害者雇用コンサルタントとして活躍しつつ、全日本視覚障害者柔道大会を9連覇、パラリンピック出場を目指す初瀬氏による語りおろし。 大学時代に突如、緑内障で視力を失い、「死にたい」と思うほどの絶望の淵に立った著者が、パラ柔道との出会い等から生きる力を取り戻し、若手起業家として障害者雇用の世界で活躍するまでを描いたノンフィクション。

「音楽が鳴り止まぬうちは、踊り続けろ」と米シティグループの最高経営責任者(CEO)だったチャック・プリンス氏は言った。 昨今出版界では「バブル回顧もの」企画が相次いでいるが、本書は「過去のバブル」ではなく「今起きつつあるバブル」を探る企画。 日本経済は、「バブル期以来」「バブル期超え」を示す指標が相次いでいる。 人手不足の目立つ雇用市場で、有効求人倍率は1.5倍を突破し、高度成長時代の1974年並みになった。 一方で、政府・日銀は経済成長と物価上昇率2%を目指し、マネーをジャブジャブに供給し続ける姿勢を崩さない。 この状況が続ければ、経済の実態を上回るマーケットの過熱=バブルが再び起きるし、現にその兆候はそこかしこに見られる。 今回のバブルは過去のバブルとは違う形で起きる。株価はなかなか2万円台を定着できず、80年代のような過熱感はない。 一方で債券市場は日銀の管理下のもと、典型的バブル状況。また相続税制度のゆがみをついたアパートローンの膨張、 インバウンド消費を背景とした一部商業地地価上昇など、過去になかった事態が相次いでいる。 著者は2017年4月よりBSジャパン『日経プラス10』のメインキャスター(月曜日と水曜日)を担当。 日経新聞のコラムやツイッターともに、このテーマで情報発信している。

このチャンスを逃すな！ 長く多様化する人生を豊かに過ごす、 誰にでもできる長期・分散投資の基礎的知識を解説。 世代を超え、最適プランをシミュレーション！ 　2019年、大騒ぎとなった「2000万円不足問題」。それから３年が経ち、個人の資産運用をめぐる環境に大きな変化が起きつつある。背景にあるのは、24年から始まる新ＮＩＳＡが期待以上に「長期投資に適したお金の置き場所」になったこと。そして、政府がようやくフィデューシャリーデューティ（顧客本位の業務運営）に本腰を入れ始めたことだ。 　本書は、金融庁金融審議会「市場制度ワーキング・グループ顧客本位タスクフォース」の委員を務めるなど、ニュートラルな立場から金融情報を発信する岩城氏と、実際の過去データに基づいたリターン・リスクのシミュレーションなど４つの機能をもった株価指数連動積立投資シミュレーション・ソフト「ＦＩＷＡつみたてインディくん」の開発に携わった竹中氏がタッグを組んで、同シミュレーションもふんだんに活用しながら、新ＮＩＳＡ、ｉＤｅＣｏを活用した長期資産づくりを実践的にアドバイスするもの。 　若年層からリタイア世代まで、長く多様化する人生を安心して豊かに過ごすために、誰にでもできる「長期・分散投資」の有効性を理解し、投資による資産形成をスタートするための基礎的知識を解説。具体的な数字を当てはめて自分の資産運用を考えることのできる一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本経済新聞の人気特集記事「今、若者たちと～次の10年の話をしよう」。企業トップとZ世代、ミレニアル世代が対談する本企画は話題を呼び、第1弾（2021年10月～2022年4月）では14社、第2弾（2022年9月～23年3月）では11社が登場しました。本書は、その第2弾で掲載された11企画をまとめたものです。 共同印刷・藤森康彰社長、日立ソリューションズ・山本二雄社長といった錚々たるトップと若者たちとの対談記事に加え、若者に詳しい識者のインタビュー、Z世代・ミレニアル世代の代表として日経STOCKリーグと高専GCONの受賞チームへのグループインタビューなど、書籍オリジナルの新たなコンテンツを収録しています。 トップ自らが、VUCAの時代をどう歩み、若者にどう生きてほしいか、自社のパーパスを語る貴重なコンテンツとともに、Z世代・ミレニアル世代への理解を深めマーケティングに活用できるヒントも満載。若者にとっては企業研究の足がかりに、また経営者・管理職にとっては、若者世代のマーケットを読み解きビジネスのヒントを掴める示唆に富む１冊となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「世界で物価が上がっていると聞いたが、日本はどうなのか。」 「生成人工知能（AI）を使う際の注意点はあるのか。」 「日経平均株価はなぜ33年ぶりの高値まで上昇したのか。」 「新しいNISA導入にはどのような狙いがあるのか。」 「日銀総裁の交代で金利はどう動くのか。 」 「中国、台湾とアジアのパワーバランスはどう変化しているのか。」 などなど、知っておきたい時事ネタ45テーマを厳選しました。 「いまさら聞けない、でも、わからない」そんな悩みをサクッと解決。 各分野に詳しい日経記者が、Q&A形式でニュースに関する疑問にズバッとお答えします。 キーワードには用語解説をいれ、重要部分はマーカーを引いているので、すぐに要点がつかめます。 また１項目完結のスタイルで、知りたい項目だけ拾い読みするのもOKです。 豊富な図表やグラフで、日本経済の最新情報、データもつかめます。 ビジネスで、就活で、話題についていくための必携書です。

