※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【日経電子版で大人気の連載、「就活探偵団」と曽和利光氏の「シューカツ都市伝説を斬る! 」が書籍になりました! 】 「内定を取れる学生」と「取れない学生」は例年二つに分かれます。「情報戦」の就職活動に乗り遅れないために、「満員が相次ぐ説明会への参加方法」や「人事が本音を披露する座談会」を含めた、就活で役立つ実戦的なテクニックを大公開! 【本書の特長】 ・日経記者が、就活生や企業の生の声を徹底取材。 ・企業選びから内定辞退まで、就活の一連の流れを網羅。 ・ライバルより早く内定をとるためのノウハウを教えます。

遺族が本当に困ることとは、「連絡」「お金」「手順」と「処分」 知識不足が、葬儀で数々のトラブルを起こします。 お葬式で後悔しない、させないためには何を知るべきか、知ることで何ができるのかを伝授します。 ・最近話題の「家族葬」にもデメリットはある。 ・「エンディングノート」が、実は遺族を困らせる。 ・お葬式は「何に」お金がかかるのか。 「葬儀」の機会は、突然に訪れます。そのとき、何をするべきなのか? 多くの葬儀を経験しないことと、葬儀にまつわる本当の話を聞けないことで、知る機会を逸している状況が、様々なトラブルや不満足な葬儀に後悔するという事態を起こしているのです。 本書は、130年以上続く老舗葬儀社の五代目として数多くの葬儀と遺族のお手伝いをしてきた著者が、豊富な現場での経験に基づき、「後悔しないお葬式」を実現させるために、送る側、送られる側、誰にとっても必要な知識をわかりやすくお伝えする1冊です。 葬儀に“やり直し”はきかない……。 だからこそ、昨今の「終活ブーム」に踊らされるかたちではなく、自分自身の、また家族の価値観を中心として、知っておかなければならないことを知っておき、決めておくべきことを決めておくことが大事です。

資産税の第一人者が描く、相続を巡る6つの人間ドラマ。小説に笑って泣いて共感して、いつのまにか、相続や今後の人生について学べる本です。 「砂時計みたいに残高が減っていくのは心細くないか」「おまえは余生と言うが、奥さんにとっては新しい人生なんだ」「自宅を売却して後悔した人はいない」「男は勘定で考える、女は感情で考える」……お金を「どう遺すか」ではなく、お金を「自分(夫婦)で楽しく使って、無理なく老後を過ごす」を考えると、すべてがうまくいく。そんな考え方を、実務アドバイスと共に提案します。

オムロン、ブリヂストン、丸井、ヤフー、三菱重工 SDGsを効果的に推進する新しいマネジメントの理念と実践を先進事例に則して提案する! 企業が対処すべき社会的課題は、SDGsに示されている分野を見るだけでも非常に多く、既存のCSR手法では対応できない。また、少子高齢化、地域創生、働き方改革など、日本固有の社会課題への対応も急務である。このような問題に対応するためには、従来のコンプライアンス型のCSRや、KPIを設定してPDCAを回すCSR経営では対応できないのだ。 また、現在の日本ではSDGsに大きな注目が集まりブームの様相を呈しているが、日本企業の多くの取り組みは、これまでの自社の活動をSDGsの枠組みに照らして分類しているだけであるため、早晩、大きな壁にぶつかることは避けられないであろう。SDGsを効果的に推進するためにも、新しいマネジメントの理念と実践が必要とされている。 そのためには新しい革新的なCSR経営のモデルが求められている。それは、従来のCSRの範囲を超えて、企業経営全体を対象とし、企業を社会問題の解決に向かわせるような仕組みを持つCSR経営である。そのためには、社員の創発性を軸とする制度設計が求められる。つまり、CSRの対象である社会課題は、与えられるものではなく、自ら探求しなければならない対象ということである。そのためには、受け身的なCSRから、社員1人ひとりが主体的かつ能動的に考えて行動するCSRへ転換することが求められるのだ。 本書は、このような活動を促進する仕組みを持つ経営を「創発型責任経営」と名付け、その理論を事例を分析して、実践に組み入れるプロセスまでを議論し提示するもの。「創発型責任経営」は、従来のCSRの範囲を超えた、全社レベルの経営手法であり、それを「理論」「事例」「実践」の3つの側面に分け、先進企業の具体的な事例を紹介しながら解説する。 著者は、企業との実際のワークにも取り組む経営学者。CSRに関する講演や企業へのCSR指導実績も豊富。また実務サイドの視点を補うため、共著者として、CSRコンサルタントの安藤光展氏が加わる。

激動の証券業界を歩み続けた伝説のチャーチストによる 幻の名著、待望の復活！ 「金融相場」「業績相場」「逆金融相場」「逆業績相場」―― 普遍的な株式相場の局面推移と、それぞれの局面で主役となる銘柄の種類を的確に解説した画期的書。 初版の刊行は、バブル崩壊直前の1990年４月。復刊を望む多くの声に応え、25年ぶりに装いを新たに復刊。 アベノミクスにより局面が大きく変わりつつある今だからこそ読み返したい名著。 ・原著の内容には一切手を加えず、文中の企業名等も執筆当時のまま収録しています。 ・本書をどのように読み解き、現代の投資に役立てるべきか、SMBC日興証券の吉野豊チーフテクニカルアナリストによる「解説」を巻頭に収録しました。

業種は違えど、DXの担当者が頭を悩ますポイントは一緒だった！ SaaS導入、アプリ開発、ビジネスモデル変革……。 コロナ禍という大きな環境変化を受け、 加速したＤＸの動き。 数々のＤＸの事例に向き合ってきた著者が、 実際の現場で直面した課題や悩みをビジネス小説に仕立てて紹介。 業種を問わず、実践的な解決プロセスをしっかり学ぶことができます。 ◆ストーリー◆ 「今日から君をDX担当に任命する…」 突然総務部へ異動を命じられた新卒4年目の主人公、岬ましろ。 老舗洋菓子店チェーンを舞台に、 さまざまな課題や悩みを謎の“DX請負人” 黒崎拓海とともに乗り越えていく。 ◆こんな人にオススメです◆ ・上司がデジタルのことを何もわかってない ・DXとデジタル化の違いがわからない ・現場がうごいてくれない ・経営陣だけがDXで盛り上がっている ・「若い」というだけで突然DXの担当に任命された ・うちの会社のDXは絶対に成功しないと思っている ・他部署の巻き込みかたがわからない ・何のため、誰のためにDXをやっているのかわからない ・成功するDXの事例を知りたい

中国史上、唯一の女帝に上り詰めた則天武后(武則天)の生涯を描く歴史小説! 稀代の悪女か、それとも叡智に富む賢帝か――。唐代初期、武将で材木商の父のもとに生まれた武照(後の則天武后)は、いかにして後宮から、帝にまで上り詰めたのか。 複雑怪奇な宮廷の権力争いの中で、様々な謀略、知略を駆使して次第に権力を握っていく過程を、鮮やかな筆致で描き出す。

老後破産はイヤだけど、投資って何だかだまされそう。山崎先生、私の生き方に必要なお金の考え方と、明快な結論が出る運用知識を教えてください。 ◆金融を知り尽くす著者だから言える楽しく生きるために必要な「お金の知恵」 金融業界のウラを知り尽くした明快な語り口でベストセラー連発の山崎氏と、女性向けを中心にライフ設計・資産運用アドバイスを手がける人気FPの岩城氏。持ち味の異なる2人が、実際に受けた相談をもとに、人生を楽しむための知恵と資産運用のコツをアドバイス。結婚、教育、(住宅)ローン、転職、起業、老後の生活――必ずぶつかるお金に関わる問題を、テーマごとに対話形式でやさしく解説します。 ◆やってはいけない投資・運用を具体的にアドバイス 個人向け社債、ドルコスト平均法、確定拠出年金、外貨建てゼロクーポン債、REIT、投資用マンション、NISA……話題の金融商品・投資手法から、金融・証券マンのセールストークの裏側まで、軽妙な語り口で実践的なアドバイスを提供。さらに女性ならではの視点から、結婚や老後の生活設計まで、大事なポイントに鋭く切り込みます。世にはびこる不正確な投資知識や不適切な情報提供にはどんなものがあり、どうすればウソを見抜けるのか、いわゆる金融リテラシーも身につけられる一冊です。

◆「人中心の超スマート社会」のコンセプトとして日本から発信されたSociety 5.0。その考え方に基づきスマートシティの実装が日本各地で始まっている。実装のなかで見えてきた疑問や課題「人中心にするには何が必要か」「自治体や民間企業がどのようにスマートシティ化を進めればよいのか」に本書は取り組む。 ◆スマートシティを実現するためのキーファクターとして、本書では、(1)社会的な受容、(2)データガバナンス、(3)生活者参画、(4)スマートシティQoL評価、(5)人材育成、(6)データエコシステムを取り上げ、日立東大ラボが日本各地で行っている事例などを盛り込みながら、解説する。 ◆藤井輝夫・東大総長と東原敏昭・日立会長の対談「『対話』を通じて創造する未来」を収録。

■ICTの発展、グローバル化の進展、人々の価値観の変化などにより、知識や価値の創造プロセスが大きく変化し、経済や社会のあり方、産業の構造が急速に変化する大変革時代が到来している。日本は、そのような経済や社会の変革に対応した新たな価値を創出し、豊かな暮らしがもたらされる「超スマート社会」を未来の姿として共有し、世界に先駆け社会課題の解決を実現していく「Society(ソサエティ) 5.0」という方針を掲げている。 ■東京大学と日立製作所は、このSociety 5.0を構想・実現するために「日立東大ラボ」を、2016年に設置した。同ラボでは、従来の課題解決型産学連携から発想を転換し、ビジョンを創生・発信し、実現に向けた課題解決に取り組むという新しい形の研究開発を推進している。 ■本書では、日立東大ラボで得られた知見に基づくSociety5.0のビジョン、方法、技術開発を広く社会と共有すると共に、現代の都市が抱える課題解決に向けた新たな方向性を提示する。最大のキーワードは「超スマート社会」の実現。ビッグデータ解析、人工知能などの技術が創り出す「サイバー空間とリアル空間の融合」が牽引する未来とは、どのような社会であり、どのような方法で目指していくのか、産学協創の体制により、企業の持つ技術開発力と大学の持つ知の力を組み合わせた研究開発を通じて、居住からの変革“ハビタット・イノベーション”によるその理論や方法、技術開発について解説する。

ソシオテクニカル経営とは、ＩＴシステムを単なる効率化の道具としてではなく、人々の幸せや多様なニーズをサポートするものとして捉える考え方。目指すものは生活全般の“質”の向上だ。ソシオテクニカル経営の実践に必要なのは、社会システムと技術システムの統合設計。デジタル技術を使って、一人ひとりの多様なニーズにきめ細やかに、そして優しく対応することが求められる。本書は、社会システムと技術システムの統合設計によって、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の果実が社会全体に還元されることを明らかにする。 　ソサエティ5.0の実現を目指している日本だが、ＤＸという要素が決定的に欠けている。ＤＸは企業だけが取り組むものではなく、多様な人々の個別のニーズに合わせて柔軟にサービスを提供する体制ができて初めて実現する。ＤＸを推進し、グローバルなデジタル競争を勝ち抜くためには、社会システム（構造、制度、人々、組織）と技術システム（タスクとテクノロジー）を総合的に検討しなければならない。 　両者を統合したアプローチは、経営情報システム論ではソシオテクニカルシステム・アプローチと呼ばれてきた。デジタル社会の前と後で、ソシオテクニカルシステムのデザインの方向性はどのように変わるだろうか。本書は、この問いへの答えを提示し、今後の社会デザインに必要な基本的知識を体系的に、読みやすく紹介する。

「経営者が愛読しているにもかかわらず、ほとんど口外されない名著」－－『韓非子』。『韓非子』全編を貫いているのは、人間不信(性悪説)の哲学です。中国の古代において『論語』の理想とするような組織は、時代が下るにつれてその批判や改革への試みが徐々になされていきました。その解決策として誕生したのが『韓非子』です。その意図は「ムラ社会のような目的意識の強くない組織を、成果の出せる引き締まった組織に変えたい」ということ。強敵が外部に多数ひしめく過酷な状況でも生き残れる、筋肉質な組織を『韓非子』は作ろうとしました。 　また『韓非子』は、組織にいる人間がその中で生き残るための教科書という一面も持っています。どんな名経営者であっても、組織の頂点に立ち、それを維持するためには、ライバルや派閥間の抗争、権力闘争を乗り越えなければならない状況に直面します。当然そんな状況で用いられるノウハウは、きれいごとばかりではありません。他人に堂々とはいえないような手段も駆使せざるを得なくなります。こうしたノウハウは、下にいる人間にとっても多々必要になります。どうしようもない上司や同僚に対抗するため、巻き添えになって責任をとらされないため……そういった状況での権力の握り方や、権力闘争のコツといった知恵を学ぶ糧として『韓非子』はあるのです。 　本書では『論語』的な立場(徳治)、『韓非子』的な立場(法治)の二つを対比させながら――それぞれの考え方の特徴とその強み、弱み、さらには現代的にどのような意味や活かし方があるのか、について解説します。前著『最高の戦略教科書 孫子』と同様に、親しみやすい文体をこころがけ、現代の事例を全体に散りばめて読者の理解を深めていきます。

