2022年11月にChatGPTがリリースされてから、劇的なスピードで進化してきた生成AIも、いよいよ本格的な社会実装のフェーズへ。本書では、元東大松尾研のAIコンサルが、会社の「どの業務」を「どのように」生成AIに代替していくべきなのか、その成功法則を徹底的に解説します。 本書の前半では、生成AI導入を積極的に進めるべき具体的な社内業務の解説のほか、導入フロー、リスク管理、プロジェクトマネジメントなどについて紹介。後半では、製造業や金融、製薬・ヘルスケア、不動産など多彩な業種・職種における生成AI活用事例を一つ一つ丁寧に解説します。 コスト・作業時間の削減、生産性アップ、品質の改善――まるで魔法のような業務改革が可能となる生成AI。本書を道しるべに、生成AIという「魔法の杖」を手にし、新たなビジネスの未来へと旅立ちましょう！ ■読者対象 ○自社のビジネスに生成AIを導入したいと考えるビジネスパーソン ○ChatGPTをはじめとする生成AIの活用方法を知りたい人 ○生成AI業界の全貌や最新動向が知りたい投資家

★AI時代の注目デジタルスキル資格 ★待望の公式テキスト登場 　生成AIの登場によって、ビジネスパーソンの働き方は大きく変わります。カギを握るのは「AIを使いこなせるか、データから価値を見いだせるかどうか」です。AIをうまく使いこなせる、データから価値を見いだせるビジネスパーソンの生産性は、飛躍的に高くなります。 　では、AIを使いこなす（データから価値を見いだす）には、何を学べばいいのでしょうか？　使いこなすには、その対象について理解を深めることが必要です。AIの基礎理論およびその土台となるデータサイエンスは数学の活用ですから、AI、データサイエンスに関連する数学および活用法を体系的に学ぶことが必要です。それこそが本書であり、その理解度を測る資格試験が「データサイエンス数学ストラテジスト」です。AIをつくるための資格ではなく、AIを使いこなす、データから価値を見いだすための資格ですから、理系でなくても大丈夫です。 　「データサイエンス数学ストラテジスト」資格試験には中級と上級があり、本書は中級の「公式テキスト」になります。同資格の受験を考えている人にとって、待望の解説書になります。

人類の歴史は自然からの制約によって形づくられてきただけではなく，自然を変える行為の積み重ねでもあり，その自然改変の結果がさらに社会に影響を及ぼすという，相互作用の帰結である．先進国では珍しく緑豊かで国土の三分の二は森林に覆われている日本列島を対象に，国家と市場と森林の関係を解き明かす比較環境史．

NHK「コロナ危機 未来の選択」出演で大反響！ 「資本主義の未来を築くリーダー25人」（WIRED誌）選出 「ビジネス界の最もクリエイティブな50人」（Fast Company誌）選出 「英国で最も影響力のある50人」（GQ誌）選出 「世界でもっとも影響力のある経済学者の一人だ。マッツカートの資本主義修復計画に、私たちは耳を傾ける時期に来ている」 ――WIRED誌 行き過ぎた新自由主義による「スタートアップ盲信」「民営化盲信」の時代は終わった。これからは国と企業が手を取り合い、万人のウェルビーイングからSDGsまで巨大なミッションを掲げ、経済を成長させながら「公共の目的（パーパス）」をかなえていく時代だ。それこそが「新しい資本主義」の姿である――。 スウェーデン、ノルウェー、イタリア、南アフリカ、アルゼンチンなど各国首脳の経済政策顧問を務め、ビル・ゲイツ、ローマ教皇、トップCEOらに立場の違いを超えて支持され、ウィズコロナ世界で急速に注目を集める経済学者、マリアナ・マッツカート。彼女が本書で提唱する「ミッション・エコノミー構想」は今、欧州委員会ホライズン・プロジェクトに採用され、世界各国の経済政策に実装されつつある。 『ファクトフルネス』訳者・関美和氏＋気鋭のベンチャーキャピタリスト・鈴木絵里子氏の共訳で、最新作にして主著が早くも日本上陸！ 「人間の公共心を信じることが『より良い資本主義』につながるというマッツカートの主張が今この時代に大きく注目されていることに、私は希望を感じている」 ――関 美和（MPower Partners Fundゼネラル・パートナー。本書共訳者） 「いま求められているのは『富の分配』をめぐる議論ではない。『新たな富』を生み出す議論だ。そうマッツカートは言う。世界中の政治家が耳を傾けている」 ――ニューヨーク・タイムズ紙 「マッツカートは火炎放射器のような経済学者だ。『価値』とは何か? 誰がその意味を決めるのか? 誰がそれを測るのか? 彼女は根本的な問いを突きつける」 ――Forbes誌 「彼女のビジョンこそが未来を考える助けになる。私はそう信じています」 ――ローマ教皇フランシス 「イノベーション創出における『市場』と『政府』の役割について、マッツカートは従来の経済学の見解をくつがえす」 ――エコノミスト誌

保険料の見積りや企業の人事評価、また医師の診断や裁判など、均一な判断を下すことが前提とされる組織において判断のばらつき（ノイズ）が生じるのはなぜか？ フェアな社会を実現するために、行動経済学の第一人者たちが真に合理的な意思決定のあり方を考える

１９世紀からの世界経済の歩みを、覇権国の盛衰に焦点を当てながら検証。政治体制や社会意識にまで視野を広げて資本主義盛衰の大きな流れを捉えた好書。

「テクノロジーの進化と業界再編」を克服するヒント満載! 　銀行業は、近年の金融環境の変化とともにテクノロジーの脅威にさらされています。特に地銀は、基盤となる地域経済の持続可能性に疑問が投げかけられる中、現在の形を維持できるのかどうか、模索が続いている状況です。 　さまざまなテクノロジーの出現は、銀行業にとって「ディスラプション（破壊）」をもたらす恐ろしいイノベーションと捉える向きもあり、高齢化が進む地方においても、テクノロジーが進化・浸透していくことが確実です。地銀は自らの変革により、新しいテクノロジーの長所を積極的に取り入れていかなければなりません。 　ただし、テクノロジーがいかに進化しても、地銀の存在意義である「地域密着型金融」は大きな価値を持ち続け、そこが最大の強みであることに変わりありません。今後も、地域産業育成や社会的課題の解決などを軸にした「地域密着型金融」にいっそう注力することが期待されています。 　本書では、今、地銀が抱えているこれらの経営課題を解決するための方向性を示しながら、銀行業という今後ますますオープン化していく世界と、地域というクローズしたままの世界の両方をコントロールしながら、地域と銀行を両立させていく「地銀の次世代ビジネスモデル」を提言します。

ベストセラー『捨てられる銀行』3冊合本版。2015年夏に就任した森信親･金融庁長官の真意を知ろうと、いま金融機関のMOF担はじめ多くの銀行関係者は右往左往している。もともと不良債権処理のために整備された金融庁による金融検査の手法が一変しようとしているのだ。森長官に密着する金融庁担当記者がそのすべてを明らかにする。森信親･金融庁長官が剛腕を揮う、金融改革とは何か。会議の一新。銀行を飛び越えて、取引相手の中小企業に銀行について徹底ヒアリング。金融検査マニュアルを実質廃止して、金融機関の事業性を評価する新基準。始まったばかりの改革の行く末と狙いを明らかにする。森信親、金融庁長官の素顔。森長官が地銀から異例の一本釣りをして改革の担い手として抜擢した日下智晴氏の正体。地域金融のトップランナー、多胡秀人氏の信条。金融検査マニュアルや信用保証協会の存在で、顧客を見なくなり、目利き力を失った金融マンの問題とは。ノルマ達成がメインだった人事評価を一変せよ!稚内信金、北國銀行、きらやか銀行、北都銀行など、改革をいち早く始め成果を上げた地域金融のケーススタディ。※この電子書籍は、2016年5月に講談社現代新書として刊行されました『捨てられる銀行』、2017年4月に講談社現代新書として刊行されました『捨てられる銀行2 悲産運用』、2019年2月に講談社現代新書として刊行されました『捨てられる銀行3 未来の金融 ｢計測できない世界｣を読む』を合本とし、電子書籍化したものです。この電子書籍とは別に『捨てられる銀行』、『捨てられる銀行2 悲産運用』、『捨てられる銀行3 未来の金融 ｢計測できない世界｣を読む』もそれぞれ電子書籍で配信中です。

ブロックチェーンは社会の繋がり方を根底から変える！ ビットコインを代表とする暗号通貨の認知度の高まりと共に、「ブロックチェーン」という言葉にも注目が集まっている昨今。しかし、ブロックチェーンとはいったい何なのか？ 今後の社会の在り方を大きく左右するであろうブロックチェーンを十分に活用できないということは、国際社会において致命的といっても過言でない。国家という枠組みをも超越するブロックチェーンの潮流に、正しく乗るための入門書！ 【収録トピック（抜粋）】 ・ブロックチェーンとは何か？ ・３つのブロックチェーン ・ブロックチェーンの有用性（金融／財務／シェアリングエコノミー／登記／年金／マイナンバー／著作権／公益活動／ネットフリマ／商品管理） ・ブロックチェーンに危険性はあるか ・ビザンチン将軍問題 ・暗号通貨の歴史と現況 ・暗号通貨の市場の動向 ・ビットコイン（ＢＴＣ）＝決済の手段 ・イーサリアム（ＥＴＨ）＝取引と情報の記録 ・リップル（ＸＲＰ）＝価値の送信 ・暗号通貨の使い方 ・ＤＡＯとしてのビットコイン ・ビットコインのハードフォーク問題 ・暗号通貨にはなぜ価値があるのか ・ＩＣＯの定義 ・ＩＣＯのメリット／デメリット／リスク ・ＩＣＯのリスク ・ブロックチェーンがもたらす未来 ・企業が変わる〈財務管理〉〈人事評価〉〈人材調達〉 ・人々の生活が変化する〈スピードとコスト〉〈生活上の諸問題〉 ・国家が変わる〈行政プロセス〉〈政治家〉 ・社会が変わる〈日本もキャッシュレスへ〉〈そして金融が変わる〉 他 ※本書は単行本『暗号通貨とブロックチェーンの先に見る世界 ―テクノロジーはどんな夢を見せてくれるのか』（2018年12月梓書院発行）を電子書籍化したものです。

見えざる手、緊縮財政、規制緩和と競争重視、インフレ・ターゲット、投機の奨励、グローバリゼーションと自由貿易、データ偏重――いつの間にか、私たちの日常に浸透しているこれらの考え方。じつはこうした理論が、主流派の経済学者たちによって極めてあやしい基盤のうえに構築されたものであり、2008年の金融危機と現在の世界経済の混乱を招いた元凶だったとしたら？ 《ニューヨーク・タイムズ》などで長年経済コラムニストを務めたベテランの評論家が、アダム・スミスからケインズ、ミルトン・フリードマン、アセモグル&ロビンソン、ラインハート&ロゴフ、ピケティまでを俎上に載せ、経済学者たちの犯してきた過ちを筆鋒鋭く告発、学問の罪を問う警世の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 著者のマルクシズムに対する関心が極めて深かったことは、夙に知られているところであり、学問的著作の多くが、その分析と批判に向けられていた。「冷静もしくは無遠慮」な批判と云われた裡には終始マルクスのファンであったとコメントされることもある著者の、マルクス克服の努力をみることができる。本書は、標題の論文他重要論文7点を、文芸春秋刊「小泉信三全集第7巻」に依拠して、収録した、経済思想史上、白眉の論集である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 透徹した論理と、あくまでも平易明快を旨とした表現は、「親しみやすい経済原論」としての特色をもつ。はじめて経済学を学ぶ者にとって最適な入門書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 非営利セクター規模の地域差、日本人の寄付とボランティアの特色、寄付と政治支出の関係、訪問介護事業所のサービスの質と経営効率性との関係、社会的企業の経営効率性、ソーシャル・キャピタルと賃金との関係などの重要課題について分析・論究。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 欧米と日本の産業化のプロセスを概観したあと各地に産業遺産を訪ね、その産業文化史的意義を歴史的景観の中で考える。産業考古学入門の書である。

