社会問題作品一覧
検索のヒント
検索のヒント
■キーワードの変更・再検索
記号を含むキーワードや略称は適切に検索できない場合があります。 略称は正式名称の一部など、異なるキーワードで再検索してみてください。
■ひらがな検索がおすすめ!
ひらがなで入力するとより検索結果に表示されやすくなります。
おすすめ例
まどうし
つまずきやすい例
魔導士
「魔導師」や「魔道士」など、異なる漢字で検索すると結果に表示されない場合があります。
■並び順の変更
人気順や新着順で並び替えると、お探しの作品がより前に表示される場合があります。
■絞り込み検索もおすすめ!
発売状況の「新刊(1ヶ月以内)」にチェックを入れて検索してみてください。
-
3.0◆介護離職、非正規スパイラル、引きこもり、ワーキングプア……他人ごとではない中年のリアルな危機! ◆巻頭対談:雨宮処凛氏×萱野稔人氏 『「生きづらさ」について』から8年、「生きづらさ」はどう変わったか ◆「ロスジェネ世代」はどこに行ったのか? 団塊ジュニア世代(71年~74年生まれを中心に前後数年の間に生まれた世代)は、 就職氷河期と重なり、「ロスジェネ」と呼ばれたが、彼らは今や40歳を超える中年となった。 「中年フリーター:氷河期の非正社員ら、歯止めかからず273万人に」というニュースが流れたが、 まさに彼らが非正規労働を続けざるを得ず、新たな問題となっている。 ◆人は、どのようにして社会のレールから転落するのか。 また、這い上がるためのスキルとは、どのようなものなのか ◆いまは社会に関わりを持てている“働き盛りの”中年世代であっても、 突然、転落するかもしれないリスクは誰もが持っている。 それどころか、真面目で、他人の痛みを理解できる優しい人ほど“社会のレール”から外れやすく、 抜けられなくなることが多い。 1日に10時間以上働いても、月に10万円余りにしかならない実態にあえいでいる働き盛りの世代も多い。 職場で苦しみ孤立する人がいても、かつての会社が家族のように守ってくれた終身雇用の時代と違い、 激しい商品開発競争の中で、上司も同僚も自分のノルマに追われる。 職場で我慢していても支援などの相談窓口へ行っても、気合論や精神論ばかり説かれて、 「しんどい」などと弱音を見せると、精神科への受診を勧められる。 若年者や高齢者と違って、働き盛りとみなされる中高年世代には、 セーフティーネットがほとんど用意されていないことも、 こうした“地獄”からいつまでも抜けられなくなる要因にもなっている。
-
3.0「1日1食。たまには風呂の湯船につかりたい」(60代女性) 「月約9万円の年金から4万5000円のアパートの家賃と水光熱費を払うと、1回の食事にかけられる費用は200~300円。3カ月前に前立腺がんとわかったのですが、治療するお金がない。そもそも入院するには保証人が必要で、身寄りがないためムリ」(74歳男性) 「サンデー毎日」の連載「貧困老後」をスタートした時点から、このような感想が多く寄せられた。「希望がない」「早く死ねればいいんだけど」と何度も聞いた言葉は、胸に深く突き刺さった。“一億総中流”といわれた時代を生き、右肩上がりの収入を得て子どもを育てあげ、年金でのんびり暮らす老後を信じていた人たちがほとんどだ。「何ごと」もなければ少ない年金の範囲内で日々の生活をなんとか維持していけるが、急な医療費の支払いや事故など突発的な事案が起きると一気に生活が破綻してしまう。そして「まさか私が......」という言葉を一様に口にする。「高齢期に入って経済的に困窮するのは『自己責任』である」という厳しい意見も少なからず寄せられた。現役時代にそれなりの蓄えをするべきだと。だが、人生にリスクはつきものだ。失業、離婚、病気、そして最近では子の失業。