戦略情報は共有されない一方で、社内の合意形成を過剰に重視する日本の企業組織―。経営政策の転換や前進のための投資を阻害し、非合理的な経営戦略を創発する「重い組織」の実態を、詳細な質問調査表にもとづいて解明する本格的実証分析。

「敵は社内にいるんです!」 部門間の対立、上層部と部下との壁、経営と現場の溝-- 互いの「正しさ」を否定することなく、同じゴールを目指すには? 自分を変え、組織を変えるビジネスストーリー。 “働き方だけ改革”は失敗する。 全体最適化コンサルタントが見た、社員のやる気をなくさせる「7つの壁」の壊し方。 ◆働き方改革が叫ばれる中、現場の生産性向上を阻むものには、社員自身の働き方だけでなく「部門間や上司との溝」「過剰な管理やルールの縛り」「腑に落ちない会社の方針」など様々な要因があります。そういった要因を解決せず、ただ闇雲に働き方だけの改革を進めても、社員は本気でやろうという気にはならず取組みは失敗に終わります。ではこれらの生産性向上を阻む要因をどうやって解決していくのか? ◆たとえば、「仕事のやり方が個人商店的になっている」「情報が十分に共有されていない」「会話が無く皆バラバラである」――そんな職場に、コミュニケーションの機会を増やしたり、社内のイベントを行ってみても、結局効果は続かず何も変わらなかったという声は多いのです。こうした職場では、議論や対話を通じて「共通の課題や目的を見つけ、そこに向けて全員で解決していく」という取組みが有効です。 ◆本書は、経営層から現場まで、これまで多くの当事者たちの本音を聞き、「全体最適」の視点から問題解決してきた筆者の経験をヒントに、職場で働く人々の前に立ちはだかる「7つの壁」の壊し方をストーリーで紹介。その壁の先にある自らの夢や目標を叶えるためのヒントを提供していきます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 組織デザインへの応用が期待される理論を体系的に解析したA章、それを用いて日本企業への事例研究を行ったB章という立体的な構成となっており、理論と実業をつなぐ、画期的な専門書が誕生しました。経済学の専門知識と現実の企業組織についての実務的知見の両方を備えた著者ならではの精緻で明晰な分析。組織の研究者や企業の経営企画、コンサルタントの方におすすめです。 ヒロ・ニイハラは実際のビジネスケースを 組織の経済学の観点から解釈するワールドリーダーである。 彼の分析結果をぜひ翻訳で読んでみたい。 ロバート・ギボンズ（MIT経済学部教授兼スローン経営大学院特別教授） 組織の経済学の長年の同志が最先端の理論を 統一的視座で整理し現場組織のカオスに切り込む書。 伊藤秀史（早稲田大学大学院経営管理研究科教授） アカデミックな科学性を持って現代の経営を語るには、先端的な経済学の言語領域が必要であり、本書によって、我が国の経営リーダーたちが経営面の経済学のリテラシーを世界並みに高めることを期待している。組織の経済、組織の能力の壁が長年の日本企業不振の真因であり、組織の経済学は、私にとっても最近の経営論における最関心事項である。本書を経営者、ビジネスパースンにこそ読んでもらいたい。 冨山和彦（経営共創基盤CEO）

●著者：加藤雅則 組織コンサルタント。1964年生まれ。名古屋市出身。慶應義塾大学経済学部卒業。カリフォルニア大学バークレー校経営学修士（MBA）。 日本興業銀行、環境教育NPO、金融庁検査官、事業投資育成会社を経て、米国2大コーチ養成機関であるCTI日本支部の設立に参加。日本におけるコーアクティブ・コーチングの普及に取り組んだ。現在はアクション・デザイン代表。著書に『自分を立てなおす対話』（日本経済新聞出版社）、『「自分ごと」だと人は育つ』（共著、日本経済新聞出版社）など。 2001年よりコーチング、ファシリテーション、コンサルテーション、ナラティブ・アプローチなどに基づく独自の対話手法を実践。これまで支援してきた企業は東証一部上場企業を中心に、中堅企業、オーナー企業、外資系企業など多岐にわたる。 ●目次 第1章 事務局はまず何をすべきか [組織コンサルタントとの対話] (1) タイミングを見極める――3つの好機 (2) 変われない要因を探る――研修と現場は別の世界 (3) 問題を捉えなおす――適応課題と技術的問題 (4) 最初に会いに行く人を決める――原則1 経営トップから始める (5) 日本企業の特性を踏まえる――原則2 各層のコンセンサス (6) 本気度を高める――原則3 当事者主体 第2章 経営トップはどうすれば本気になるか [社長との対話] (1) 5つのステップで対話する――トップが想いを語り出す (2) 内面の循環を意識する――本音→ 本心→ 本気 (3) ステップ1 現状の認識をすりあわせる (4) ステップ2 リスクシナリオを提示する (5) ステップ3 組織課題の本質を見極める (6) ステップ4 組織開発のプロジェクトを提案する (7) ステップ5 トップの想いを引き出す (8) トップの想いを社内に発信する 第3章 変革の機運はどうやってつくるか [役員との対話] (1) 役員一人ひとりの考えを探る――事前インタビュー (2) 役員合宿の目的を明確にする――いつもの合宿との違い (3) 役員合宿をプランニングする――事務局の役割と進行案 (4) 本音の対話を引き出す――モデルケースの紹介 (5) 対話の影響を把握する――変革と抵抗のシグナル 第4章 現場のアクションにいかにつなげるか [部長との対話] (1) 部長の現実と葛藤を理解する――彼らの優先順位 (2) 部長支援ワークショップを設計する――気づきと自覚を促す対話 (3) 現場の変化を支援する――部下と語り合う「智慧の車座」 (4) 変革事例をヨコ展開する――事務局の本領発揮 第5章 組織開発はどうすれば自走するか [自分との対話] (1) 組織を刺激しつづける――人間は弱い生き物 (2) 感情をマネジメントする――相反するものを取り入れる (3) 組織開発部を立ち上げる――両利きの人材へ

第一線での企業取材を続けてきたジャーナリストが、平成が終わり新しい時代を迎えるタイミングで、この30年間を中心に、ソニーとパナソニックという経営のカリスマが起こした日本を代表する2社を中心に取り上げ、経営トップ、関係者、周辺まで綿密な取材をもとにそれぞれの企業で起こったストーリーを追跡。企業盛衰の分岐点を探っていきます。 絶頂からどん底へ、そして復調? 平成の30年間に経営者たちは何を破壊し、何を創造したのか? 平成の時代(1989～2019年)は、日本企業にとって「試練の30年」と言っても過言ではない。 昭和末期にはバブル経済に酔い「世界一」の夢を垣間見たものの、その後のバブル崩壊と経営者の人材難による「失われた20年」を経て、少なからぬ日本企業が衰退の道をたどった。 経営のカリスマを失った後の迷走。一時的に脚光を浴びるスター経営者の登場も、道半ばで挫折した「改革」。 滞る新製品開発、次世代商品の種蒔きも満足にできず、収益悪化に伴うリストラの断行で進む人材流出と企業イメージの喪失。 外国人トップに活路を見出そうとするも、文化の違いに翻弄され、失いかけたアイデンティティ。 「ジャパンアズナンバーワン」から始まった平成の30年間。世界を席巻していたはずの日本企業は、どこで道を間違えたのか? 新しい時代への活路は見えるのか?

ソニー元経営トップによる初めての著書! 異端のキャリアから生まれた経営哲学を語る! かつて世界にその名をとどろかせたソニーは、未曽有の危機に見舞われていた――。 2012年3月期、5000億円を超える大赤字の中でソニー社長の重責を引き受けた著者は、 なにから手をつけ、復活を果たしたのか。 本書では、ソニー再生という難題に挑んだ「異端社長」の知られざる歩みを振り返る。 キャリアの始まりはCBS・ソニーでの音楽事業。 バラバラだったソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)・アメリカを改革し、 次にプレイステーション3の販売不振に悩むSCEを立て直す。 そしてソニー社長となり、巨額赤字に苦しんだ名門企業を再生。 3度のターンアラウンドに成功した「変革のプロフェッショナル」は、 異端ともいえるそのキャリアで何を身につけたのか。 「異見を取り入れろ」 「リーダーはEQが高くあれ」 「痛みを伴う改革は先送りせずやり遂げる」 「社長は自社商品の一番のファンでなければならない」…… いまの時代だからこそ求められる経営哲学を自ら語る。 【本書の構成】 プロローグ 約束 第1章 異邦人 第2章 プレイステーションとの出会い 第3章「ソニーを潰す気か! 」 第4章 嵐の中で 第5章 痛みを伴う改革 第6章 新たな息吹 エピローグ 卒業

【内容紹介】 ソニーは銀座でSONYになった 盛田昭夫が挑んだ日本企業初の“ブランド戦略” ソニービルが開業したのは東京オリンピックが開催された2年後の1966年4月29日。その建設費は32億円。ソニーにとっては失敗の許されない一大プロジェクトだった。ビルの大半にショールームの機能を持たせた、当時の日本としてはまさに前例のない試みだった。 【著者紹介】 ［著］宮本喜一(みやもと・よしかず) ジャーナリスト、翻訳家 1948年奈良市生まれ。71年一橋大学社会学部卒業、74年同経済学部卒業。同年ソニー株式会社に入社し、おもに広報、製品企画、マーケティングなどを経験。94年マイクロソフト株式会社に入社、マーケティングを担当。98年独立して執筆活動をはじめ、現在に至る。主な著書に『マツダはなぜ、よみがえったのか？』（日経BP社）、『ロマンとソロバン』（プレジデント社）、『井深大がめざしたソニーの社会貢献』（ワック）など、翻訳書には、『ジャック・ウェルチわが経営（上・下）』（日本経済新聞出版社）、『ドラッカーの講義』『成功哲学』（アチーブメント出版）、『アップル、グーグル、マイクロソフトはなぜ、イスラエル企業を欲しがるのか？』（ダイヤモンド社）など多数。 【目次抜粋】 第1章　“身のほど知らず”のビル計画 第2章　ソニーブランドをどう表現するか 第3章　新しい革袋に新しい酒 第4章　銀座の四季の香り 第5章　五反田村から花の銀座の“住人”に 第6章　「ソニービル」とは何か 第7章　五反田村のソニー、銀座のSONY 謝辞

ついに復活！　知られざる改革の深層に、取材記者が迫ったドキュメント。「電機業界の負け組」と揶揄されたソニーが、静かなる復活を果たした。2012年に社長に就任し、苦闘を続けてきた平井一夫氏の改革が、いまようやく花開きつつある。本書は、「1500日改革」の深層を描き、稼ぐ力を取り戻したソニーのいまとこれからを描く。

不祥事発覚!まず何をすべきか?無意識の一言、一瞬の表情が“命取り”になる。平時の対応から謝罪の仕方まで、現場を知る弁護士だから語れる超実践ノウハウ。

「強いから勝つんじゃない、勝つから強いんだ」鍛えた肉体から繰り出す拳で彼らは何を掴むのか？スピード、血と汗、強さと弱さ、過酷な一瞬の美しさ……無名のボクサーたちの成長をパワフルに描く、著者の新境地！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「日本企業の会社員」はこれから、最強スキルになる。 ChatGPTが登場し、リスクリングが叫ばれ、雇用流動化が促される―― そんな時代だからこそ「普通の会社員」は強い。　　　 『働かない技術』『いらない課長、すごい課長』など、 ミドル世代の会社員の悩みにこたえる書籍で人気の人事コンサルタントが贈る、逆説のキャリア論。　　　 【本書の内容から】 ・AIが労働市場に参入する時代になっても、そこで求められるのは 　一握りの人しかもっていない特殊能力ではない。　 ・地味に頑張れる能力を私たちはバカにしているが、 　これからの時代、「真面目、親切、基礎学力がある」はこれまで以上に価値をもつ。 ・儲けの仕組みを理解すること、会計を学ぶことは、 　これからを生きる会社員にとって、大きな武器になる。　　　　 　　 ・8割は今までやってきたことで大丈夫。 　では、日本企業の会社員に必要な、残り2割の「＋α」とは？