多彩な足跡を残した渋沢栄一と「言論界の暴れん坊」野依秀市との劇的な出会いから22年の紆余曲折を経て生まれたのが大著『処世の大道』である。栄一の口述筆記に栄一自身の校閲・校正が加えられており、持論の「論語と算盤説」「道徳経済合一説」などが、代表作『青淵百話』『論語と算盤』と比べても、より練られた形でまとめられている。本書では、浩瀚な原本から栄一の思想の真髄を示す珠玉の15話を抄編。原文の趣を残しながら現代語表記し、難字には語注を加えた。栄一と『論語』のかかわりを知り、『論語』の智慧を人生に活かすための実践的読本。

人生100年時代の多様な働き方とライフスタイルに対応する資産形成手段であるNISA（少額投資非課税制度）について、その普及・推進に当初から携わってきた日本証券業協会が体系的に解説した初の書籍。 2014年にスタートしたNISA制度は、その後のジュニアNISA、つみたてNISAの導入もあって、今や国民に広く利用される制度に成長しつつある。 本書は、そのNISA制度の導入以前から現在に至るまでの、NISA制度に係る政府並びに証券業界及び金融界の様々な取組みについて、日本証券業協会の知見を最大限に活かし、可能な限り体系的に取りまとめたものである。

全ての労働者のための民主的労使関係を構築する「労働者代表制」の実現を! 労働者の意見を反映できる集団的民主的労使関係を構築する「労働者代表制」。労使共同決定制度がすすむドイツやEU、北欧諸国の制度や事例に学び、労働者参加のコーポーレートガバナンス改革をはじめ、日本における新たな経済民主主義のあり方を提起する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ベンチャーキャピタルのビジネスから、資金調達トレンド、成功しているビジネスモデルの具体例まで。起業家が知っておくべきベンチャーキャピタルの基本と仕組み、活用法を解説。

陶磁器からＡⅠまで イノベーションとは何か？　それがなぜ私たちに大きな影響を与えるのか？　イノベーションはどのようにして起こり、何によって、誰によって促進され、どのように追求され組織化され、そしてプラスであれマイナスであれ、その結果は何であるのか？ 本書は、イノベーションについて過去から得られる最良の洞察とイノベーションの今日的な性質を多様な角度から論じ、さらに、未来においてイノベーションがどのようになるのかを考察する。 もちろん、これまでイノベーションをめぐってはさまざまな切り口から、多くの議論がなされてきた。本書は、過去150年に加速度的に起きた世界の変化をイノベーションから説明しているのが最大の特長だ。 とくにウェッジウッドについて、米国ではイノベーションや組織化の観点から言及されるが、日本でイノベーションを語る際に、シュンペーター以前のこの人物に言及することはあまりない。 他方、より多くのイノベーションがトップダウンよりはボトムアップで出現するという点で、包摂的になっているという近年の変容にも注目している。陶磁器の製造からＡⅠまで世界を変えた発想の根源へ！

何度も繰り返し味わう原典講読 1日1文で100日完成！ 受験参考書のノリで経済学と英語をマスターしよう！ 白水社ではこれまで、根井雅弘『英語原典で読む経済学史』、同『英語原典で読む現代経済学』をはじめとして、英語の訳読をしつつ、経済学の理解を深めるシリーズを刊行してきた。 ここには、語学教育が「聞く」「話す」方向へシフトしたことへの危機感があった。 他方、大学生やビジネスパーソンのあいだで往年の受験参考書、原仙作『英文標準問題精講』（中原道喜補訂、旺文社、初版1933年）が人気を集めているという。 「使えるエイゴ、話せるエイゴ」に回収されない英語熱はいまだに、いやかえって強まっている。 本書は、往年のベストセラーである岩田一男『英語・一日一言』（祥伝社、1970年）をヒントに、その経済学版を目指して書き下ろされた。 「一日一文で百日完成！」をコンセプトに、経済学説史上の名文を味わい尽くし、暗唱できるまでを目的とした決定版精選である。 苦しいときも辛いときも、この本の珠玉の英文があなたを助ける。きっと！

「革新」的経済学の全貌 ＭＭＴ（現代貨幣理論）が現代経済学のパラダイム・シフトを推し進める状況下、その鍵を握る重要人物としてハイマン・ミンスキーへの注目がかつてないほど高まっている。 ミンスキーと言えば、これまで「金融不安定性仮説」を中心に理解されてきた。先の金融危機でも「ミンスキー・モーメント」ないし「ミンスキー・クライシス」という言葉が金融関係者の間で囁かれた。 ミンスキー自身、金融的ケインジアンと呼ばれることを好んだものの、それは壮大なミンスキー理論の一端にすぎない。本書では、ミンスキーを「不均衡」「不安定性」という観点から読み解く。 とりわけ「安定性が不安定性を生み出す（Stability is destabilizing）」という彼自身が残した印象的な言葉を繰り返し省みる。これにより、「均衡」をベースに構築された正統派経済学に対する「異端派」としてのミンスキーの立ち位置が鮮やかに浮かび上がる。 さらに、従来、全く見落とされてきた「最後の雇い手」という、貧困と失業に対するミンスキーのアプローチを本書ではしっかりと位置付けている。ミンスキーの弟子かつＭＭＴの旗手がその源流に向かった最良の入門！

「脱成長」を掲げる論調が顕著になってきた。背景にあるのは、所得格差の拡大や高齢化はじめ、社会構造の根本的な変化である。 加えて、これ以上グローバリゼーションを推し進めるべきではないという不満もあちこちで聞こえてくる。ブレグジットとトランプ誕生はその象徴的な出来事だった。 しかし、問題の本質は「脱成長」やグローバル化にあるのだろうか。これが本書の出発点である。 『援助じゃアフリカは発展しない』（東洋経済新報社）で一世を風靡し、「世界で最も影響力のある100人」にも選ばれた著者によると、リベラル・デモクラシーの凋落と権威主義国家の台頭にこそ、事態を見極める糸口がある。 中国はじめ権威主義国家の経済成長が顕著であるのに対し、欧米の民主主義国は苦境に喘いでいる。途上国は欧米ではなく中国をモデルに経済運営するようになった。 それでは中国のように欧米も民主主義を打ち捨てて権威主義国家化すればいいのか。もちろん、そうではない。デモクラシーが経済成長を取り戻すこと。ここに本書の大きな力点が置かれる。政治・経済・社会を覆う「短期志向」からの脱却が成長の鍵を握っている。

日本は没落の危機を克服できるか? 古代ローマ、明朝中国、スペイン、オスマン帝国、大英帝国、ユーロ圏、そして日本、米国まで。最新の経済学をもとに、経済的不均衡が文明を崩壊させることを解き明かす。ポール・ケネディ『大国の興亡』を超える「大国の経済学」。 明朝中国からオスマン帝国やスペイン帝国にいたるまで、世界の大国はその時代で最大の経済力、政治力、軍事力をもつ国として登場したが、最終的には崩壊してしまった。こうした大国の消滅の根本的な原因は何なのか? ふたりの経済学者が、歴史上および現代の大国の興亡を、行動経済学、制度経済学、政治学をベースに読み解き、経済的不均衡が文明を崩壊させ、経済的な衰退は制度の停滞によって生み出されることを明らかにする。そして、米国が次に同じ運命をたどる可能性があり、現代日本も、明治維新以来の衰亡か再起かの分岐に直面していると、警告を発する。 本書は、大国の経済力を測るこれまでにない斬新な方法を提示、ローマ帝国、明朝中国、スペイン帝国、オスマントルコ帝国、日本、大英帝国、ユーロ圏、現代カリフォルニア州、米国それぞれの成功と失敗、発展の限界をつぶさに分析。ポール・ケネディ『大国の興亡』を議論の出発点としつつ、その主張である「帝国が拡大しすぎが衰退の原因」との結論を退け、経済の不均衡を解決できない国家の政治的停滞こそが衰退の原因となることを明らかにする。 歴史上の大国はなぜ没落したのか? 現代の大国が生き延びる道はどこにあるのか? 歴史に経済理論の光をあてて大胆、かつ包括的に解明する。

・2016年3月末まで日銀審議委員を務め、マイナス金利導入には異議を唱えるなど、金融政策運営に関与してきた経済学者が、退任後異例の早さで刊行。アベノミクスの現状の理解と、これからを見通す上での必読書。 ・限界と副作用が懸念される超金融緩和政策から、持続可能な金融緩和へ、いかに移行していくかが世界のセントラルバンカーたちの喫緊の課題。市場の追加金融緩和期待に翻弄される日本、なかなか金融正常化が進まないアメリカ、域内対立を抱えながら超金融緩和を深める欧州など、各国の金融緩和の実態と経済の現状を分析。金融政策だけでは限界がありヘリコプターマネーを提唱する最近の識者たちの議論と実践上の課題も紹介。金融緩和のこれからを読み解く。

自由貿易は日本経済の生命線である――。 日本のＦＴＡを推し進めてきた第一人者が綴る、わが国の通商政策の未来と、各国ＦＴＡ戦略にひそむエピソード。 アジア太平洋地域は、世界経済の成長センターである。そこに、地域経済統合の波が押し寄せている。今世紀初頭から日本、中国が地域化に手を染め、ＡＳＥＡＮは統合を深めようとし、ＴＰＰを通じて米国がこれに絡もうとしている。（中略）本書は、世界経済が20世紀末葉までのマルチラテラリズム、グローバリズムを中心とした体制から、特に今世紀に入って、バイラテラリズム、リージョナリズムに軸足を置いた経済統合へ急速に変革していく姿を、わが国を含むアジア太平洋の主要国の動きから跡づけ、筆者がその一部にささやかに係わり合った経験をご紹介するとともに、これらの動きの将来について若干の展望を試みたものである。（「序にかえて」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆経済学で使う数学を理解するための最初の一歩は、微分と積分の理解から 高校で履修した「数学」の知識を前提として、きちんとしたステップを踏んで学習をすれば、大学で経済学・社会科学を学ぶために必要な数学の考え方・知識・技法、社会人になっても役立つ数学の知識を身に付けることができます 【本書では経済数学を以下のステップで学習します】 (1)経済学における数学の役割を実感する (2)関数および関数の連続性について正しく理解する (3)関数の性質を記述する微分法を学ぶ (4)消費者や企業の最適化問題を解決する (5)変数が2つに増えたらベクトルを用いる (6)ラグランジュの未定乗数法がこれでわかる (7)確率論や統計学の基本の正規分布は積分から理解できる (8)行列を利用すれば2次元正規分布もわかる 本書「序」より………本書で行う数学の学習は高校の授業とは違った雰囲気になるはずである。もちろん計算は頻繁に現わるが、どうしてその計算がなされるのかという理由や動機に重点がおかれ解説は比較的長くなる。 したがって、焦らずにゆっくり読み進めてほしい。諸君がこれまでに学んだ数学の意味を再認識してもらえることを期待している。 本書で試みた高校とはいくぶん雰囲気の違う数学の学習を通じて、社会科学にとどまらず、これからの諸君の長い人生を豊かにする教養の1 つとして数学を付け加えてもらえれば、著者として望外の幸せである。