慣習を打ち砕け! 破壊的に生きろ! 反逆心こそ成功の原動力だ。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 仕事がつまらないのは、 誰かの敷いたレールの上を 歩いているからだ。 周囲から疎まれてもいい。 イヤなやつだと思われてもいい。 ルールを破って創造的に生きろ。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ビジネスはルールを守ることで成り立っている。 手順、社内規定、指揮命令系統、制服など、 組織は規則だらけだ。 会社のなかでルールを破る「反逆者」は 渋々黙認されるか、 厄介者としてクビになるか、 どちらかになる場合が多い。 もしスティーブ・ジョブズが普通の職場にいたら、 単なる「イヤなやつ」で終わっていたかもしれない。 だがそんな「職場のイヤなやつ」は、 現状に異議を唱え、物事を創造的に捉え、 思い込みや信念に疑問を抱き、 効率的で建設的で斬新な方法を見つけるために 学習を続けることができる 稀有な能力を持つ人たちでもある。 新しいビジネスを興した強力なリーダーは、 足かせとなるルールを臆せずに破り、 大胆に枠からはみ出すことで成功した。 どうしたら、あなたのなかに潜む反逆の才能を伸ばし、 仕事と人生で成功することができるのだろうか。 ハーバード・ビジネス・スクールの人気教授が、 自分らしく働きながら 成功を手に入れる8原則を解説する。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 自分らしく働きながら 成功を手に入れる8原則 1 新奇性を求めよ 2 建設的な異論を促せ 3 対話を閉ざすな、開け 4 自分をさらけだせ――そして内省せよ 5 すべてを学べ――そしてすべてを忘れよ 6 制約のなかに自由を探せ 7 現場から指揮せよ 8 しあわせな偶然を促せ

【自社の人事情報や社内の序列に敏感な人ほどキケン! ?】 女性やシニア、価値観の異なる若年層・・「上位ポストを目指さない社員」が職場のマジョリティとなった今、これまでと同じマネジメントでは職場の問題を解決することはできない。 それはつまり、結果重視・減点主義、部下の個別事情を聞き入れない、自社の社内事情を優先、どの組織も同じ我流のモノサシで判断するといった、昭和的・ガラパゴス的なマネジメントを行う課長が「いらない課長」として、リストラの危機にさらされることを意味している。 本書では、人事コンサルタントが変遷する現代の職場事情を踏まえつつ、リストラ対象になる「いらない課長」と人材価値の高い「プロフェッショナル課長」の違いを分析する。 さらに、コミュニケーション術、リーダーシップ術、職場の問題を俯瞰して捉えるための会社数字の知識など、多方向から30代~40代中堅社員の武器となる「課長スキル」を磨くための具体的な手法を授ける。 本書を読めば、現代の課長に必要とされる一連の知識・スキルが身につく。