戦略の名著2冊のエッセンスと活用法が、この1冊でわかる！　二つとも「勝利」への道を描きながら、正反対の立場にあることに注目。「一度きりの決闘」を前提にする『孫子』と、「負けても捲土重来の機会がある戦い」を想定する『戦争論』。兵の配置・駆け引きは違う。本書はこの対極の思想を並べ、現代の企業経営に通じる、「闘う時期」と「闘う方法」を説く。

グーグル、サムスンの勝利は『孫子』にある 戦略の聖典を達人が縦横無尽に読み解く 正の戦略と奇の戦略を組み合わせて勝利したグーグル、「やむを得ざる状況」を作ってJALを再生させた稲盛氏、 日本企業を巧みに誘導したサムスン――。 彼らの選択は、『孫子』によって説明できます。 「算多きは勝ち、算少なきは勝たず」 →論理的積み上げの大小が、未来を決める(ヤマト運輸・小倉昌男、本田技研工業・藤沢武夫) 「戦いは、正を以て合い、奇を以て勝つ」 →まず正攻法、そこに奇手を組み合わせる(グーグル) 「兵の形は実を避けて虚を撃つ」 →物理と心理の、両方の虚を撃つ(アップル・ジョブズ) 「兵に常勢なく、常形なし」 →経営とは、リズムである(曹操) など、伊丹氏が感銘を受けた30のキーワードを抽出。 経営者の役割、リーダーシップ、戦略的思考などの6つの章に大胆に整理し、チャーチル、韓信、西山弥太郎、本田宗一郎、三枝匡、數土文夫、トヨタ自動車、ソニー、コマツ、東芝、本田技研工業、3Mなどの、実在のリーダー、企業のエピソードを交えて、真に学ぶべき点は何かを解説、競争を勝ち抜くための実践的ヒントが満載のビジネス書です。従来の『孫子』の解説書は、軍事研究者、中国研究者が当たることが多く、戦略を熟知した経営学者が真正面から解説することはありませんでした。本邦初の対決をお楽しみください。

日経記者による本格ノンフィクション! 孫正義と「同志たち」による、熱き冒険譚。 巨額買収。後継者との別れ。規制への挑戦。裏切り、内部分裂…… 新聞では書ききれなかった「真実」がここにある!! この男は奥が深い。 とても、深い。だから、面白い。 それだけでなく、孫に導かれるように集まった 名も知れぬ強者たちとのストーリーがまた、面白い。 これまでに光を当てられ続けてきた孫の物語は、 彼らの存在抜きには語れない。 ──「はじめに」より

ソーシャルメディアが誘起した「ビジネスのパラダイムシフト」が企業を襲う。力を持った顧客や社員に、従来型のマーケティングやマネージメントは通用しない。豊富な事例解説と具体的な対応策を満載した、ビジネスパーソン必読の書。

ネットワーク、IT化によって誕生した新しい経済それが、ソーシャルな資本主義だ。規模の利益など従来の常識が通じない経済とどのようにつきあえばよいのか？　国家・企業に必要な戦略を提言する21世紀経済解体新書。

Z世代、正しく理解できていますか？ Z世代とは、1996～2010年に生まれた世代のこと。 若い頃からスマホやソーシャルメディアを使いこなしてきた、 ソーシャルネイティブ層です。これからの未来、消費の中心となる この若者たちは、他の世代とは異なる独自の価値観を持っています。 同世代の特長、価値観を把握することは、マーケターにとって 次の打ち手を探る重要な指標となるでしょう。 本書では、Z世代の学生とともに革新的な学生組織 「イノベーションチームdot」を立ち上げ、一体となって 活動をしている著者が、調査データを踏まえながら、 同世代の特徴や価値観を解説します。 【目次】 ●1章　「新村社会」から飛び出したZ世代　ケータイ世代とスマホ世代における価値観の違いとは？ ●2章　Z世代、正しく理解できていますか？　マーケターが理解しておくべき「Z世代の消費行動」 ●3章　Z世代＝「若者」とひと括りにしていませんか？　4タイプの特性とソーシャル利用を解説 ●4章　ミレニアル世代の心を動かすディスラプター、その主役もミレニアル世代へ ●付録　数字で見る「Z世代」 【著者紹介】 斉藤 徹（サイトウ トオル） 株式会社ループス・コミュニケーションズ　代表 学習院大学　特別客員教授／イノベーションチームdot アドバイザー ソーシャルシフト提唱者として、透明な時代におけるビジネス改革を 企業に提言する。2016年から学習院大学特別客員教授に就任。 Z世代の学生とともに、革新的な学生組織「イノベーションチームdot」 を立ち上げ、一体となって活動中。 著書『再起動リブート』（ダイヤモンド社）、『ソーシャルシフト』（日本経済新聞出版社）、 『業界破壊企業～第二のGAFAを狙う革新者たち～』（光文社）など多数。

ウェブ日記、ブログ、口コミサイト、SNS、ソーシャルゲーム――。 かつて夢に見たウェブの進化はどこへ向かったのか？ 価格.com、@cosme、はてな、食べログ、GREE、mixi、etc. 著名ネット起業家の声から国内ソーシャルメディアの25年間を振り返る壮大な記録! 国内ソーシャルメディア企業の「これまで」を俯瞰し、 「これから」のネット関連ビジネス+社会+メディアの羅針盤となる、 いちばん新しいインターネットの歴史書! ◆気鋭の情報社会学者が2001年から5年おきに計4回、国内主要ネットメディア企業に行った定性調査から 各社のユーザーコンテンツ(UGM)事業の勃興盛衰を詳述したネットの産業史的な色合いもある作品。 ◆対象事業者は、価格.com、@cosme、はてな、食べログ、グリー、mixi、ニコニコ動画、pixiv、 レストランガイド、みんなの就職、映画生活等を含む。取材対象者は、@コスメ吉松徹郎、グリー田中良和、 はてな近藤淳也、メルカリ山田進太郎ほか著名起業家たち約50人。 ◆2001年当初は書き手の自由な書き込みによるウェブ日記、テキストサイトの時代、 ユーザーコミュニティ、口コミサイト、SNSなど規模拡大により、運営方法、収益構造も変わり、 コンテンツの質よりも量が優先され、大半のサイトは、広告収益に依存する体質となり、 2010年代はプラットフォームビジネス化、ECとの連携が進んでいったという経緯が各サイトの栄枯盛衰とともに理解できる。

●企業プラットフォームの時代から、双方向メディアの時代へ 消費者一人一人が主役となり、自らが発信する時代へ。ネットを介した口コミが商品の売れ行きを左右し、時には、消費者が製品のイノベーションにも寄与する。売り手と買い手という立場を超えて、共に何かをなすという意味での「共創」という概念が重要となってきている。 本書では、ソーシャルメディア(SNSやブログなど)の個別具体的な活用法ではなく、共創という概念が従来のマーケティングを進化させたというストーリーを描く。ネットの隆盛で既存のマーケティングが役にたたなくなったわけではない。マーケティングに精通した学者が、新しい概念を取り込んで体系化し、SNS等のソフトの盛衰にかかわらず、時代に即したマーケティングを解説する。

30万台ヒットの鋳物ホーロー鍋「バーミキュラ」を開発した愛知ドビー、海外売上高10年で20倍、M&Aで最高益を更新し続けるアイカ工業、浅田真央のCMでおなじみのエアウィーブ、国内2000店を目指す100円ショップのセリア――。M&Aを駆使し他社の強みを取り込みながら成長を加速させるナゴヤ企業50社の今に迫る。 ◇2017年11月に刊行した『ナゴヤが生んだ「名」企業』の続編。2018年7月から日経本紙中部経済面で連載中の「続・ナゴヤが生んだ名企業」を書籍化したものです。厳しい環境にある金融関連企業の動向をまとめた「ナゴヤ金融の今」も合わせて1冊にまとめました。ナゴヤ企業の歴史をひもとくと、新事業への参入やM&A、業態転換など挑戦の連続です。各社欄では、トップ自らが自社の課題と未来に向けた戦略を語ったインタビューも収録しています。 ◇前作の『ナゴヤが生んだ「名」企業』は、中部地区で働くビジネスマンや就活生に大好評。中部経済を支える企業の歴史と現状が、前作とこの本の2冊でわかるナゴヤ人の必読書です。

リーダーは「サル山のボスザル」に学べ！　なぜリーダーには大局観が欠かせないのか？　なぜ思考の軸が大切なのか？　俯瞰する視点、考える軸をつくるためには、何をどうすればいいのか？　本書は2010年に刊行された単行本『「思考軸」をつくれ』を改題、文庫化したもの。文庫化に際しては新たな序章「リーダーには「遠くを見る眼」が必要だ」を追加しました。

5年にわたる現地取材の集大成 バンコク騒乱、大洪水、首都封鎖、そしてクーデターまで、タイ支局長として最前線で取材してきた特派員によるルポルタージュです。タイの要人にも深く食い込んでおり、新聞では読めない生々しい内幕が活写されています 日系企業がもっとも知りたい情報を解説 タイに進出する日系企業は4600社にも上ります。タイ駐在時代、著者のところには内情を知りたい日系企業からの問い合わせがひっきりなしに届いたといいます。彼らが、いまどんな情報を求めているかを熟知しており、それに応える内容が満載。クーデターやテロが起きると街は、政情はどうなるのか、現地駐在のビジネスパーソンのリスク管理のためにも必見です。 タイだけではなく、すべての新興国に関わる 新興国への進出は、今後ますます盛んになりますが、政情不安はどの国にも共通するリスク。詳細な現場ルポから、新興国進出にあたってどんな対策を取ればよいかを学ぶことができます。

破壊された市場の「空隙」をねらえ! あらゆる業界をのみ込む「破壊の力学」と、 それを支える「デジタル・ビジネスモデル」を解明。 勝ち残りをかけた既存企業の戦い方を明らかにする。 ITとは無縁だと思われていたタクシー業界やホテル業界。デジタル・ディスラプター(破壊的イノベーター)が現れ、業界の競争基盤を破壊してしまうと、いったい誰が予想しただろうか。いまや「デジタル・ディスラプション」は、あらゆる業界をのみ込もうとしている。 既存企業は、デジタル化がもたらす破壊の力学にどう対応すればよいのか。本書は、既存企業の視点からこの問題について網羅的に論じ、自らディスラプターとなる(ディスラプトされるのではなく、どうすればディスラプトできるかを考える)ための実践的なロードマップを示す。 カギは「バリューチェーン」ではなく「バリュー」そのもの デジタル・ディスラプションが起こるのは、「市場や社会のなかにある、満たされていないニーズ」を満たす「新たな価値提案」がデジタル技術によって可能となるため。デジタル・ディスラプターは、既存ビジネスと同じバリューチェーンをつくらなくても、デジタル技術を用いて容易に既存ビジネスと同じかそれ以上の価値を提供する。それを支える「デジタル・ビジネスモデル(デジタル技術の進展によって可能になった新しいビジネスモデル)」を明らかにし、既存企業が採るべき「4つの対応戦略」を詳説する。 ・既存企業は、なぜ、どのようにして苦戦を強いられるのか? ・デジタルがもたらす「新たな価値提案」とは? ・ディスラプターは、どのような「デジタル・ビジネスモデル」で攻めてくるか? ・破壊された市場で、既存企業が利益を享受できる「価値の空白地帯」とは? ・既存企業が採るべき「4つの対応戦略」とは? ・反撃に打って出るために不可欠な「3つの組織能力」とは?