マイクロファイナンスは貧困者の自立を促すための少額無担保融資をいう。国内の貧困問題解決策として、この手法の可能性や具体的な導入方法を考察。貧困・格差の現状分析も詳しい。 【主な内容】 第1章　マイクロファイナンスのビジネスモデル 第2章　そもそもなぜ貧困対策が必要なのか? 第3章　企業にマイクロファイナンスは可能か? 第4章　金融機関及び一般企業へのマイクロファイナンスのすすめ 第5章　市民へのマイクロファイナンスのすすめ 第6章　政府へのマイクロファイナンスのすすめ 第7章　マイクロファイナンスの普及、そしてマイクロファイナンスを超えて

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ・世界初!　マクロ経済学に関連する実験を集めた本 紙幣とインフレーション、貨幣錯覚、期待形成、価格の粘着性、 経済政策の裁量とルールなど、重要な概念がよりよく学べます。 ・30以上の実験を紹介! 重要かつ先端の実験を一覧できる便利な本。 学部生のためのテキストとしてだけでなく、大学院生にも読んでほしい一冊。 ・『実験ミクロ経済学』と併せて使ってほしい! 2012年に弊社より刊行された『実験ミクロ経済学』と併せて読むと、 実験経済学のケーススタディ集として、より多くの情報を得られます。 【主な内容】 第1章　一般均衡モデル 第2章　消費関数 第3章　リカードの中立命題 第4章　貨幣の発生 第5章　紙幣とインフレーション 第6章　貨幣錯覚 第7章　期待形成 第8章　サンスポット均衡 第9章　価格の粘着性 第10章　裁量とルール 第11章　金融政策の決定 第12章　投資関数と企業の資金調達 第13章　R&Dとスピルオーバー 第14章　経済成長と貧困の罠 第15章　国際経済

アジア主要13ヵ国の最新情報を満載。各国の投資環境、労働事情、リスク管理、生活事情がこれ一冊でわかる。 ラオス、パキスタンを加えた待望の新版! タイ、ベトナム、ミャンマー、カンボジア、ラオス、インドネシア、シンガポール、マレーシア、フィリピン、インド、パキスタン、中国、韓国のアジア主要13ヵ国について、「投資先としての魅力」「現地当局の投資誘致方針」「投資優遇制度」「為替管理制度」から、日本人駐在員の居住環境、買い物事情、医療事情までを網羅。 生産拠点として、また市場としてのアジア各国の魅力に注目するビジネスマン必携の一冊。 アジア諸国は法規制をはじめとする投資環境が国ごとに大きく異なり、ときに独特の慣習もあって、進出を検討する際には、 きめ細やかな情報収集が極めて重要となります。候補国が複数ある場合は、比較検討することも不可欠です。 本書は、三菱東京UFJ銀行の世界約50ヵ国、1100拠点以上のネットワークを活用し、海外勤務経験のある、現地情報に精通したスタッフが各国の最新情報を織り込みつつまとめたものです。 【主な内容】 第1章　タイ――洪水後も変わらぬアセアン随一の製造業中心国 第2章　ベトナム――国内マーケットに注目した進出も増加 第3章　ミャンマー――市場として、製造拠点として、今後の成長が楽しみな国 第4章　カンボジア――タイ・ベトナムの間に位置する好立地 第5章　ラオス――経済回廊の要衝にあってタイとの分業が可能 第6章　インドネシア――アセアン随一の巨大消費マーケット 第7章　シンガポール――アジアの金融センター、地域統括会社が増加 第8章　マレーシア――バランスの取れたアセアンの優等生 第9章　フィリピン――見直される投資環境～百聞は一見に如かず 第10章　インド――潜在力ナンバーワンの巨大市場、世界最大の民主主義国家 第11章　パキスタン――アジアの知られざる巨大市場の魅力と課題 第12章　中国――中間層、富裕層が急増する大市場 第13章　韓国――グローバル展開する韓国大手企業と手を組むチャンス

アメリカには、高齢書の雇用に成功し、この10年間、右肩上がりの成長を続ける企業がある。本書は、気鋭の文化人類学者が5年かけてこの企業を取材し、その同じ職場で高齢の従業員たちと共に働く経験をしながら、高齢者にとって働く場所があることの意味を様々な角度から明らかにする。

金融国際化の急速な進展と将来的な金融情勢の不透明感から、わが国においても為替・金利のボラティリティが増大し、企業は為替・金利変動リスクヘッジのためにデリバティブを導入する傾向を一層強めています。今日では大手・中堅企業のみならず、デリバティブ関連商品も小口化し、中小企業においても自社のリスクヘッジニーズに合致するものとして取組む所も増えています。本書は、従来ややもするとデリバティブの解説書に見られがちだった静態的な知識偏重型の記述を極力避け、実践的な提案セールスに役立つよう解説した金融機関法人担当者必携の書です。

クリエイティブ・クラスが主導する経済において、メガ地域化し相似形になっていく世界都市の現実と近未来像を描いたうえで、ライフスタイルへの関心に基づいて、グローバルに広がった選択肢のなかから、人々が自己実現を追求していくために、重要な手段となっている居住地の選び方について、独自の経済分析、性格心理学の知見を使って解説する。

アメリカの都市経済学者リチャード・フロリダは、多くの先進国は、クリエイティブ・クラスと呼ばれる新しい価値をグローバルに共有する人材が経済成長を担う、クリエイティブ経済の段階に入ったと指摘する。産業革命以来の大変化を迎えた時代に適応できる国、都市、人材の条件を明らかにする。

見物料を取って競技を見せる、現代につながる「スポーツ興行」の始まりは、何と、日本の江戸時代に行われていた、勧進相撲だった。日本人は、スポーツをビジネスにするという、先見の明があった。しかし、現在では、欧米諸国に大きく後れを取ってしまっている。たとえば野球。アメリカのメジャーリーグ選手の平均年俸は5億円であるが、日本のプロ野球1軍選手では、6500万円である。ここまでの差は、どこから生じているのか。また、アメリカで最も人気のあるプロスポーツであるアメフトの、NFLに所属するチームの経営は、シーズン開始前から、全球団黒字が確定している。それはなぜなのか……など、ビジネスノウハウとして、日本のスポーツビジネスには、これからの課題が山積みであるようだ。本書では、東京大学出身のプロ野球選手として有名な著者が、選手経験、球団経営経験、留学、現地視察経験など、多彩な視点から、今後の成功法則を考える。

累積する一方の国債残高、少ない方がよいのは確かだが、その実情は意外と知られていない。気鋭の金融学者が、国債危機の本質を正確に解説。金融市場へのインパクトなど多角的な視点から改革を提言する問題提起の書。

著者によれば、労働、土地、貨幣を「擬制商品である｣と指摘し、これら3要素が資本主義社会のドライヴィング・フォースである市場自由主義の専横に抵抗し、そのユートピア性を浮き彫りにしたことがポラニーの経済学に対する一大貢献である。著者は、ポラニーが残した課題を、「二つの帝国主義」と国際金本位制の歴史的解明によって果たし、ポラニー論の決定版を世に贈る。

環境が、これからのビジネスを決める！ この変化を知らないと、確実に取り残される。 環境問題は、いま最も大きな 「ビジネス機会」になっている。 電気、服、食事、移動、買い物。 私たちの何気ない日常の裏側で、 いま世界の産業構造が静かに、 しかし、確実に塗り替わっている。 再生可能エネルギーへの転換、 EVシフト、サステナブル素材、 食品ロス対策、資源争奪、脱炭素投資…… これらはすべて「環境の話」ではない。 次に伸びる市場と、 消えていくビジネスを分ける 「経済の話」である。 本書は、グリーンエコノミーという巨大な変化を、 「朝起きてから夜寝るまでの１日」に沿って読み解く。 なぜ、再エネは広がっているのに電気代は下がらないのか？ なぜ、ファストファッションは止まらないのか？ なぜ、EVは“完全な解決策”ではないのか？ なぜ、企業は「サステナブル」を掲げながら批判されるのか？ その答えはすべて、 「誰がコストを払い、誰が利益を得ているのか」 という構造にある。 本書を読むことで見えてくるのは、 単なる知識ではない。 ・どの産業にチャンスがあるのか ・どのビジネスが行き詰まるのか ・企業はどこに投資し始めているのか ・消費者の選択がどう変わるのか つまり、これからの意思決定に直結する 「使える視点」なのである。 電力、ファッション、テクノロジー、 物流、金融、食料、建設……。 あらゆる分野に共通しているのは、 「環境に配慮するかどうか」ではなく、 「環境をどうビジネスに組み込むか」 という競争に変わっているという事実だ。 環境問題に関心がある人だけの本ではない。 むしろ、 ・企業で意思決定に関わる人 ・新規事業を考える人 ・市場の変化を読みたい人 にこそ読んでほしい一冊！ 世界はすでに動いている。 この流れを理解するか、取り残されるか。 日常の選択から世界経済の構造までが一気につながる、 いま読むべきグリーンエコノミー入門。

トランプ関税・中東情勢・中国の経済的威圧・サイバー攻撃・供給網寸断・台湾有事・・・日本企業は何を知り、どう備えるか 地政学リスクが経済を直撃する時代。経済安全保障は、もはや一部の専門家だけの問題ではありません。 本書は、元国家安全保障局長として日本の経済安全保障の「司令塔」を担った北村滋氏率いる電通総研 経済安全保障研究センター（DCER）の研究員らが、企業が直面する地政学リスクと、日本のサプライチェーン・インフラ・技術・土地を守るための経済安保政策の全体像を整理し、企業への影響と対応策まで踏み込んで解説した一冊です。 【初公開の「1万人調査」】 全国有権者1万人調査の結果全貌を初公開。国民の地政学リスクへの認識、経済安保政策への支持とコスト受容性を定量的に可視化しました。企業経営や政策立案の根拠となるデータを提供します。 【実務に役立つコンテンツ】 ・企業向け提言：北村滋センター長による企業への8つの提言 ・経済安保Q&A：現場の難問に答える20の実務的な知恵 ・最新トピックを網羅：サプライチェーン強靱 化、能動的サイバー防御、セキュリティ・クリアランスまで 「わかりにくい」と思われがちな経済安保を、体系的かつ実務的に理解できる構成。ビジネスパーソン、政策担当者、研究者、そして経済安保を学ぶ学生まで。混迷の時代を生き抜くすべての方にとっての「必読書」です。

※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 さまざまな場面で運用される「プロジェクト」。 そのマネジメントでは、進捗管理やコスト管理など、多方面の管理が必要になります。 本書では重要なキーワードを紹介するだけでなく、実行すべき管理をヒト・モノ・カネに分類した上で、時系列順に事例と共に解説することで、知識だけでない実務に役立つ技術を学ぶことができます。 管理方法を学ぶことはスタート地点でしかありません。 この本で、みなさんのプロジェクトを成功へと導きましょう。 ※カバー画像が異なる場合があります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 日本経済新聞社を代表する記者が、2026年の最重要【政治、経済、ビジネス】を解説 大転換を迎える時代を、専門記者の視点で予測する――。 準戦時ムードが漂う世界、日本はどう向き合う？ 働き方や雇用をゆさぶるAIエージェント、仕事はどう変わる？ 令和の米騒動は常態化するのか？ 2026年版は、３つの特集と、日経平均株価の行方、海外投資家と日本企業、さらに国内政治のシナリオなど、ビジネスで押さえておきたい２２のテーマを取り上げる。 【目次】 2026年の争点となる３つの論点 論点１　世界は同時戦争を防げるか　暴れる1930年代の亡霊 論点２　AIエージェントが雇用を直撃　社会・経済の構造変化に光と影 論点３　「令和の米騒動」常態化のリスク　コメ不足阻止のカギ握る　脱・生産調整 Chapter 1　日本はどうなる ・日経平均「４万円台」の先へ　トランプ乱気流の下、株高持続の足場固め ・自民党政権は維持できる？　与党批判＋多党化の波、日本にも Chapter 2　企業はどうなる ・アクティビストは先鋒隊　真の危機はその後にやってくる ・大企業も賃上げ格差の時代へ　世界の人材争奪戦さらに厳しく Chapter 3　世界はどうなる ・波乱含みの米政治・経済　トランプ政権、中間選挙が分水嶺に ・停戦しても終わらない　ウクライナ戦争妥協なき持久戦