子どもにトマトジュースを強制する父は、なぜ「いらない人材」になりやすいか? 選ばれる部下の基準が変わった。 頭脳明晰で仕事ができる、太鼓持ちがうまい、機転抜群で空気が読める――こうした人材こそ、いま、影で「いらない部下」の烙印を押されているかもしれない。 職場のありかたが大きく変化するこれからの時代に求められる「部下力」とはどのようなものか、数々のビジネス現場を知る人事コンサルタントが分析し、未来の働き方を見越した上司―部下関係の築き方について提案する。

全国の生活者・患者・医療者を対象にした調査をもとに、患者や生活者は医療機関に何を求めているのか、どこに不満を抱いているのか、医師や看護師などの医療者側は自らが提供する医療サービスをどうみているのかを探り、医療機関におけるマーケティング的課題と打開の方向性を探る。 〇調査を通して見えてきたのは、「病」を起点に考える医療機関と、「自分の生活」を起点に考える患者・生活者との間の、決定的な認識の違いだ。本書では、生活者・患者が求める医療機関の「理想の姿」と「現状」との間にあるギャップを明らかにし、どうすればそのギャップを埋めることができるのかを考察。 〇生活者や患者が求めている価値をもとに再定義すれば、医療機関は単なる「治療業」ではなく、「不安解消業」となる。すなわち、患者に選ばれるのは、「なおす」だけの医療機関ではなく、身体と心を「いやす」医療機関である。そう考えれば、医療機関が社会にもたらす価値は、無限大になる。

Ｅ偏重のＥＳＧでは地球が直面する課題解決にはならない！ 　　　格差問題を解消し、社会の安定をもたらす 　　　　　新しい資本主義の在り方とは？ ◆地球社会の危機に立ち上がる新しいキャピタリズム 　ＥＳＧが日本で広く取り沙汰されるようになったのはここ数年のことだが、もともとは2014年に始まったThe Council for Inclusive Capitalismの活動がきっかけとなっている。リーマン危機後の米国における格差拡大、労働者階級の没落、それに伴う政治の混乱とポピュリズムの台頭等などが、やがて大きな社会問題と政治の不安定化をもたらすことを懸念。地球温暖化等の環境問題も含めて「Cry of the Planet, Cry of the Poor」に耳を傾けなければいけないという思いから始まった活動である。 ◆Ｅ偏重――本質を正しく理解していない日本 　ところが日本では気候問題にばかり焦点が当たり、問題の本質が正しく理解されていない印象が強い。ＥＳＧは「ネットゼロ」を達成したら終わりではない。あくまで資本主義社会をよりインクルーシブにするためのものであり、未来に向けた社会の安定と発展のためには、ＥＳＧにおけるＥばかりでなく、Ｓこそしっかりと取り組む必要があるのだ。 　本書は、国内第一級の金融・経済関係者による「金融梁山泊研究会」の中心メンバーが分担執筆し、ＥＳＧの本質＝新たな資本主義の在り方を提言する。岸田政権の唱える「新しい資本主義」について考える上でも参照すべきテーマであり、経済人、企業関係者、政策担当者に必携の一冊である。

世界最大級の資産運用会社として知られる「バンガード」。圧倒的低コストにこだわった個人投資家向けのインデックス・ファンドやETF（上場投資信託）の新たな仕組みを創った伝説的企業は、いかにして投資業界の破壊者になりえたのか？ バンガードの誕生から現在までの軌跡を創設者ジョン（ジャック）・ボーグルや投資業界の勇者たちの知られざる人間ドラマと独自の経営戦略とともに、生き生きと描く。 本書では、バンガードの創設者にして「インデックス・ファンドの父」と呼ばれるボーグルの生い立ち、彼がウェリントングループの社長を追われた後にバンガードを立ち上げ、成功を収めるまでの波乱の日々、次世代の新たなCEOのもとでのさらなる大躍進、さらに、バンガードの成長のカギとなったユニークな経営戦略と行動指針についても丁寧に紹介する。 著者は「ウォール街で最も賢い男」（マネー誌）と称され、自身もバンガードの取締役として活躍し、金融業界の内部を知り尽くしたチャールズ・エリス。世界的ロングセラーとなった投資哲学の名著『敗者のゲーム』は、経営学者ピーター・ドラッカーに「投資に関する最高の書」と称されている。

