不確実性が極まるビジネス環境で、中期経営計画だけでは会社の舵取りはもはや不可能となっている。世界的なコンサルティングファームが、超長期と超短期の時間軸で最適な意思決定を行うための戦略モデルを提案する。既存事業を最適化しながら、未知の領域で新たな事業機会を生み出すための方法論。

新型コロナ災害が収束しても、営業スタイルは元には戻らない―― 対面ありきではない成果の出し方とは？ これまでの常識が変わったあとに求められる新しい営業ノウハウを、数多くの営業コンサルティング実績を誇り、17万部突破の『御社の営業がダメな理由』をはじめ数多くの著書で定評ある著者が解説。 ・オンラインで商談を成功させる方法 ・オン／オフを切り替えにくい在宅勤務で営業成績を落とさない方法 ・在宅勤務の部下たちを効果的にマネジメントする方法 など、激動の時代を乗り越える新しいスタンダードがわかります。

たった1時間で基本からプロ技まで手軽に理解できると好評のスピードマスターシリーズ、本書のテーマは「保険の見直し」です。見直し10の心構えから、医療保険、生命保険、自動車保険、火災保険などの見直しポイントや意外と知られていない盲点までを100の鉄則にしています。新型コロナウィルスや自然災害などで保険の重要性が高まる一方、先行きの不安から保険料の負担を減らしたいという声も増えています。「何をやっていいかわからない」という人は本書でご自身にあった保険ライフを作り上げていってください。

世の中は「AI」(人工知能)や「5G」(第5世代移動通信システム)、「IoT」(モノのインターネット)など新しいIT技術が注目されています。 これらの普及によってビジネスの世界も大きく変わります。 新しいIT技術を活用し、社会の変化を先取りし、顧客に新しい価値を提供し続けられる企業でなければ、生き残ってはいけないでしょう。 かつて著者は、多くの中小企業経営者と同様、月末になると資金繰りに駆け回っていましたが、今ではまったくといっていいほど時間を取られることがなくなりました。 本書は、AI機能を搭載したクラウド型AI会計システムを開発している岡本辰徳氏とともに、会計の視点から中小企業の経営改善についてまとめたものです。

1日2時間、1000日のみの限定営業！ ボストンの超人気ラーメン店「Tsurumen Davis」店主が贈る、先の見えない時代の不安を一瞬で打破する型破り経営＆人生論。「これからどうなるか」より「これからどうしたいか」で生きよう。先の見えない時代の究極の生き方は「今を生きる」ということ。今を生きるために「終わりを決める」ことで人生が激変しいつでもどこででも思い切り楽しく生きることができるようになる。

あなたの会社も、七転び八起きで人生は逆転できる！中小零細個人企業に特化！1万社以上が実践し成功している「弱者の戦略」黒字経営の教科書。「大失敗からの人生逆転！大成功経営」事例満載。　第1章 会社の倒産で独立も3年は給与ゼロの「逆転人生」◎半径500mで粗利2億。ランチェスター式「儲ける戦略」　第2章 事業失敗・借金・夜逃げから「逆転人生」◎「唐揚げ弁当」で九州一から日本一へ「儲ける戦略」　第3章 起業に失敗! 相談した師匠の喝! で「逆転人生」◎「社長通信」でオンリーワン「儲ける戦略」　第4章 月給50円のお笑い芸人から「逆転人生」◎ダサい「のぼり旗」で九州№1「儲ける戦略」　第5章 サラリーマンを左遷とクビ! で「逆転人生」◎子供向けスポーツスクールで№1「儲ける戦略」

SDGsに取り組まなければ・・・でも、どこから着手すればいい？ 経営にSDGsを組み込むとはどういこと？ 社会的課題を解決しながら成長するビジネスとは？ ビジネスの世界にも浸透しつつある国連の持続可能な開発目標（SDGs）。 だが、どう実践したらよいのか悩む担当者は多い。 「なんちゃってSDGs」に終わらせないために、 サステナブル経営の専門誌「日経ESG」が企業の本気の取り組みを紹介。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「オレについてこ～い！」 リーダーがメンバーを引っぱり、チームが結束して、よい成績を上げ、高い評価を得る――。 かつては、それがスタンダードでした。 誰もが引っぱるリーダーを目指して自分を磨きました。 そして、みんな、引っぱってくれるリーダーについていきました。 そのことに、疑いすら抱きませんでした。 しかし、どうもその形が変わってきているように思えるのです。 著者は次の３名です。 中村伸一氏は、「地球探検隊」という旅行ブランドを立ち上げ、多くの人を世界各地への旅へと導きました。 三浦花子氏は「モンスーンカフェ 」などを運営するグローバルダイニングの元社員。 24歳から店長を経験し、現在はスタッフ育成トレーナーとして活躍しています。 中山マコト氏は、43冊の著作があるビジネス書作家。 本書は、引っぱっていくキャラじゃないと、リーダーの自信がない人にぜひ読んでいただきたい1冊です。 「ほめ過ぎない」 「弱点は先に伝える」 「誰よりも自分が状況を楽しむ」 などといった、引っぱらないリーダーでも、部下の心をひとつにできるルールを１５、紹介しています。

■働き方改革のキーテクノロジー ビッグデータとAIが人材マネジメントの世界を大きく変えようとしています。 その主役となるのが、社員の行動データを収集・分析して、生産性の高い人材と組織に成長させる技術であるピープルアナリティクスです。 この技術は既に欧米ではGAFAをはじめ多くの先進企業で導入され、成果を発揮しています。本書は、このテーマの第一人者たちが日本企業に向けて、実践法を解説します。 【目次】 第１章　ピープルアナリティクスとは何か 1-1 HRテクノロジーの進化とピープルアナリティクス 1-2 人事のデータ活用は5段階 1-3 人事データの定義 1-4 ピープルアナリティクスが人事部門にもたらす効果 1-5 日本企業における必要性、３つの理由 第２章　人事データを活用する視点 2-1 人事データ活用のための３つのポイント 2-2 動的データの活用 2-3 データの標準化・連結化 2-4 人事データの枠を超えるデータの活用 第３章　人事システムの再構築 3-1人事システムの構築に影響するトレンド 3-2 既存の人事システム構成が直面する課題 3-3 ピープルアナリティクスを実現する人事システム構成 3-4 データ品質管理の落とし穴 ［Column］ピープルアナリティクスにおける個人情報保護 第４章　分析テクニックとその活用法 4-1 人事データの分析 4-2 人事データの関係性分析 4-3 統計・機械学習手法の活用 ［Column］複雑な構造を考慮した分析例 4-4 テキストデータの分析手法 4-4 データ分析における基本的な手順 4-6 相関と因果の違い ［Column］エビデンスの強さ 4-7 簡単にできる分析の技法 4-8 分析者としての心得 第５章　データ分析の実務 5-1 ピープルアナリティクスの導入時に考えるべきこと 5-2 プロジェクト設計の実施手順 第６章　運用の組織 6-1 人材獲得・育成の考え方 6-2 必要なスキル 6-3 社内の意識改革 第７章　これからのピープルアナリティクス 7-1 ４つの視点から考える 7-2 将来に向けて今取り組むべきこと 事例編 【事例１】パナリット 　先進企業人事経験者が考える組織のグロースハック 【事例２】セプテーニ・ホールディングス 　データ活用は個人の成長のための一手段 【事例３】サイバーエージェント 　マーケティングスキルを人事に活かす 【事例４】パーソル ホールディングス 　データ活用と人事のスタンダードにするために 【事例５】日立製作所 　生産性向上のためのピープルアナリティクス 【事例６】ヒロテック 　タレントマネジメントシステムの導入・活用 【事例７】リコージャパン 　人事こそ実験しよう 【事例８】ＤeＮＡ 　３つのサーベイを活用した人事の実践 【事例９】サトーホールディングス 　独自文化「三行提報」を育成につなげる 資料編 人事データ利活用原則 人事データ利活用原則に関する考え方について

「広報・IR担当」と「アナリスト」双方の経験者がIRの基礎を実務目線で解説。IR業務の概略から投資家・アナリストの見方の説明、IR業務の流れをケース付きで解説するなど、IR実務を総合的に網羅。企業価値向上のための教科書。 IRの重要性は年々増しているが、個々の上場企業の情報開示の取り組みをみると千差万別、IRのノウハウに乏しいのが現状である。 また、社内からはIRの取り組みが理解されにくく、経営者もIRの必要性は認識しながらも、方法論が見出せずにいることが往々にしてある。 そこで、IRオフィサーとして所属会社のIR優良企業特別賞受賞に貢献し、現在はアナリストとして四半期で60社以上もの企業を取材し、多くの企業のIRの課題に接している筆者が、企業価値向上のためのIRの基本について、より良いあり方を一冊にまとめた。 【目次】 【第１章】IRとは 【第２章】IRの主な業務 【第３章】IRに必要な開示情報 【第４章】投資家・アナリストの考え方を理解する 【第５章】制度開示を理解する 【第６章】関連領域との繋がりを理解する 【第７章】ケースで学ぶIRの主な流れ 【第８章】固定ファン獲得のためのIRの取り組みとは

共感の声、続々！ 親父の感性、息子のロジック。 やるな、２代目。 ――【サイバーエージェント社長・藤田晋氏】 働き方改革のフロントランナー！ ――【ワーク・ライフバランス代表・小室淑恵氏】 リーダーシップは技術で、 誰にでも学べると気づかせてくれる本。 ――【元陸上選手・為末大氏】 ＊＊＊主な内容 なぜか愛される会社、ジャパネット。 若き２代目社長・高田旭人がロジカルに説き明かす 「アットホームでストイックな会社」のすべて。 ◎ 売れない時代になぜ売れる？ ◎ カリスマ創業者が去って成長を続けるのはなぜ？ ◎ 「働き方改革の旗手」とされる理由とは？ 創業者・高田明の後を継ぎ、過去最高売上高更新中！

アメリカの大手企業では導入が進み、サントリー、日立製作所、ヤフーなど日本の大企業も取り入れはじめた「ヒューマン・リソース・ビジネス・パートナー（HRBP）」。企業の経営・事業のパートナーとして、経営の観点から人事戦略を構築するという、新しい人事プロフェッショナルのことである。人事担当者が単なる人事のオペレーションを司るだけではなく、人事の目標が会社の目標とマッチするよう、経営幹部とともに戦略的に働く役職のことである。 これからの人事担当者は、経営者にとっての「戦略パートナー」でなくてはならない。「HRBP」の仕事の中でも最も核心部分である組織設計のノウハウを紹介する。

都市が次世代のデジタルトランスフォメーションの主戦場となる。 IoT、ビッグデータ、MaaS、デザイン、コミュニティ、環境技術…。多様な分野から成るエキスパート集団による、「課題先進国」日本の再興のための処方箋。 ◎推薦文 DX以降の都市論が凝縮、次の企業・個人の形がみえる ―尾原和啓（『アフターデジタル』共著者） 日本は20世紀から持ち越してきた多くの都市問題に加え、都市のハードとソフトに起因する新たな諸課題に直面している。 本書は、こうした課題を解決するのは「アーバン・デジタル・トランスフォメーション（UDX）」であると提唱する専門家集団による提言の書。 センシング技術やビッグデータ解析、アルゴリズム構築に代表される「データ＆アナリティクス」、デジタル技術によって得られたデータを活用しつつ「人間中心」のデザインというUDXのテーマ領域から、各分野のエキスパートが、社会的課題解決と日本にとってのビジネス機会を提案する。 【目次】 序章　なぜ今、「都市」なのか？ ■第Ⅰ部　都市とは人間拡張の最大形態である 第1章　都市は人間の「脳」の拡張として誕生した 第2章　都市という名の人間拡張が加速した時代 第3章　サイバーとフィジカルが融合する時代 ■第Ⅱ部　都市5.0へ向かうデータと分析 第4章　ビッグデータによる「都市の脈動」の把握 第5章　IoTとAIによるインフラマネジメントの一大変革 ■第Ⅲ部　都市5.0を実現する設計思想 第6章　IoTとAIによる人間中心の都市像 第7章　都市を人間中心で設計する：MaaSからCaaSへ 第8章　コミュニティ創造による「個人の都市」の実現 第9章　グリーンインフラによる都市の持続的成長 終章　アーバン・デジタルトランスフォメーションの時代に ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