これらは誰の身にも起こり得ることであり、そこから転落する人が増えているのだ。それは決して自己責任ではなく、景気低迷や時代に合わなくなってきた年金制度や社会保障費削減などが生み出している構造的問題だ。今や、4人に1人が65歳以上の高齢者という、超高齢社会に突き進む日本。他人事ではない長寿社会の現実を鋭く抉り、自衛のための具体的対策が盛り込まれた良書。●第1章 高齢者の貧困は他人事ではない●第2章 持ち家が老後破綻のきっかけに●第3章 おひとりさまの老後●第4章 孤立が生み出す高齢者の犯罪●第5章 今なら間に合う! 脱貧困・脱孤立対策
-
3.0
-
3.0
-
3.0現役の朝日新聞社員である著者は、若手記者時代、阪神支局襲撃事件やサンゴ損傷事件を間近で体験し、その教訓をジャーナリスト活動の原点とした。しかし、慰安婦報道(吉田証言)、原発報道(吉田調書)をめぐって明るみに出た朝日新聞の「誤報」は、過去の事件に勝るとも劣らない衝撃的な出来事であった。「もう一度、原点にもどって考えなければならない」という思いで書き下ろされた本書では、当時の記事や第三者委員会の報告書等を仔細に分析し、“当事者”の立場から、厳しく、真摯に一連の問題を検証する。【目次】はじめに/第1章 そもそも慰安婦報道問題とは何か/第2章 記事を取り消しながら謝罪なし――慰安婦報道の2014年検証記事/第3章 池上コラム問題と元朝日記者へのバッシング/第4章 衝撃的な吉田調書報道とその取り消し/第5章 「重大な誤り」――吉田調書報道への見解/第6章 「読者の信頼を裏切るもの」――慰安婦報道への報告書/第7章 朝日新聞は原点に帰れ/おわりに/「慰安婦報道」関連 参考記事・資料/「吉田調書」関連 参考記事/慰安婦問題をめぐる関連年表
-
3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 親を見送り、子どもが巣立ち、夫を喪って、いつかは「ひとり」になる。それは不幸なことではなく、新たな人生の幕開けです。本書には、これまで「ゆうゆう」に登場した「ひとり達人」と呼ばれている著名人の生き方や考え方、孤独との上手な付き合い方を始め、いつまでも楽しく元気に暮らすためのアイデアやヒントが満載です。今は家族と暮らしていても、近い将来ひとりになったら・・・?と不安を感じている人、初めてのひとり暮らしにまだ戸惑い、新生活を何から始めればいいのかわからない人、そして離れて暮らす親が気がかりな若い世代にもぜひ読んでいただき、参考にしていただきたい1冊です。
-
3.0「東京一極集中は悪であり、地方との格差をなんとしても是正すべきだ」という意見は、日本人に根強い。だが、本当にそれだけでいいのだろうか。 世界は今、都市間競争の時代に突入した。この地球上で競争しているのは日本やアメリカのような「国」同士ではない。ロンドン、ニューヨーク、パリといった「大都市」こそが、今や競争の新たな「単位」なのだ。 大都市であるほど発展する性格をもつ第三次産業は、ヒト・モノ・カネの集積によりその競争力を増す。この動かしがたい経済合理性の結果、世界の多くの国で、いま大都市への一極集中が進んでいる。この事実を無視して、一極集中是正を金科玉条として東京の集積を否定すると、結局、東京の国際競争力の失速を招く結果となる。 もし、東京が競争力を失うと、その冨を得るのは、実は海外の諸都市であって地方ではない。 東京の失速は、結果的に地方に分配する原資がなくなるという受け入れがたい未来が待っているだけである。 東京が世界一の都市にならなければ、日本に未来はない。 東京が沈むと、地方が沈み、日本が沈む。 都市政策の世界的第一人者が、東京、そして日本の未来を「一極集中」の是非という長年の課題に踏み込んで、その真実を語った議論沸騰の書、ついに誕生!