取り残された人々に成長の鍵がある。 　インドの成長力が脚光を浴びていますが、人口の約 7 割、9億人以上は未だ農村に暮らしており、行政サービスや民間企業の活動から取り残されています。この取り残された農村にこそビジネスチャンスが眠っているのです。大手民間企業に加え、農村が抱える社会課題に焦点を当てた社会的企業や NPO が、創意工夫を凝らして持続的なビジネスの実現に挑んでいます。本書は、これまで日本では伝えられてこなかった農村ビジネスの実態やラストワンマイルの克服方法、また、困難を乗り越えた起業家らの活動をインタビューや写真で活写。インド進出を目指す中小も含めた日本企業にとって、SDGs 達成にも貢献する新たなビジネス構築に大きなヒントを与えます。 　筆者は2021年8月末までJICAインド事務所長として都会から農村まで現場を歩き回り、本書ではその最新の成果をもとに記述しています。日本企業目線で解説しており、情報性の高い内容となっています。

「人口1万に100万人が訪れる街」「富裕層をターゲットに“とりにいくインバウンド”」 世界を顧客に高収益産業を育てる新しい“イノベーション”とは? 砂漠しかなかった埼玉県程度の面積で人口わずか300万人程度の街ドバイが、いまや世界1の都市観光収入285億ドル(2位ニューヨーク170億ドル、3位ロンドン161億トドル)、を上げている。 今、新たな産業として注目される“インバウンド”。2018年の訪日外客数は前年比8.7%増の3119万人で、世界全体の成長率を大きく上回るペースで伸びている。しかし、世界における観光客到達数ランキングでは12位と、日本にはまだまだ成長の余地があるといわれている。政府も「観光/ツーリズム」を国の重要な成長戦略の柱と位置づけ積極的に観光を振興してきたが、2016年には「観光先進国」の実現を目指し、訪日外国人旅行者数を2020年に4000万人、30年には6000万人という新たな目標値を発表した。 訪日外国人旅行市場の急速な拡大や、2020年の東京オリンピック・パラリンピック、25年の日本(大阪)万博といった国際的な巨大イベントの開催決定などを背景に、観光、特に「インバウンド」に対する期待がますます高まっている。東京・大阪・京都などの、いわゆる「ゴールデンルート」と呼ばれる人気観光都市はもちろん、地方都市から農山漁村地域に至るまで、日本全国すべての地域にとって、インバウンドは大きなビジネスチャンスとなるからだ。 本書は日本の未来を持続的に発展させるインバウンド・ビジネス戦略の方向性を提示するもの。海外での実例、日本国内の取り組みを具体的に紹介しながら、読者が自社・自地域の特性を最大限に活かしながら持続的に利益を獲得できるパラダイムシフトを支援する様々な示唆を盛り込んでいる。観光・旅行・娯楽関連業界や自治体関係者だけでなく、新たなビジネスチャンスを求める法人・個人にも大いに参考になる一冊である。

新型コロナウイルスによるパンデミックは世界を大混乱に陥れ、経済活動が急減速した。環境激変のなか、日本は多くの課題を抱えているようにみえる。しかし一方で、考え方、やり方を変えることで、環境変化や多様な課題の発見はチャンスの宝庫となりうる。逆転の思想で考えると、アフターコロナは通常時では難しい「パラダイムシフト」が実現できる可能性が大きく、これを好機と捉え、実際に動くことができる人・組織に勝機がある。過去と同じことの繰り返しや従来のやり方の改善だけでは今後の発展が望みにくいのは改めて言うまでもないことで、いかに付加価値を高めリピーターを増やすか、高価格化を進め富裕層をつかむかという、まさに「戦略」が求められる局面を迎えているのだ。 　本書は、観光ツーリズムに関わる研究者・実務家たちが、こうした問題意識のもと、これからのツーリズム・ビジネスを展望し、真に「観光立国日本」を実現するための新たなキー概念として、サステナブルに発展する「インバウンド・アウトバウンド・ループ（IOL）」という独自のフレームワークを提示。(1)地域に眠る魅力の観光資源化、(2)経験・体験価値化を通じた高付加価値化、(3)地域内・地域間連携の促進、(4)付加価値の価格転嫁による収益の持続的な最大化、(5)越境ＥＣなども活用した海外へのアピール、それによる、(6)再インバウンド――というループの実現による全国規模での経済再生・活性化に向けた戦略と課題を描き出す。