大切なことなのに ほとんどの人が知らないこと 「お金持ちになるための勉強は、今までしたことがありませんでした」(36歳 男性) 3年で1億円稼いだ思考回路が手に入る! 著書累計200万部 「お金持ちになりたい!」 あなたは、人生において、一度はそう思ったことがあるはずです。 「では、お金持ちになるための勉強を、したことがありますか?」と聞くと、ほとんどの人は、「お金持ちになるための勉強なんて、したことがない」と答えます。 「お金持ちになりたいと思って、勉強したけれども挫折した」というのであれば、まだわかります。 そうではなく、「そもそも、一度もお金持ちになるための勉強をしたことがない」という人ばかりなのです。 「大学受験があるのを知っていた。頑張って勉強をしたけれども合格できなかった」というのならば、仕方がありません。 ですが、「大学受験があるのは知っていた。だが、そもそも一度も勉強をしなかった」というのであれば、「合格する可能性さえゼロ」で当然です。 勉強をしないで成功できる分野は、どこにもありません。 プロ野球選手になるには、練習が必要ですし、ボディービルダーで成功するためにも、筋トレは必要です。 どんな生まれつきの天才であっても、東京大学に合格するためには、受験勉強は必要です。 お金持ちになるためにも、勉強あるのみ、です。 ただ、お金持ちになるには、「お金持ちになるための勉強」が必要だという、ただそれだけなのです。― 「はじめに」より

企業・経営者側からの相談を数多く受ける!労務問題のプロ弁護士が、実際のハラスメント事例から導き出した効果のある対策をやさしく解説。事例をまんがにしたケーススタディや、「パワハラをする人」のタイプ別対処法、部下から訴えられたり相談された場合の正しい対応など、実務にいかせるポイントがすぐわかる。

女性マネージャーの育成は、社会にとって急務です。そして多くの女性たちが実力を発揮し、活躍することは人口減少の中で不可欠です。しかし、旧来の「おじさんコミュニティ」を所与条件として、それに合わせる働き方では長続きしません。誰かが無理をして何かの形に合わせると、必ずゆがみが生まれます。個人が何かのパターンや人の思惑通りの役割を演じるものではない、その人なりの自然な働き方をすることこそが、長く続くコツです。多くの女性マネージャー、ビジネスパーソンが無理のない働き方をするヒント。

本書を推薦します! 魚谷雅彦氏(資生堂社長) 伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) 『PEOPLE FIRST』こそ、日本企業がグローバル市場で勝つための戦略だ。 ――魚谷雅彦氏(資生堂社長) 21世紀に勝ち残る条件は戦略ではなく人材経営だ。CEOとCFOとCHROの協働を唱えた衝撃の書。 ――伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) ★ ★ ★ CEOがなすべき仕事は 人材の総責任者として 会社の命運を握る〈2%人材〉の ポテンシャルを引き出し 人材ファースト企業への移行を 完遂することだ! 今日の経営幹部の大半は、人材こそが競争優位を生みだすことを理解しているが、企業が使っている人事制度は一世代前の遺産である。それらは、将来が予測可能な環境、伝統的な仕事のやり方、レポートラインと部門で人を管理する組織のために設計されたものである。近年、仕事も組織もどんどん流動的になるにつれ、事業戦略は予測可能な向こう数年間の計画を練ることではなく、絶えず変わりつづける環境のなかで新たな機会を察知し獲得することを意味するようになった――企業は新たな手法で人材を活用しなければならない。人材が戦略を主導しなければならないのだ。 ★ ★ ★ 世界的ビジネス・アドバイザー、マッキンゼー・アンド・カンパニー前グローバル・マネージング・パートナー、コーン・フェリー副会長の3人がタッグを組んだ21世紀企業のための人材戦略ブック。

【内容紹介】 「新卒大量採用」「早期育成」「定着化」を3本柱とし、企業の業績を圧倒的なスピードで達成させるのが、「採用ファースト経営」です。 これは、中小企業にとって優れた人材を採用でき、人も組織も大きく伸ばすことができる全く新しいメソッドとなります。今のところ、まだ人材戦略を最重要課題として取り組まれている中小企業はかなり少ないのが現状です。本気で事業を拡大させたいという経営者や採用担当者の方々に、この採用ファースト経営は自信を持ってお勧めできる手法です。 【著者紹介】 [著]株式会社船井総合研究所HRD支援部 お客様の業績を向上させ、社会的に地位の高い「グレートカンパニー」を多く創造することをミッションとする。中堅・中小企業を対象に、日本最大級の専門家を擁し、業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとる。その現場に密着し、経営者に寄り添った実践的コンサルティング活動はさまざまな業種・業界の経営者から高い評価を得ている。HDR支援部は「組織のイノベーションをサポートする」をビジョンとし、企業の持続的成長を実現するための人事・組織の専門コンサルティング部門。採用→育成→定着分野において、企業成長に合わせた持続的で計画性のある一気通貫の人づくり・組織づくりをサポートしている。 【目次抜粋】 はじめに 第1章　「採用ファースト経営」とは 　1．人財戦略を最重視した経営手法 　2．ハイクラスの新卒採用にこだわる理由 　3．実証から生まれた「採用ファースト経営」 第2章　「採用ファースト経営」実現のための社内改革 　1．事業戦略と人財戦略を連動させる 　2．新人が活躍しやすい業務形態に変える 　3．採用体制を整える 　4．昇給・昇格のロジックをガラス張りにする 　5．若い人が働きたいと思える会社になっているか？ 第３章　中小企業が「新卒大量採用」を実現する方法 　1．求める人物像を定める 　2．マルチ・チャネルで母集団を形成する 　3．動員力を高める施策 　4．人財の見極め方 　5．採用管理の省人化を図る 　6．内定辞退率を抑える 第４章　「即戦力化」と「定着化」の秘訣 　1．早期育成が定着化につながる 　2．成長度合いを見える化する 　3．育成プログラム 　4．定着率を改善する取り組み 「採用ファースト経営」実践企業にインタビュー――ホンダカーズ佐賀代表取締役　岡野晃士氏 あとがき

「人事のあり方」を刷新しようとする動きが本格的に加速し始めた。人、組織、企業そして社会を変えていく人事とは。 世界で勝つ企業の人事になるために、どのようなコンセプトと戦略を持ち、どのような組織体制やシステムでサービスを提供していくべきなのだろうか。そして、そうしたこれからの世界と時代に必要とされる人事にどの様に生まれ変わることができるのか。 人事そのものを変革していくための考え方とアプローチを図表などを多く用いて丁寧に解説した、これまでにない一冊。 ＜本書で取り扱う問いの例＞ SDGsやESGといった社会からの要請の中で人事に求められるものは？ 現在の人事がオペレーション業務に追われ、戦略貢献出来ない理由は？ 真の意味で経営に貢献する人事とは？ イノベーションやデジタル化の領域で人事が貢献すべきことは？　 これから人事部員はどの様に育てていくべきか？　など ＜本書の構成＞ 〇第1章　人事が影響を与える“3つの領域” 〇第2章　人事の実態と陥りがちな“4つの症状” 〇第3章　これからの世界で勝つ“最強の人事”とは 〇第4章　最強の人事に変革するための“6つのステップ” 〇第5章　最強人事を担う“人事プロフェッショナル”

2週間の合宿で運転免許を取ってくると、出かけていった息子や娘たち。ところが、帰ってきたら、笑顔で挨拶をし、進んで掃除をし、整理整頓もできるようになってしまった。なぜ？　いったいわが子に何が起きたのか？　と驚く親たち。子どもたちは異句同様に、「友だちがたくさんできた」「挨拶をすると気持ちがいいことを知った」「トイレ掃除をしたら心も洗われた」と語る。そう、島根県の益田市にある「益田ドライビングスクール（MDS）」は、運転免許を取りにきた茶髪にピアスの現代っ子を、礼儀正しく、ボランティア精神に富んだ若者に変えてしまうということで、業界では有名な自動車教習所なのである。しかも、地理的に不便な場所にあるにもかかわらず、その集客力は全国トップクラスを誇っている。本書は、MDSの創業者が、なぜ若者たちが変わるのか、どんな経営をしているのかをあますところなく語ったもの。自動車教習所の概念を覆す書でもある。

相続税の実務では頻出の小規模宅地等の特例は、適用要件が複雑で適用の可否が納税額に大きな影響を与えます。本書は令和元年度改正で適用範囲の見直し等が行われた特定事業用宅地等への適用や個人版事業承継税制との関係、また、令和2年4月から施行・適用される配偶者居住権が設定されている場合の面積調整などを織り込み改訂。近年、多様化する居住様式・所有区分などをパターン別に分け、219問のＱ＆Ａにより、本特例の適用可否について分かりやすく解説しています。

CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）というメガトレンドが、世界の自動車メーカーを大きく変えようとしている。その波は、サプライヤー（部品メーカー）にも押し寄せている。 CASEの波は、これまでの「ケイレツ構造」を破壊する。完成車メーカーの開発のすそ野が広がり、ケイレツ構造を維持できなくなってきたからだ。既存のサプライヤー構造を見直し、水平転換モデルへの切り替えを推進する。ただしケイレツを維持する場合でも、その中でサプライヤーの集積化を推し進める。トヨタ自動車やホンダなどで、具体的な動きが出てきた。 このように、CASEは自動車メーカーだけでなく、サプライヤーにも深刻な影響をもたらす。CASE時代に向けて、日系サプライヤーは生き残れるのか。どのように勝ち残り戦略を描けばよいのか。 本書では、日系サプライヤーにとって影響の大きい「CASE」と「脱ケイレツ構造」の加速に焦点を当てて、具体的な勝ち残り戦略を提示している。 CASE時代になっても、すべてのクルマが電気自動車（EV）になるわけではない。ガソリンエンジンやディーゼルエンジンを搭載するクルマはゼロにはならない。本書では「地に足がついた」現実的な議論によって、自社の強みを生かした既存プレーヤーの戦い方を提示している。 一方、モビリティー産業への新規参入を目指す異業種プレーヤーは、戦い方を間違えるとCASEは脅威になりかねない。異業種プレーヤーがモビリティー産業に参入する際の戦い方についても詳しく分析している。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 不動産の名義変更をお考えの方へ、５ステップで申請までをナビゲート。専門家に頼む？頼まない？何にいくらかかる？必要書類は？自分でするから費用を抑えて賢く手続できる！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コーポレート・ファイナンスの理論を基礎としたアントレプレナーや外部投資家のための入門書。ベンチャー企業のバリュエーションやディール・ストラクチャー等が理解できる。