-
3.02011年2月の「ラグビー議連」による決議に始まり、2012年11月の国際デザイン・コンクールによるザハ・ハディド案決定、2013年9月の2020東京オリンピック決定をへて今日まで、新国立競技場建設の迷走はつづいている。問題は建設費用や維持費、工期などコストや時間の問題だけではない。建築のあり方、神宮外苑という場での環境、景観、住民問題など、IOCの「アジェンダ21」を無視し、建築関係者など多くの専門家の意見や市民の反対にもかかわらず、新国立競技場建設計画は突き進められていった。数々の記憶のつまった前の国立競技場が解体され、神宮外苑の木々も伐採された今になって、安保法案がらみの政治判断もあり、2015年7月17日、安倍首相によって「現行の新国立競技場建設プラン」は白紙撤回になった。しかし、これから事態がどのように進んでいくか、まったく見えてこない。「いらないものは作らせない。大事なものは残す」。本書は、当初よりこの問題に取り組んできた著者および「神宮外苑と国立競技場を未来へ手わたす会」の2年間の活動記録を中心に描いたものである。槇文彦はじめ建築関係者との協力、JSC(日本スポーツ振興センター)とのやりとり、東京都や地域住民との接触など、事の始まりから現在、そして未来まで、この暴挙の全貌と課題がここに明らかになるだろう。巻末には関連年表など貴重な資料を付した。「これは政治運動ではない。あくまで、知られないうちに決まってしまった公共工事が環境を破壊し、次世代へのツケとなるのを防ぐための市民として当然の活動なのだ」
-
3.0
-
3.0
-
3.0もしかしたら、嫌われているかもしれない……うまくいっているはずの人間関係が、無性に怖くなることはないですか? 友人や同僚が携帯電話を手に笑っている。近寄ると「何でもないよ」と煙に巻かれる……。インターネットの普及によって、知らないところで自分の悪口が囁かれているかもしれないと疑心暗鬼になる私たち。「気にするな」と言われても、だれが何を書き込んでいるか不安で、サイトやメールを見ずにはいられない。周りの視線、笑い声、着信音。「たかがウワサ」のはずなのに胃が痛い……。いじめや誹謗中傷などの攻撃手段と化し、心を蝕むウワサの真の恐怖。学校と職場の事例から子ども・大人それぞれの人間心理を読み解く。心を病まないための対策マニュアルも紹介する。
-
3.0
-
3.02014年、突然起こったエボラ出血熱の大流行に、恐怖を感じなかった人はいないのではないか。リベリアなどアフリカ諸国で猛威を振るったエボラウイルスは、スペイン、アメリカへと先進国にも飛び火し、全世界の人々を混乱に陥れた。しかし、アフリカの一風土病にすぎなかったエボラウイルスが、なぜ海を越えるまでになったのか。そもそもエボラ出血熱とはどのような病気なのか。いま知っておくべきそうした知識が世に問われないことに、著者は不安といらだちを感じたという。エボラだけではない。デング熱から強毒型インフルエンザまで、私たちが生きる21世紀はこれまでには考えられなかったスピードで、感染症が世界に広まる特殊な時代なのだ。その理由を知るためには、私たちは感染症の歴史を学ばなければならない。そうした「感染症の世紀」に人類はどう向かい合うべきなのか。今後もとめどなく起こるだろう新しい感染症を過剰に恐れず、しかし無防備になることもなく、自分で自分の身を護る方法を4パターンのシミュレーションを通じて、本書では明らかにする。いま私たちがエボラ出血熱について、そして感染症について、絶対に知っておくべき知識を凝縮した一書が緊急発刊。
-
3.0「たった1通のメールから取り付け騒ぎに発展」 「過去の失敗が今ごろ再燃、店舗展開がストップ」 「根も葉もない噂のせいで、お店の売上が激減」 「知らないうちに『ブラック企業』のレッテルを貼られた」 ……急増する「ネット風評被害」。いまや、誰の身に降りかかってきてもおかしくない状況になっています。にもかかわらず、ネット風評被害を受けたとして、警察や弁護士、プロバイダーに対策をお願いしても埒があかず、泣き寝入りするしかない人が少なくありません。 そこで、本書では、ネット風評被害対策コンサルティングのプロが ・知らないでいると恐ろしいネット風評被害の実態 ・その対策の大前提として、自分たちが「ネット炎上」を起こさないためにするべきこと ・それ以外にネット風評被害を未然に防ぐためにできること ・万一、ネット風評被害にあってしまったときにすべきこと について、わかりやすくお教えします。
-
3.0
-
3.0
-
3.0
-
3.0職場や家庭でのいじめや嫌がらせを表すことばとして新たに登場した「モラル・ハラスメント」。加害者は、言葉や態度によって巧妙に相手を傷つけることによって、相手を支配し、隷属させようとする。被害者は気づかないうちに相手の術中に陥り、「悪いのは自分のほう」という意識にまでなるという。 モラハラは病気なのか。モラハラをなくすにはどうしたらいいか。また、モラハラをしないようにするには何に気をつけるべきか。 ※本書は2007年に小社から刊行された『知らずに他人を傷つける人たち ― モラル・ハラスメントという「大人のいじめ」』を文庫化したものです。文庫化にあたり、新たにプロローグを書き下ろしています。
-
3.0巨悪が操るアングラマネーとは何か? 利権に群がる政治家、暴力団とアングラの集団。日本の闇をえぐり取る「日本人と犯罪」第3弾!