資本とイノベーションを利用し社会・環境問題を解決する 新しい経済システム「インパクト投資」を創始者が解説する 「FTが選ぶ2020年ベストブック」 「インパクト投資は、人類の経済システムを変革し救済するための、重要な新アイデアである」 ――ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） 「善行と経済的成功を両立したい人の必携書だ」 ――ボノ（U2） 「［インパクト投資の］目標は、社会的な目的を組み込んだ新しい形の資本主義を築くことにほかならない。本書はこの革命に関心があるすべての人に読まれるべきだ」 ――マーティン・ウルフ（フィナンシャル・タイムズ紙チーフ・エコノミクス・コメンテーター） ［著者紹介］ ロナルド・コーエン（Sir Ronald Cohen） サー・ロナルド・コーエンはグローバル規模のインパクト革命を主導する先駆的な慈善家、社会イノベーターであり、ベンチャー・キャピタリスト、プライベート・エクイティ投資家でもある。現在はインパクト投資グローバル運営委員会（GSG）委員長およびポートランド・トラスト会長を務める。社会的投資顧問会社ソーシャル・ファイナンスをイギリスとアメリカ、イスラエルで共同設立したほか、G8社会的インパクト投資タスクフォース（G8T）委員長（2013～2015年）、イギリスの社会的投資タスクフォースの委員長（2000～2010年）、英国ベンチャー・キャピタル協会創設会長、欧州ベンチャー・キャピタル協会会長を歴任。

コロナ禍とウクライナ戦争を背景におよそ半世紀ぶりの大インフレが世界を襲った。低インフレにあえいできた日本も例外ではない。「輸入インフレ」の深刻度は米欧をしのぐ。資源高に根ざす物価高に拍車をかける円安が同時に広がったためだ。世界的なインフレの波のなかでも、日本は賃金デフレの流れが終わらず、日銀は金融引き締めに動けない。輸入インフレと、なお残る賃金デフレ。そのダブルパンチが通貨安を生み、さらなる物価高を生む悪循環になった。 本書は、日本と海外に広く目を向け、市場をウオッチしてきたベテランの日経記者による一冊。ファクトを積み上げ、幅広い取材から総合的な視点で日本の今後を占う。

お飾りのSDGsでは勝てない。混沌とする世界のサステナビリティ動向を俯瞰して見えてきた、残念な日本企業の姿――。 脱炭素（E）の追求は、エネルギー危機で迷走！ESGの焦点は、日本企業が苦手なＳとＧへ。 〔地球・社会によいモノ・コトを享受できる人・企業・国〕vs〔享受できない人・企業・国〕の対立が激化！ 形ばかりのSDGｓ推進からグローバルな企業価値判断の指針であるESGに視野を広げ、ダイバーシティに配慮できるかどうかが、日本企業の今後の命運を分ける！ガバナンス改革に取り組む気鋭の経営コンサルタントが、国家や産業・企業、個人のESGへの対応能力の差を「ESG格差」と名付け、出遅れた日本企業に警鐘を鳴らす。ESGの本質が深く理解でき、2020年代を生き抜く指針となる啓蒙書。