【内容紹介】 LEAP〈跳躍〉かFALL〈凋落〉か。それを決めるのはテクノロジーではなくストラテジーだ! LEAPは絶え間ない市場の変化と、ほぼ時間差のない競合からの追い上げという過酷な環境のなかで企業が繁栄し続けるための戦略と実践の書。どんなテクノロジーもイノベーションも、すぐに真似をされ、コモディティ化を免れない。消耗戦を避けるには、成功体験をゼロリセットし、追い上げてくる競合と異次元のレベルにLEAP〈跳躍〉する必要がある。それができる企業には、共通する5つの基本原則がある。 「これらの原則はすべてのビジネスリーダーの 心を揺さぶるだろう」(クレイトン・クリステンセン) 【著者紹介】 [著]ハワード・ユー(Howard Yu) 世界トップクラスのビジネススクールIMD(スイス・ローザンヌ)教授。同スクールのエグゼクティブ向けコース、AMP(Advanced Management Program )ディレクター。2011年にハーバード・ビジネス・スクールにて博士号を取得。専門は戦略とイノベーション。洞察に富むケーススタディーには定評がある。 [訳]東方雅美 (Masami Toho) 翻訳者、ライター。 慶應義塾大学法学部卒業。米バブソン大学経営大学院修士課程修了(MBA)。日経BPやグロービスなどでの勤務を経て独立。 【目次抜粋】 イントロダクション　競争の仕組み 第1部　歴史から学ぶ 第1章　「日米ピアノ戦争」の教訓――強みが弱みに変わるとき 第2章　新たな知識分野へ跳躍する――準備できている者が生き残る 第3章　セルフ・カニバリゼーションを恐れるな――どうせ滅ぼされるのなら… 第2部　未来を見据える 第4章　ユビキタスな環境を味方につける――一人の天才から集団の知恵へ 第5章　人工知能を味方につける――直感からアルゴリズムへ 第6章　マネジメントにクリエイティビティを――ビッグデータから人間としての強みへ 第3部　いまやるべきこと 第7章　知識を行動に変えるために エピローグ 謝辞

2020年代がスタートする。 日本企業は、次の10年をどのように位置付け、何を目指せばよいだろうか。 そしてビジネスリーダーは、どのように組織を牽引していけばよいだろうか。 これが、本書の底流にある大きなテーマである。 グローバル先進企業は、すでに企業の根幹をなす基盤の進化を急速に進めつつある。 2020年代は、企業基盤進化の成否が、グローバル市場における企業の優勝劣敗を 決するといっても過言ではない。 日本企業が、2020年代を「輝きを取り戻す10年」とするためには、 ビジネスリーダーが構造変化の本質を理解し、企業基盤の進化の方向を定め、 実現に向けたアクションを開始することが大切だ。 こうした問題意識に基づき、本書では、経済の構造変化が進むなかでの 5つの企業基盤進化の方向性を提示する。 そして、それぞれの方向性について2つずつ、合計10の注目すべき経営テーマを解説する。 ◎5つの方向性と10のテーマ 方向性1 新しい競争ロジックをマスターする 01 データ・ドリブン・マーケティング――AI×ビッグデータでデータ経済圏を勝ち抜く 02 エコシステム戦略――デジタルが変える「協業」のルール 方向性2 変化に柔軟に対応する組織を構築する 03 アジャイル・オーガニゼーション――激変の中で組織のあり方を抜本的に変革 04 ダイバーシティを経営の武器にする――異質のぶつかりあいがイノベーションを生む 方向性3 ダイナミックな全社変革を実現する 05 デジタル・トランスフォーメーション――日本での成功のカギ 06 デジタル・サプライチェーン・マネジメント――優位性構築か効率重視か、選択を急げ 方向性4 先が見えない時代に、経営手法を進化させる 07 シナリオプランニング――「未来」を見える化し、チャンスに変える 08 TSRマネジメント――戦略と「株主価値創造」をつなぐ 方向性5 企業の「あるべき姿」を再定義する 09 世界の先端企業が重視する「パーパス」――「存在意義」を基軸とした企業変革 10 成長戦略としての「社会的インパクト経営」――SDGs/ESGが問いかけるもの

中小企業経営者がしがちな 財務や経営の勘違い。 なぜ間違いやすいのか、正しくはどう対処すべきか。 熱い指導で評判の会計士がやさしく教えます。 社長、その考えすべて間違い！ ×銀行の借金は早く返すべき ×売り上げが増えればお金が増える ×財務は経理に任せている・・・ 勘違い40個、私がズバリ正します！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 AIの導入事例が一目でわかる！ 金融、流通、製造、インフラなど全8業界36業種のAIの導入について、どのような分野で活用されているのか、 どのような事項との親和性が高いかといったことについて鳥瞰図で解説。豊富な実例も掲載しており、ビジネスのアイデア創出にも応用できます。 また、「こんな応用可能性があります」にとどめず、実際に実装したりトライアルをするときのノウハウも掲載しています。 本書掲載の鳥瞰図はご購入者特典としてDLして活用できます。 【本書に掲載されている業種】 〈流通〉 コンビニ・スーパーマーケット 百貨店業 郵便・運送業 〈製造〉 自動車製造業 食品・飲料製造業 化粧品・日用品製造業 金属製造業・化学工業 重工業 建設業 繊維工業（アパレル） 電機製造業 〈金融〉 銀行業 保険業 証券業 〈サービス〉 ホテル業 旅行代理業 外食業 テーマパーク 放送局 〈インフラ〉 通信業 鉄道業 航空業 空港 道路・交通インフラ管理業 エネルギー業（ガス・電気） 石油および天然ガス生産・販売業 〈公共〉 学校・学習塾 警察・警備 消防・防災 〈ヘルスケア〉 病院 介護サービス業 製薬業 〈その他〉 農業 水産業 スタジアム・（プロ／アマ）スポーツ ゲーム業 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

日本の生命保険業界で初のライフプランナーを導入することで成長してきたプルデンシャル生命保険。現在活躍している６人のライフプランナーの体験を紹介し、ただ顧客のために尽くすという営業の基本の大切さを伝える。

31歳で日本フェンシング協会会長に就任した銀メダリストは なぜ組織を改革することができたのか？ 日本フェンシング界初のオリンピック・メダリストである太田雄貴さん。 現役引退からわずか1年後の2017 年夏、31歳の若さで日本フェンシング協会の会長に就任した彼は、フェンシングを「ベンチャースポーツ」と位置づけ、 大会演出、外部人材登用、テクノロジーの導入、協会・選手の意識改革など、ありとあらゆるところで「攻め」の運営を貫き、 日本選手権の観客動員数を大幅に増やすなど、不祥事つづきのスポーツ団体の中にあって、大きな存在感を見せています。 本書には、若き会長がいかにして協会を進化させたのか、その奮闘記であり、行動を起こす時の指針として大切にしてきた「25のアイデア」が盛り込まれています。 スポーツに限らず、ビジネスの世界で、個人として、組織として大きなステップアップを図るためのヒントが満載。 この一冊で、あなたのビジョンは大きく変わる！

会社は生命体――。だから、進化し続ける。 固定化されたヒエラルキー型の組織運営から、自然の摂理に則った「自然経営」へ。 これからの自律した組織のつくり方。 日本でどこよりも早くティール型組織を構築した「ダイヤモンドメディア」創業者・武井浩三氏と、元ソニー天外伺朗氏による、「ティール組織」の実践編！ １章　武井塾のイントロダクション ２章　理念も事業計画もない生命体的な会社 ダイヤモンドメディアという会社 上司部下なく会社の情報はすべてオープン ３章　ダイヤモンドメディアではカオスが常態 組織を生き物としてデザインする 組織づくりと街づくりの共通点　ほか ４章　ポリモルフィックネットワーク（多形構造）を武井浩三が目指す 転職をサポートする「Tonashiba」 役割を固定させない　ほか ５章　組織の自浄作用 責任を追及してもわからない組織 人それぞれのメンタリティに合わせて ６章　自己組織化の三要素 経営者という立場を必要としない組織 ７章　権力の流動性。でも残存パワーがうっとうしい！ 会社とは何か、法人とは何か 自分ごとになるためには情報の透明性が必要　ほか ８章　日本流のティールを皆で開拓しよう！ 見える化する メンタルモデルとティールの関係性　ほか ９章　メンタルモデルごとに「ティール組織」が異なる トップダウンかボトムアップか ティールにもさまざまなスタイルがある　ほか 10章　給料をどう決めるのか？ 雇用とアウトソースについて 給与の決め方について　ほか 11章　給料をオープンにする。大切だがなかなかでき難い！ 給与を公開できる会社、できない会社 人事評価について　ほか 12章　給料バブルから多くを学んだ 給与バブルをなくすために 給与制度のガイドライン 13章　給料決定に必要な心理的配慮 給与が下がることについて 業務委託料について　ほか 14章　意識やパラダイムより、組織の構造・環境を変える ティール的な給与の考え方 給与をオープンにすると　ほか 15章　情報公開のセオリーと実務 理念で混乱する現場 社長の給与も公開するのか 負債も分散するのか　ほか 16章　個人の意識の成長・発達とティール組織 実存的変容を起こすと運がよくなる 17章　開放性のキーは「１on１」と「人だまりスペース」 情報の透明性が最も重要 ダイヤモンドメディアの１on１の実際　ほか 18章　言語化すると失われるものがある！ 目に見えないものは言語化できない 19章　新規ビジネスが自然に立ち上がる！ ティール組織だと新規事業が自然発生的に生まれる 情報の共有の仕方 20章　「権力」は構造が与える力。それをなくす！ 年功序列の考え方について 決済権と人事権という権力　ほか 21章　会社の内と外の境界を淡くする これからの資金調達のあり方 ティール組織になるためのプロセス　ほか 22章　次世代の会社を現行法のなかで実現する！ 権力を無効化するために 責任の所在について　ほか

「ISO/IEC 27001」は国際標準化機構（ISO）による情報セキュリティマネジメントに関する国際規格です。「規格の内容が難しくてわかりにくい」「認証取得までどうやって進めればいいのだろう？」という人達に向けて、本書では、規格の目的や取得する意義、ISO/IEC 27001で要求されている事項や附属書についての知識、認証取得の流れを身に付けられるよう、図を多く使ってわかりやすく解説します。ISO認証の取得を目指している組織の担当者、すでにシステム運用中の企業で関連部門に配属された新人など、ISO/IEC27001について初めて学ぶ人におすすめの1冊です。

デジタルシフトを進める際の課題は数知れず。何を準備すべきか、どこから手を付けるか、現場にどう根付かせるか、組織体制はどうあるべきか、担当者はどう行動すべきか－－。 実践現場やマネジメント層、さらには経営層が抱えるこうした悩みについて、抽象的な教科書や成功をアピールしがちな導入事例本からは答えは得られない。 本書は実在の先進企業、三井住友ファイナンス＆リースが数年間にわたって現場とデジタルシフトに取り組んだ挑戦のストーリーをまとめたものである。 AIやRPAの実践エッセンスを、関係者が取るべき具体的なアクションレベルにまでかみ砕いた指南書に仕上げた。 「頼むから、今のやり方、変えんといて」 「使いものになってないよ！いったい何のためのロボットなんだ」 現場は日々忙しい。 その意識を変え、既存の業務プロセスを改め、ついには現場に歓迎され、新ビジネス創出につなげようと苦心する担当者たちを追いかけた5本のストーリー。 そこには共感するだけでなく、彼らが一貫して顧客を向き、ビジネスを起点にテクノロジーを活用していく態度に目を見張るはずである。 同時に現場や担当者を支援し、やる気を引き出す全社的な組織体制づくりはどの企業にも役に立つ極意と言える。 そして、米GEの流れをくむ改善のカルチャーや、先端技術活用に際して内製にこだわる姿勢には多くのヒントを読み取ることができるはずだ。

決算書が読めれば、会社がもっとわかる！ 経済ニュースが面白くなる！ 就職先、取引先、株式投資先などの財務状況を知り、将来性を見通すことは、今やスタンダードなビジネススキルといえます。 本書は、「決算書はポイントを押さえて効率よく読むもの」という考え方のもと、財務三表の見方と財務分析の基礎を100項目にまとめ、コンパクトに解説しました。 実際の決算を「ケース」として取り上げ、実践的な読み方と分析の仕方も説明しています。 ＜「ケース」として掲載した企業＞ 日本電産、日本マクドナルドホールディングス、吉野家ホールディングス、ヤマトホールディングス、コマツ、川崎汽船、JR西日本、ファナック、タカタ、西尾レントオール、東洋エンジニアリング、武田薬品工業、ソフトバンクグループ、大塚家具、LINE、キヤノン、ユーザベース、ソニー、三菱ロジスネクスト、トラスコ中山、新明和工業