●通貨の盛衰は国力の盛衰 　40年前の1985年、ニューヨークの地で結ばれたＧ５・プラザ合意。世界史に残るドル安誘導政策は、実質的には経済大国・日本による米国救済劇だった。そのとき、第２次世界大戦の敗北からちょうど40年。日本がついに世界経済の主導役に上り詰めた絶頂の瞬間でもあった。 　ところが、それはつかの間の夢に終わる。ドル安誘導策は日本にバブル経済とその崩壊をもたらし、その後、日本は長期停滞を余儀なくされる。円相場は2024年には１ドル＝161円まで下落。実質ベースでみれば変動相場制の半世紀で最安値まで落ちぶれた。 　 　通貨の盛衰は、国力の盛衰そのものでもある。瓦礫の山から復活した日本経済は、この40年間でいったい何を間違えたのか。2011年、震災で苦しむ日本を未曽有の円高が襲い、日本は経済的な大実験である異次元緩和に賭けた。 　その間、中国も韓国も台湾も通貨安誘導で日本を出し抜く。トランプ政権は「第二のプラザ合意」を探るが、いつ顕在化するのか。 　通貨失政の戦犯は誰なのか。再復活策はあるのか。円を巡る世界の攻防を検証する。 【目次】 序章　通貨マフィア 第１章　トランプ2.0（2025年～） 第２章　プラザ合意（1985～89年） 第３章　円とバブル（1990～94年） 第４章　「ミスター円」（1995～99年） 第５章　ミセス・ワタナベ（2000～07年） 第６章　超円高の危機（2008～12年） 第７章　アベノミクス（2013～20年） 第８章　最弱通貨（2020～23年） 終章　大暴落（2024年）

今世紀最大の謎を暴け！ ブロック・チェーンを世に放ち、ビットコインを生み出した謎の天才「サトシ・ナカモト」。 “彼”はなぜ、決して人前に姿を現さないのか？ そしてビットコイン誕生の裏に潜む、ある“思想”とは？ 受賞歴を持つ敏腕ジャーナリストが、15年の歳月をかけて現代社会最大の謎に挑む！ 各紙誌絶賛の《ニューヨーク・タイムズ》ベストセラー、待望の邦訳刊行！ 「『創造主』の謎。次々と現れる奇人変人。ビットコインがたどった数奇な運命―― ミステリーのように面白い」 ――橘玲（作家） 「すべてが謎に包まれたビットコインの誕生。その核心に迫る、極上のノンフィクション」 ――中島聡（エンジニア、起業家） 「過去20年で最高のミステリー・ノンフィクション」 ――ジェイムズ・パタースン（エドガー賞受賞作家） 「その答えが何を意味するのか、私は不安を抱いていた。ビットコインの世界は、この種のプロジェクトに対して敵対的だった。しかし、それが私の主な懸念ではなかった。私がナカモトの本当の正体にたどり着いたとき、それがお馴染みの容疑者ではなかったことに驚いた。彼は正体を暴かれないよう、多大な努力をしてきた人物だった。 私がつかんだ彼に関する情報は、憂慮すべきものだった。彼は、人々が想像していたサトシ・ナカモトとはまったく違っていた。彼は自らを「危険」だと繰り返し表現していた。彼は銃を持っていた——」（第1章 「彼よ」）

稀代の経営者、稲盛和夫が逝去してから３年が経つ。今なお信奉者が多い稲盛とは何者だったのか。稲盛自身が師と仰いだ江戸時代後期の農政家、二宮尊徳の生き様、思想と重ね合わせ、あらためて検証する。 利他の心で“ど真剣”に生き、働くことが人生の価値を高める唯一無二の道――。この信念こそが稲盛哲学の原点だ。「動機善なりや」「小善は大悪に似たり」「逆境に手を合わせる」といった名言はすべて、ど真剣に働くことで精神性を高めていった稲盛の人生から生まれた。そんな稲盛の考え方は、極貧、一家離散の中で独学刻苦し、飢饉・洪水で荒れた農地を次々に再生した二宮尊徳の思想と見事に重なる。 思想家と呼べるリーダーの不在、ともすると効率だけを追求しがちな今だからこそ、２人のど真剣な生き様から学ぶべきことは少なくない。現代のビジネスパーソンにとっての２人の思想の意義を、楠木建氏が解説。

統計が苦手でも大丈夫。動画と図解で学ぶ、ExcelとTableauによる実践的データ分析入門。 統計に苦手意識がある方でも安心して学べる、初心者向けの電子テキストです。丁寧な解説と豊富な図表、動画教材を活用し、統計分析の基礎から実践までを段階的に習得できます。ExcelやTableauといったツールを実際に操作しながら、オープンデータの活用、記述統計、データの可視化、ツールの基本操作、そして施策提言までを学びます。電子書籍ならではのハイパーリンク機能により、関連情報へのアクセスも容易です。本書は、統計分析のスキルを身につけたい学生やビジネスパーソンに最適な一冊です。 クリッカブルマップ（リンク機能）は、現在ブラウザビューアでのみご利用可能となっております。 アプリ版ではご利用いただけませんので、あらかじめご了承くださいますようお願い申し上げます。 【目次】 Lesson 1 なぜ、統計やデータが社会において必要かを考える Lesson 2 オープンデータの活用法を考える Lesson 3 e-Statで政府統計を探す Lesson 4 RESAS（地域経済分析システム）の見方や活用法 Lesson 5 統計データの分析 １ Lesson 6 統計データの分析 ２ Lesson 7 分析したデータの可視化 1―BIツール（Tableau）の概要と基本的な操作 Lesson 8 分析したデータの可視化 2―BIツール（Tableau）によるグラフの作成（１） Lesson 9 分析したデータの可視化 3―BIツール（Tableau）によるグラフの作成（２） Lesson 10 Tableauによる地理的データの分析及びダッシュボードの作成 Lesson 11 Tableauによるストーリーの作成及び中間課題に取り組む Lesson 12 Tableauに学生調査のデータを接続し個人で分析してみる Lesson 13 チームでデータに基づき、社会の課題解決について議論する Lesson 14 チームでの議論をふまえ、データに基づいた課題を図表で示し施策を策定する Lesson 15 チームでまとめた分析結果や提案についてプレゼンテーションを行う 【編集】 杉原 亨 淑徳大学 高等教育研究開発センター 教授

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 共感し夢中になる人の心理に接近することでコンテンツ消費を読み解き、経済学を「人間学」として捉え直す。私たちが何かに夢中になる、熱中するという行動はこれまでの経済学の理論では十分に説明がされてこなかった。1つのことに魅了される人間の心理やサブカルチャーの誕生・発展を「共感」や「ホスピタリティ」の視点から切り込み、従来の経済学理論の枠組みを刷新・拡張することを試みる。

「使命を守りながら企業を変革していく。究極のバランスをストーリーで明かす必読書」 斉藤徹氏（『だから僕たちは、組織を変えていける』著者）推薦！ アップル、ソニー、NASA、ラグビー南ア代表、英イートンカレッジ…… 英国経済学者が世界中の組織を分析し、成功への法則を示す注目作！

ガストロノミーは贅沢な美食のことではない。欧米では「美味しい」を基準にしながらも、自然、文化、遺産、伝統など共同体の個性を反映するものとして捉えられている。そして地域社会を活性化させ、健康にし、幸福にする原動力として実践されている。地域の食文化を味わっていただくことこそ、これからの観光振興のカギだ。 【2024年度 観光学術学会「観光企画・作品賞」受賞】

世界の半導体基地であり地政学的な戦略的要所である「台湾」。今後の覇権を巡って火花を散らす米中が軍事的に衝突するとすれば、この地を巡ってであろう。この衝突を引き起こさないために、台湾はどのように立ち回るべきか。この戦略を考える上で重要となるのが「チェーンパワー」だと著者は説く。世界最大のファウンドリーである台湾積体電路製造（TSMC）を中心とする半導体サプライチェーンや、日本から台湾、フィリピン、インドネシアまで至る第一列島線（列島チェーン）の防衛力、民主主義という西側諸国の価値観のチェーンの総体である。これらのチェーンを今後、いっそう強固にすることが台湾を守り、ひいては世界的災禍を避けることができるとする。 　本書では、地政学の歴史や変遷、日本をはじめとする東アジアの安全保障状況、2040年の地政学的状況予測などから、米中などの他国によって進路を決められる戦略ではなく、台湾が独自に取り得る戦略を導き出す。米中対立、台湾情勢を巡る日本の現在の立ち位置に新たな視点を与える1冊となっている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております。文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。ご購入前に、無料サンプルにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください】 分かりやすさと覚えやすさがパワーアップ！ テキスト＋問題集＝1冊で合格！ 改善基準告示の改定に対応した最新版 【本書の概要】 本書は、忙しい受験者のみなさんが、ムダなくムリなく学習でき、短期間で合格できることを目指した受験者必携の書籍です。 著者の山田信孝氏（特定社会保険労務士・行政書士）は、国土交通省での行政経験（元関東運輸局部長）を生かし、高い合格率を誇る試験策講座を主催しています。 また、この講座は関東近郊のトラック協会等で採用されており、筆者は講師を務めています。本書は、この講座の教材をベースに、そのノウハウを存分に投入した実践的なテキストです。 【本書の特長】 （1）合格のためだけにムダを省いたポイント学習 試験を隅々まで知り抜いた著者が、厳選したポイントだけを掲載しています。単元ごとに重要度を示しているので、どこが狙い目かがハッキリ分かります。 （2）重要なキーワードや数字が覚えやすい 語呂合わせをはじめ、他にはない独自の切り口で、わかりやすく解説しています。読むのが難解な法律の条文のうち、必要な部分だけを抜粋しているので、楽に勉強できます。 また「覚え方のコツ」「数字総まとめ」など、重要事項を暗記するための工夫が満載です。 さらに「スマホで使える暗記チェックシート」をWebダウンロード提供します。 （3）読みやすいゆったりしたレイアウト 学習の妨げにならない、読みやすさを重視した大きめの文字とゆったりしたレイアウトを採用しています。 （4）理解度を確認できる問題を豊富に提供 単元ごとの確認問題に加えて、過去問題で理解度を確認できます。また、巻末には本試験を体験できる模擬試験を収録しています。 さらに、CBTに対応した読者専用「Webアプリ」も提供します。こちらはパソコンやスマホから利用できます。 【読者特典】 ・試験の最新傾向の解説（PDFファイル）・スマホで使える暗記チェックシート（PDFファイル） ・CBT試験が体験できるWebアプリ 【目次】 第１章　貨物自動車運送事業法 第２章　道路運送車両法 第３章　道路交通法 第４章　労働基準法 第５章　実務上の知識及び能力 付録 模擬試験 本書は、制作時（2024年4月）の情報に基づいて執筆されています。本書の刊行後に法令等に変更があり、運行管理者試験で問われる可能性が高い情報があった場合は、Webサイト等でお知らせする予定です。 ※電子書籍版には赤いシートは付属していません。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「2024年3月、米連邦議会下院は TikTokの国内での利用を禁止できる法案『外国の敵対勢力が管理するアプリから米国人を保護する法律』を可決した。親会社バイトダンス に対し、6 カ月以内に T i k T o k を米国企業に売却しなければ、米国内でのアプリ提供・維持・更新などを禁止するとしている。 法案が施行されるためには、上院での可決と大統領の署名が必要だ。法案の行方によっては、T i k T o k が撤退に追い込まれる可能性も出てきた」（本書第2章「世界展開を急ぐバイトダンス（字節跳動）」から） 通信機器や先端半導体などで火を噴いた米中ハイテク戦争は、ますます激化する様相を深めている。先端半導体の輸出制限の中で、2023年8月、華為技術（ファーウェイ）が7ナノという高精細半導体を調達して最新スマートフォン「Mate 60Pro」を発売して世界を驚かせた。 中国テクノロジー研究の第一人者である著者が、ベールに包まれたファーウェイの技術開発の現地取材を含め、米国の技術封鎖の中で国産技術の開発に注力するハイテク企業群の現況を明らかにする。