太陽活動が景気循環に決定的な影響を与えることを実証した画期的な書。的確かつ大胆な景気予測で知られる著者が、自然科学と社会科学の統合に挑戦した意欲作、待望の文庫化。 太陽輻射熱、太陽黒点、太陽磁極、太陽活動大周期の長短４つのサイクルが景気の循環に対応していることを実証した画期的な書です。

デビュー３年で、主に戦国武将が主人公の１１作を刊行、歴史小説に新風を吹き込む赤神諒氏が、伊集院静氏の休載期間中に日経朝刊小説欄に急遽抜擢され連載した本作は、赤神氏初の現代小説だ。 ５カ月後に幕を開ける第二次世界大戦での枢軸国対連合国の戦いの構図を先取りしたスペイン内戦（１９３６～３９年）が舞台。成立したばかりの共和国政府に対する軍部の叛乱を阻止しようと立ち上がった市民兵とともに銃を取った元米国軍人リックを主人公に、圧倒的に劣勢に立ちながら、徒手空拳で立ち上がった市民ひとりひとりをクローズアップして描くことで、ファシズムとスターリニズムから自由と民主主義を守る戦いと言われるこの「戦争」が本当は何のための戦いだったのかを浮き彫りにする、格差や分断が社会を揺るがす現在の私たちをも照射する作品に仕上がっている。 この重厚な物語にエンタテインメント性を加えるのが、主人公リックの設定である。著者が映画史上不朽の名作である「カサブランカ」の前日譚として着想し、映画でハンフリー・ボガート扮するリック・ブレインが本作の主人公という趣向。映画ではイングリッド・バーグマン扮するイルザ・ランドやほかの登場人物の前日譚としても描き、名ゼリフぞろいの映画へのオマージュとして編み出された、戦渦で恋する男女の洒落た会話にも磨きがかかり、気障なセリフ、スパイスのきいた皮肉も読みどころである。

この流れは、もう止められない! 地政学の第一人者が未来を読む! ドナルド・トランプの登場、ブレグジットは始まりに過ぎなかった。 グローバリゼーションとその恩恵を受ける一部のエリートたちへの憤り。 移民に加え、デジタルとAIに仕事を奪われる中間層の不安。 開発独裁への回帰を望む新興国と、未成熟な政治体制に怒る途上国の市民 ──怒りは、世界各地で渦巻いている。 米国や欧州で、中国、ロシア、トルコ、イラン、ブラジル、サウジアラビア…… イアン・ブレマーは格差がさらに広がり、深刻な対立が次々に起こると予測する。 いつ、どこで、どのようなシナリオで起こるのか。地政学の第一人者が、丹念に読み解く。

投資家と企業のどのような対話が企業価値を高めるのか。どのような尺度で成果を計るのか。ESGにどう取り組むか。具体例を元に解説する。 本書の問題意識は２つある。第１に、投資家は投資先企業に対し開示を求めるばかりで、自分たちの考えを投資先企業やお客様などインベスト・チェーンのステークホルダーへ十分に伝えていないのではないかということである。第２に、「対話」において試行錯誤している内容を具体的に公開することで価値創造につながる「対話」とは何かという議論を喚起できるのではないかということである。 本書では、カルビー、ナブテスコ、名古屋鉄道など企業名を明記し、具体的なやり取りを公表することで臨場感を感じてもらえるように「対話」を開示。かたちだけの「対話」に終わらず、新たな意味が生まれ、価値が創造される道を探る。

第13回日経小説大賞受賞作の主人公は、桓武天皇の曾孫というやんごとなき出自にして、日本の武士の起源ともされる謎多き人物、平高望(たいら の たかもち)。平安前期の裏面史を大胆に創作した歴史活劇である。当時、京のみやびな世界の外では、早くも「もののふ」が勃興してきていた。史実における平高望は、朝廷への反乱を鎮圧した功により上総介に任官され、京から上総国(いまの千葉県中部)に東下し土着したとされる。しかし、その生涯は現在もなお謎に包まれる。平安末期に武士として栄華を極めた平清盛の系譜も、元をたどれば高望につながり、後に源頼朝の鎌倉政権樹立を助け、有力御家人となった北条氏を代表とする「坂東平氏」にも系譜が連なるとされている。そして高望の孫は、平将門である。平安中期、関東を制圧して朝廷に反旗を翻し「新皇」を名乗って東国独立をはかった。「祟り(たたり)」で有名な首塚が東京都心に残るように、関東では今も将門信仰が根強い。比類なき武芸の達人で、民衆に慕われた将門には、数々の伝説が残る。その生涯は小説になり、歌舞伎になり、NHKの大河ドラマにもなった。この「将門伝説」を頭の片隅において読めば、本書の物語はより深く愉しめる。桓武平氏の祖として京を離れて東国に武家の基盤を築いた高望の生涯も、将門伝説のように波瀾万丈でドラマチックであるに違いない。平安前期は京の貴族社会を除くと、ほとんどの民は、過酷な環境のもと、死と隣り合わせのむき身で生きていた。生き抜くことに懸命な人たちの「生」そのものが描かれる歴史ファンタジーの中で、無骨で不器用なスーパーヒーローが、縦横無尽に疾駆する。

ECの急拡大に経営立て直しを迫られるヤマト運輸と三越伊勢丹。 アマゾンの猛攻に日本企業は耐えられるか? 業界の両雄のつまずきを手がかりに、今後の流通のあり方を大胆に予測する刺激的な経済文化論! ! ★宅急便崩壊の要因は、「時間意識の激変」! 本書では、“ネットで買えても欲しい時に届かない”という宅配崩壊の理由を、消費者の時間意識が変化し、 「些末な用事に居合わせたくない『同時性の解消』が起こっている」という視点から読み解きます。 ★業界分析の第一人者が、小売り・物流界激震のワケを「逆転の発想」で解き明かす! これからは、荷物が届くのをじっと待つのではなく、自販機や郵便ポストのように設置される近所の宅配ボックスに 取りに行く時代がやってくる……と、著者独自のリサーチ・分析力を駆使して、目からウロコの解決策を提示します。 ★今後の流通・消費行動がよくわかる新時代の必読書! アマゾンなどの最新動向とそれに伴うライフスタイル変化を予測し、働き方を考えたい人から 企画立案のヒントを探している人まで、幅広く思考の道しるべとなる一冊です。

2017年春。ヤマトが宅急便の総量抑制を決め、続いて27年ぶりの値上げを発表した。 日本の物流を支える「動脈」として機能していたヤマトに、何が起こったのか。 本書はその真相に迫るルポである。 「小倉イズム」に基づいて常に顧客第一を訴えてきたヤマトの「変心」は、多くの人々を驚かせた。 背景には多くの日本企業が抱える過剰サービスへの呪縛がある。 何を、どこまで消費者に提供するのか。 「働き方改革」「人手不足」のなかで、優先すべきは何なのか。 実際に過剰サービスからの転換を訴えたとき、顧客企業や現場にどんな混乱が起こるのか。 そして、本当に「危機」は去ったのか。 本書で描かれている混乱は、物流・小売り関係者のみならず、 サービス業に携わる多くの人々にとって参考になるはずだ。 ヤマトを中心に、佐川、日本郵便などの物流業者、 アマゾン、楽天、ヤフーをはじめとするネットサービス業者など、 幅広い取材をもとに、危機の実像と未来像を描き出す。

【内容紹介】 独自外交、資源自主開発、遷都、スマートシティ、海洋国家…… 稀代の天才・田中角栄の「令和版 日本列島改造論」を大胆に予測！ 今年2022年は、田中角栄内閣が発足してからちょうど50年にあたる。田中角栄といえば、「ロッキード事件」「闇将軍」といった金権政治家のイメージが強いが、その一方、議員立法で33もの法案を成立させたり、「日本列島改造論」に代表される国土開発計画の提唱、独自の資源外交など、先見性と構想力に富んだ優れた政策立案者だったことでも知られている。 本書は「政策立案者・田中角栄」にフォーカスし、令和の現代に彼が首相であれば、どのような政策を打ち出して、混迷日本を変えていこうとするかを大胆に予想。ともに田中角栄に関する著書を持つ、田原総一朗氏と日本経済新聞の前野雅弥氏のタッグによる、まったく新しい「田中角栄論」 【著者紹介】 [著]田原 総一朗（たはら・そういちろう） ジャーナリスト 1934年滋賀県彦根市生まれ。早稲田大学文学部卒業。岩波映画製作所、テレビ東京での勤務を経て1977年フリーのジャーナリストに。テレビ朝日系『朝まで生テレビ！ 』『サンデープロジェクト』でテレビジャーナリズムの新しい地平を拓く。政治・経済・メディア・コンピュータなど、時代の最先端の問題をとらえ、活字と放送の両メディアにわたり精力的な評論活動を続けている。著書に『日本の戦争』（小学館）、『塀の上を走れ 田原総一朗自伝』『大宰相 田中角栄 ロッキード裁判は無罪だった』（講談社）など多数。 [著]前野 雅弥（まえの・まさや） 日本経済新聞記者 京都府出身。1991年早稲田大学大学院政治学研究科修了、日本経済新聞社入社。東京経済部で財務省、総務省などを担当。金融、エレクトロニクスの取材を経て、産業部エネルギー記者クラブ時代は石油業界の再編、アラビア石油の権益問題などを取材した。著書に『田中角栄のふろしき 首相秘書官の証言』『ビール「営業王」社長たちの戦い 4人の奇しき軌跡』（日本経済新聞出版社）、『負債650億円から蘇った男 アジア不動産で大逆転「クリードの奇跡」』（プレジデント社）。 【目次抜粋】 第1章 私が見た特異な政治家・田中角栄とは 第2章 「資源外交」にみる、田中角栄の外交センス 第3章 「エネルギー立国」へ 田中角栄の構想力 第4章 アフター・コロナは「遷都」で開け 第5章 「米中依存から脱却せよ」令和の「シン鎖国論」 第6章 エリート官僚の心をつかんだ、田中角栄流リーダーシップ 第7章 豊富な海洋資源を活かせ「海洋国家立国論」 第8章 「東京スマートシティ化」とリニアモーターカー 第9章 「脱原発」を急げ！ 田中角栄の負の遺産 エピローグ 出でよ、令和の田中角栄

昭和を代表する政治家、田中角栄。庶民派として、いまも根強い人気を誇る宰相は、この国をどこへ導こうとしていたのか。首相秘書官として間近に仕えた人物の証言をもとにした日経産業新聞の好評連載「田中角栄のふろしき」を大幅加筆のうえ、書籍化。 人たらし、人間ブルドーザー、闇将軍など、その人となりを描いた作品は数多あるが、政治家・政策家としての角栄の本質を描いた作品は極めて少ない。 本書は、エネルギー立国により日本を真の意味で独立させようとした角栄の真意、外交の真髄を多くのエピソードから描出する。この国の行方を真剣に考えた政治家の知られざる素顔を浮き彫りにする。骨太の人物ノンフィクションである。

「社長はいったい、何を言い出すんだ?!」―― タニタ食堂に続く、驚きのチャレンジ! 「会社員」と「フリーランス」のいいとこ取り。 この画期的な新制度導入をめぐる試行錯誤を描いた 迫真のノンフィクション 自由に働く。やりたいことをやりぬく。 それこそが、本当の「健康経営」だ! ◎タニタの「日本活性化プロジェクト」とは? 希望社員を雇用から契約ベース(フリーランス)に転換、 主体性を発揮できるようにしながら、本人の努力に報酬面でも報いる社内制度。 経営者感覚を持って、自らの仕事内容や働き方をデザインでき、 働く人がやりがいを持って心身ともに健やかに働ける「健康経営」の新手法。 ◎時間より、「主体性」を中心に考えよう! 「働き方改革」がいよいよスタートし、「働く時間」について すべての企業が考えざるを得なくなっている。 しかし、谷田社長は「時間より、主体性を中心に考えるべきだ」と主張している。 働く時間も、働き方も、やるべき仕事も、すべて自分で選んで、コントロールする。 寝食を忘れて働くときもあれば、長期の休暇をとって自分を磨くことも自由にできる。 他流試合も行い、そのスキルをまたタニタにフィードバックもできる。 ――そんな本当の意味での「健康経営」を求めて生まれたのが「日本活性化プロジェクト」である。 このプロジェクトは2016年よりスタートし、2017年に1期生8名、18年に2期生11名、19年に3期生が参加。 一度退職して完全なフリーランスになるため、社内では反発の声も大きく、 予想外のトラブルも発生した。 本書はそうしたできごとを、谷田社長、プロジェクトメンバーと彼らをマネジメントする管理職層など、 さまざまな声をもとに追いかける。 日本の働き方に一石を投じる1冊になるはずだ。 ◎解説:柳川範之氏(東京大学大学院経済学研究科教授) 本書を読んだみなさんが、この壮大な実験を参考にしつつ、創意工夫を凝らしていくこと。 それこそが、本書の本当の価値なのではないでしょうか。

なぜ、優秀な若者が組織で活躍できないのか? なぜ、他国に比べて生産性が上がらないのか? なぜ、心根のゲスな権力者が多いのか? そこに潜むのは、日本の会社員の組織への過剰適応だった。 “ジジイ化”の元凶となる「会社員という病」をひもとく。

駅やコンビニで暴言を吐く、上だけを見て仕事する、反論してこない人にだけ高圧的、相手の肩書き・学歴で態度が別人――こんな人、気になりませんか? 本書では、女性の中でも進む、現代人の「ジジイ化」に焦点を当て、健康社会学の視点から、わが国にはびこる「ジジイ」と「粘土層」の生態を分析。70歳現役社会で男女が輝くヒントを紹介します。