多くの地方が抱える地域活性化という課題。それに応えるのは地元に根ざしながら、事業を企画立案し創り出す新しいスタイルの建設会社だ。そんな「新・建設業」に生まれ変わるための具体的なノウハウや、各地の成功例を紹介する。

入社3年で年収3000万円!? 日本でも、有力企業が続々と高い報酬を提示。 世界規模で激化する有能な人材の獲得競争を徹底解説。 創造的な仕事を担う優秀な人材、とりわけAI開発などに携わるエンジニアなどの優秀層をめぐり、世界レベルでの人材獲得競争が繰り広げられている。アメリカや中国はもとより、最近では日本でも若手に対する高額報酬の提示が報じられている。年俸1億円を掲げる企業も出現した。 限られた優秀な人材に対して手厚い報酬で処遇することは重要だが、それだけで人材を獲得するのは難しい。いまや、会社としての魅力をどのように示せるかという「バリューの競争」にシフトしつつある。優秀な人材ほど成長の機会を求めており、目先の初任給には左右されない。また、就職・転職せずに起業を選ぶ人材も増えつつあり、競争は激化している。 本書では、注目される米IT大手などの最新の動きに触れながら、採用の最前線ばかりでなく、採用後の処遇や転職を引き留める工夫なども解説。有力企業が求める「稼ぐ人材」像を深掘りするともに、会社は働き手に何を提供すべきかを検討。外国企業の実態にも詳しい人材コンサルティング大手のベテランが、採用する側、採用される側の双方にとって示唆に富む手法、人材マネジメントを徹底解説する。

急速に少子高齢化が進む日本。今の40代、50代が定年を迎える頃には、「年金支給は70歳から」となっている可能性が高い。そうなると、「定年後は悠々自適」とはいかず、70歳まで働き続けなくてはいけなくなる。どうせ働くなら、定年後こそは好きなことを仕事にしたいもの。そこで本書では、定年後もいきいきと働く60歳以上の方々の実態を調査。　◎70歳から介護職員に転身した元商社マン　◎憧れのタクシー運転手へ転身した元エンジニア　◎退職前から続けていた講師業で売れっ子になった元メーカー社員　など、みな自分の好きなことを仕事にしており、元気いっぱいで70歳、75歳まで働く勢いである。それらの人は何が違うのか。どんなサラリーマン時代を送ってきたのか。仕事はどこから取ってくるのか――。彼らへの徹底取材から、定年以降もいきいきと働ける人々の特徴が明らかになった。年金、健康、孤独、夫婦関係、生きがい……「定年後の不安」が一気に消え、今の会社生活にも希望が湧いてくる1冊！

18万人の社長アンケートからわかったリーダー達の「誰にも相談できない70の問題」! その解決のため「悩む力」がリーダーを鍛える。 ◆毎日の苦悩は、成長のための試練である 社長(リーダー)の仕事は(決断のために)悩むこと。毎日、神経をすり減らしながら、集中し、覚悟を持ち、決断している。会社というのは問題が1つ解決しても、すぐにまた新たな問題が出てくる。そしてそれは最初の問題よりも、さらに難しい問題となって目の前に現れる。リーダーは毎日、降りかかってくる大波と戦い続けているのだ。 しかし、日々襲い掛かってくるトラブルという大波は、実は成長するための試練なのだ。リーダーは悩んで、悩んで、悩み抜くべし。それこそが、会社・組織を大きく飛躍させる原動力なのである! ◆課題解決の実践を通じてこそ「悩む力」が鍛えられる 本書は、全国18万人の経営層が登録するビジネスマッチングサイトの主催者が、その日々の対話・交流を通じて把握した経営トップ達の本当の「悩み」と、その解決のための「思考法」を抽出。会社・組織を強くするのは結局、リーダーであり、そのリーダーを鍛えるのは「悩む力」であるという視点から、具体的なアドバイスを提供するもの。 著者の主催する交流サイトの登録者の多くは中小企業経営者だが、その抱える課題は、企業や組織の規模や形態に関係なく、リーダー達に共通するものが多い。経営戦略やタイムマネジメント、あるいは経営に関する個別の分野を扱った書籍はあるが、リーダーの悩みを解決するノウハウを幅広にテーマにした類書はほとんどない。

なぜネットフリックスは『ハウス・オブ・カード』で成功できたのか? 電子書籍はハードカバーや文庫本の発売よりどれだけ遅らせるべきか? ネット上の海賊行為で音楽や映画の質は落ちたのか? 豊富なエピソードと最先端の経済学で、デジタルディスラプションの影響と対策が分かる! 世界中で、アマゾンやネットフリックス、アップルを始めとした多くのプラットフォーマーが、極めて強い交渉力をテコにさまざまな秩序への「挑戦」を続けているが、出版業界や音楽業界、映画業界においては、特に大きな地殻変動をもたらしている。 本書は、これまでのコンテンツビジネスの業界秩序がどのように成り立ってきたのか、さらに商材としてのコンテンツについて経済学的な特徴から紐解き、プラットフォーマーがなぜこのように強い力を持てるのかを解説する。 さらに、セルフパブリッシングや海賊版サイトなど、テクノロジーが可能にしたコンテンツ表現や流通の影響も検討した上で、既成のビジネスプレイヤーたちがどのように新しい時代に対応していくべきかを提示する。 展開されるさまざまな議論も、計量経済学などの手法を用いエビデンスベースドで説得力がありつつ、興味深いエピソードや事例を豊富に紹介しながら進められ、読みやすい。 出版・映画・音楽業界など、デジタル技術の驚異的な進歩と、その活用の進展に伴い業界秩序の大幅な変動に直面する業界人が、日々の課題に対応し、将来を考えていく上で必読の書。

投資・運営・教育・シェア・金主・人材不足に悩めるビジネスマンよ、刮目せよ。利益率を上げるために必要なのは「感情」と「戦略」だ。年間500人を超える経営者へセミナーや講演を行う藤田氏。―ふと経営者としてこのままで良いのか？と考える事があります。ノウハウが分かれば売上を上げる事はできる。でも、納得いく経営をするのは難しい。そんな問題を野村監督は解決してくれました。「褒めるとか叱るとかの根底にあるのは愛情なんだよ」 中小企業だからこその経営の悩みを根本から解決策まで、分かりやすく解説。野村克也の成功に至るまでの苦悩や、人の使い方、オーナーとの確執…貧乏でも、知名度がなくとも、天才でなくとも、1番になった男の「ぼやき」が明日の活力へと変わる。

新規ビジネスのヒントが ここにある!! 「持続可能な開発目標(SDGs、Sustainable Development Goals)」は、 2015年の国連サミットで採択された 「持続可能で多様性と包摂性のある社会実現のため、2030年を年限とする17の国際目標」のことです。 2019年6月に大阪で開催されるG20の影響もあり、 SDGsの活用を促すビジネスセミナーが相次ぎ開催されるなど、 企業の間で非常に注目が高まっています。 本書では、 「SDGsをビジネスにどう活かすことができるのか」 という視点に軸をおいて、構成しています。 著者2人が、多くのセミナーや講演を担当するなかで 参加者から多くの疑問を受ける箇所を特に重点的に解説しています。 ●●こんな人にオススメ●● ・1冊でSDGsについてしりたい ・仕事でSDGsの担当になったがよくわからない ・自社のビジネスで社会貢献をしたい ・SDGsとビジネスの結びつきを知りたい ・実際にSDGsを導入して成功している企業の事例を知りたい

ビッグデータ、ブロックチェーン、サブスクリプション、RPA、MaaS……人気ビジネススクールで学べる「AI時代の必修教養」が、この1冊ですっきりわかる。テクノベート（Technovate）とは、テクノロジー（Technology）とイノベーション（Innovation）を組み合わせた言葉で、主にITに代表されるテクノロジーによって進化、あるいは変化していく新しい経営の在り方を指す言葉です。テクノロジーがビジネスの在り方を変える時代に、それと深く関連する重要キーワード70個を厳選し、図版も交えてコンパクトに解説したのが本書になります。読めば、最先端の技術をビジネスの現場で使いこなすための知識とスキルが、すぐに身につく！　【本書の内容】●Chapter1 データ／AI の基本　●Chapter2 新技術　●Chapter3 経営戦略　●Chapter4 マーケティング　●Chapter5 ヒト／働き方　●Chapter6 創造と変革　●Chapter7 コンピュータ／インターネットの基本

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動は、おとなしくじっとしていることでは成り立ちません。そして、いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。不祥事を起こさないよう身を縮め続けてばかりいては、経営は成り立たなくなるでしょう。また、問題を解決しないまま放置すれば、身を縮めるのをやめて再び動きはじめたとたんに、不祥事が起こることになるのは目に見えています。問題を解決するには、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることが必要です。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、個々の社員の力を組織のパワーに変えることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。従来の「倫理法令遵守」を中心とするコンプライアンスの考え方から、「社会的要請への適応」へと大幅な改訂を加えました。そして、企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも力を加えています。このテキストを学ぶことを通して、「社会的要請への適応」を貫徹し、この困難な状況から飛躍する企業が増えていくことを期待しています（「はじめに」より）。

最難関MBAコースで今、未来のリーダーが学ぶ“ソフトスキル”とは―― 職場のストレスを科学的に軽減する、マインドフルネス進化形。 リーダーのための最新理論。 ソフトスキルは技術的スキルと同程度か、それ以上に重要だ：YES 92% ソフトスキルを備えた人材を見つけるのに苦労している：YES 89% ――ウォール・ストリートジャーナル調べ、企業重役900人に調査 ソフトスキルとはコミュニケーション・適応力・問題解決能力・共感力・創造性・理解力・決断力・クリティカルシンキングなど他者と効果的に関わる能力のこと。 対して、ハードスキルは会計・法律・外国語・プログラミングなどの専門知識や技術的能力を指す。 私たちは毎日、多くの時間を仕事に費やす。 なのに、職場は私たちが最も失望し、弱気になり、圧倒され、嫉妬し、不安になり、いらだち、腹を立て、本当の気持ちを口に出すのをためらう機会の多い場所だ。 どうしたら社員は、そのようなネガティブな感情に振り回されずに、より大きなゴールに焦点を合わせられるだろう？ スタンフォード大学ビジネススクールの超人気講座を完全収録！ 【目次より】 第1部　「目的」のある働き方 第1章　有害な職場環境を改善する 職場に人間らしさを取り戻す ソフトスキルvsハードスキル タッチー・フィーリー 第2章　「仕事力」をよみがえらせる 心の訓練 三つのマインドフルネス 1．エンボディメント（身体化） 2．メタ認知 3．フォーカス 第3章　「目的」を設定する 仕事の満足度向上のために 健康への貢献 困難を克服する ジグソーパズルと全体像 「目的」を表現する トップダウン式アプローチ ボトムアップ式アプローチ 積極的な優先順位づけ 第2部　職場でも「自分自身」であるために 第4章　「思いやり」の心を育てる 「思いやり」とは？ 行動を生み出す 幸福への道 無限の広がり 違いを超えて 第5章　自分と上手につきあう 「自分への思いやり」とは？ 二本の矢 第一の矢：恥の感覚 第二の矢：否定的なスクリプト 第一の矢：焦りの心 第二の矢：非生産的な対処 「自分への思いやり」の実践 「自分への思いやり」と自尊心 第6章　感情が授けてくれる知恵 感情の「クレバス」の中へ 失敗するアプローチ 感情の抑制の弊害 感情と意思決定 推論のはしご 感情をコントロールする リフレーミング／再評価 受け入れ 問題解決 マインドフルネスと率直さ：最大の恐怖は何か？ いつもとは逆の行動を あらかじめ反応を決める 他者は敵ではない ギャップをチャンスに変えて 第3部　失敗と振り返り――成功する人と組織の習慣 第7章　上手に失敗する――振り返りの効能 振り返りとは？ 失敗するアプローチ 自己批判 反芻思考 完璧主義 成功するアプローチ 肯定的なセルフトーク 責任は我が身に 過ちを認める 改善のためのフィードバック 第8章　勇気とレジリエンス 勇気の要素 訓練を重ねて 道徳的勇気 一〇〇パーセントの責任 第9章　目的意識を持った組織 リーダー主導のアプローチ 謝辞 原注