【古代ローマから太平洋戦争、湾岸戦争まで、戦争にはどんなコストが発生し、やりくりしたのか。戦争の準備と結末を数字から読み解く。エピソード満載の戦争経済学】 家康が恐れた豊臣家の財力、戦艦三笠の値段はいずも型護衛艦37隻分相当、戦時課税の起源は古代メソポタミア、軍が銀行になったテンプル騎士団、ドイツが第一次世界大戦の賠償金を支払い終わったのは2010年――。戦争と経済の関係を理解すれば歴史がもっと面白くなる。様々なエピソードをベースに、古代ローマ、戦国時代から太平洋戦争、ウクライナ侵攻までの古今東西の戦争を経済面から読み解く。

　政府、企業が地球環境を重視する政策に突き進む中、企業年金や保険会社など機関投資家はそれに乗り遅れまいと環境投資に走り、「責任ある投資」がブームになった。化石燃料企業を投資対象からはずす行為（ダイベストメント）は、優良投資家の鑑とされた。 　ところが、2022年、大きな反動が起きた。環境株のパフォーマンスが落ち、石油株が選好される中で、環境投資の意味を問う動きが強まったのだ。米国では、フロリダ州で反ESG投資の声が大きくなり、「もうESG投資という言葉は使わない」と言い出す経営者もいた。新規の環境ファンド設定の動きも激減している。 　そもそも投資の目的とは何か、環境対策と企業の成長は連動するのか、といった根源的な問いが世界を覆う。環境対策に突き進むと同時に投資パフォーマンス向上を目指す「二刀流」は成り立つのだろうか。環境投資の現状や、厳格化するルールなど世界の潮流を概観しながら、環境マネーの行方を探る。

経済学を学び始めると、主流派の経済学が正しいと教えられる。だが、経済（思想）史をひもとくと、必ずしもそれは正しくない。いつの時代も「正統」と「異端」のせめぎ合いがあり、その中から新しい学問が立ち上がってくることがわかる。ミクロもマクロも豊富になった経済学のカリキュラムにおいて、基礎を固め、歴史と現在を切り結び、未来を透徹する経済学の泰斗をめざす人のための本格的な入門書。発行：夕日書房、発売：光文社

（マルクスが『資本論』第二部で扱った「再生産論」にかかわる）不破哲三氏の「再生産過程の攪乱」に関する見解に対して本書では、「流通過程の短縮」という既定は再生産論（社会的総資本の再生産）にはそもそもなじまないこと、「再生産過程の攪乱」の内容は「再生産論上の生産と消費との矛盾」の展開であろうこと等等について述べ、不破氏の主張に含まれる疑義を指摘しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 音声ダウンロード付き。 ロングセラー『英会話フレーズブック』初版から15年、 移り変わった時代に合わせて、数々の新トピックを加えてボリュームアップした改訂版ができました。 本書では、日常のさまざまなシーンで使える3500のフレーズが集められています。 通勤、職場の人間関係、仕事、飲み会、スマホ、アプリ、配信、音楽、恋愛と結婚、離婚など、私たちの日常生活に即したものばかりです。 きっと「今度これを言ってみよう」と思えるフレーズが見つかります。 各場面から選りすぐった英語表現のコレクションとして、長く愛用できる、ボリュームたっぷりの一冊です。

ナッジとは、より良い行動を促すことであったが、スラッジとは、理性的な意思決定を妨げるような「悪いナッジ」を表す。ビザの申請や年金給付などの場面で、申請者にとって合理的な選択を阻むものが生じるのはなぜか。スラッジ発生の仕組みと削減について解説

100年前、大量の国債を発行し続けたドイツ。通貨安による好況を味わったのも束の間、やがて深刻な物価高騰が庶民の生活を襲う。失業と破産が増え、モラルが失われ、ありとあらゆる対立が噴出するなかで、ひとびとはどう行動し、社会がどう崩壊していったのか。破綻の前触れから末路までを生々しく描き出した迫真のドキュメント。（解説・池上彰）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ収束を見越した「経済成長」の議論が活発になってきた。日本の事例も読み解くわかりやすい入門書。これからの経済成長のエンジンは何なのか。気鋭の学者が語ります。教育、環境などのテーマがどのように成長に結びつくのかがわかる１冊。理論と事例がバランスよく書かれ、読者の理解が進みます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス・シリーズの第3弾。 バブル崩壊、株価暴落のあとに必ず読まれる、恐慌論の名著。 ●会社型投資信託のブーム ●レバレッジ効果への信仰 ●バブル紳士の跋扈点 ●動きの鈍いFRB これ、いつの話? 第二次大戦後最悪の金融危機といわれるサブプライム・ショックに見舞われている2008年の話ではない。 1929年の大暴落、その後の世界恐慌につながるアメリカのバブル当時の話である。 「本書は1955年に初版が発行された。以来、40年、版を重ねている。この本がこれだけ長いこと売れ続けているのは、 著者はともかく中身がいいからだと評価していただいているようだ。まずいくらかは役に立つかも知れない。 だがこの本が時代を超えて長寿を保っているのは、別に理由がある。増刷され本屋に並ぶたびに、バブルや株安など 何事かが起きるのだ。すると、この本への関心が高まる。そう遠くない昔に好景気が一転して深刻な恐慌につながったときのことを、 多くの人が知りたいと考えるからだろう」(1997年版まえがき) ガルブレイスの作品の中では小品だが、中身は濃い。サブプライム危機が世界経済危機に拡大しそうな現在の状況を考えるうえで、 貴重なテキストといえる。

「ダボスマン」＝スイスのダボスで例年行われる 世界経済フォーラム総会（通称ダボス会議）に集う、 名だたる億万長者たちの呼称―― ノーベル経済学者スティグリッツ教授、大絶賛！ ・パワーエリートの集会「ダボス会議」のリアル　 ・ステークホルダー資本主義の不都合な真実 ・脱炭素＜＜＜＜＜脱税 ・パンデミックで肥えたのは誰か？ ・彼らがベーシックインカムに賛成する理由 Amazon、ブラックストーン、JPモルガン、セールスフォース、ブラックロック…ダボスのスターCEOが多数登場。 グローバル資本主義の「今」と「未来」を正しく読み解くための、21要素。 ・過去40年で、アメリカ人の１%の最富裕層は総計21兆ドルの富を獲得した。一方、下半分の層の資産は9000億ドル減少した。 ・最も豊かな10人の超大富豪の財産を合計すると、最も貧しい85カ国の経済規模を上回る。 ・ダボスマンは、世界各地の租税回避地（タックス・ヘイブン）に約7兆6000億ドルを秘蔵しており、これは全世界の家計収入総額の8%に達する。その大半は未申告で、各国税務当局の手が及ばない。 パンデミック後の新しい時代に得るべき知見が満載の、経済ノンフィクション！

■変貌する巨大市場とどう向き合うべきか――。■ 世界最大の人口は、ほぼピークアウトし、中国社会は成熟化への歩みを進めている。経済の高度成長は終焉を迎え、深刻な所得格差などの歪みを覆っていたベールが剥がされ、社会の安定が揺らぐとの懸念が拭えない。 習近平政権は、「共同富裕」というスローガンを掲げ、この難題への対応を始めた。高騰する不動産価格の抑制、脱炭素への対応、巨大IT企業に対する統制、さらには米中対立によるデカップリング……。減速過程に入っている経済をさらに抑え込むことになりかねない政策が並び、難題への対応に苦悶する姿が浮き彫りになっている。 はたして中国はどこまで減速するのか。世界経済への影響はどれほどのものか。本書は詳細な現状分析を踏まえ、三つの予測シナリオを提示するともに、日本企業の活路を探る。 【目次】 はじめに―― 中国経済を等身大に評価する 第1章　2035年までのGDP倍増構想 第2章　共同富裕と改革開放・イノベーションの行方 第3章　人口動態と経済成長 第4章　デジタル化の伸長と成長への貢献 第5章　脱炭素と経済成長は両立するか？ 第6章　金融と不動産のリスクの在処（ありか） 第7章　米中対立とデカップリングの懸念 第8章　中長期成長に関する三つのシナリオ おわりに――日本企業の取るべき戦略、スタンス

「２%インフレと２%の実質成長」。2013年に黒田氏が日銀の総裁に就いてからずっと追い求めてきた政策だが、ここまでほとんど成果があがっていないのが実情だ。90年代後半から2000年代にかけてデフレ下にあった日本において、成長できないのはインフレ率が低いからだという論が高まった上での政策だが、ここまで成果がないということは、何かが欠けていたと言わざるを得ない。本書ではそれを様々なデータから検証し、今後はどのようなマクロ政策を目指していくべきかを提言する。 日本は「総需要の刺激」を中心としたケインズ型のマクロ政策を伝統的に行ってきたが、構造改革への取り組みが不十分だったことで、既存の雇用に固執。米国ではインターネット革命が、その後のGAFAを生み出したが、日本では「低失業率」にこだわったことで世界的競争力のないゾンビ企業の存続も許すことになった。早いうちから、マクロデータの影に潜むミクロデータに注目し、そこに集中して投資をすべきだった。 短期的には実現不可能な２%インフレ、２%の実質成長を目指して総需要刺激を繰り返すだけでは、なかなか将来に向かって挑戦できる状況にならない。供給サイドの変化を促し、スピード感をもって対処していくことがなによりも必要である。

アダム・スミスが研究に勤しむ間、身の周りの世話をしたのは誰！？　女性不在で欠陥だらけの経済神話を終わらせ、新たな社会を志向する21世紀の経済本。20カ国で翻訳、アトウッド絶賛。

資本とイノベーションを利用し社会・環境問題を解決する 新しい経済システム「インパクト投資」を創始者が解説する 「FTが選ぶ2020年ベストブック」 「インパクト投資は、人類の経済システムを変革し救済するための、重要な新アイデアである」 ――ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） 「善行と経済的成功を両立したい人の必携書だ」 ――ボノ（U2） 「［インパクト投資の］目標は、社会的な目的を組み込んだ新しい形の資本主義を築くことにほかならない。本書はこの革命に関心があるすべての人に読まれるべきだ」 ――マーティン・ウルフ（フィナンシャル・タイムズ紙チーフ・エコノミクス・コメンテーター） ［著者紹介］ ロナルド・コーエン（Sir Ronald Cohen） サー・ロナルド・コーエンはグローバル規模のインパクト革命を主導する先駆的な慈善家、社会イノベーターであり、ベンチャー・キャピタリスト、プライベート・エクイティ投資家でもある。現在はインパクト投資グローバル運営委員会（GSG）委員長およびポートランド・トラスト会長を務める。社会的投資顧問会社ソーシャル・ファイナンスをイギリスとアメリカ、イスラエルで共同設立したほか、G8社会的インパクト投資タスクフォース（G8T）委員長（2013～2015年）、イギリスの社会的投資タスクフォースの委員長（2000～2010年）、英国ベンチャー・キャピタル協会創設会長、欧州ベンチャー・キャピタル協会会長を歴任。