手塚治虫『火の鳥』初代編集者となり、我が国で唯一、固定種タネを扱う専門店三代目主人が、日本農業を席巻するF1（一代雑種）技術が抱えるリスクを指摘、自家採種をし、伝統野菜を守り育てる大切さを訴える。

アベノミクスで女性活躍が重要政策として掲げられたにもかかわらず、日本のジェンダーギャップ指数は先進国で最下位のまま、他の先進国にますます遅れを取っている。 なぜこの国にはダイバーシティが根付かないのか、どうすればこの硬直した社会を変えることができるのか？　 MeToo、ポテサラ論争、ゲス不倫、五輪組織委、男性育休、逃げ恥、♯わきまえない女、女性入試差別など、近年話題をよんだキーワードをもとに、日本における多様性の問題を、女性活躍、結婚、子育て、男性問題とさまざまな視点から掘り下げる。 日本経済新聞女性面連載コラムに大幅な加筆を加え書籍化。

中東に第2のシリコンバレーがあった。 なぜイスラエルではイノベーションが起き続けるのか。 国防軍のエリート組織「タルピオット」、注目の起業家への取材などからその秘訣を探る! アマゾン・ドット・コム、アップル、フェイスブック、サムスン電子・・・・・・。 現在では300社以上のグローバル企業がイスラエルに研究開発拠点を設置している。 日本企業の動きも目立つようになってきた。 2014年には楽天が、スマートフォン向け無料通話サービスのバイバー・メディアを買収、 2016年にはソニーが半導体メーカーのアルティアを買収した。 注目を集めるイスラエルのイノベーションを生むための秘密は国防軍にあった。 本書の監修を担当したTomer Shussman氏はタルピオット・プログラムの元インストラクター。 国防軍のなかでも精鋭部隊と名高い「タルピオット」で行われている、イノベーションをうむための秘密を日本で初公開する

本書を推薦します! 魚谷雅彦氏(資生堂社長) 伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) 『PEOPLE FIRST』こそ、日本企業がグローバル市場で勝つための戦略だ。 ――魚谷雅彦氏(資生堂社長) 21世紀に勝ち残る条件は戦略ではなく人材経営だ。CEOとCFOとCHROの協働を唱えた衝撃の書。 ――伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) ★ ★ ★ CEOがなすべき仕事は 人材の総責任者として 会社の命運を握る〈2%人材〉の ポテンシャルを引き出し 人材ファースト企業への移行を 完遂することだ! 今日の経営幹部の大半は、人材こそが競争優位を生みだすことを理解しているが、企業が使っている人事制度は一世代前の遺産である。それらは、将来が予測可能な環境、伝統的な仕事のやり方、レポートラインと部門で人を管理する組織のために設計されたものである。近年、仕事も組織もどんどん流動的になるにつれ、事業戦略は予測可能な向こう数年間の計画を練ることではなく、絶えず変わりつづける環境のなかで新たな機会を察知し獲得することを意味するようになった――企業は新たな手法で人材を活用しなければならない。人材が戦略を主導しなければならないのだ。 ★ ★ ★ 世界的ビジネス・アドバイザー、マッキンゼー・アンド・カンパニー前グローバル・マネージング・パートナー、コーン・フェリー副会長の3人がタッグを組んだ21世紀企業のための人材戦略ブック。

株主至上主義、短期主義から脱するために取締役会は何に注力すべきか。 取締役会の新しいリーダーシップを世界的専門家３名が解説。 伊藤邦雄氏（一橋大学名誉教授）推薦！ 「企業価値はガバナンスで決まる。ガバナンスの中心に位置する取締役会をいかに実効性あるものにできるか。その鍵を握るのがアジェンダセッティングだ。 なかでも人材・戦略・リスク（TSR）にどれだけの時間をかけているか。いまや、アジェンダを再考すべき時だ」――伊藤邦雄氏 「新しいTSR（人材・戦略・リスク）」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができる。 ・短期主義から脱却し、ひいては古いTSR（株主総利回り）も達成するために、企業はどのように新しいTSRを実践すればいいのか？ ・新しいTSRによる企業経営を実現するために、取締役会に求められる新たな役割とは？ ・コーポレートガバナンスを機能させる取締役会のベストプラクティスは？ 機関投資家、企業経営のアドバイザー、人材マネジメントの専門家の３名が取締役会の役割を再定義し、長期的な企業価値のためにリーダーシップを発揮するものへと再構築する方法を提示する。

45年間ず～～～～～～～～～～～～っと体重63㎏。 食事制限なし→お米もOK、激しいトレーニングの必要なし→散歩でOK、家計の圧迫なし→買い物はコンビニでOK、心身の負担なし→気楽にOK！　 地味なたんぱく質のすごい力を、好きなだけ食べても太らない医師が完全解説。 キーワードはたったの３つだけ。 ①合言葉は「高たんぱく」 ②たんぱく質は、カロリーが低め ③食べるだけで脂肪が燃焼される。 ダイエットの成功はもちろん、自律神経や腸内環境も整い、免疫力も向上。美肌、長寿まで手に入ります！ 「16歳の頃から体重が変わらないという話をすると、“よほどストイックな生活をしているのでしょう？”と言われます。 しかし、特別なことは何もしていません。 食事は肉や魚を中心に好きなものを食べていますし、ジムに通ったことは、一度もありません。 基礎代謝は年齢とともに衰えていくものなのに、なぜ自分は体重が増えないのか？ そこで気づいたのが、たんぱく質中心の食生活を送っているということ。 “たんぱく質って、太るんじゃないの？”と思った人。 とんでもありません。 『高たんぱく、低カロリー』な食生活は、やせ体質に近づく一番の近道です。」（著者より） 【著者プロフィール】 小林弘幸　（こばやし・ひろゆき） 順天堂大学医学部教授／日本スポーツ協会公認スポーツドクター 1960年、埼玉県生まれ。順天堂大学医学部卒業。 同大学大学院医学研究科修了後、ロンドン大学付属英国王立小児病院外科、トリニティ大学付属医学研究センター、アイルランド国立小児病院外科、順天堂大学小児外科講師・助教授など経て、現在に至る。 腸内環境を整える“腸のスペシャリスト”として、食材やライフスタイルの考案など、健康な心と体の作り方を提案し続けている。 また、自律神経研究の第一人者として、プロスポーツ選手、アーティスト、文化人へのコンディショニング、パフォーマンス向上指導に関わる。 『結局、自律神経がすべて解決してくれる』『医者が考案した「長生きみそ汁」』（ともにアスコム）、『整える習慣』（日本経済新聞出版）などの著書のほか、「世界一受けたい授業」（日本テレビ）や「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」（TBSテレビ）などメディア出演も多数。

株や投資信託への投資で得た利益にかかる税金がゼロになるNISA（少額投資非課税制度）。2024年から制度が大改正され、制限のあった投資期間が無期限になり、投資枠が年間合計360万円まで大幅拡大されます。 本書は、「2024年から何が、どう変わるのか？」「今のNISAはどうなるの？」「どんな商品を買えばいい？」など、あらゆる疑問に答えます。 著者はファイナンシャル・ジャーナリストで、金融庁金融審議会「顧客本位タスクフォース」委員も務める第一人者。Q&A方式や図表をふんだんに活用し、わかりやすく解説します。

新興国失速、原油安、大量難民――。世界経済で大きな変化が立て続けに生じている背景にあるのが、いままで不足していたヒト、モノ、カネ、エネルギーがすべて過剰に転じたことである。 中東の難民を見るまでもなく、資質を持っている人々が百万人単位で先進国に押しかけている。中国が「世界の工場」となって以降、安価で大量のモノが世界に氾濫するようになった。マネーも過剰となって、借り手優位となるマイナス金利の広がりの背景ともなっている。さらに、エネルギーも過剰となっているし、人々の職業でさえ多くがAIで充足される方向にある。 21世紀世界は「大過剰経済」に直面している。一方トランプ次期大統領は不足時代の論理に従って巨大な需要喚起で米国経済を立て直そうとしている。世界経済は大きなねじれに直面する。 しかし、大過剰時代にあっても依然不足する財・サービスは多い。また、AIといった技術の急速な発達は、エネルギー革命や社会変革とも相まって第四次産業革命を招来しつつもある。世界経済は、モノからコトが牽引する時代に向かっており、高度化された新たな社会システムが牽引する時代に向かっている。 一方、日本経済は原油安、金融緩和、円安の恩恵があっても依然停滞しているが、世界経済のゲームのルールが変わることは、日本に新たな成長の可能性をもたらしている。モノからコトへのシフトは需要が飽和している市場でブレイクスルーを起こす可能性を高めている。第四次産業革命を先取りするソサイエティ5.0構想も打ち上げられた。 本書は、世界経済のこれから10年を見据え、日本の立ち位置・選択はどうなるかを明らかにするもの。筆者の中島氏はバランスのとれたエコノミストとして高く評価され、WBSなどでわかりやすい語り口で好評を博している。

各大学付属校の内部進学実績、他大学受験に関する規定など、他では見られない貴重なデータが満載! 大学入試改革開始を2020年度に控え、中学受験で大学付属校の人気が高まっている。入試改革の不透明さを回避するためだけでなく、大学受験にとらわれることのない教育そのものが「脱ペーパーテスト」路線の高大接続改革を先取りしているからだ。早慶MARCH関関同立の11大学に焦点を当て、大学付属校で学ぶ意義を探る。 第1章 受験競争の猛威を免れた「自然保護区」 第2章 早慶付属校という選択 第3章 MARCH付属校という選択 第4章 関関同立付属校という選択 第5章 一貫教育という「両刃の剣」と大学入試改革

【内容紹介】 高卒バイトから上場企業のトップへ。 就職、倒産、BSE問題、価格破壊、後継者問題を跳ね除けた発想と仕事はどんなものなのか。 出会った人を魅了する、その人間性はどこから来ているのか。 人生に、仕事に、大逆転を起こしてきた、“ミスター牛丼”安部修仁は、どう発想し、何を考え、いかに動いてきたか。 外食産業のレジェンドとして、今を生きなければいけない人への熱いメッセージ。 学歴がなくたって、トップになれる 倒産したって、やり直せる、上場できる 大手に吸収されたって、挽回できる 一番の売れ筋が販売できなくたって、売上はとれる 人生も、仕事も、いつだって倍返しできる！ 【著者紹介】 ［著］安部 修仁（あべ・しゅうじ） 株式会社 吉野家ホールディングス 会長 1949年福岡県生まれ。1967年福岡県立香椎工業高等学校卒業後、プロのミュージシャンを目指し、上京。バンド活動の傍ら、吉野家のアルバイトとしてキャリアをスタート。1972年吉野家の創業者 松田瑞穂氏に採用され、正社員として吉野家に入社。 1980年に倒産した吉野家の再建を主導し、1992年に42歳の若さで社長に就任。2000年には東京証券取引所第1部に上場を果たす。在職中はBSE問題、牛丼論争と呼ばれる熾烈な競争を社員の先頭に立って戦い抜き、元祖牛丼屋である“吉野家の灯り”を守り続けた。2014年5月に吉野家ホールディングスの代表取締役を退任し、若い後進に道を譲る。この勇退劇は後継者不足に悩む企業経営者に衝撃を与えた。現在は若い世代に自身の経験を伝えるため、精力的に活動している。 著書に『吉野家 もっと挑戦しろ！ もっと恥をかけ！』（廣済堂出版）、共著に『吉野家で経済入門』（日本経済新聞社）などがある。 また、著者もしくは吉野家をテーマに取り上げた本として『ドキュメント吉野家再建』吉田朗著（柴田書店）、『吉野家』茂木信太郎著（生活情報センター）、『吉野家 安部修仁 逆境の経営者』戸田顕司著（日経BP）、『吉野家の牛丼280円革命』安部修仁インタビュー、槙野咲男構成（徳間書店）、『さよならミスター牛丼 安部修仁と吉野家の時代』週刊東洋経済eビジネス新書などがある。 【目次抜粋】 第1章 逆転の仕事術 　倒産する、そのとき僕は…… 　withコロナの生き方　ほか 第2章 仕事と人生 　お金に惹かれてスタートしたサラリーマン 　高いやつは安い、安いやつは高い　ほか 第3章 人と成長 　立体的に見る目を養う 　生意気もまたよし　ほか 第4章 組織と成長 　こだわりの強さが自社愛を醸成するカギ 　100人で100のエネルギーを出せる組織　ほか 第5章 これからの日本企業へ 　BSE問題で発揮したのは倒産・再建を乗り越えた組織力 　10年、10億円のリーダー育成への投資　ほか 第6章 コロナ禍で、外食の経営者が今できること 　最悪の想定で備える 　陥りがちな懸念「悲観論と楽観論」と「対応と適応」　ほか