巨大自動車産業の扉をこじ開けた、テスラの革命。 世界が熱狂するイノベーションと「CASE」の未来。 イーロン・マスクの元側近が徹底取材した話題作！ 100年ものあいだ大手自動車メーカーが独占していた自動車産業は、テスラの参入によって革命がもたらされ、 コネクティビティ（C）、自動運転（A）、シェアリング（S）、電気化（E）が収斂する全く新しい市場が誕生した。 テスラ出身ジャーナリストが徹底した取材に基づき、自動車産業の未来を解き明かす。 ・テスラの自動車産業参入がもたらした「本当の」意味とは？ ・中国の新世代スタートアップ企業の躍進と知られざる最新情勢 ・石油業界による電気自動車への見えない攻撃 ・「コネクティビティ(C)」「自動運転(A)」「シェアリング(S)」「電気化(E)」の最前線 「これは、決意に燃えたあるシリコンバレーのスタートアップ企業がどうやって自動車産業全体を変え、カリフォルニアから中国に至る資金豊富な後発企業を続々と生み出させたかという話だ」（本文より） 【目次より】 第一部　イントロダクション 第１章　モーターを動かせ 第２章　加速三・二秒の衝撃 第３章　電気自動車をめぐる戦い 第４章　炎上 第５章　ただの取引(ディール) 第６章　航続距離への不安 第二部　パワー・シフト 第７章　自動車会社を立ち上げる 第８章　カリフォルニア・ドリーミング 第９章　中国の躍動 第10章　巨人が目を覚ます 第三部　開かれた道 第11章　エレクトリック・アベニュー 第12章　石油時代の終わり 第13章　天国か地獄か？ 第14章　ルネッサンス行きのクルマに乗って 付記 謝辞

不要な投資をせず、理想のクリニックを実現する 医療機関専門の税理士がポイントを解説 1998年に約4200件だった一般診療所は、 2016年7000件以上と倍近くに増加しているという結果が、 厚生労働省の調査により明らかとなりました。 しかしその一方で新規開業の10件中5件程度は経営に不安があり、 そのうち1件は経営難に陥っていると著者は述べています。 インターネットの普及により、患者が医療機関を比較検討する時代になり、 患者に選ばれる診療所をつくるための経営努力が必須となっているのです。 医師に実力・魅力があったとしても、資金繰りがうまくいかない例も多くあります。 開業コンサルタントに頼りきりで不必要な投資をしてしまった、 話を鵜呑みにして高額な機器を購入し、資金が尽きてしまった…。 そのような医師を数多く目の当たりにした著者の経験から、 これだけはやってはいけないという「落とし穴」を本書にまとめました。 理想のクリニック実現のためのポイントをわかりやすく解説した1冊となっています。

◆カーライル・グループは、米国ワシントンDCを本拠地として世界中に35ヵ所の事務所と1000名を超えるスタッフを抱える世界最大級のプライベート・エクイティ(PE)ファンドである。1987年の創業以来、運用資産規模を順調に増やし、2001年には日本上陸を果たした。 PEファンドとは「友好的かつ効果的な手法で、既存企業の事業を再構築して成長軌道にのせ、ステークホルダー(企業の株主・その他の投資家、経営者、従業員、取引先などの利害関係者)を満足させる存在」と位置づけられる。 多くの日本企業は1980年代末のバブル景気の崩壊とその後の「日本経済の失われた20年」といわれた停滞期、2008年の米リーマン・ショックによる収益力の減衰とグローバル化への対応の後れ、さらに少子・高齢化が進むことによる国内需要の先細り懸念もあり、様々な経営的な問題や危機に直面している。こうした危機を救い、経営改革を行い、場合によっては新しいプロフェッショナルな経営人材を紹介し、結果として筋肉質で効率性が高い経営力をもたせ、再び収益力と成長力を持つ企業へと変身させる「コーチ役」のような存在がPEファンドであり、その代表格がカーライル・グループである。 ◆本書は、PEファンドの仕組みや日本での進化を解き明かした上で、カーライル・ジャパンの手法や実績を成長曲線を描いた7社の実例を通じて詳説する。それらを通じて「日本企業にも再び活力を取り戻し、健全に成長していくための方法論がまだまだある」ということや「それができるのは日本企業にまだまだ供給可能な資本と人的・技術的・ブランド的な資産が残っている今しかない」ということを明らかにし、PEファンドの活用を企業再生の選択肢の一つとして広く訴えていく。

“とある弁当屋”を舞台に、いま話題のデータサイエンティストが活躍するユニークな統計の入門書! 本書では、物語風に統計解析の目的と方法を解説します。具体的には、最近注目を浴びている「データサイエンティスト」を主人公にみたて、顧客であるお弁当屋さんの売上向上を目指して活躍するという筋立てです。主人公が、お店の看板娘に解説するという形式で、統計の基礎概念、方法論、また応用について懇切丁寧に解き明かします。通勤通学の電車の中でも通読できるよう、できるだけ単純化した説明を試みました。そこで、机に向かってじっくり本書の内容を復習したいという読者には、サポートサイトを用意する予定です。統計学なんかまるで縁がなかった、習ったかもしれないけどもう忘れたという社会人や大学生、数学Iの「データの分析」がわけ分からんという高校生に贈ります。

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

知られざる巨大企業の全貌に迫る! ・売上高1兆2000億円、グループ従業員数 3万人。世界の拠点数は16カ国・地域で900 ・2014年10月についに株式上場。時価総額は一時2兆円超え、楽天、電通を上回る ・創業54年で定年退職者6人、多くのOB・OGが様々な業界で活躍する人材輩出企業 ・平均年齢33歳。海外現地法人社長が32歳女性など、30代で役員に多数抜擢 ・弱点はネットサービスの遅れ、世界での知名度のなさ リクルートは「じゃらん」「リクナビ」「ゼクシィ」「SUUMO」「ホットペッパー」など数々のサービスを生み出し、日本人の生活に浸透している。故・江副浩正氏が起こしたベンチャーの雄で、社風は体育会のノリ。強力な営業集団として知られる。また、戦後最大のスキャンダルとなったリクルート事件でも有名だ。 多くのイメージで語られるリクルート。だが、その本当の姿は知られているだろうか。 本書は、日経新聞記者が、リクルートのトップ層から現場、海外から国内まで幅広い社員を取材し、イノベーションを生み続ける強さの秘密や、株式上場を機にリクルートが目指すビジネスの未来などを明らかにする。「日経産業新聞」の連載企画「リクルート 第3の創業」をもとに、大幅に加筆した。峰岸真澄・リクルートホールディングス社長をはじめ、主要7事業会社トップのインタビューも収録。

本書は、こんな悩みのある方、必読の一冊です。 1. 最近注目のシニア市場で何かビジネスがしたいが、 具体案がまだない。 2. 上司からの指示でシニアビジネスに取り組むことになったが、 何から始めればいいのか分からない。 3. シニア層をターゲットとした新企画を練っているが、 試行錯誤していて、パッとしたものが出せないでいる。 4.すでにシニアビジネスに取り組んでいるが、 なかなかうまくいかず、苦戦している。 本書は、こうした悩みを抱えている企業の皆さんに、 実践的ですぐに役立つビジネス上の秘訣を「体系的」にまとめたものです。 本書の内容は、シニアビジネスの第一人者である筆者が 過去15年間に、多くの企業の担当者から寄せられた質問や相談と、 実際の事業現場での苦い体験をもとに構成しています。 つまり、業務の現場で同じ悩みを持ち、日々悪戦苦闘している人たちの声が、 本書の構成と中身に反映されているのです。 したがって、本書をお読みいただければ、皆さんが抱えている業務上の悩みを解決し、 直面している事業上の壁を乗り越えるのに、きっとお役に立つものと確信しています。

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書という財務３表のつながりを、手を動かして理解しよう。自分の仕事と財務諸表のかかわりが見えてくる、「明日から役立つ」入門書。財務分析の基本も身につきます。 好評の『書いてマスター！　決算書ドリル』の増補改訂版です。

新書+電子書籍で13万部超のヒットとなった『サラリーマンは300万円で小さな会社を買いなさい』の続編が登場。今度は｢会計編｣。ひと口に会社を買うといっても、危ない会社を避けて、成長可能性の高い会社を見抜くにはどうすれば? 実は、そんなに難しいことはありません。たとえるならそれは、資産価値の上がるマンションや車を買うのと同じ。斬新な視点で、サラリーマンが資本家になるための一歩進んだ情報提供をします!

チーム、組織へのOKR導入は、この1冊とともに! OKRとは、「Objective and Key Result」。 「ワクワクする目的」(=O)を1つ決め、 その達成度を測る「数値目標」(=KR)を3～5つあげて、 組織、チームの目標達成を目指すフレームワークです。 GoogleやFacebookも採用しているとあって、近年注目を集めているこのOKR。 仕組みはいたってシンプルなのに、メンバーのやる気が高まり、生産性もアップします。 本書では、「OKRって何?」という初心者にも、 OKRを実践してみたい方にも役立つように、 OKRの基本から具体的な導入方法、便利なツールまで、 ていねいにわかりやすく書きました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 グローバルに企業間競争が激化する中で、競合他社に勝ち続ける実践可能な戦略を立てるための競合分析手法を、独自の理論・観点から具体的かつ詳細に解説するもの。

成績優秀な大学生が自宅やオフィスをお掃除します――全米で大評判の清掃サービス会社で行われる非常識なまでに徹底した社員を大切にする経営。フロリダ大学在学中に起業したスチューデント・メイド、様々なピンチを切り抜けながら実地で学んだことを等身大に描く。

気鋭の鮨職人たちは努力家であると共に、恐るべき戦略家だった―。2015年の「鮨屋に修業は不要」発言で、大きなハレーションを起こした堀江氏が、注目の鮨職人8人と対談。果たして鮨職人たちの答えは? 今までのグルメ本ではまったく明らかにならなかった、鮨屋の秘密が続々と明かされていきます。著者自身が「どの対談も本当に面白かった! 」と繰り返し語るほどで、鮨好きや鮨職人になりたい人が必読なのはもちろん、なにひとつ関係ない人でも楽しめること確実です。 登場鮨店&鮨職人 くろ崎(渋谷) 黒崎一希氏 照寿司(北九州) 渡邉貴義氏 鮨 一幸(札幌) 工藤順也氏 はっこく(銀座) 佐藤博之氏 鮨りんだ(目黒) 河野勇太氏 鮓職人 秦野よしき(麻布十番) 秦野芳樹氏 鮨 あらい(銀座) 新井祐一氏 鮨 青木(銀座) 青木利勝氏

人材・働き方が多様化する制約社員時代の戦力をどうマネジメントするか? 目先の問題の解決に終始して大局観を失った日本の人事を検証し、交渉化・市場化ベースの雇用管理、仕事基準の報酬管理などの改革策を提示。