楠木健（一橋ビジネススクール教授）推薦！！ 「相手に勝ったと思わせる」――ここに成功のカギがある。 豊富な実例で交渉の本質を鮮やかに描く名著。 信じられない！　誰もが人生を向上させるのに 役立つ知恵が詰まった本。しかも簡単で楽しく読める！ オグ・マンディーノ（『世界最強の商人』著者） ロジャー・ドーソンの素晴らしい本は、 生涯にわたる成功のために 最も重要なスキルの一つを、 あなたが創造し、広げるのに役立つだろう。 アンソニー・ロビンズ（『一瞬で自分を変える法』著者） 交渉よりも早く大金を稼ぐ仕事はない―― 第１部　本物の交渉術のルール オープニング・ギャンビット（序盤の仕掛け）　 ミドル・ギャンビット（中盤の仕掛け） エンディング・ギャンビット（終盤の仕掛け） 倫理に反するギャンビット 交渉の原理原則 第２部　交渉のプレッシャー・ポイント 第３部　外国人との交渉 第４部　プレーヤーを理解する方法 第５部　相手を超える力をつける

タックスヘイブンの実態を追及したジャーナリストが、社会、経済、政治を世界的に支配し、大多数の犠牲の下にごく少数の人々だけを富ませてきた金融の闇について解き明かし、そこからの出口を提示する。富を搾取し、世界的に格差を生じさせた元凶はロンドンのシティだとして、歴史的経緯もひも解きつつ、その実態に迫る

人権重視、ジェンダー平等、ダイベストメント、グリーン・アセット比率――。中長期の視点で「環境」や「社会」を優先する新しい価値観に変わり始めた金融。日本銀行もグリーン金融への旗振り役を始めています。 　このような新しい金融の潮流は、サステナブル・ファイナンスと呼ばれています。この新しい金融をめぐって各国の駆け引きは激しくなっており、グリーンBIS規制の制定なども話題となっています。金融機関はかつてのお得意先である重厚長大産業にカーボンニュートラルという変革を求めるとともに、再生エネルギー企業を新たな顧客として獲得することが必要となっています。また、融資先が社会的に批判されるような取引を行わないように牽制することも求められています。 　本書は、マネーをめぐる新しい指針、流れ、規制の形、先進的な対応、邦銀の課題をいち早く解説します。

欧州発の「脱炭素ゲーム」を生き残れ！ 「ゼロ」カーボン時代に、「ゼロ」リセットされるモビリティ業界の勝者を探る 脱炭素は、欧州が巧妙にしかけた世界経済のゲームチェンジだった。 そして、自動車を生んだ欧州が再び主導権を握るための戦略でもある―― カーボンニュートラルの潮流やLCA規制などが自動車業界を揺るがしているが、 ゲームの本質を理解することなく、これからの時代を生き残ることはできない。 本書は、脱炭素の背景にある狙いや、排出量を通貨に変える錬金術について分析。 ゲームチェンジの時代に対応するための考え方を説き、 EV化に遅れる日本企業が競争力を発揮するための方策を提言する。 なぜトヨタが半導体不足に苦しめられるのか、 アップルのEV参入は何を意味しているのか、 テスラの本当の狙いはどこにあるのかなど、 企業の最先端動向を交えて解説する。 著者は、元ヘッジファンドの人気アナリストで、国内外の事情にくわしい第一人者。 世界最大のモビリティ＆ブロックチェーンコンソーシアム「MOBI」理事を務める。 【本書の主な内容】 ・イーロン・マスク氏の「懸賞金」 ・トヨタは半導体メーカーの「上客」ではない ・中国ホンガンミニ、テスラを超える大ヒットに ・VWとアマゾンが再エネ発電事業に参画 ・第二の創業を誓うフォード、脱エンジンを宣言するホンダ ・テスラが家庭用エアコンを狙う理由 ・LCA規制の次なる標的は？ ・狙い撃ちされるFCV ・「人民のスクーター、2.88万元から」の衝撃 ・中国EV、ラトビアから欧州進出 ・鴻海もEV参入、プラットフォームを目指す　など

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 １９７３年の創刊以降、ベストセラーを続けるハンディな用語辞典の改訂版。掲載項目は約１２００。しっかりとかつ簡潔に解説した研究者・実務家必携の一冊。

トヨタに迫る GAFAの脅威 アップル、グーグル、アマゾン…。デジタルの覇権を握る巨大企業たちがついに自動車産業に参入してきました。これにより、車そのものが、そして自動車産業が大きく変わろうとしています。 車そのものは、「人を乗せて移動すること」とは別の新たな価値を提供することになるでしょう。例えばアップルなら、アイフォンとアップルウォッチ、そして車がシームレスにつながった形での新たなライフスタイルの提案に期待が膨らみます。既にテスラが提供している、オーバー・ジ・エア(OTA)という遠隔操作が普及すれば、車は買った時点からどんどんと性能が上がっていきます。車のかつての価値は色あせ、全く別次元の価値が備わることになるでしょう。 一方、自動車産業はこれまで、完成車メーカーが車の開発、製造から販売網の構築までを一貫して手掛けてきました。しかし、世界最大の電子機器製造受託サービス(EMS)企業である台湾・鴻海精密工業をはじめ、電気自動車(EV)向けプラットフォームを供給する巨大企業の出現に伴い、完成車メーカーは「企画・開発」と「製造」の分離という「解体」を迫られる可能性が出てきました。 本書は、日本経済新聞と日経クロステックの合同取材班が総力をあげて取材しました。伝統に縛られた殻を破り、新しい産業へと生まれ変わろうとする自動車産業の未来を読み解く一冊です。

「新しい世界」に火をつけるのはいつだって音楽ビジネスだ──。米オバマ大統領のブレーンを務めた経済学者が明かす！！人々を熱狂させる「ビジネスとマネー」の本質とは？　「われわれをずっと悩ませてきた経済問題を解くカギ」（バラク・オバマ）

新型コロナウイルスの感染拡大（パンデミック）によって先進国は、財政赤字の削減と景気刺激策の実施という二律背反の経済政策が求められています。世界は、日本がこの数十年直面している危機的状況＝日本化に直面しているのです。本書は、ヴォーゲル、エモット、バーナンキ、クルーグマンなどの識者たちによる、日本化の登場から現在までの40年におよぶ日本観の変遷を追い、ゾンビ化など海外の最新の議論を紹介し、ポストコロナ時代に向けて日本がとるべき対策を明らかにします。

デジタル人民元、デジタル消費券、健康コード、アント・グループ、ファーウェイ、バイトダンス――「コロナ後」に突き進むイノベーション駆動型国家の実像を第一人者が描く。 「いち早くコロナを抑え込んで経済成長がプラスに転じた中国は同年11月、「第14次5カ年計画と2035年までの長期目標」を発表した。この計画には『製造強国』『品質強国』『デジタル中国』といったキーワードが並び、『デジタル中国』建設を国家戦略として位置づける意欲的な内容が盛り込まれていた。」(本書「はじめに」から)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資金決済から法規制や国際ルール、為替相場、輸出入の実務、海外進出の心得まで、海外との取引を行うにあたって必須の知識を見開き図解。モノ・サービスと資金の流れがわかる。

〇資本主義は歴史上、最も成功した経済システムです。だが、いまやそれが、資本主義そのもの、そして世界を破壊する危機に直面しています。大規模な環境破壊、経済格差、信頼できる社会的な仕組みの崩壊という現代社会の大問題の解決のために、企業や個人はどのような役割を果たせるのか。 〇著者は、株主価値最大化のみを追求することそのものが問題を生み出していると指摘、共有価値の創造、共通の価値観に根差した目的・存在意義(パーパス)主導によるマネジメント、会計・金融・投資の仕組みの変革、個々の企業の枠を越えた業界横断的な自主規制、政府や国との協力が必要不可欠であることを説き、こうした行動には企業に利益をもたらす経済合理性があることを明らかにします。また、政府と市場は互いを必要とし、企業は民主的で自由な社会を支える包摂的な仕組みを強化するために積極的な役割を果たすべきだと提唱します。 〇15年にわたり強い危機感をもって問題解決に取り組んできた著者が、資本主義を創り直すための体系的な枠組みを提示します。

グローバルにつながった世界を生きるビジネスパーソンの新・基礎教養！ デジタルテクノロジーを理解せずに、世界情勢を理解することは難しい。 そして世界情勢を見ずに、産業の変化やデジタルテクノロジーの今後を占うこともできない時代となった。 ・ファーウェイやTikTokはなぜ米国から追放されるのか？ ・SNSによって人々の投票を操作できる世界で民主主義はどうなるのか？ ・コロナウイルスの時代に人々は監視を受け入れるべきか？ ・デジタルプラットフォーマーは政府の代わりになっていくのか？ ・米国の衰退、中国の台頭、米中テクノロジー冷戦のなか、日本はどう生きるべきか？ ニュースではわからない、今起きている事件の「本質」を、国際政治×テクノロジー×ビジネスの歴史的視点で読み解く！ 著者はフィンランド在住。エストニアやスウェーデン、ロシアなどに投資を行い、各国のテクノロジー・カンファレンスに出席する経営共創基盤・共同経営者/JBIC IG Partners最高投資責任者を務める塩野誠氏。冷戦時代のインターネット誕生から米国ITバブル、日本メーカーの栄枯盛衰、GAFAの勃興、デジタルプラットフォーマーと国家の戦いまで、ゴールドマン・サックスやライブドアなどを経験し、各国の現場に立ってきた著者が国際政治の視点で技術覇権を読み解く、日本ではこれまで語られなかったデジタルテクノロジーの物語。 エストニア電子政府とサイバー攻撃/デジタル・プロパガンダ/デジタル人民元/Facebookのリブラ構想/ディープフェイク/DARPA/VCの起源/5G問題/タックスヘイブン/GAFA v.s. EU委員会/中国2億台の監視カメラと社会信用システム/アラブの春/コロナ時代の民主主義/起業大国イスラエル/そして日本の生存戦略までーー。 国際政治とテクノロジーの点が面でつながり、ニュースが10倍理解できる！

◆「日本の通貨マフィア」財務官を史上最長期間務めた著者が、重大局面とどのように向き合い、動いたかを語る回想録。 ◆トランプ政権の登場、理由が不明のまま対応に追われた人民元急落、中国が主導するアジアインフラ銀行への参加問題、デジタル課税など国際課税ルールづくりに奔走といった内部者ならではの視点を盛り込みながら、通貨・国際経済・租税の世界のダイナミズムを明らかにする。 とくにトランプ政権とどのように関係構築を図ったかや、人民元の国際通貨化や一帯一路経済構想を進める中国との協調と攻防、OECD租税委員長にアジア人として初めて就き取り組んだ「二重非課税」問題などが初めて明かされる。 ◆清水功哉日本経済新聞編集委員が聞き手として、読者が理解しやすいよう背景をわかりやすく説明したり、あるときは本当はどのようなやりとりがあったのか著者に鋭い質問を投げかけるなど、興味深く読み進められる対談方式。 ◆最終章では著者がアジア開発銀行総裁として、コロナ問題にどう立ち向かおうとしているのかについても語られる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 決済関係のFinTechが続々と登場しているが、法律や規制によって日本で使えるものとそうでないものが混在している。カードビジネスへの影響や有用なサービスを解説。