-
3.0
-
3.0
-
3.0
-
3.0
-
3.0
-
3.0
-
3.0
-
3.0「日本の領土」である証拠を一挙公開。 韓国の古い公文書や地図を見ると、竹島について現在の主張と矛盾する内容が記され、中国や台湾の古地図には「尖閣は日本領」であると描かれていた--。 国際情報誌「SAPIO」において、数多くの著者が論理とジャーナリズムの手法で「竹島・尖閣の真相」を追求してきた。本書はそうしたレポートが10年間蓄積された集大成である。本書に掲載した地図や公文書、写真、証言などを見れば、韓国や中国に領有権が存在するという歴史的、国際法的理由はないことが明らかとなる。 新聞・テレビはこうした歴史的真実を報じてこなかった。前提となる事実が共有されないから、不毛な論争や対立が続いてしまう。 本書の目的は相手国を挑発することでも、対立を煽ることでもない。本書に示した「事実」を立場を異にするすべての人々に知ってもらいたい。それは実のある論争をするための重要な基礎知識となるはずだ。 ■収録著者(登場順) 井沢元彦(作家)/澄田信義(元島根県知事)/山本皓一(報道写真家)/黒田勝弘(産経新聞ソウル駐在特別記者)/辺真一(『コリア・レポート』編集長)/武冨薫(ジャーナリスト)/水間政憲(近現代史研究家・ジャーナリスト)/李登輝(元台湾総統)/金美齢(評論家)/浜田和幸(国際政治経済学者)/小川和久(軍事アナリスト)/山田吉彦(東海大学教授) ※【ご注意】この作品には図が含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。※この作品はカラー写真が含まれます。
-
3.0東日本大震災から3年。サントリー文化財団「震災後の日本に関する研究会」の議論と研究成果が一冊に。 被災地復興、自衛隊、グローバル化、天皇制、ソーシャルメディア、リスボン地震……をキーワードに、政治学、経済学、社会学など各分野から豪華執筆陣が、災後の日本をこれからどう創っていくかを論じる。
-
3.0
-
3.0
-
3.0環境問題は、誰もが避けて通ることのできない地球・人類の最大のテーマ。本書は、クイズに答えながら、関心はあっても、わかりにくい地球環境問題について、楽しみながら、面白く理解でき、しかも随所にちりばめられている新たなエコライフへの提言によって、明日のエコに自ら参加する勇気が湧いてくる本です。
-
3.0
-
3.0一般社会から隔絶した想像を絶するヤクザ社会を徹底解説。博徒とテキヤの違い、男たちを結ぶ盃の意味、背負った代紋の重み、おとしまえのつけ方、日々の稼ぎ=シノギの方法、勢力分布図、そして一般社会にも活用できる強固な組織の作り方と管理・戦略論……知られざるヤクザ世界の実態と文化が分かるヤクザ入門書。
-
3.0中・高生にとって、今やそれなしではいられない必須アイテムとなったケータイ。しかし子どもたちの世界はその出現を境に一変した。いつでも誰とでも繋がることができる利便性は、有害情報へのアクセスをも簡単にし、児童買春、少女売春、援交といった子どもを巻き込んだ犯罪の出現を助長している。大人の目の届かない世界で繰り広げられ、深刻化の度合を増すケータイを使った少年犯罪を、長らく子どもの携帯電話利用問題に取り組んできた第一人者が分析し、その解決策を緊急提言する。【目次】はじめに/第一章 子どもの携帯電話問題10年の経緯/第二章 パーソナルメディアの時代へ/第三章 思春期メディアの誕生/第四章 携帯サブカルチャー/第五章 犯罪、非行・逸脱のニューウェーブ/第六章 慌てる国と携帯電話業界/第七章 子どものケータイ利用問題が拡大した理由/第八章 子どものケータイ問題、どうなる、どうする/おわりに
-
3.0
-
3.0
-
3.0
-
3.0
-
3.0鳥獣による農作物被害額が200億円を超えている。被害額の差こそあるが、日本全国で起きている。近年見られる環境変化や、農村地域の衰退などが増加の原因とされるが、最も問題なのは、かつて有用な資源として扱われてきた野生動物との関わりを、なくしてしまったことである。今こそ「ワイルドライフマネジメント(野生動物管理)」という考え方を取り戻さなければならない。管理するために捕獲した野生動物を資源として有効活用するには「食べること」が最も良い。本特集では、シカにスポットを当てて、被害対策に向けた処方箋を提示するとともに、活用されはじめたシカの食肉利用の現場を紹介する。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年11月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆鳥獣害対策に必要なポイント/横山真弓(兵庫県立大学准教授) ◆広がりはじめたシカ肉の食利用