【監訳者・神田昌典氏からのメッセージ】今、デジタルマーケティングを導入できた会社と、それに遅れてしまった会社とでは、表面的には見えないけれど――あまりにも大きな差がついてしまっている。「なるほど、この本は、デジタルマーケティングのノウハウ本か？」そうあなたが思われたなら、それもまた、致命的な勘違いとなる。確かに本書では、デジタルツール活用による、速攻的な集客手法を大量に紹介していくが、著者クリス・スミス氏は、決してデジタルマーケティングを信頼していない。成約につながるのは、あくまでも「顧客とのやりとり」、すなわち営業と顧客とのコミュニケーションだと考え、その大切な人間同士のやりとりをテクノロジーの活用により避けようとするのは、「労多くして益なし」と断言している。スミス氏は、どれだけ成約したかという数値だけが問われる営業現場で、どのような顧客とのやりとりが、結果につながるのかを見極めてきた。その膨大な実体験をベースに、「成約率を確実に高める暗号（コード）」を見出すプロセスを公開したのが、本書だ。

第一線での企業取材を続けてきたジャーナリストが、平成が終わり新しい時代を迎えるタイミングで、この30年間を中心に、ソニーとパナソニックという経営のカリスマが起こした日本を代表する2社を中心に取り上げ、経営トップ、関係者、周辺まで綿密な取材をもとにそれぞれの企業で起こったストーリーを追跡。企業盛衰の分岐点を探っていきます。 絶頂からどん底へ、そして復調? 平成の30年間に経営者たちは何を破壊し、何を創造したのか? 平成の時代(1989～2019年)は、日本企業にとって「試練の30年」と言っても過言ではない。 昭和末期にはバブル経済に酔い「世界一」の夢を垣間見たものの、その後のバブル崩壊と経営者の人材難による「失われた20年」を経て、少なからぬ日本企業が衰退の道をたどった。 経営のカリスマを失った後の迷走。一時的に脚光を浴びるスター経営者の登場も、道半ばで挫折した「改革」。 滞る新製品開発、次世代商品の種蒔きも満足にできず、収益悪化に伴うリストラの断行で進む人材流出と企業イメージの喪失。 外国人トップに活路を見出そうとするも、文化の違いに翻弄され、失いかけたアイデンティティ。 「ジャパンアズナンバーワン」から始まった平成の30年間。世界を席巻していたはずの日本企業は、どこで道を間違えたのか? 新しい時代への活路は見えるのか?

キッシンジャーの「戦略的交渉術」を徹底分析した初の本 「世界最高のネゴシエーターは誰か?」 この質問を1375大学の国際関係学に携わる1615人の学者にしたところ、最も多くの支持を集めたのがヘンリー・キッシンジャーでした。 辛口の作家のウォルター・アイザックソンでさえ、キッシンジャーを「20世紀で最も重要なアメリカの交渉者」と評価しています。 ネゴシエーターとしてのキッシンジャーの輝かしい実績は、誰も否定できません。東西冷戦下、世界が憎悪に満ちあふれ、一触即発だった時代、 キッシンジャーは中国、中東、ソビエトと、一見不可能に思えるような交渉をいくつもまとめてきました。 90歳代の今でも、キッシンジャーは外交の重鎮として活躍し、バラク・オバマからドナルド・トランプ、ウラジーミル・プーチン、アンゲラ・メルケル、習近平まで、 多岐にわたる世界の指導者から意見を求められています。 キッシンジャーがどんな活動をしてきたかは自身の伝記や他の研究者・作家が、これまで数々の作品を世に送り出しています。 ところが驚くべきことに、キッシンジャーの交渉術に関しては、これまで詳しく分析されてきませんでした。 著者3人は、ハーバード・ビジネススクール、ハーバード・ケネディスクール、ハーバード・ロースクールの教授で、交渉の専門家・研究者。 ハーバードを代表する三つの大学院の英知を結集して、キッシンジャーの交渉を徹底分析し、エッセンスを抽出したのが本書です。

どんな会社でも一生安泰ということはありえない。自立し、どんな時代でも生き残れる知識とスキルを身につけよ！　サラリーマンとして成功したとしてもたかだか年収1,000万円。しかもそれはこれからの時代、砂上の楼閣である可能性が高い。それなら、好きなことをして1億円を目指してみないか。「お金」「集客」「セールス」「決断」……、成功するための視点・解釈・ステップをわかりやすく紹介。これからやってくる働き方改革の新時代を生きるビジネスパーソン必読の書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【こちらは無料小冊子版となります】 税務上の仮想通貨取引の現在とこれからをわかりやすく解説。 個人で支払う？ 法人で支払う？ 仮想通貨に詳しい税理士が教える仮想通貨の税金の本！ 出た！ これからの税金の本！ 仮想通貨の税金について 一番わかりやすかった。――堀江貴文 【著者プロフィール】 小山 晃弘(こやま・あきひろ) 1987年大阪府生まれ。2010年03月 同志社大学経済学部卒業。大学在学中に公認会計士資格を取得する。世界に拠点を有する大手監査法人デロイト・トウシュ・トーマツに就職。トーマツ大阪事務所に勤務し、主に東証一部上場企業の会計監査や内部統制監査を担当。世界各国に子会社を有する連結売上2兆円規模の農業機械メーカーの米国基準監査・コンサルティングを経験。拠点を東京に移し、税理士法人 小山・ミカタパートナーズを独立開業する。

創造的、建設的、説得力のある良いコミュニケーションを実現するための名著論文集。上司・部下や社内の部外間の意思疎通を円滑にする、顧客や取引先との仲をより深める、交渉相手を説得する……すべてのビジネスパーソンに不可欠のコミュニケーションスキルを飛躍させる提言が詰まっています。

なぜ国内メーカーはモノづくりから脱却できないのか？ 気鋭のコンサルタントが、その本質をえぐる 開発担当者は悩んだ。「顧客体験、ユーザーエクスペリエンス、サービス指向、モノからコトへ……と言うのは理解できるが……モノづくりやそれを支えるテクノロジーが軽視されているのではないか……」考えれば考えるほど、その課題の本質が見えなくなっていった。企業変革が叫ばれるなか、その答えのヒントは近くにある。 【目次】 第一章 コンサルティングファームから見たモノづくり企業 第二章 モノからコトへ（脱モノ売り試論） 第三章 イノベーション成功の要諦とは？ 第四章 イノベーションQ&A 第五章 モノづくり企業が向かうべき未来への第一歩

「働き方改革」にどう対応すべきか。改革の実務に携わった著者が、自ら詳細に解説する決定版! いよいよ「働き方改革」がスタート、企業にとっては対応が急務となっています。また働く人も、自らの生活と健康を守るため、新しい制度を知っておくことが必要です。 本書は、内閣官房働き方改革実現推進室で、改革の実務を担った著者が、働き方改革のねらい、改革実現までの経緯、さらに具体的な制度の中身と適切な対応ポイントまで、自ら詳細に解説します。 労働時間、休暇制度、同一労働同一賃金……。「働き方改革」について、正しい知識を学び、具体的なアクションを検討するための必読書です。

アップルの時価総額が、米企業としては初の１兆ドルに到達しようとしている。ジョブズ亡き後も続く成長の秘密は、その組織哲学にあった！「チームは100人以内」「コミュニケーションを促す職場環境づくり」「中間管理職の数は減らす」など、イノベーションを生み出す組織のつくり方を解説。

生活者が必要とするタイミングで適切な量を届けるために「この時、これくらい欲しい」という需要を予測し、商品を生産を適切に導くのが、現代の製造業には欠かせない「需要予測」という仕事である。本書では「統計学」の側面が強い需要予測を、独自の「認知科学」の観点からひもとき、様々な条件によって需要の予測が非常に難しい化粧品業界を実例にとりながら、明日からビジネスに役立つ実践的な需要予測の技術を学んでいく。

ＩＴを本業としない企業が、既存ビジネスをデジタル化する際にに立ちはだかる障害を乗り越えるにはどうすればよいのか？　世界４００社以上におよぶリサーチからあきらかになったフレームワークを初公開。　ＭＩＴ流デジタル戦略なら飛躍的成長を実現できる。

カイゼンを徹底しながら イノベーションを起こす！ 事業のライフサイクルを考えてみると、誕生から成長、成熟を経て衰退を迎える。 誕生から成長の期間が「攻め」であり、その代表がイノベーションである。成熟から 衰退を「守り」と考えると、その代表がカイゼンである。 事業のライフサイクルは、創業期・成長期は攻めるという行動をとり、成熟期・衰退期は 守るという行動をとるのが普通であり、攻守の切り替えは急にはできない。しかし、 事業のライフサイクル・マネジメントの視点に立つならば、各事業のライフサイクルを 理解したうえで、いかに円滑に攻めから守りにシフトしていくか、そして、いかに 革新的に守りから攻めに転換するかが要諦となる。 本書では、事業のライフサイクルを時間軸でマネジメントする方法を示し、各企業が 「攻めつつ守り、守りつつ攻める」ことができる優良企業になるための方法が明かされる。 成長期・成熟期も終わり、衰退期の真っ只中にいる日本企業は多い。そうした企業に 向けては、「次の攻めの準備」についてが解説されている。成長期にある事業・企業に 「どのようにして守るのか」が解説されている。

日本企業の経営者やマネジャーが今、最も求めている「イノベーション」促進のための入門書。イノベーションといえば、クレイトン・クリステンセン（『イノベーションのジレンマ』や『ジョブ理論』著者のハーバード・ビジネス・スクール教授）やドラッカー（クレアモント大学教授）で、両巨人の論文も掲載しています。

●　経営破綻の実例に学ぶ「失敗の定石」 －－ こうするよりほかなかったのか！？ 経営者向けの月刊誌「日経トップリーダー」が 帝国データバンク、および東京商工リサーチの協力を得て、 近年、経営破綻した23社を徹底取材。 大ベストセラー誕生から始まった経営者の迷走 大手に真っ向勝負を挑んだ新工場、過剰投資に終わる 取材殺到するも内実は……資金ショートに沈んだベンチャー etc. 現場社員や取引先そして 経営者本人の苦渋の証言、 及び、決算や登記簿などの資料から、 破綻に至った経営を多角的に読み解いた。 「会社を潰した社長の独白」を別途掲載。

その節税、実は「会社を殺す節税」です！ 300社以上の中小企業をサポートしてきた著者が、会社を強くする節税・銀行の言いなりにならない交渉術を大公開！ 誰も教えてくれないけど知ってると一生トクして安心・安全な税金と借金と銀行の話をお伝えします！ 手元キャッシュが常時、月商の3倍になるお金の借り方・回し方！

昨今、さまざまな大企業の不祥事が世間を騒がせます。そのたびにマスコミに糾弾され、おわびの会見が開かれ、｢コンプライアンスを遵守します｣と頭を下げるトップの姿がまさに儀式のように展開されます。そしてまた次の企業が……。なぜ大企業の不祥事が続くのでしょうか? 本書では日本企業のCSRの実態をよく知る著者が、不祥事の背景となっている日本社会と企業の組織文化にまで踏み込み、その原因を解き明かします。

☆不祥事が起こると必ず言われるのが、「社風、企業文化に問題があった」。では、社風って一体何なんだ? と問われると、なぜか明快に答えにくい。本書は、数多の文献や具体例を紹介しながら、「社風、企業文化」の正体を解き明かし、それが組織にとってどんな影響を与え、未来の企業文化はどうなっていくのかを解説する。 ☆「就職」ではなく、「就社」をする日本人にとって、「社風」の影響は非常に強い。他国に比べて、男性中心的、集団主義的、リスク回避的というのは本当なのか。京都、名古屋など、地域によって、さらには業界によって社風に違いはあるのか。イノベーションを生み出す会社と、ブラック企業、不祥事企業は何が違うのか……。 ☆多くの実例、また先行研究などを参考にしながら、つかみにくい「社風、企業文化」の真髄に挑む。