ESGによる企業の選別が始まる! 世界の新しい潮流を第一人者が解説。 ◆日本でも本格化するESG 2017年初の日経ヴェリタスの巻頭は「ESG投資の号砲」でした。投資家の間でE(環境)、S(社会)、G(企業統治)を通じて社会的存在としての企業の価値を探り投資先を選別する動きが強まり、収益一辺倒の企業はやがて市場からの退場を求められることになるという新しい時代の始まりを、投資家、企業、それぞれの動きから探ったものでした。 ESG(投資)は、既に欧米の資産運用会社や機関投資家の間では「洗練された株主価値」として投資における重要な指標となっています。日本でも2015年9月、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が責任投資原則(PRI)に署名、2017年には、多くの機関投資家も重視する指標としてあげ、一方の上場企業でも、ESGを専門にする部署の設置が急増。まさに「ESG元年」を迎えました。 ◆第一人者が全貌を解説するはじめての一冊 ESG投資は、コーポレートガバナンス改革の柱でもあるエンゲージメントを通して、世界の持続的・安定的な成長に寄与できるかで企業を選別、それによって将来の世界全体の繁栄を守るという新しい社会システム(資本主義)を生み出そうとするグローバルな動きで、単に「ESGを考慮して投資すれば儲かる」ということではありません。そういう企業に投資して支えることで、社会全体が豊かになっていき、その富が自分たちにも返ってくるという、格差や資源の問題を抱えた世界全体のことを長期的に考える、誰もが求めるきわめて合理的な行動という点で、支持が急速に広がっているのです。 本書は、欧州など海外での研究も重ねてきた第一人者が、これまで断片的にしか伝えられてこなかったESGをめぐる様々な動きを整理、上場企業、機関投資家双方に必須の知識を提供するものです。

またたくまにファイナンスのスタンダードになったＥＳＧ投資の世界を紹介。世界の主要投資家たちへの独自インタビューなどをもとに、「リターンと社会貢献のどちらが優先するか」「経済学の眼からとらえた特徴・可能性・限界は？」といったＥＳＧ投資の本質や最新潮流に迫る。コロンビア大学の人気講義を書籍化。

責任投資のパイオニアが実践 経済と環境・社会をつなぎ、持続可能な世界に導く戦略 欧州No.1の資産運用会社が、ESG投資の豊富な蓄積に基づいて解説 地球温暖化対策でカーボンニュートラルを目指す潮流、国連が提唱するSDGs（持続可能な開発目標）達成などのため、ESG（環境・社会・企業統治）に対する関心が高まっています。 機関投資家の間ではESGに配慮して投資先を選定することが当たり前となっており、投資を呼び込みたい事業会社にとっても経営で不可欠な要素です。 本書は、「E」「S」「G」それぞれが表すもの、ESGの歴史といった基本から、投資での実践、企業経営での取り組みまで深掘りして解説。 ESG投資で利益があがるのか、という重要な点についても、株式、債券、それぞれのデータに基づいて分析しています。

世界的潮流が日本に与えるインパクトを 最前線からリポート! ◆ESGを巡る世界的潮流 ESG(環境・社会・企業統治)はビジネスの世界でも1丁目1番地。いまや機関投資家の間ではESGを考慮して投資先を選定することが主流となっており、投資を呼び込みたい企業にとっても経営戦略上不可欠な要素になっています。その背景には、国連が提唱するSDGs(持続可能な開発目標)の達成や、気候変動対策でカーボンニュートラル(脱炭素)を目指す潮流などがあります。 ◆日経新聞記者による多面的な報道を1冊に 上場企業、機関投資家などあらゆる層が対応を迫られる一方、現時点ではESGのプレーヤーはまだまだ有象無象で、日進月歩で市場が形成されているところ。 本書は、ESGを意識した企業経営や国際基準を巡る攻防、ESG関連の金融商品など、金融の最前線で多面的な取材してきた記者たちが現場のリアルな状況を伝える1冊です。

●ビジネスでより求められるEQ EQ(Emotional IntelligenceQuotient)は、IQとの対比で語られ、日本ではゴールマンの『EQ心の知能指数』(講談社)の出版をきっかけに、広く知られることになった。 ここにきて、EQは再度見直される機運にある。2016年のダボス会議では、「2020年に必要なビジネススキル」として、6位にEQがあげられていたほか、中国・アリババのジャック・マーも「AIが発展し、人々が仕事への不安に悩む時代に、必要なのはEQ」と発言。欧米だけでなく、アジアも含めて世界的にEQが意識されている。実際、AIの時代だからこそ、EQが必要だと語る経営者は増えているようだ。 日本国内でも、「健康経営」という視点からEQが注目されている。心を正しく保つことが、従業員の健康にも結びつく。メンタルヘルス対策などにEQの考えを導入している企業は増えている。 ●ウェブテストで自分を診断。トレーニングでEQ能力を高める EQ能力を12個に分類し、そのスコアによって強みと弱みを把握、また、その後のトレーニングによって、能力を高めることができる。読者のEQ能力向上に寄与する1冊。