GEのリーダー育成に特化した組織「クロトンビル」。 「世界最高のリーダー育成機関」「人材開発の聖地」とも呼ばれるこの組織は、 1956年、全米初の企業内大学として誕生した。 そこでは何が行われ、どう運営され、どのようにリーダーを育てているのか。 本書は、プログラム・マネジャーとして活躍し、マスター・トレーナーである著者が、 日本企業における人材開発・社員研修の担当者、また経営者として人材開発に 本気で取り組もうと考えている読者へのヒントとして、初めて「クロトンビル」を解説したものである。

人口減少、低成長、そして貧困化…。日本が「静かな有事」に襲われている。もはや弥縫策で対処できる状況ではない。誰もが安心して暮らせ、競争力が高い国をどう構築するのか―。財政、金融、社会保障、国と地方の関係など、この国が抱える問題の根源を明らかにし、抜本的改革と成長戦略の包括プランを提案する。

変貌するアジア、停滞する日本経済 成長ビジネスは「新興アジア」が舞台となる 　東南アジアの国々は「日本の工場」と見られてきたが、そのような時代は終わりつつある。インドや東南アジアはイノベーティブな地域に変貌し、ビジネスの成長スピードは日本よりはるかに速い。 　筆者はそんな時代をインドやタイで過ごしてきた。通商産業省（現・経済産業省）に勤めていた時代、デリーやバンコクに10年間駐在し、タイ政府国家経済社会開発委員会政策顧問などを歴任。現地産官学との交流を通じ、1000社以上の企業の新興アジアビジネスを支援してきた。今のアジアビジネスを最もよく知る人物の1人と言えよう。 　そんな筆者は、今の日本をもどかしく思っている。同時に、現在の世界経済はイノベーション競争をしているが、「日本はイノベーションを起こすのにふさわしくない国」とも指摘する。「日本人がイノベーションに起こせない」のではなく、「日本ではイノベーションを起こせない」という指摘だ。だからこそ、「新興アジアにいでよ」と主張する。 　この本は、「日本社会を変える気概を持つ若者」に向けた、筆者からの贈り物だ。筆者はこの本でビジネスのビジョンを語り、戦略を示し、現地で役立つ超実践的なノウハウを惜しみなく詰め込んでいる。この本を読んでいるといないとでは、アジアビジネスで成功す可能性は大きく変わってくるだろう。 　今の仕事に不安や不満を抱くビジネスパーソンのほか、これから社会に出る学生たちにとって、背中を押してくれる１冊だ。

■20世紀の石油に取って代わるデジタル経済の新たな資源だといわれるビッグデータ。では、これらの無形資産が価値をもつ時代に、税の仕組みはどう変えればいいのか? ■2020年4月からグーグル、フェイスブック、アマゾンなど巨大IT企業に対して売上高2%の「デジタルサービス税」を導入――。英政府発表が衝撃をもって受け止められている。EUも同様に暫定的な措置として3%程度の課税を提案しています。ところが、GAFAの本拠地のある米国は猛反発、この問題をめぐって世界は大きく割れています。「米国vs欧州・その他の国」という構図が明確になる中で、日本企業も大きな影響を受けるこの問題に日本はどう対応すべきなのか? デジタル経済と税をめぐっては、さらに様々な問題が山積しています。 ・シェアリングエコノミーが発達する中で、そこで働く人や遊休資産への課税、プラットフォーマーの責任をどう考えればよいのか? ・AI時代にベーシックインカムの導入が必要だといわれるが、それは現実的なのか? 財源は確保できるのか? 広がるといわれる所得格差の是正に本当に有効なのか? ・ロボットが人間に取って代わる時代には、ロボットに課税すればよいではないか、ともいわれる。それを可能にするには何が必要なのか?――などなど。 ■本書は、税制論議の第一人者が、デジタル経済と税の関わりをめぐる問題の論点を整理し、「公平・中立・簡素」という原則のもとで、どのような税の仕組みが必要なのかを提言するもの。欧州では、デジタル課税や多国籍企業への課税をめぐって一般市民も立ち上がるなど、急速に関心が高まっている。経済格差、所得分配など、デジタル経済の重要な側面を理解できます。

■日本経済新聞夕刊・経済コラム「十字路」の常連筆者として、また、国際的なネットワークをもち、長期的、国際的な視点からの独自の分析で知られる著者が、日本と世界経済の大変動を見通します。 ■レーガン、サッチャー革命以来、世界の経済は、マネー供給を拡大し続けることによって支えられ、リーマン・ショック後の超金融緩和のもとで、その傾向はさらに強まり、企業収益を優先させることで経済の浮揚を図る「企業ファースト」の政策が一貫してとられてきました。その結果、格差が拡大、ポピュリズムが台頭しています。 ■また、最近までの世界経済の好調ぶりは、ドルの過剰な供給に伴う資産価格の上昇、中国を筆頭とする新興国経済の工業化、ITによるイノベーションによってもたらされました。しかし、この好調なサイクルは限界に行き着くと著者は見ます。 金融正常化によりマネー依存時代が終わり、中国の工業化の終わり、経済サービス化の広がりにより、主要国の貿易依存度は低下、グローバル化時代が終焉し、経済のローカル化が進む、巨大IT企業がリードする時代も終幕を迎えると展望します。 この過程で世界の株高、ITバブル、中国など新興国バブルの「トリプル・バブル」が崩壊、リーマン危機を上回るほどの金融危機が生じるだろう、バブル崩壊は2018年後半から兆候が現れ、いつ大規模な崩壊が起こっても不思議ではない、と著者は見ます。そして、その後の経済の立て直しには、従来とはまったく異なる政策の考え方が必要だと著者は主張します。それが「家計ファースト」、人々の消費力を高める政策への転換です。なぜなら、経済サービス化のもとでは、一国の経済を左右するのは消費する力になる。消費力の高い国で企業活動は盛んになり、投資が活発化し、人々の所得も向上する時代になるからです。 ■本書は、綿密な経済データの分析を通して世界と日本の経済の大きな変化をいち早くとらえ、消費を活性化するための「家計ファースト」の政策を提示し、政策転換に成功すれば、日本は新たな成長へのチャンスを迎えると見通す、話題満載の経済書です。

中学・高校での統計の基本を確認し，経済・経営系の事例のデータを基にして統計を学ぶ入門書 ●授業で扱う「基礎編」と，やや発展的な「実践編」の2段階で学べるテキスト ●ていねいな説明で理解しやすいテキスト ●興味をひく豊富な具体的データで統計を身近にとらえられます ●各章のはじめに，その章で学ぶキーワード・目的を明示し，その章の課題を設定し，その章で解決していく形式 ●豊富な図やグラフで視覚的にも理解しやすい ●例題はマークを付けて見やすくしてあります ●重要事項には枠囲みがしてあります ●章末にはレポート提出できる演習問題を掲載 ●章の終わりには理解の確認ポイントを置いてその章の理解度をチェックできる ●各章の最後には歴史や親しみやすい話題のコラムを掲載 ●各章末にはその章で必要な参考文献を提示

「異次元」を総括し、出口への長期戦を展望 金融政策運営のあらゆる論点を理解できる最適の書 ■日銀の国債買い入れは80兆円から40兆円に急減、さらに減少のペースは止まらず、金融政策は新たなフェーズに入りつつある。本書は金融・マクロ経済研究者たち7人が黒田日銀の金融政策の効果を分析し、これからの課題と行方を展望する。 ■量的緩和、量的・質的緩和、イールドカーブ・コントロールといった政策の効果と限界、また、インフレ目標2%を堅持すべきか、堅持しながらも出口に向けた手を打つべきか?など興味深い論点が示される。 第1章 黒田日銀の評価と課題 北坂真一(同志社大学) 第2章 物価上昇率2%目標の意義とリスク 細野薫(学習院大学) 第3章 共同声明に立ち返れ 翁邦雄(法政大学) 第4章 「短期決戦」から「持久戦」へ ―日銀緩和の軌跡と課題 早川英男(富士通総研) 第5章 ETF買い入れの功罪 ―企業経営に緩みか、出口急げ 大村敬一(早稲田大学) 第6章 ETF・REIT購入は有効 先行きの指針 意図の明示を 柴本昌彦(神戸大学) 第7章 量的・質的緩和政策(QQE)の成果と教訓 田幡直樹(ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究所 ビジティング・スカラー)

不良債権は公式統計の10倍、 企業債務は８年で４倍に急増―― 日本のバブル崩壊と同じ道をたどるのか？ 気鋭の研究者が、独自のデータ分析を基に、中国経済に潜む脆弱性を明らかにする。 中国で日本のバブル崩壊が再現される可能性が高まっている。リスクシナリオは２つある。１つは、金融危機が発生するという資金供給面でのシナリオだ。もう１つは、バランスシート不況に陥るという資金需要面でのシナリオである。 筆者は、２０２２年までに中国経済がいずれかのリスクシナリオに陥る可能性は40％と見る。リスクの所在は、巨額な不良債権と企業債務にある。 中国の不良債権問題は深刻である。高成長が終焉する中、不良債権の増加が金融機関の経営を圧迫している。中国の金融機関が抱える潜在的な不良債権は政府の公表値を大きく上回る。すでに一部の中小金融機関が債務超過に陥り、取り付け騒ぎも発生した。金融機関の連鎖的な破綻が生じ、金融危機が発生するリスクを払拭することはできない。 また、中国の企業債務はすでに危機水域まで達した。銀行からの借入金などを含む企業債務残高の対ＧＤＰ比はすでに日本のバブル期を上回る。いつ企業が過大な債務と資産の目減りへの対応から、バランスシート調整を余儀なくされ、その結果、債務返済を優先する一方、設備投資需要が縮小しても不思議ではない状況だ。 ――「はじめに」より

■経済学の理論と第一次史料の分析をもとに、日本の経済発展の論理を一貫して研究、経済史研究のフロンティアを切り開いてきた著者による「歴史からみた日本経済論」。 ■メッセージは明快、刺激的で、歴史をベースに現在、未来を見通す格好の視点を提供する: マクロ政策については、アベノミクスの柱の一つ、「高橋財政」をモデルとするリフレ政策、異次元緩和の誤りを指摘。異次元緩和に固執するのではなく、経済成長の趨勢を引き上げるための施策に政策の重点を移すべきだ、将来のインフレリスクに備えることこそ肝心だ、と主張します。 ■戦前戦後を通じての日本経済の成長の源泉は1980年代には枯渇していた。それが今日の長期停滞の背景だ、と喝破。成長率を再び高めるには、イノベーションを醸成する政策、新たなビジネスモデル、新規参入の活性化が必要だ。こうした成長政策の舵取りと実行力は、戦前の産業構造の変化や、戦後の「所得倍増計画」に学ぶことができると説きます。人材育成、イノベーション醸成の点で、現在の高等教育の貧困、大学の置かれた惨状についてもきびしく批判します。 ■東芝問題に象徴される企業ガバナンスについても、戦前の社外取締役の努力と奮闘、財閥の機能に学ぶことが多いと説きます。また、憲法改正の動きに関連して取り上げる戦前の秘密保護法、国家総動員法の帰結についての記述も、論争的であり、刺激的な内容になっていいます。 ■全編にわたり、日本経済めぐるエピソードを通じて、現在の政策や制度、組織のあり方などについての豊富な示唆が繰り出されます。