「GDPR(一般データ保護規則)」とは、ＥＵが2016年に制定したプライバシー保護の法律で、２年間の周知期間を経て2018年5月25日に施行される。欧州に拠点のない日本企業などに対しても、制裁金を科すなど厳しい規則が適用される。たとえば、日本企業のウェブサイトをＥＵ域内の利用者が閲覧し、その個人情報が適切に取り扱われていない場合には、全世界での年間売上高の４％もしくは2000万ユーロ（約25億円）のいずれか高い方が、制裁金として科せられる恐れがある。経営者をターゲットに書かれた本書は、GDPRの基本から、企業経営に与えるインパクト、ノウハウ、対応の進め方までを具体的に示し、これから企業価値を高めていくには、プライバシー対策、サイバーセキュリティ対策が絶対不可欠であることを解説する。

自己投資は、決して今日明日に、すぐに効果の出るものではありません。 目先の結果にこだわるものではなく、５年後、10年後も第一線で活躍するための、本当の実力を身につけるのが目的です。 また、仕事や人生においては、誰にでも当てはまる成功の方程式なんてものは存在しません。そのため、自己投資は自分で考え、“テーラーメイド”の自己投資の対象と手段を選定する必要があるのです。 もしかすると、「自己投資」と聞いてイメージするのは、セミナーに通ったり、人脈を増やすために尽力したり、資格を取ることに注力したり……といったことかもしれません。 もちろん、それもひとつの側面ではあります。 しかし、本書はそれだけではなく、自己投資の本質に迫り、仕事で結果を出し、人生やキャリアの選択肢を広げていくノウハウを解説していきます。 本書を読むことで、自己投資の真髄が理解できることでしょう。 私は、20代のときから、ひたすら自分に投資したことで、人生において多くの選択肢を得ることができました。 仕事を含む人生において、様々な選択肢を持てているか否かは、心の余裕や幸せの度合いに大きな影響を与えます。 「自分らしく」という言葉が世の中にはあふれています。 　自分らしくあるためには、人生のあらゆる面において自己投資をし、自分にとっての現実的な選択肢を増やすという、投資期間が必要なのです。 投資なくしてリターンなし。 仮に、現状に不満があるのであれば、適切な自己投資をすることで、年齢に関係なく人生を変えることができます。たとえ最初は小さな一歩だったとしても、地道に続けていくことで、必ず成果が出ます。 誰にとっても、人生は一度きりです。 そして人生とは、幸せの追求をする旅なのです。 だからこそ、楽しく、生きがいを持って生きていきたいものです。 ぜひ、みなさんも、自分自身の可能性を最大まで広げる、自己投資の旅に乗り出していきましょう。 本書を通じて、少しでも多くの方が、自己投資の重要性に気づき、選択肢を広げる第一歩を踏み出されることを祈願いたします。 安井元康 （「はじめに」より一部抜粋）

制度や理論から最新の実務事例まで完全網羅! 最も定評あるロングセラーテキストの最新版。 IFRS導入企業の財務諸表を使って日本基準との違いを徹底解説。 企業活動への影響を多面的にとらえる。 会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。 理論や歴史から実務事例までを網羅。 第2章から第14章までの各章を、それぞれ3つのパートに分けています。最初から順番に読み進むこともできますが、制度やルールを学びたいなら各章の〈Accounting Today〉を、理論や歴史を調べたいなら各章の〈Theory and History〉を、実務への応用例を知りたいなら各章の〈Field Study〉を読み進むというように、必要な箇所から読みはじめることもできます。 速く、そして複雑に動いている企業の「会計」という行為を「動画」として描写する! 「会計という活動を映し出すやり方は大きく分けて2つある。1つは、会計を「静止画」として分析的・解剖的に描くやり方である。これは、従来から採用されてきたスタイルだといえる。だが、このスタイルはともすれば、会計の生き生きとした性格を犠牲にしかねない。企業は動いており、動いている企業が行う会計もまた動いている。そうした会計の生き生きとした面白さを「動画」として、動いているままに豊かに描き出したい。これが本書の拠って立つスタイルである」(はしがきより)

M&Aに関する書籍はいくつも出版されていますが、M&Aは目的が大事だとか、デューデリジェンス（買収監査）での見極めが大事だとか、PMI（Post Merger Integration、M&A後の統合）が肝心だといった、要は当たり前のことを説いたものが大半です。M&Aとは何かを理解するのにはいいでしょうが、M&Aの最中、あるいはダメM&Aの当事者になった人たちには役に立ちません。 M&A後に買った会社と買われた会社をいかに融合していくかという、PMIについての書籍もありますが、統合後1年以内でやるべきタスクの整理や、実務上のポイントを示したものがほとんどです。M&Aから1年が経過すれば使える部分はあまりありません。 これに対して本書は、M&Aから3年以上が経過した、しかも思ったような成果が上げられていないケースを念頭に置き、そこからM&Aをいかに良い方向に向かわせるか、を目的とした初の実践書です。全体は、「M&Aの基本鉄則」「M&A後の組織融合の鉄則」「M&A後の人材管理の鉄則」「M&A後の経営管理の鉄則」「M&A後の戦略実行の鉄則」、「M&A後の再編の鉄則」の6章で構成し、実際に起こりがちな典型的失敗のエピソードを出発点に、いかにM&Aを効果的なものにするかを44の鉄則にまとめました。確実に効果が出るはずです。 本書全体のテーマは“セカンドPMI”。1度目のPMIは制度や仕組みなどハード面が主眼になりがちですが、セカンドPMIは組織や人の感情に絡む統合がターゲットです。統合直後にはステークホルダー（利害関係者）が多くて検討が進めにくかった領域や、M&Aの負の遺産として残ってしまった課題を解決します。

■ニュースの背後にあるストーリーから経営学の基礎知識を読み解こう! 日本経済新聞の記者として企業ニュースを最前線で取材してきた著者が、経営学に触れたことのない人向けにやさしく解説。戦略、ファイナンス、組織・人事といった基礎を網羅しました。 ■シャープの身売り、東芝の半導体メモリー事業売却、ソフトバンクのARM巨額買収、ヤマト運輸の宅配便値上げ、ゴーン氏の日産社長退任など身近な企業ニュースを「生きた実例」として活用。これ1冊で、日々の企業ニュースがあなたのビジネススクールに変わります。 ■楠木建氏、入山章栄氏のインタビューも収録しています。

激しい競争の中、ビジネスマンに求められるのは、次の一手を適切に打つこと。しかし、これが実に難しい。単なるカンで突っ走るのは簡単だが、打つべき手がはっきりしていても数字的な裏付けがなければなかなか説得力がでてこないのも事実である。そんな時に役立つのが経営分析だ。経営分析能力があれば、なぜ儲からないのかといったことや、自社や自部門の強み・弱みだけでなく安全性・収益性も把握できる。さらにはライバル会社の動向まで見えてくるようになる。本書は決算書ブームに火をつけた著者が贈る、経営分析の入門書である。ソニーとシャープの決算書の比較や、武田薬品の利益率が高い理由、あるいは日産のV字回復は決算書のどこが改善されたのか、など身近な実例を用いながらわかりやすさにこだわって解説している。数字が苦手な人も経営分析に全く興味がなかった人も読んで欲しい一冊。『［図解］これならできる！ 経営分析』を改題。

☆V・ファーレン長崎J1昇格でますます注目のジャパネット創業者・高田明氏と 外資系日本支社長を歴任した“伝説の経営者”新将命氏との師弟共著作！ 逆境や変化を乗り切り、稼ぎ続けるには「まかせること」が大切だ！ そのためにはまかせる自分、まかせられる社員や組織（仕組み）をつくる必要がある。 そして顧客や取引先などすべての関係者にまかせてもらえる存在になることである。 ジャパネットたかた創業者でV・ファーレン長崎社の高田明氏が メンターとして経営のイロハを学んだ“伝説の外資トップ新将命氏”と語り、はじめて明かす、 「まかせること」ことから始める経営と仕事の流儀――

多くの商学部・経営学部やビジネススクールでは「ベンチャー企業論」など起業に関する講座は人気科目です。自分で事業を興そうという意欲のある学生だけでなく、大企業内で新規事業を立ち上げようというビジネススクールの学生にとっても「起業論」は必須の知識です。 本書は、ビジネススクールで実際にこの分野を教えている著者が、この分野の「標準的テキスト」を目指して書き下ろしました。事業のアイデアを思いついてから、それをもとに実際に起業にし、ステークホルダーを説得して人材を獲得し、持続的成長から株式上場に至るまでを、現実の起業の流れに沿って平易に解説します。近年、多くの大学で行われている「ビジネスプラン・コンテスト」で良い成績を収める方法も解説。 大学を卒業したら自分で事業を興したいと考えている商学部・経営学部生や、何らかの形で新規事業の立ち上げにコミットしなければならないビジネススクールの学生にとっては、非常に手際よくまとめられた形で、起業の一連のプロセスを整理して理解することができる一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 内容：あの「づんの家計簿」が、帰ってきました！　今回はなんとづんさん一家の1か月を1日ごとに紹介！　ページをめくるにつれ、づんの家計簿が完成していく様子がわかるので、より使いやすくなりました。また、家計簿のつけ方はもちろん、前作でもリクエストの多かった、づん流整理術や生活のコツも大公開。なぜ家計簿をつけると日々の悩みが消え、お金も貯まるのか？　この本を読めば納得し、すぐに始めたくなります！ プロフィール： 鹿児島県出身。夫、4歳の息子、2歳の娘、0歳の息子と共に島根県に在住。自作の家計簿をインスタグラムに投降したところ大人気になり、2016年に発売された書籍はベストセラーに。フォロワーも５万7千人を超え、「づんの家計簿」のタグは２万9千件以上の投稿が集まっている。 インスタグラムのアカウント：@zunizumi

◆「働き方改革」は、いまや日本企業にとって最重要テーマ。第1章で述べる働き方改革の背景と全体像に基づいて、7つの領域ごとに改革の方法論を先進企業の事例を交えて解説する。 ◆従業員の「働きがい」に着目したエクスペリエンス思考や、RPA・AIといったテクノロジーを最大活用した企業の生産性改革、未来の働き方に合わせた最新の人材マネジメントのあり方など、働き方改革を進める先進的な手法を紹介。 ◆「働き方改革」のアプローチには、経営者や人事部門だけではなく、IT部門や総務、メンバーのマネジメントをする各部門のリーダーにも携わる。また、経営者のみならず、従業員自身が意識を変えていくことも重要である。企業と従業員が一体となった働き方改革の実現に向け、本書ではその手法を解説する。

お客様に"好きになってもらう"方法とは!? ポスト･イット(R)ふせんでありのままの自社を発見! 経営者には商売繁盛のタネを、起業家には転ばぬさきのつえを。 ビジネスを成功へと導く、超かんたんマーケティング手法『moreメソッド』。その全貌を大公開! ! 補助金申請や銀行融資にも使える! ｢事業計画書づくり｣ならこの1冊! !