-
3.0日本社会はもう「3・11」を忘れてしまったかのようだ。いま電力が何とかもっているのは「原子力発電所がなくてもやっていけるから」という甘い話ではない。国民から強くバッシングを受けた東京電力社員の奮闘・努力による火力発電所の維持と、日本が法外な価格でLNG(液化天然ガス)を買ったからである。「原子力発電はないに越したことはない」と思うのは人情だ。しかし現実から目をそらし、無責任な作家のような夢想にひたっていては、福島をはじめ東北、日本は本当に駄目になってしまう。本書は福島県、宮城県、岩手県の東北3県の知事と、電力と復興の現場、現実を知る識者が、思いとアイデアを寄せた一冊である。様々な考えをお持ちの方もおられようが、ぜひ一度「原発」「復興」と向き合う人々の言葉に目を、耳を傾けていただければと思う。日本が再び存在感を示すために、ここを乗り越えなければならないことは、私たち自身が知っているはずである。
-
3.0いま日本社会の中でいったい何が起こっているのだろうか。そのことを如実に示す象徴的な数字を取り上げ、看過できない課題をあぶりだす。中には目を見張る、「驚くべき数字」があり、世間の注目がほとんど向けていられないところにも、重大な問題があることに強い警鐘を発する。■最近10年間で餓死した人は1万7881人■全国で孤立死する人は1日当たり104人■学習障害の児童数が5年で5.4倍に■精神疾患で休職した教員は1年間で5407人■胎児が無事に育たない不育症患者数は140万人■児童虐待殺人で内縁の夫の犯行は8.6%■小学生のぜん息有症率は44年で17.4倍に■2011年にいじめがあった中学校は全国の中学校の5割以上■夫の離婚理由「妻による暴力」が11年で58%増■3.11の大震災後、福島県大熊町の空き巣被害は前年の22.9倍
-
3.0プロ野球選手の49%、大相撲(関取)も44%が、なんと大卒! スポーツで「成功」するためにも、大学に行ったほうが有利?実力がものをいう世界……そんなスポーツ選手のあいだに変化が起きている。大卒の割合が格段にふえているのだ。しかも驚くべきことに、彼らのほうが、若くしてプロや企業チームに飛び込んだ高卒よりも「成功」する確率が高い。1965~2010年までの2421人のプロ野球選手を分析すると、選手として長く活躍するうえでも、引退後に指導者となるためにも、特定の大学を卒業すると有利であることがわかった。野球、サッカー、ラグビー、駅伝、相撲――プロ・アマそれぞれを代表する5つの競技を、計量経済学の手法でデータ解析。企業社会同様、学歴や出身校に左右される現実が明らかに。本書では、各スポーツ選手の出身校を高校・大学別にランキング。また、スポーツ優遇策の是非について、早稲田大学を例に考察している。
-
3.0「神奈川県からエネルギー革命を興す」。2011年4月より神奈川県知事として選出された著者は、自治体発の脱原発や再生可能エネルギーの普及促進を打ち出す。8月26日には、「再生可能エネルギー特別措置法」も成立。電力会社にいくらで買い取ってもらえるのか、といった肝心な点は先送りされているものの、エネルギー問題を国民の生活レベルで議論する素地ができた。本書は、「創エネ・省エネ・蓄エネ」をコンセプトにする神奈川県の取組みと方向性を紹介。具体的には、水力発電、揚水発電、LNGコンバインドサイクル発電、地熱発電、温泉熱発電、風力発電、バイオマス発電などについて論じる。また、電気自動車(EV)やスマートシティ構想、発送配電分離、スマートグリッドなど、次代の電力供給のしくみを描き、ライフスタイルのあり方までを提案する。県民だけでなく、エネルギー問題に関心をもつ多くの国民に読んで考えてもらいたい1冊である。
-