●日本経済は2度よみがえる 現在の日本経済は超長期の景気循環と長期循環が同時に上昇するブロンズ・サイクルにある。このブロンズ・サイクルこそが通常の景気循環局面を越えて、複数の好景気群を束ねる、短・中期の景気循環を超越した存在「超景気」と呼べるものだ。本書は、2011年を大底に第3の超景気が始まり、第1回の景気のピークが2017,18年に到来し、いったん21、22年には厳しい景気後退期に見舞われるが、24～25年には再び第2回の好景気がやってくると予測する待望の経済予測本。

ウクライナ危機によって安全保障が身近なものとなってしまった世界。安全保障を理解する上で、その枠組みといえる大戦略（グランドストラテジー）の理解が不可欠だ。大戦略とは戦場の勝ち負けを超え、国家の命運を左右するもっとも次元が高い戦略。地政学から外交、核抑止戦略まで国際政治を理解する上で欠かせないフレームワークだ。 　本書は、そのエッセンスを大戦略の枠組みを構築した６人の巨人たちから学ぶガイド『大戦略（グランドストラテジー）の哲人たち』（2013年、日本経済新聞出版社刊）を『大戦略の思想家』と改題してビジネス人文庫として刊行するもの。 　本書が取り上げる大戦略の思想家は以下の６名。多くの著作が翻訳されている。 (1)ハルフォード・マッキンダー　イギリスの地理学者で「地政学の父」と呼ばれる (2)マイケル・ハワード　イギリスの歴史家で今日の戦争学・戦略学を主導 (3)バーナード・ブロディ　アメリカの国際政治学者で、各時代の抑止の概念を確立 (4)ヘンリー・キッシンジャー　アメリカの歴史家で対中外交やソ連とのデタント（緊張緩和）の実務家としても活躍 (5)エドワード・ルトワック　アメリカの国際学者で多くの著作で知られる (6)マーチン・フォン・クレフェルト　イスラエルの歴史家で、クラウゼヴィッツの『戦争論』に真っ向から挑戦

未来予測に定評のある 野村総研のアナリストが 先端テクノロジーが与えるインパクトを先読み! 【本書で取り上げられる主なテーマ】 ・AI(人工知能)はホワイトカラー業務をこなせるか? ・自動運転で激変するバリューチェーンと自動車関連ビジネスの未来 ・進化する音声操作、「ボイス・ファースト」の時代がやってくる ・チャットボットがポータル、検索エンジンの次のウェブの玄関になる ・VR/AR/MRはキャズムを越え「ポスト・スマホ」になれるか ・バイオメトリクス認証は生活をどう変えるのか ・センシングはモノから人へ。「究極のおもてなし」は実現するか ・ブロックチェーンの「使いどころ」を考える

第四次産業革命は人類の生活を根本から変える。ダボス会議創設者がグローバルエリートとの対話を通じて歴史的転換点の到来を予言！ ・AI(人工知能)の能力が人間を超える日はいつ到来するか? ・自動運転車は車の未来をどう変えるか? ・3Dプリンターは、製造業を破壊するのか? ・拡張現実や人間とコンピューターの融合は、世界をどう変えるのか? グローバルエリートが集うダボス会議で行われたディスカッションを基に、来たるべきメガトレンドを予測する。

波瀾への備えは万全か? あなたは生き残れるか? 第四次産業革命という社会変化をどう乗り越えるか。 グローバルエリートとの対話から近未来を予見する。 ●第四次産業革命で登場する新技術は、既存の社会を破壊し、社会を崩壊させ、無秩序状態を生み出す可能性すらもつ。AIやバイオテクノロジー、新素材、量子コンピュータなど、私たちのこれまでの常識が通じない時代が、すぐそこまで来ている。 ●第四次産業革命のテクノロジーは、まさに破壊的である。そして指針や基準は、まだ存在しない。この新しい技術を、社会共通の利益となるように導くには、どうしたらいいのか? ●本書は、グローバルリーダーとの対話を通じて、来たるべき新世界への備えを説くものである。

■世界がカーボンゼロを競う、投資とイノベーション、実装の最前線。変化を追いかけた日本経済新聞大型連載を書籍化。 ■大気中に蓄積する温暖化ガスの量は、この50年で2倍以上に増えた。地球温暖化を食い止めるのには、排出量と吸収量を同じにする実質ゼロにまで減らす必要がある。人類史において農業、産業、情報に次ぐ「第4の革命」カーボンゼロ。日本を含むほとんどの先進国は2050年の実現を目標に掲げたが、その道のりは平たんではない。 ■ＧＸ、蓄電池、水素、原発、再生エネテック、ウクライナ侵攻の影、気候変動ポリティクス、移行戦略に集まるマネー――。企業の盛衰や国家の命運をも左右する脱炭素の奔流に迫る。

経営における意思決定の精度向上を目指す 　世界中で気候変動のリスクは年々高まっており、日本でも豪雨や酷暑等が毎年甚大な被害をもたらすようになりました。これらを背景にグローバル企業は気候変動時代における競争力の確保に向け、業態転換を含めたダイナミックな対応を始めています。 　日本企業もようやく重い腰をあげ、気候リスクを経営リスクとして捉え、RE100（再生可能エネルギーの使用を進める国際企業連合「RE100」が主宰する温暖化防止の企業表彰）などに本腰を入れ始めました。しかし、日本の取り組みは欧米諸国にかなりの後れを取っており、グローバルスタンダードから引き離されているのが実情です。 　本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界的な脱炭素への流れが 創出する新たなビジネスチャンス！ ◆世界的な「脱炭素」の潮流が促す巨額投資 　エネルギーの主役が化石燃料からクリーンエネルギーに交代する本格的な「脱炭素時代」が到来しました。今後企業において新たな技術開発やビジネスモデルへの転換が進み、巨大な成長機会=投資機会がもたらされることが期待されます。 ◆脱炭素関連投資の魅力を解説 　本書は、脱炭素が生み出す投資チャンス、産業別の動きやソリューションのための最新テクノロジー、そして国内外の注目銘柄まで、今後拡大が見込まれる脱炭素関連投資の魅力を解説します。

日本こそ! 大衆迎合主義の危機 ◆腰くだけの労働市場改革、反発を恐れて手を出せない社会保障、補助金漬け飼料米の農政--目先の利益のために社会全体の長期的な利益を犠牲にするポピュリズム政治が日本の将来を脅かそうとしている ◆ポピュリズム政治は世界的な潮流ともいえるが、少子高齢化が急激に進む日本では、その負担は重い。それなのに「先送り」をやめる政治決断ができない。 ◆著者は、経済財政諮問会議の民間議員も務めた規制問題の第一人者。「今を生きる人」「特定の業界の人」にやさしい政策が後代の人たちに取り返しのつかない負担をかけることや、一般消費者に質の低い商品・サービスを押しつけることになることを指摘。 性別や年齢にかかわらず長く働けるようにすることで、社会保険料を長く納められ、給付の抑制を最小限にする、労働・社会保障の一体改革を提言。

長年国際金融ビジネスの指標として用いられてきたLIBOR(ロンドン銀行間金利)が不正操作スキャンダルで信用失墜。2021年に消滅することになりました。 LIBOR廃止は、日本にとって他人事では済まされません。日本の金融機関、投資家、一般企業も巻き込む大変な事態なのです。外貨建て債券を買った人はその金利がLIBORに連動しているものが大部分です。中小企業で米国などに進出する際、建設費用をドル建てで借りていれば利払いはLIBORという契約が少なくありません。そうした取引の契約内容の柱である金利指標を変更しなければならないのです。ただし新しい指標の金利が投資家に有利とは限りません。契約の見直しにおいて大混乱が想定されます。 現に2014年にパウエルFRB理事(現、議長)は「LIBORが無くなれば、150兆ドルに上る契約が見直され、長期にわたり、高い費用がかかり、不透明な交渉が必要になる。しかもLIBORが無くなった時の頑強なバックアップはない」とし「恐ろしい混乱だ」と表現しています。この混乱は不可避であることをいち早く覚った国際金融に関わる金融機関は、戦々恐々として始めています。テクニカル・デフォルト、集団訴訟のリスクが高まっているためです。 本書は、国際金融市場の指標であるLIBORの誕生、発展、不祥事による危機、見直し、廃止までの波乱万丈の軌跡を明らかにするもの。LIBORは世界で350兆ドルの取引に使われていますが、Xデーは刻一刻と近づいているのにもかかわらず、その影響の割には対応は進んでいません。日本の金融機関の多くは、本書によって初めて影響の大きさを知り、対応への奔走が始まることが想定されます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

均等法の母と呼ばれて―― 2021年末に日経新聞朝刊に元文相・赤松良子氏が連載した「私の履歴書」を大幅加筆のうえ書籍化。女性官僚のさきがけとして歩んできた半生は、戦後日本の女性の地位向上の歴史と軌を一にする。連載時には、特に男性と同等に働きたくても働けなかった世代の女性から、書籍化を望む声が相次いだ。 赤松氏の官僚人生の集大成が1985年の男女雇用機会均等法の成立である。労働省で53年にキャリアをスタートさせるも、旧弊な組織と社会の中で様々な壁にぶつかってきた。しかし持ち前のガッツと知恵で立ち向かい、大きな仕事を成し遂げた。イクメンが当たり前になった世代にとっては、かつて企業に女性の結婚退職制や男女で異なる定年制があった歴史など知る由もないだろう。「育児休業」という言葉も72年の勤労婦人福祉法に初めて盛り込まれた。 法律で社会に制度化されなければ、世の中は動かない。志を高く持ち、強い信念とバランス感覚で、ついに歴史を動かした。女性活躍の地平を切り開いたパイオニアの歩みには、未来を担う女性たちへの熱いエールが詰まっている。

経営改革を断行し、「右肩上がりを前提にしない経営」を確立。グローバル化を進め、売上高の7割を新興国市場で稼ぎ出す体制に―「世界で勝てる製造業」への取り組みを語る。一足早く“世界経済の大転換”にさらされた建設機械業界。世界で勝つための答えが、ここにある。

IoTでコマツが変わる！　コムトラックスの標準装備で「機械の見える化」を実現したコマツが、無人ダンプトラックに続き、ドローン、ICT建機で「施工の見える化」に挑む！　さらなる競争力の向上とビジネスモデルの変革を目指す、ダントツ経営の原点を語る。日本経済新聞での好評連載「私の履歴書」に大幅加筆。

■昔のほうが、生活は豊かだった。社会の中間層には経済的活力があり、社会インフラはきちんとメンテナンスされていた。だが、その後何十年にもわたって経済成長率は大きく鈍り、中間層の時間当たり賃金は減少する一方で、CEOの賃金は10倍になった。富の格差は広がる一方だ。 ■「経済学の父」とされるアダム・スミスは、自由な市場はすべての人にとっての最善を生み出すと考えた。だが、現実世界を見回すとスミスの「見えざる手」が機能していないように思える。むしろ、ダーウィンが観察したように、個々の動物の利益と、種としての大きな利益は深刻に対立している。 ■このダーウィンの観察を、経済に応用したら、どんな世界が見えるだろうか。個人の利益と、社会全体の利益は、どうやってバランスさせればよいのだろうか。格差、教育、公共投資、貧困といった諸問題に対し、人気経済学者が解決策を提示する。

きれいごとだけでは生き残れない。人を操る「ヒューマンスキル」を手に入れよう! ロジカルシンキング、プレゼンテーション、マーケティング…… MBAで教えてくれるような「正当派のスキル」だけでは、現実のビジネスは進まない。 上司を操り、部下を利用し、時にはさりげなく、時にはわざと衝突しながら自らの意思を通していく。 経営環境が厳しくなればなるほど、そうした「ダークサイド・スキル」が欠かせないのだ。 本書は、リーダーになるために必要な「7つの裏技」を紹介。 「修羅場企業」のコンサルを多数手がけた著者が、実例にもとづき解説する。 良品計画を立て直した松井忠三氏との対談も収録! ◎7つのダークサイド・スキル その1 思うように上司を操れ その2 KYな奴を優先しろ その3 「使える奴」を手なずけろ その4 堂々と嫌われろ その5 煩悩に溺れず、欲に溺れろ その6 踏み絵から逃げるな その7 部下に使われて、使いこなせ

発想のスイッチ切り替えよう! 消費者調査で見えた、今地域観光に必要なこと 「来て下さい」よりも、「行ってみたい」に。 「誘致・誘客」から「引力ある地域の創造」へ。 インバウンド―辺倒でなく、日本人客重視を―― 持続可能な観光への条件を明らかにする。 ○本書のテーマは、「観光におけるブランド構築」。 今日、全国各地で観光による地域振興への機運が高まり、顧客争奪戦が激しくなる中、 観光ブランド・地域ブランドへの関心が高まっている。 ○これまでの観光マーケティングは、「ぜひ、来てください」という誘致型のプロモーションが主流だった。 本書では「ぜひ、行きたい」とお客さんを引きつけ、地域の魅力を高めるにはどうすべきかを提示する。 ○強いブランドには“引力”がある。京都に来る観光客は、誘致されたからではなく、京都に引きつけられたからやって来る。 本書では、地域が観光客を引きつける力を「地域引力」と表現し、 いかに「地域引力」を向上させるか、どうすれば強いブランドが生まれるのかを 内外の消費者調査をもとに分析する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2017年5月30日、「改正個人情報保護法」の施行決定！　小さな会社も待ったなしで対応を迫られます! ●改正個人情報保護法の施行で自社にどんな影響が? ●いつまでに・誰が・何をすればいい? ●違反した場合の罰則は? ●個人情報保護法とマイナンバーの関係は? ●マイナンバーをもっと便利に管理するには? ●マイナンバーを集めきれていないけれど大丈夫? ●社会保険労務士、税理士にはどこまで何をお願いできる? ……など、小さな会社・お店を対象に、「個人情報保護法」の基礎知識・対応策・業務フローから、「マイナンバー制度」の知識のアップデート、実務の整備までを102のQ&Aで徹底解説します。 「企業が選ぶ弁護士ランキング」2位！　(日本経済新聞社/2016年「企業法務・弁護士調査」情報管理部門)。第一人者の書き下ろし!