ひとり税理士は、人を雇わず、自由に、かつ個の力を最大限に活かすあり方です。しかし、それゆえの苦悩も避けられず、忙しくなる→仕事の価値を上げられない→よい仕事がとれない→仕事の数ばかり増え、さらに忙しくなる、といった悪循環に陥りやすくもなります。ひとりでできることには限りがあり、ひとりであるからこそ努力が必要なのです。その努力の鍵はITにあります。ITを活用し、味方につければ、ひとり税理士の真価をいかんなく発揮できます。税理士業務に限らない普遍の知識・スキルとしてのITスキルを磨き、「IT×税理士」を実現するためのヒントを提供します。

FinTech業界の法律本として不動の地位を確立した『FinTechの法律』最新版。最新の法改正に対応。 　FinTechを一時的な潮流と見る動きは影を潜め、中長期的に取り組むべき経営課題にすえる金融機関が後を絶ちません。金融庁、経済産業省が強力にFinTech業界を牽引し、金融機関のみならず、スタートアップ企業やITベンダー、異業種からの参入などで依然としてFinTech業界の盛り上がりが続いています。 　こうした非金融分野の企業・組織がまず直面するのが、法律(金融規制)の分かりにくさ。法律の数が多く、条文も複雑で、理解するのにもひと苦労です。これから始めようとするFinTechサービスが、どの法律に関係するのかを特定するのも容易ではありません。しかも、法律は時代に合わせて常に変化します。2016年に引き続き、2017年もまた銀行法改正が成立するなど、FinTech業界の変遷のスピードに合わせて、法律もまた改正を続けています。 　本書『FinTechの法律』は、法律の専門家ではない実務家の方を主な対象として、資金決済法、割賦販売法、貸金業法、金融商品取引法、銀行法など、FinTechに関わるほぼすべての法律について、概要や背景、課題や今後の方向をやさしく説明しています。金融庁や経済産業省、内閣官房など、行政がFinTechに対してどのような施策を推進しているかも解説しています。 　本書はFinTechの入門書としてもご活用いただけます。Q＆A形式で読めるFinTechの基礎知識に加え、豊富な具体例で平易に説明しています。

ソフトバンクで2300億円を超えるコストを削減した驚異のノウハウを完全解説！ 調達・購買に関わる担当者必読の書。 著者が代表取締役を務める（株）ディーコープは、主に間接材の調達の分野において、ソフトバンクグループをはじめ、ＪＡＬ、マクドナルドといった著名な企業に対して支援やアドバイスを行い高い実績をあげてきた。本書では、ディーコープ社がこれまで行ってきた、間接材購買をアウトソーシングしてコストを大幅に削減するノウハウをわかりやすく紹介している。コスト削減を求められている多くの購買に関わる企業担当者にとって、格好の入門書である。

トヨタ、ＪＲ、住友銀、関電、帝国ホテル、フジサンケイグループ、日産、神鋼、東芝。大企業１０社の仁義なき社内抗争！ 企業はビジネスの場であると同時に、政治の場でもある。社内抗争がもっとも先鋭化するのは、社長の座の争奪戦だ。本書は大企業１０社の赤裸々な権力抗争の内幕を抉り出した、権力の座をめぐる企業内の熾烈な抗争劇。リアル・半沢直樹の世界が展開される！

「社長から『うちの会社でもデジタルをやれ』と言われたのだが、いったい何をすればよいのか」。最近、大手ITベンダーの経営幹部である著者が顧客企業を訪問すると、困惑したCIO（最高情報責任者）らから、そんな質問を受けることが増えたそうです。 　最新のITを駆使して「デジタルビジネス」と称される新事業を創出したり、既存事業のデジタル化を推し進めたりすることは、今や日本企業にとっても喫緊の課題。 メディアでも連日のように「IoT」や「AI」などの言葉があふれ、記事を読んだ経営者が乗り遅れまいと焦り、CIOや他の役員に「デジタルをやれ」と指示を飛ばしているわけです。 　問題は「何をどうやるか」。本書では、先進企業の経営者が強い意思で推進する事例などを基に、今すぐ取り組める処方箋を提示します。 日本企業の強みである現場力や顧客志向を活かしイノベーションを起こし続ける具体策とは？ 著者が『緑のトマト』に込めた思いと共に、経営者やCIO、そしてデジタルに取り組む皆さんにお伝えする1冊です。

世界で戦う技術系企業経営の心得がストーリーで分かる コマツ、富士フイルム、東レ、コニカミノルタ、パナソニック、オムロン、味の素、ホンダ。いずれも日本を代表する企業であり、技術を生み出し、磨いて、顧客に新たな価値を提供することで成長してきました。そうした企業の活動を技術面からけん引するのがCTO（最高技術責任者）です。 企業が、新しい価値を作り出し、継続して成長するためには、技術を研究・開発するだけでは足りません。顧客でさえ気がついていないニーズを見つけるといったことも必要になります。その他にも、解決しなければならない課題が山積みです。 本書では、それぞれの企業で新たな価値の創出に携わってきた経営者たちの“心に刺さる”言葉を紡ぎ合わせて一つのストーリーにしました。 巻末には、コマツ野路会長、富士フイルム戸田副社長を含めた8名のインタビューを掲載しています。

シリコンバレーから中東、アフリカ、そしてブラジルの路地裏まで、世界中のありとあらゆる場所で６００社、１０００人の起業家を育てた「今世紀最高のメンター」からのアドバイス。シェリル・サンドバーグ（Ｆａｃｅｂｏｏｋ）、リード・ホフマン（ＬｉｎｋｅｄＩｎ）、マイケル・デル（ＤＥＬＬ）大絶賛！

「使命」と「経営理念」を達成するのが経営計画書 古田土会計の使命は「日本中の中小企業を元気にすること」です。 経営理念は、「社員の幸せを追求し、人間性を高めること」です。 会社は何のために存在するのかと考えると使命感を実現し、 社員を幸せにすることだと思っています。 この２つの目的を実現するための道具として 経営計画書は絶対になくてはならないものです。 古田土会計は日本中の中小企業を元気にし、 そこで働く社員と家族に幸せになってもらうために 古田土式経営計画書を日本中に広めたいと思っています。 古田土式と書きましたが、その基本となっているのは、 故 一倉 定先生の考え方です。 経営計画書といっても様々なものがあります。 税理士さんの指導で作ったものは数字のみで方針書がありません。 何のために経営計画書を作るかという方針が示されていないため、 利益計画中心の計画書になり、社員の協力は得られていません。 ほとんど経営の役に立っていないのが現実です。 ――はじめに ■目次 <第１部>【理念編】社長の想いを経営計画書に込める 第１章 経営計画書の基本を押さえる ■まず社長が経営計画書とは何かを知る ■ビジョンと数字をリンクさせる ■「誰が」「何を」作成するかを明確にする 第２章 社長しかできない仕事を社長がする ■高収益構造を実現している理由 ■業績のよい会社がやっていること ■もっとも大事な社長の３つの仕事 他 <第２部>【実践編】ビジョンを利益計画に落とし込む 第１章 経営計画をつくる目的を理解する ■事業をすべて数字で考える習慣を身につける ■自社の３つの数字を把握する ■利益を上げるための方法は４つしかない ■利益計画とは「目標」損益計算書と認識する 第２章 利益計画・販売計画を作成する ■利益計画(目標損益計算書)作成のための7つのステップ ■利益計画検討表で状況変化を予測する ■月別利益計画をつくる ■社長自ら作成して初めてわかること ■(営業所・支店・部門別)利益計画をつくる 第３章 商品別販売計画を立てる ■販売計画を作成する ■「見込事業」の戦略・計画を立てる ■儲かる事業構造にする ■ＡＢＣ分析で自社商品・お客様を分析する ■「商品別販売計画」を立てる 他 第４章 社員とともに販売計画を立てる ■「お客様別販売計画」の作成方法をマスターする ■売上高の不足をお客様別に補う ■「お客様別販売戦略」を考える ■高収益型事業構造をつくる ■著者　古田土満

人口減少により、2030年までに700万人以上の労働力を失うことが確定している日本。 ビジネスの現場ではすでに、小売や物流をはじめ、深刻な人手不足が起きている。 日本が選択するのは、外国人労働力の受け入れか？ それとも、人工知能をはじめとするデジタル労働力の活用か？ 豊富なデータと分析から、近未来の姿をシミュレーションする。

【FinTechは失業者を増やすのか？】 ペーパーレス化で人々の働き方はどう変わる？ 今後5年間でテクノロジーの進化により世界510万人は失業する――。しかし、人口減少問題を解決するために日本は今以上にデジタル化を推進しなければならない。デジタル化が進む中、これまでにはなかったアナログな仕事も急増している。「消える仕事」と「生まれる仕事」。めまぐるしい変化のなかでFinTechは私たちの生活をどう変えるのか。 【「FinTech×保険業界」の可能性】 “保険版FinTech”は、「何」を変えるのか？ 「医療保険」「年金保険」「終身保険」……、何らかの生命保険商品に加入している日本人はなんと約8割！　世界でも類を見ないほど普及している生命保険だが、複雑化する商品と販売チャネルで保険金を受け取れないケースも!? ―50年以上変わらない「崩壊寸前のシステム」が現役で稼動!? ―保険業界では「個々人の外交員の人脈＝マーケティング」が常識!? ―保険業法改正で、不要な保険と高い手数料がなくなる!? 国内外の大手生保会社のコンサルティングやCOOを経て培った業界経験のある著者が、保険ビジネスの裏側を徹底解説。 頭打ちの「ネット生保」。転換期を迎える保険業界でFinTech、AI、ビッグデータが与える衝撃とは――。

これからのビジネス社会で使える人材とは?――本当に使える人材ほど若い頃の人事考課の評点が悪いというのが、多くの経営人材を支援してきた著者の見解でした。著者によれば、多くの社長が自分の若手の頃を思い起こさせる「粗削りだが、エネルギッシュで、ユニークで、行動力のある人材」には必ず一目置くそうです。そして人事部ではなく社長が求める人は、理論よりも徹底的に実務を重視する姿勢だそうです。 そこで本書では、そうした人材が持っている特徴的な行動習慣を25項目抽出し、先が読めないこれからのビジネス社会を生き抜くスキルとして活用してもらうことを狙いとしました。

強い地方のまちをつくり、日本再興を果たすための新潟発「地方創生実践論」。 地方の自立・活性化の具体策と、それに欠かすことのできない地域リーダーの育成案などからなる「地方イノベーション」を、実践的に説いた本です。 掛け声だけに終わりがちな地方創生をいかに実践・実現するか――主体的かつ自立した「民」とそれを支援する「官」、それぞれの役割と活動内容を具体的に提示します。 巻末に、増田寛也氏との特別対談「自立した地方のまちが日本を支える」を収録しています。 「プロローグ」から抜粋 この本が目指しているのは、(一歩進んだ地域振興の)活動を進めるために必要な「地域の自立と活性化」を実現すること、さらには地方イノベーションに欠かすことのできない「民のリーダーの育成と強化」を実現することです。 そしてこの本に書かれていることは、日本がいま国策として取り組んでいる地方創生の現場でも必ず役に立つと確信しています。

売上げ重視はもう古い。コスト重視は当たり前。 では、一流と二流の本当の差は？ ●以下に該当する人は、ぜひ読んでください ・「良いものを作れば売れるのでは？」と勘違いしている人 ・「いつも結果を出し続ける人材」になりたい人 ・「誤った利益思考」ではなく「正しい利益思考」を身につけたい人 ●利益思考の鍛え方を伝授! ・利益思考の2大柱=「無駄を最小化する」+「新しい価値を生み出す」 ・「無駄を最小化する」 ←「利益=売上げ-コスト」構造で考える ・「新しい価値を生み出す」←「事業評価マトリックス」で考える 自分と会社の価値を最大化する思考術がここに！ グロービスの人気教授が初めて体系化！

シャープが注目を集めているのは、単に業績が良いからではない。他の電機メーカーがアジアへ生産拠点を移すなかで、日本でのモノづくりにこだわり、韓国や台湾勢にも勝っている。また、日本企業が米国型の経営を取り入れるなかで、一人のリストラもせず、伝統的な経営スタイルを守り続けて業績を伸ばしている。なぜ、シャープが強いのか。それを著者の研究する「ストック型」経営モデルの視点から解き明かしたのが本書である。