●一貫して反対票を投じてきたその根拠 著者の木内氏は、2012年より日銀審議委員を務めてきた。当初は白川総裁のもと、「日銀は過度に金融緩和に慎重」と言われ、木内氏はむしろ積極派とみられていた。 しかし、翌年に黒田総裁に代わると、日銀は「超金融緩和」路線に向かうことに。その中で、積極派を自認していた著者も、相対的には「慎重派」へと変化することになった。 「少数意見を通すには常に自分で考え方やロジックを整理し、議論に臨まなければいけない。それが大変だった」と木内氏は述べているが、この本にはその論理が詰まっている。報道等で伝わっている考えはごく一部であり、この本は5年間の審議委員を全うした男のまさに集大成といえる。 ●副作用を上回る効果を最大化せよ 金融政策は難しい。財政政策のように「財源」などのコストがみえにくく、すぐに効果がみえないからである。それでも目先のことではなく、中長期的に、その効果と、特に「副作用」について考えなければならない。そういう意味では、「何が何でも2%の物価上昇目標」「大量の国債買い」は副作用が大きいと木内氏は言う。異次元緩和においてどのくらい効果を生んでいるかを示す物差しの一つが実質金利だが、14年で底入れしていて、追加的な策は意味をなしていないという。 では木内氏が描く出口戦略とは。(1)長期金利目標の廃止、(2)階層型当座預金制度を廃止したうえで付利金利を+0.1%に、(3)国債買い入れ増加ペースに目標を設定し、それを段階的に縮小。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 もう統計学は怖くない！ 数学が苦手な人でも理解できる統計学の入門書！ 本書は「統計学が必要だけど数学は苦手、だから統計学は敷居が高い」感じる人に向けた書籍です。 まず「数学準備編」で、数学が苦手な読者でも興味がわくような題材と数学を絡めることで、飽きが来ないように統計学に必要な数学の準備を行います． 数学の基礎が身に付いたら、次は「統計学基礎編」で統計学の基礎中の基礎である基本統計へと進み、さらに「統計学発展編」で実際に分析することができるようになる回帰分析や多変量解析が扱えるまで段階的に説明していきます． この三段階を踏むことで、挫折することなく自然と実務に役立つ統計学の知識が身に付く書籍となっています。 第１部　数学準備編 　第１章　数学は「ウノ」ではなく「ページワン」だ 　第２章　「実現できない公約はいたしません」という政治家 　第３章　ギリシャ文字はかっこいい 　第４章　足し算→掛け算→累乗と広がる計算 　第５章　関数と式 　第６章　単位から微分へ，合計から積分へ 第２部　統計学基礎編 　第７章　データの分布，平均と分散 　第８章　相関関係，回帰，決定係数 　第９章　確率 　第10章　確率変数と確率分布モデル 第３部　統計学発展編 　第11章　統計的推測と大数の法則 　第12章　区間推定と検定 　第13章　連続型確率分布と中心極限定理の意味 　第14章　標本平均の分散：なぜ「標本サイズ分の一」になるのか

ライシュの提案する、新しい資本主義の形。政府か市場か、の二者択一ではなく、市場メカニズムの根幹となる市場のルールを見直すことで、資本主義を壊すことなく、サステナブルな資本主義を構築できる。 　市場メカニズムのルール自体が、勝者だけが勝ち続け、富が一方的に上方に移動するような仕組みになっている。ここにメスを入れずして、ゲーム終了時の所得再分配の率だけを議論しても意味がない。ルールそのものを、そして資本主義そのものを、一部の勝者のためだけに利するものではなく、大勢の人が生き残っていけるようなものにしていこう。 　このままでは、人間の働くことの価値はますます小さくなり、稼ぐことのできるものは資本のみとなってしまう。技術が発達し、ロボットがどんなにすばらしい財・サービスを提供できても、それを買うことのできる層は消滅する。そしてロボットが代替するのは単純労働だけではないのだ。頭脳労働でさえも、ロボットにとって代わられる時代が来ている。 　今こそ、新しいルールの下で資本主義を立て直さなければならない。そうでないと、資本主義はその土台部分から壊れてしまう。

ビジネスにとっても、国際機関やNGOにとっても、 「アフリカは、助けられるのを待っている」というイメージは、もう時代遅れだ。 アフリカ各国に足を運んだ全米注目のジャーナリストが、 起業家から村人、政治家まで、豊富なインタビューと最新の知見をもとに、 固定観念を覆すリアルなアフリカを描く。 アフリカに関わる人はもちろん、グローバル経済を見通したい人は必読。 いまや世界で成功するには避けて通れない「最後のフロンティア」で、 これまで見逃され続けてきた希望は、この大陸にも、世界にも、明るい未来をもたらすだろう。

職業としてトレーダーを選択し、日々マーケットと向き合いながら、長年にわたり利益を積み重ねている16人のプロ・トレーダーの生の声を収録。トレーディングの世界に足を踏み入れた経緯、マーケットと対峙するうえでの心構えや考え方、アプローチ方法とテクニック、過去の輝かしい成功例と手痛い失敗例など、これまでに明かされたことのないプロ・トレーダーの本音を凝縮した貴重なインタビュー集。伝説のカリスマ・トレーダーにして「ボリンジャーバンド」開発者、ジョン・ボリンジャー氏の序文も必読。 インタビューした人々のトレーディングスタイルは実にさまざまである。ほんの数分間ポジションを保有するだけで、1 日に何百回、何千回と売買を繰り返すトレーダーもいた。月に1、2 回しか巡ってこないビッグチャンスを捉え、数週間、数ヵ月とポジションを保有し続けて大きな利幅を狙うトレーダーもいた。それでも彼らは例外なくリスクマネジメントの技術を習得しており、想定外の損失を被らないよう慎重にトレードを管理していた。もっとも、なかには手痛い失敗をしでかした経験を語ってくれたトレーダーもいた。ほとんど一文無しになりそうになってから、規律こそがゲームを続けるためのカギだと悟ったのである。トレーダーとして成功するためには何よりも勤勉さと規律が不可欠なのだ。 (本書より)

現代のビジネスには統計的思考を欠くことができません。しかも、高度な手法よりも基礎的・初等的手法を十分に体得し、柔軟に使いこなすことが有効です。本書は初心者向けにビジネスにおける統計分析の考え方と方法をわかりやすく解説し、また実践的応用能力を十分身につけられるよう、豊富な実際的問題を盛り込んで書かれました。文科系学生のテキストとしてばかりでなく、広くビジネスマンにもおすすめです。●目次●統計データのまとめ－度数分布／度数分布の特性値／関係の測定盧－線形相関／関係の測定盪－非直線回帰および相関／関数の測定蘯－重相関および偏相関／指数／時系列の分析／統計的推測　1982年発行。

価値観が多様化し雇用が流動化する中で、今までの固定化された会社組織を対象としたチームマネジメント手法では対応できなくなっています。今の時代に対応した、チームマネジメントの方法を解説。

本書は、数年にわたってリベラシオン紙に連載していた時評をまとめたものである。この小さな本が日本語に翻訳され、日本の読者がいささかなりとも興味と関心を持っていただけるなら、たいへんうれしい。 ここに収めたテクストは、グローバル金融危機直後からその余波が尾を引く状況の中、またユーロ圏が深刻な信頼の危機に襲われ、デフレと景気後退に直面する中で、社会科学の一研究者が公の議論に参画し、政治や経済にまつわる時事問題を読み解こうとする試みを形にしたものである。

過去20年の日本社会では、世代間に横たわる利害対立を反映する問題が深刻となり、それは、雇用や社会保障だけでなく、家族の絆や地域コミュニティの崩壊にも影響を及ぼしている。それら世代間利害対立のメカニズムを究明し、次の世代に希望のある日本を託すための戦略を考察。経済学の視点から超少子化を是正するための総合的家族政策と、社会の底辺への滞留を防止するための社会統合政策、グローバル経済のリスクを軽減するための東アジア経済統合の進め方を提案する。/序章:グローバル経済化のリスクと世代間利害　第I部:世代間利害調整の諸課題　　1章:拡大する需給ミスマッチと労働市場政策の役割　　2章:雇用をめぐる世代間利害調整　　3章:社会保障をめぐる世代間利害調整　　4章:少子化のメカニズムと家族政策の可能性　第II部　格差の拡大と社会統合　　5章:人口減少下の経済格差と非正規雇用　　6章:正規・非正規雇用の格差と差別禁止政策　　7章:人口減少下の社会統合と外国人政策　　8章:人口減少下の産業再生と地域雇用　第III部:東アジア経済統合とその社会的側面　　9章:東アジア経済統合と労働市場の展望　　10章:東アジア経済統合の社会的側面の強化に向けて

業界、マーケット、業務、基幹系システム、情報系システムという、金融系ITエンジニアが必要とする基礎知識を一冊で網羅的に学べます。また、ITエンジニア以外の金融業界関係者の知識整理/補足にも利用できます。2008年6月発行の『基礎から学ぶSEの金融知識 改訂版』の記述内容を最新のものに更新し、新しい書名で発行したものです。

シラー教授は2013年に、アカロフ教授は2001年にノーベル経済学賞を受賞。 ともにノーベル賞を受賞した、主流のなかの主流の二人が、主流派経済学のあり方を批判しつつ、「人間」を軸に据えたマクロ経済学が必要だと説いた意欲作。 偉大な経済学者ジョン・メイナード・ケインズが代表作『雇用、利子、お金の一般理論』で提示したアニマルスピリットと、経済学の新しい分野である行動経済学の成果を組み合わせて、危機に陥った現実経済の説明を試みる。 「金融学とは金儲けのための学問ではない。人間行動の研究である」というシラー教授の基本思想どおりに、人間のアニマルスピリット（衝動、血気）を安心、公平さ、腐敗と背信、貨幣錯覚、物語といった要素に分解して、それぞれがアメリカの有名な経済現象にどう関与していたかを紹介していく。 たとえば、 ・1991年ころのS&L危機 ・2001年ころのエンロン問題 ・2007年ころのサブプライムローン問題 などだ。もっと古い経済問題では、1890年代の不況や、1920年代の過熱経済、1930年代の大恐慌も分析の対象となっている。本書自体が、説得力のある一つの物語となっているようだ。 本書が刊行された2009年当時、金融危機で途方に暮れていた当局に対して、本書は独自の分析と鋭い政策提言を行い、注目を集めた。専門家ではない人も読めるタイムリーな経済書として、世界各国で読まれた。 日本でも、週刊ダイヤモンドの2009年ベスト経済書ランキングで、堂々１位に輝いている。 一流の経済学者がどのように経済を見ているかを追体験できる本。 【主な内容】 第Ｉ部　アニマルスピリット 　第１章　安心とその乗数 　第２章　公平さ 　第３章　腐敗と背信 　第４章　貨幣錯覚 　第５章　物語 第ＩＩ部　八つの質問とその回答 　第６章　なぜ経済は不況に陥るのか？ 　第７章　なぜ中央銀行は経済に対して（持つ場合には）力を持つのか？ 　第８章　なぜ仕事の見つからない人がいるのか？ 　第９章　なぜインフレと失業はトレードオフ関係にあるのか？ 　第10章　なぜ未来のための貯蓄はこれほどいい加減なのか？ 　第11章　なぜ金融価格と企業投資はこんなに変動が激しいのか？ 　第12章　なぜ不動産価格には周期性があるのか？ 　第13章　なぜ黒人には特殊な貧困があるのか？ 　第14章　結論

使うのは中学数学だけ！　確率の知識はほとんど使わない。微分積分もシグマも全く使わず、予備知識がない状態から「検定」や「区間推定」という統計学の最重要のゴールに最短時間で到達できる、画期的な一冊。基本を押さえながらも、株取引のリスクとリターン、選挙の出口調査までが体系的に理解できる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 産業の王者である自動車業界、そのエンジン製造・塗装・組立といった製造プロセスから、生産管理の秘訣までを詳細に解説した決定版。製造業界に革新をもたらした「トヨタ生産方式」を実践し続けた著者によって、自動車業界のみならず、すべてのものづくり産業に共通する課題、そして具体的解決策までが明らかになる。