いつまで「儲からない」と悩む気ですか 世界を舞台に飛躍する秘密は 高収益をもたらす「情報の輪」だった! 急激な人口減少や第四次産業革命で拍車がかかる企業の短命化など逆風が吹き荒れるなかで、日本の中小企業はいまも低収益に甘んじ続け、多くの経営者が「自社を守れるか?」「次世代にうまくバトンタッチできるか?」と不安に苛まれている。 しかし、日本には世界に誇れる技術やノウハウを持つ中堅・中小企業はいまなお健在で、実際にそれらを武器に海外有力企業と対等にわたり合い、市場を開拓し、高収益を上げる企業は存在している。 コンサルティングを通じ現場を見てきた著者は、低収益の最大の理由を「情報の欠如」にあると指摘する。世界には、海外の有力企業が形作り、高収益のビジネスを生み出す舞台となる「情報の輪」がある。にもかかわらず、その輪に参加できないという理由だけで、せっかくのおいしい情報(アライアンス、イノベーション、販路拡大などのきっかけ)にありつけずにいるというのだ。 では、なぜその「情報の輪」に参加できないのか。どうすれば参加できるのか。さらに、参加した後に有益な情報を効率的に取り入れ、海外の有力企業とつながり、自社の強みをアピールし、彼らと共に新たな高収益事業を生み出すにはどうしたらいいのか 本書は、海外進出を飛躍の契機に高収益を上げている中小企業の事例を分析。そこに共通するKFS(成功の鍵を握る要件)を明らかにし、それらをいかに組み合わせれば「情報の輪」に入り、これを上手に活用できるのかを実践的に解説するもの。著者が実際のクライアント指導や取材を通じて蓄積したノウハウをわかりやすく解説する「現場で活かせる知識集」である。

2023年10月にはコロナ前を超える外国人観光客が来日し、日本は名実ともに「インバウンドの完全復活」を遂げた。円安の後押しも受け、2024年は間違いなくインバウンドが日本経済を支える１つの太い柱となる。そんな今だからこそ小さな会社が「やるべきこと」と「やってはいけないこと」を、インバウンドビジネスの専門家が徹底解説。事例を交えながら、今日からできる売上UPのインバウンド対策をわかりやすく紹介。すでにインバウンド対策に取り組んでいる会社だけでなく、これからインバウンドに取り組む方にも読んでいただきたい１冊。

実務で使える会計センスが2時間で身につく！　経営者・営業マンの会計と、経理担当者の会計は違う！　大企業の会計と、小さな会社の会計は違う！　だから、ほんとうに必要なコトだけを説明しました。中小企業の現場を熟知した税理士が、徹底して中小企業の経営者に対する目線で書いた会計の本。

■80年代金融自由化からバブル崩壊を経て、恐怖の金融庁検査、対話型への転換、地域金融の再定義まで、40年間にわたる地銀史をキーパーソン二人が明かす。 ■一人は大蔵省の護送船団行政の原体験をもち、金融庁長官として「金融処分庁」から「金融育成庁」への大転換を実行した遠藤俊英。もう一人は、広島銀行に30年勤務したのちに金融庁に転じ、歴代長官を支えた日下智晴。役所と銀行の生々しい現場体験をもとに、地銀と行政の実相を描く異色の金融史。 ■専門人材不足だった大蔵省、金融自由化に翻弄された地域金融、恐怖と混乱をもたらした金融検査、歴代長官の金融行政の舵取り――当事者ならではの視点で率直に語る。

◆不良債権問題や金融ビッグバンにより都銀・長信銀が再編されたときも抜本的な対策が取られず温存された日本の地方銀行。融資案件不足や長期にわたる低金利で収益が細り存在意義が問われるなか、金融庁から事業性融資の拡大を求められたこともあり、質の悪い融資、アパートローン、ノンバンク業務などで焦げ付きが起き、いま問題が噴出している。 ◆本書は、全国の日経記者が連携し、地方銀行の実態を深掘り取材した成果をまとめるもの。設立20年をむかえた金融庁による行政が適切だったのかについても問うことになる。スルガ銀行のシェアハウス向け個人融資は問題の一端に過ぎず、程度の差こそあれ、多くの地方銀行で同じような問題が起きつつある。地域金融の関係者の必読書となる一冊。

■ピュリツァー賞を3度受賞した世界的ジャーナリストが放つ、全米大ベストセラー! ■「何かとてつもないこと」が起きている――社会のめまぐるしい変化を前に、多くの人がそう実感している。 だが、飛躍的な変化が不連続に高速で起きると、理解が追いつかず、現実に打ちのめされた気分にもなる。 何より私たちは、スマホ登場以来、ツイートしたり写真を撮ったりに忙しく、「考える」時間すら失っている。 そう、いまこそ「思考のための一時停止」が必要だ。 ■「平均的で普通な」人生を送ることが難しくなった「今」という時代を、どう解釈したらいいのか? 変化によるダメージを最小限に抑え、革新的技術に対応するにはどうしたらいいのか? ■常識が崩壊する社会を生き延びるヒントを教えてくれる全米大ベストセラー。 ウォール・ストリート・ジャーナル紙が選んだ「いま読むべき」本。

訴訟大国・米国、知財訴訟で勝ち抜くためのこの一冊! 元特許庁特許技監・弁理士 木原美武・深見特許事務所所長 推薦 改正連邦民事訴訟規則(2015年12月1日施行)およびAIA(改正米国特許法)完全対応 米国で急増する特許訴訟、日本企業の技術だけでなく、サービス分野もターゲットに! 常に訴訟ビジネスの対象として狙われる危険性と隣り合わせの米国で、 万一、特許紛争事件に巻き込まれた場合、 どのタイミングで、何を、どのように行動すればよいか? 陪審制、ディスカバリー、懲罰的損害賠償制度、パテント・トロールなど、 米国の特殊性に通じる第一人者が、ポイントをわかりやすく解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 知識の創造・共有システムを確立するには?経営組織の硬直化をどう打破するのか?知的エリートの養成法とは何か?企業変革を成功させる条件を探り、エピステモロジー(知識論)に基づく「組織学新モデル」を示す。

●初の体系的テキスト 「地政学リスク」「地政学的には――」など地政学という言葉が氾濫しています。だが、日本において地政学は戦後長らく、軍事と結びついた学問としてタブー視され続け、学問としては未成熟で体系的なテキストすら存在していません。国際関係を語るにおいて地政学という切り口は欠かせないものとなっているにもかかわらず、明確に定義されることなく曖昧なまま各人各様に使われてきたのです。本書では、地政学を「国家間および国際社会に関する一般的な関係を、地理的要因から理解するための枠組み」と定義。地政学の基本的な考え方を解説し、今日の世界情勢のとらえ方を身につける初めてのテキストです。

新型コロナ、国際情勢の混迷、経済停滞の長期化―― 　危機に直面したいま、この国のかじ取りは大丈夫なのか？ 　２人の知の巨人が、リーダーのあり方を巡り緊急対談。 　中国の台頭と不安定化する国際情勢、変化への対応に遅れる企業・政治・行政、急速な人口減と高齢化を伴う社会不安、そして新型コロナのパンデミック――多くの課題を抱えたまま危機に直面する日本。今の政治や経済のリーダーたちに、未来へのかじ取りを任せて大丈夫なのか？　この危機を乗り越えることができるのだろうか？ 　本書は、日本が国家的危機に直面した幕末・明治初期と、第２次大戦後という２つの時代に着目。明治維新後の近代日本を創った大久保利通、伊藤博文、渋沢栄一、益田孝、戦後日本の躍進の基礎を創り支えた吉田茂、中曽根康弘、本田宗一郎、稲盛和夫の８人のリーダーたちの生き様を振り返りながら、野中、北岡という現代を代表する２人の「知の巨人」が、リーダーシップ、教育、組織、知的機動力などの論点を軸に緊急対談。いま日本が直面する急激な環境変化を複合的な危機ととらえ、明治維新後150年の日本の経験に「温故知創」の観点から未来へのヒントを探り、あるべきリーダーシップとは何かを提示するもの。 　野中の理論的枠組みを用い、社会が暗黙知（文化、慣習等）から形式知（新たな製品技術等）を創出するメカニズムを分析し、明治や戦後の日本の何が優れていたかを明らかにする一方で、北岡の歴史観という時間軸（横軸）と野中の知識創造という縦軸を交差させることで、現在の日本の宿痾や今後のあるべき姿を、よりシャープで普遍性のあるものとして読者に問いかけていく。

全米で累計100万部超のロングセラー 『敗者のゲーム』著者による入門書の決定版! 「アクティブ運用での一攫千金を夢見るのはやめて、地道にインデックスファンドで資産運用しよう」―― チャールズ・エリスの主張は、いつもシンプルだ。 コンピュータによる超高速取引が浸透すると、ますます個々のファンドマネジャーの能力は平準化されてしまう。 いまや、一般の投資家が連戦連勝するファンドマネジャーを見つけて資産を託すというのは、 ほとんど不可能に近い。 本書は、「夢見る投資初心者」たちにその現実を伝え、インデックス投資のメリットを説く入門書だ。 エリス自身が「アクティブ運用信者」からインデックス投資へ「宗旨替え」するストーリー、 そして簡潔にまとめられたポイント解説は、予備知識のない読者にも非常に読みやすい。 プロ・アマ問わず、投資家必見の1冊だ。