3.0「ピン・ピン・コロリ」が理想の死に方だとよくいわれるが、老後を元気に生きて安らかに死ぬために大切なことは、まず糖尿病やアルツハイマー病、がんや心臓疾患など苦しい病を遠ざけること。そして倒れてしまった後の無駄な延命治療を阻止するために、リビング・ウィル(「終末期の医療とケアについての意思表明書」)を書き残すことである。家族に意向を伝えていてもリビング・ウィルがなければ、チューブや器械を体につなぎ、国の医療費を浪費する治療を受ける可能性がある。極めて重要なリビング・ウィルと病を防ぐ習慣について、愛知県がんセンター名誉総長がやさしく語る。【内容例】◎がんにならないための科学 ◎心臓病や脳出血・脳梗塞にならないための科学 ◎ピン・ピン・コロリのために実践すべき生活習慣 ◎自宅でやすらかに死んでいくことは可能か ◎リビング・ウィルとはどういうものか ◎リビング・ウィルの書き方
-
3.0
-
3.0
-
2.7男の子にこそきちんと話そう、性やジェンダーのこと。 「男らしさ」の呪縛は何歳から始まる? わが子をセクハラ加害者にしないためには? 性差別に怒りを燃やしつつ男子2人を育てる弁護士ママが悩みながら考えた、ジェンダー平等時代の子育て論。 【対談】 小島慶子(タレント・エッセイスト) 清田隆之(桃山商事代表) 星野俊樹(小学校教師) 【目次】 1章 男の子の日常にかかるジェンダーバイアスの膜 2章 男の子にかけられる呪い 清田隆之さん(桃山商事)に聞く 男子って、どうしてああなんでしょうか? 3章 セックスする前に男子に知っておいてほしいこと 星野俊樹さん(小学校教員)に聞く 多様性が尊重される教室をつくるには? 4章 セクハラ・性暴力について男子にどう教える? 5章 カンチガイを生む表現を考える 小島慶子さん(タレント・エッセイスト)に聞く 母親として、息子・娘たちに何を伝えられますか? 6章 これからの男の子たちへ 【著者】 太田啓子 弁護士。2002年弁護士登録、離婚・相続等の家事事件、セクシュアルハラスメント・性被害、各種損害賠償請求等の民事事件を主に手掛ける。
-
2.7
-
2.6学歴で圧倒的に有利な立場にもかかわらず「内定がとれない東大生」がいる。彼らの就活の問題点を分析することで、企業社会が新卒学生に求める「内定力」の本当の中身を暴く。
-
2.3
-
2.0テロ、排外主義、貧困・格差、フェイクニュース……あなたが今感じている生きづらさと、世界で起きている問題はつながっている! メディア・アクティビストの津田大介さんとフォト・ジャーナリストの安田菜津紀さんが、注目のニュースをとりあげ、中東、沖縄、東北、熊本など「現場」で見たことをまじえて語り合う。 なぜ世界はこんな酷いことになっているのか。 私たちはどうしたらいいのか。 世界を俯瞰する目を持ち、個としての生きる力を養う一冊。 Part1 デマ、ヘイト、不寛容……日本は「世界の酷さ」を先取りしていた? ・「デマ」は政治目的がなくても世界を動かしてしまう ・「商業性」のみで、「公共性」を考えないメディアの登場 ・受け手の側も何が「フェイク」なのかを見極める力を Part2 なぜ日本人はこんなに不寛容になってしまったのか ・安倍・プーチン会談、あまり報じられなかった重要なポイント ・バラバラになったオスプレイを「不時着」と言われたら…… ・ネットで流通しやすい「あいつらは弱者なんかじゃないぞ」という情報 Part3 「この世界はクソだ」と知ることから始めよう ・日本より欧米での報道のほうが大きかった相模原の事件 ・報じられなくなってしまった、熊本・益城町の現状 ・なぜ私たちは「現地」に行き続けるのか ※本書は2017年1月に新春対談として幻冬舎plusに掲載されたものです。
-
1.0米国大統領選挙期間中に、トランプ候補に「暴言王」のレッテルを貼り、「クリントン優勢」と言い続けた日本の左派マスコミと文化人。だが結果が出ると、自らの不明を恥じることもなく、「驚くべき番狂わせ」「土壇場の大逆転」などと報じた。また、新たに米国防長官に就任したジェームズ・マティス元中央軍司令官は「マッド・ドッグ(Mad dog)」と呼ばれるが、日本の全マスコミがこれを「狂犬」と訳し、否定的な脈絡で報道した。米海兵隊のマスコットはブルドッグで、その海兵隊で大将を務めたマティスだから「マッド・ドッグ」と敬意を込めて愛称で呼ばれているが、そうした背景は伝えない。朝鮮半島情勢、尖閣危機、沖縄基地問題でも、ピント外れの解説を繰り返す。事実すら報じない。内政の問題でも、相変わらず野党に甘く与党に厳しいが、双方の誤りと矛盾について批判する知識も度胸もない。なぜなのか。気鋭の論客が日本の政治報道の嘘を暴く。
-