米中貿易戦争は必然だった。 世界は今日、経済、政治、軍事の重心が欧米(西)からアジア(東)へとシフトする イースタニゼーションのなかにある。 長期的な視点からグローバルな動きを捉えたFT外交コラムニストの力作。 トウ小平の改革開放政策からわずか40年。巨大な発展途上国だった中国は、いまや唯一の超大国アメリカに対抗しうる巨大な国となった。中国に続き、インドも強国として名乗りをあげる。世界の重心は、台頭するアジア諸国へと動くイースタニゼーションのなかにある。著者は圧倒的な取材力で、西欧が中心であることを前提に形作られてきた世界秩序が軋轢を生じている局面を描き出した。 西欧に都合よくつくられた世界の仕組み、組織、システムが、アジア新興国の反発によって変更を迫られている。アメリカをはじめとする先進国、とりわけ旧来秩序のなかで先進国に上り詰めた日本が、イースタニゼーションを踏まえてはたすべき役割を考えさせる力作。 ※ 日本語版は、2018年11月にアメリカで刊行されたペーパーバック版に基づく。

ETFとは、取引所で売買できる投資信託のこと。分散投資が簡単にできるETFは、シンプルで合理的です。メリット、リスクといった基本から、ポートフォリオの組み方など実践的な投資術まで、わかりやすく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 超低コストで、世界に分散投資して稼ぐ! ・巻頭対談に松島花さん(モデル)が登場! 「長期の資産形成はETFではじめよう」 ・全251銘柄の主要データを一挙掲載! ・プロ6人が選ぶ注目銘柄 ・成果を出している人に学べ! 「私の投資術」 ・ロボット、ESG――話題のETFが登場! ・マーケットメイク制度、ロボアドバイザーなど最新トピックを解説 ・市場や経済の“ものさし” 指数を完全解説 いざ投資を始めよう、と思っても、どの金融商品を買えばいいのか、迷ってしまうのではないでしょうか? そんなときに有力なのが、ETF(上場投資信託)です。 ETFとは、日経平均株価、TOPIX(東証株価指数)、ニューヨークダウなど様々な指数と連動する投資信託の一種です。「日経平均を買える」というわかりやすさがあり、最低投資金額も全銘柄の70%超が2万円以下。初心者にも向いています。 投資で重要なのは、投資先を分散してリスクを減らすこと。ETFは、日本株、海外株、日本債券、海外債券、金・原油などの商品といった様々な対象に投資する銘柄がそろっており、少額から、手軽に分散投資が可能です。 ESG(環境、社会、企業統治を重視する経営)関連指数やロボット関連指数などに連動するユニークなETFも登場しています。 本書では、こうしたETFの基本や投資する際の注意点、資産運用に活かす方法などを丁寧に解説。また、プロによる注目銘柄や、全銘柄の主要データも掲載し、銘柄選びに役立つ実践的な内容です。

■今世紀最も成功した金融商品の一つともいわれ、日本でも市場が拡大しているETF（上場投資信託）。その商品性や魅力から、ETF投資の会計・税務、投資手法まで、体系立てて網羅的に解説します。 ■各章は独立して構成されており、必要に応じて該当箇所を開くといった辞書的な使い方もできる、まさに「大全」と呼べる内容となっています。 ■本書は、ETFの商品性や魅力・使い方に加え、その商品性を支えるエコシステムを構成する主要なプレイヤーたちが、普段投資家が接することが少ない裏側で具体的に何を行っているのかまで、できる限り詳細に体系立てて網羅的に解説します。 ■ETFの用語解説も収録しました。