新日鉄住金がポスコによる技術窃盗の証拠をつかんだのは韓国人密告者の「怪文書」がきっかけだった―90年代半ばから韓国・中国企業に日本の先端技術が流出し続けている。彼らはどのような手口を使うのか。産業スパイへの対抗策はないのか。日経の編集委員が深淵に迫る！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 男子校・女子校or共学、英語、理系教育 etc.--わが子に合った学校はこう選ぶ! 毎年大好評のムックの最新版! ・巻頭インタビュー北野唯我さん(ワンキャリア執行役員)「中学受験で学んだことは経営者になっても役立つ」 ・あの学校の偏差値は? 首都圏・中京圏・関西圏 ・ゼロからわかる! 中学受験Q&A ・親の役割は?子の努力は?合格体験記 ・2020年教育改革で中学受験が変わる ・プロに聞く! 失敗しない塾選び ・注目の「SDGs」「EdTech」最新事情 中学受験の人気がますます高まっています。好景気が続いていることに加え、柔軟なカリキュラムで高度な教育を行う私立中学や公立中高一貫校が好まれているためです。 本書は、中学受験を考え始めた保護者の方々を主な対象に、「男子校・女子校と共学、どっちがいい?」「あの学校の偏差値は?」「いつから塾に行かせる?」「2020年教育改革の影響は?」といった素朴な疑問に答える入門書。 話題の「Edtech(エドテック)」も解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中学受験の疑問を丸ごと解決する入門書! 子どもの中学受験を予定している親や祖父母を主な対象に、そもそもの疑問から解説する入門書。わが子に合った学校をどう選べばよいのか? 塾はどこがいいのか? いつから準備を始めればいいのか? 基本的なことから初心者にもわかりやすく解説します。近年最大の関心事となっている2020年大学入試改革の影響や、今年度から一部で前倒し実施される小学校の英語教育なども特集し、充実した内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ禍で必須に! 生産性を上げるノウハウ ◆コロナ禍で多くの企業が強制実施 新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、今年3月以降、多くの企業が在宅勤務によるテレワークを強いられました。 通勤時間削減などメリットが大きい一方で、コミュニケーション不全、セキュリティ確保など多くの問題点も明らかになっています。 「ウィズ・コロナ」でテレワークがますます不可欠となるなか、生産性を向上させるためには何をすればよいのでしょうか。 ◆テレワークの成功事例を多数紹介 大企業に比べて、中堅・中小企業ではテレワークの導入が進んでいない企業が多いのが実情。経営者の意識、ペーパーレス化の遅れ、IT環境の未整備など原因は様々です。 本書は、特に中堅・中小企業を対象に、そうした障害を乗り越えてテレワークを拡大し、生産性を上げるためのノウハウを解説します。 テレワークを大規模に実施して成功している企業を多数取り上げるほか、テレワークに必須のITツール、セキュリティ対策についても詳しく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 働き方改革は、未来のための経営改革! 2018年6月、働き方改革関連法案が成立しました。残業上限規制、同一労働同一賃金など厳しい法規制が課されるため、対応が急務です。また、人材獲得の面でも、働きやすい職場を作り、自社の魅力を高める必要があります。働き方改革は、企業の死命を制する重要な経営課題となっています。 働き方改革は、小手先の残業減らしでは実現できません。自社の業務を根本から見直し、意思決定プロセスや仕事の進め方、人事評価、組織のあり方など、経営のすべてを改善する必要があります。 反対に言えば、経営改革を断行し、生産性を高める好機。事例を豊富に取り入れて、企業現場の実態に即した実務に役立つノウハウを提供します。

築年数は「資産価値」をどう変える? 「高く売れる」リフォームとは? 「充実した老後」を支える住まいとは? 本邦初の大規模調査で、不動産のプロがこれらの疑問を解決します。 不動産評価のプロ集団が、中古住宅の価値を上げるリフォーム・リノベーションのポイントを分析します。欧米に比べ低調な日本の中古住宅流通市場。しかし、人口減少の中で、流れが変わって来ました。クオリティの高い中古住宅への需要の高まりを受け、その価値評価の精緻化が求められています。 本書は国土交通省の補助事業として不動産会社などが実施した中古住宅やリフォーム・リノベーションの実態調査をベースに、1.自らが所有する不動産の価値を守るリフォーム・リノベーション方法の紹介、2.リフォーム・リノベーションの見積もりチェックのコツなど、不動産業界関係者、金融機関、投資家から一般の方まで、多くの読者にとって実用的・有益な情報を提供します。

2015年8月、天津で起こった空前の大爆発。これは習近平・中国国家主席を狙ったテロだったのか。不気味な不協和音が響く中国共産党の最高指導部内で、いま何が起こっているのか。 「反腐敗運動」で政敵を次々に追い落とし、盤石を誇った習近平の体制が、いま揺れている。天津の大爆発、北朝鮮をはじめ周辺諸国との危うい緊張関係、南シナ海裁判での完敗、大失敗に終わった米中首脳会談、政権幹部を脅かす「爆弾文書」の存在、政権が発足して初めての側近失脚……。 驕りゆえに難局を招いた最高指導者が置かれた現実と、激しさを増す党内権力闘争の裏側を、ボーン・上田賞記者が独自の取材にもとづき鮮烈に描く。世界の政治経済を動かす主要なプレーヤーである中国の動向を見通す上で必読の1冊。

不良債権は公式統計の10倍、 企業債務は８年で４倍に急増―― 日本のバブル崩壊と同じ道をたどるのか？ 気鋭の研究者が、独自のデータ分析を基に、中国経済に潜む脆弱性を明らかにする。 中国で日本のバブル崩壊が再現される可能性が高まっている。リスクシナリオは２つある。１つは、金融危機が発生するという資金供給面でのシナリオだ。もう１つは、バランスシート不況に陥るという資金需要面でのシナリオである。 筆者は、２０２２年までに中国経済がいずれかのリスクシナリオに陥る可能性は40％と見る。リスクの所在は、巨額な不良債権と企業債務にある。 中国の不良債権問題は深刻である。高成長が終焉する中、不良債権の増加が金融機関の経営を圧迫している。中国の金融機関が抱える潜在的な不良債権は政府の公表値を大きく上回る。すでに一部の中小金融機関が債務超過に陥り、取り付け騒ぎも発生した。金融機関の連鎖的な破綻が生じ、金融危機が発生するリスクを払拭することはできない。 また、中国の企業債務はすでに危機水域まで達した。銀行からの借入金などを含む企業債務残高の対ＧＤＰ比はすでに日本のバブル期を上回る。いつ企業が過大な債務と資産の目減りへの対応から、バランスシート調整を余儀なくされ、その結果、債務返済を優先する一方、設備投資需要が縮小しても不思議ではない状況だ。 ――「はじめに」より

■変貌する巨大市場とどう向き合うべきか――。■ 世界最大の人口は、ほぼピークアウトし、中国社会は成熟化への歩みを進めている。経済の高度成長は終焉を迎え、深刻な所得格差などの歪みを覆っていたベールが剥がされ、社会の安定が揺らぐとの懸念が拭えない。 習近平政権は、「共同富裕」というスローガンを掲げ、この難題への対応を始めた。高騰する不動産価格の抑制、脱炭素への対応、巨大IT企業に対する統制、さらには米中対立によるデカップリング……。減速過程に入っている経済をさらに抑え込むことになりかねない政策が並び、難題への対応に苦悶する姿が浮き彫りになっている。 はたして中国はどこまで減速するのか。世界経済への影響はどれほどのものか。本書は詳細な現状分析を踏まえ、三つの予測シナリオを提示するともに、日本企業の活路を探る。 【目次】 はじめに―― 中国経済を等身大に評価する 第1章　2035年までのGDP倍増構想 第2章　共同富裕と改革開放・イノベーションの行方 第3章　人口動態と経済成長 第4章　デジタル化の伸長と成長への貢献 第5章　脱炭素と経済成長は両立するか？ 第6章　金融と不動産のリスクの在処（ありか） 第7章　米中対立とデカップリングの懸念 第8章　中長期成長に関する三つのシナリオ おわりに――日本企業の取るべき戦略、スタンス

◆本書は、曽培炎氏が電子部、機電部副部長、国家計画委員会副主任、同主任、中央財経指導グループ副秘書長兼弁公室主任、国務院副総理などを歴任した期間(1987年5月～2008年3月)、中国の経済社会発展と改革の重大問題に関して発表した論述をまとめたものです。 ◆経済理論、発展戦略と計画、マクロ調整、構造調整、民生改善、体制改革、対外開放、産業発展、資源環境、重大プロジェクトなど10の分野に分類して解説しています。 ◆元々は全3巻・10章から成る膨大な資料を、コンパクトに一冊にまとめた本の邦訳書です。

ある日、わが社が中国企業の傘下に――そのとき、どうする? クオリティよりスピード重視、政治を無視すると何もできない、面子を何より重視する、同じ国でも出身地によって全く特徴が違う、携帯の機種で社会的地位を判断・・・中国のビジネス習慣は日本とはこんなに違う! ! 中国メディアで約10年勤務経験を持つ著者が、 中国企業で働く日本人や中国人ビジネスパーソンに取材を重ね 日中のビジネス文化の違いと、その付き合い方について分析する。 【目次】 プロローグ ある日、中国人はやってくる。 第1章 中国人社長がやって来た! 第2章 中国企業で働く、ということ 第3章 こんなに違う会社のしきたり 第4章 面子は時に仕事より大事 第5章 中国の常識は日本の非常識 第6章 中国人も戸惑っている 【本書の内容から】 ●クオリティの日本人、スピードの中国人 ●年下のエリート中国人と働くということ ●日本の会社は「給料が低い」? ●あの人誰? 謎のダウンロード社員 ●「お父さんは何をしている人ですか」 ●コネの有無が全てを決める ●「帰省時の自慢」のために頑張る ●爆買いする中間層と成金層 ●「灰色収入」は悪ではない ●「ほうれんそう」なんて嫌いだ! ●中国企業で評価される人材とは?

■「肥満児急増」「恋人レンタル、結婚をしない若者」「5千万人分の食べ残し、いまや飽食の時代」「剰男(男余り)東南アジア、ロシアからの花嫁」「驚愕の判例『親の面倒を見ないと遺棄罪』」「広場ダンスに熱狂、早すぎる50歳定年」「巨額の教育費、医療費、結婚できない若者」「徴兵検査の半数以上が不合格」などなど――。 ■中国が人口世界一の座を5年後にも、インドに譲ることに。14億人といわれる人口は中国の成長の源泉であり、成長の阻害要因でもありました。その巨大な人口が減少に転じるとき、中国で何が起きているのか、これから何が起きようとしているのか。 ■ペストの流行が中世の終わりを招来し、ルネサンスをもたらしたように、中国の人口減少は農村の貧困問題を解消し、AIによる発展をもたらすのか、それとも、大国の斜陽をもたらすのか。 ■本書では、敏腕記者が、中国社会の実情を伝えるニュースや出来事を通じて、中国の人口問題の全体像を明らかにしていきます。あわせて、中国の人口減少という世界史的な大転換とどう向き合うべきなのか、その糸口を提示します。 ■著者は広く読まれた前著『中国「内陸発」:底辺から見た中華世界の真実』(1999年刊、2002年ビジネス人文庫化)で、経済発展の進み始めた中国社会の変貌をビビッドに描きましたが、今回は、予想外に早く発展の下り坂を迎える中国社会の変化を豊富な話題で解説します。

中国人から見た、日本と日本人はこんなに不思議、そして面白い! 「日本の高級接待、この料理だけは勘弁してほしい」「冬、子どもに半ズボンを履かせるのは虐待では」「わが社の始業時間がわからない!」「テレビの中国特集、謎のテーマ曲の正体は」「日本の電車は、中国人にとって感動の宝庫」……。 ますます増え続ける在日、訪日中国人。彼らから見た日本や日本人の習慣、行動様式は謎だらけ。食べ物、働き方、人付き合い、社会、日本人の中国観など、何がどのように不思議に思われ、どこに苛立ちを覚え、また感動するのか。 中国取材経験の豊富なジャーナリストが、多くの中国人から話を聞き、その本音を分析。私たちが気づかない、本当の日本の姿を浮き彫りにする。グローバル化が進む時代、異文化ギャップとはどのようなものかがわかり、面白くて役に立つ異色のルポが誕生しました。

【内容紹介】 「中国インバウンド」を呼び込みたい人、 「爆買いの現在〈いま〉」を知りたい人、 「中国人富裕層マーケット」を取り込みたい人へ…… 『「爆買い」後、彼らはどこへ向かうのか?』(2015年刊)で、モノ消費からコト消費への移行を予見した著者が、中国のトレンドを牽引する成熟した富裕層の等身大の姿を描く──。 見えてきたのは、《中国インバウンドを狙うためのヒント》だった! 「百度(バイドゥ)」「銀聯カード」「Ctrip(シートリップ)」「京東商城」「日本美食」など13社以上の中国系インバウンド企業への取材、中国のトレンドリーダーといえる複数の富裕層たちへの緻密なインタビューから紐解く、彼らが日本に惹かれる理由とは──? 【著者紹介】 中島 恵 （なかじま・けい） 1967年、山梨県生まれ。新聞記者を経て、フリージャーナリストに。 中国の経済や文化から、中国人の考え方や生き方にいたるまで、現地へ赴き、生の声を聞いて集める取材力に定評がある。近著に『なぜ中国人は財布を持たないのか』(日本経済新聞出版社)、中国のインバウンドに関する『「爆買い」後、彼らはどこに向かうのか?』(プレジデント社)、そのほか『なぜ中国人は日本のトイレの虜になるのか?』『中国人エリートは日本をめざす』(中央公論新社)などがある。 【目次より】 まえがき プロローグ　「爆買い後」の今だからこそ、日本に惹かれる中国人 第1章　洗練された富裕層が心を揺さぶられるもの 第2章　中国系インバウンド企業は“黒船”ではない 第3章　ニーズはある。あとは彼らとどう繋がるか 第4章　「スマホがすべて」。中国人の劇的な変化からわかること 第5章　観光こそ日本の未来を明るくする“生命線” エピローグ　洗練された富裕層を惹きつけるために必要なもの あとがき