1.0実家問題に直面する人が増えている。親が残した荷物の整理から相続、空き家管理、売却まで。40代以上の世代は誰しも「実家の片付け」問題を抱えていると言っても過言ではない。 核家族化が進み、親のいなくなった実家は空き家として放置される。放置された実家が増えれば、地域にも影響を与える。 実家の片付けに直面した12人の実体験を詳細にリポート。そのほか実家にまつわる問題を総まくりした。個人も、社会も、実家問題に真剣に向き合う時が来ている。 本誌は『週刊東洋経済』2014年8月23日号掲載の26ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 誰もが直面「実家の片づけ」 【アンケート】実家の片付けはこんなに大変! 【生前の片付け】健在な親が抵抗に回る きっかけを逃さない、親とのコミュニケーション術 初心者でもわかる! 整理整頓の極意 【相続後の片付け】片付けはまるで「修行」 これだけは知っておこう。実家の扱い方 空き家管理・遺品整理サービスを上手に使う リバースモーゲージは本当に使えるか 「家賃30年保証」にご用心 【実家の売却・賃貸】知人経由の賃貸でもめ事も
-
-製造工場の周辺地域を汚染しても、責任を認めず補償に応じない大企業、行き場のない廃棄物が地方で放置され拡大する汚染、規制に及び腰の国と自治体、そして沈黙するマスコミ…… 昭和の凄惨な化学物質公害の歴史をなぞるように起きる、令和の公害を追う。 [内容紹介] PFOAは、発がん性や幼い子どもの発達神経への影響など、人体にさまざまな影響を与える毒性物質だ。そうした影響は、米国ではすでに大規模な疫学研究で実証され、WHOなどの国際機関も認めている。日本でも、PFOAは2021年に製造・輸入が法律で禁止された。 しかし、法律で禁止されて3年が経った2024年も、毎週のように、全国各地で新たなPFOA汚染が発覚したというニュースが流れる。 毒性物質の後始末ができていないからだ。「フォーエバー・ケミカル」と呼ばれるほど残留性が高いから、放っておけば解決する問題ではない。 汚染場所は、PFOA製造工場があった地域はもちろん、吉備中央町のように「PFOAの捨て場」になった土地も含まれる。捨て場に関しては、どこに存在するのかがほとんど判明していない。あなたの住むまちかもしれない。水や空気、食べ物を通して体内にPFOAを取り込んでいるかもしれない。一体どう、PFOAの後始末をするのか。一体誰が、汚染の責任を取るのか。 本書では、昭和の凄惨な化学物質公害の歴史をなぞるように起きる、令和の公害を追う。この国に存在する、「公害温存システム」を紐解く。
-
-なぜ私たちは何歳になっても「モテる/モテない」の呪縛から逃れられないのか。異性と関わることができない苦しみ、独身を謳歌していても訪れる寂しさ、既婚者の脳裏をよぎる不倫やパパ活への欲求。そうした呪いに縛られるのはあなたのせいではない。性と孤独をめぐる問題に最前線で向き合い続けてきた著者による、5人の中年男性へのインタビューを通して浮かび上がってきたリアルとは。 【本書の要点】●「モテる/モテない」の呪いは何歳になっても残る ●未婚男性がマジョリティになる時代の到来? ●婚活で「年齢の壁」は越えられない ●「人の話を聞く力」がますます大切になる ●「モテる力」よりも必要な「同居力」 ●自分が選べない不自由なものを探す 【目次】●はじめに ●第1章:なぜ私たちは「モテる/モテない」に踊らされるのか ●第2章:日本の恋愛をめぐる150年史 ●第3章:バツイチのシングルファザーの孤独 ●第4章:孤独だった少年が孤独を楽しめる大人になるまで ●第5章:ギャンブル依存と満たされない性 ●第6章:結婚相談所代表が離婚した理由 ●終章:「モテる/モテない」という呪縛からの解放 ●おわりに
-
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 家族が死なないための総合防災読本! 家庭の防災における最優先事項は「自分と家族が死なない」こと。 死なない対策として最も有効なことは、防災裏技やお手軽テクニックではなく、 ライフスタイルとして「死なない環境」を作ることです。 本書は、災害で生きるか死ぬかは「発災前」の対策で決まるということを基本に、 ・災害を「避ける」・災害に「耐える」・災害から「逃げる」・災害を「しのぐ」 という4つのポイントから、事前対策を詳細解説しています。 第1章 家族が死なない環境作り 「家庭の防災計画」における最優先事項、「死なない環境」作りの考え方を解説。 第2章 災害を「避ける」 ●主な解説内容/大地震の「揺れ」と「確率」/大地震と「地盤」/大地震と「地震火災・火災旋風」/火山の噴火によるリスクを把握する/台風・大雨によるリスクを把握する/津波ハザードマップ/高潮・洪水・内水ハザードマップ/土砂災害ハザードマップ/感染症パンデミック//事故・戦争・人災 第3章 災害に「耐える」 ●主な解説内容/建物の地震対策(居住中の家)/建物の窓ガラス対策/室内の地震対策/室内の火災対策/室内の「空気と温度」を守る対策/核シェルターについて 第4章 災害から「逃げる」 ●主な解説内容/我が家の「避難方針」を定める/避難の準備:リスクの把握と影響の想定/避難の準備:自宅に留まるか避難するか/台風・大雨の避難と「警戒レベル」/「非常持ち出しセット」を作る 第5章 災害を「しのぐ」 ●主な解説内容/対策①被災地から一時的に離脱する/対策② 「避難所」へ行く/対策③ 「在宅避難」をする/在宅避難①安全な室内環境/在宅避難②身体の一部と医療の確保/在宅避難③ライフラインの代替/在宅避難④生活物資の備蓄/「ほったらかし」で行う10年備蓄 ※本書は2023年9月に刊行された「今日から始める家庭の防災計画 災害で死なない環境を作るための事前対策メソッド」の増補改訂版です。写真・データを最新のものに改訂し、新規に16ページを加えて最新の防災対策に対応いたしました。
-
-
-
-戦う衆議院議員、島田洋一名誉教授による、減税のススメ、オールドメディア批判、永田町の闇、保守とは何か? 多岐にわたって語ったインタビュー集! 国民を豊かにしてこその国守り、仁なき政治に明日はない!! ──すんなり減税すればよいのに、なぜそんなやり方にこだわるのでしょうか。 ■減税で経済が活性化したという前例を作りたくないのでしょう。減税で世の中がよくなると、増税派は困るわけです。いわゆる蟻の一穴で、もっと減税しろとの声が澎湃と湧き上がりかねない。実に倒錯した話です。 この点、私も議員になって、自民党が増税、増税で日本経済沈滞をもたらしたガンだとつくづく感じさせられました。「経済成長を阻害する増税ゴロの溜まり場」「パブロフの自民党は減税と聞くと条件反射的に噛み付く」といった言葉に何ら誇張はないと思います。(中略)単に減税に反対するだけでなく、増税で得られた財政資金を恣意的に配分して利権につなげようとする勢力です。財務官僚の場合は天下り財団の増設や既存財団の資金積み増しを常に目指します。財務省では、新税創設や税率引き上げに成功した役人が内部的に評価され、出世できる。逆に、「減税を通じた経済活性化」を主張したりすると、国民にとってはヒーローですが、財務省では背教徒扱いされ、直ちに干されます。(本文より) 【目次】 第1章 メディアに騙されない情報のとり方 第2章 ハイエク──保守もリベラルも大間違い 第3章 ユーモアの真髄──もしあの政治家がいたら 第4章 私が見た永田町の「闇」 第5章 「許されざる者」たちとの攻防 ※著者の肩書は2026年1月20日現在のものとなります。 【著者プロフィール】 島田洋一 (しまだ・よういち) 1957年大阪府生まれ。 京都大学大学院法学研究科 政治学専攻博士課程修了後、京大法学部助手、文部省教科書調査官を経て、2003年、福井県立大学教授。 2023年より名誉教授。2024年10月の衆議院総選挙において日本保守党から出馬、近畿ブロック比例代表で当選。同党政調会長、拉致問題対策本部長を務める。 『腹黒い世界の常識』(飛鳥新社)、『ブレーンたちが明かしたトランプで世界はこう変わる!』(ワック)、『許されざる者たち』(飛鳥新社)、『世界は利権で動いている』(扶桑社)などベストセラー著書多数。 X(旧Twitter)フォロワー数は29万人を超える。 YouTube: 「島田名誉教授チャンネル」 @P.ShimadaCH X(旧Twitter): @ProfShimada
-
-中古車販売大手ビッグモーターの保険金不正請求問題に、大手損害保険会社によるカルテル問題が加わり、損保業界は大揺れとなった。長年、不正に手を染め続けてきた業界内部の底知れぬ闇と真相に迫っていく。役員「総退陣」の危機にある損保ジャパンの金融庁との神経戦、ビッグモーター買収に強い意欲を示す伊藤忠の狙い、大企業や系列ディーラーに隷属する損保営業の悲惨な実態を描き出す。水増し請求が続発する板金塗装や損保各社が思考停止で続けてきたカルテルの闇も深掘りしていく。 本誌は『週刊東洋経済』2024年1月27日号掲載の24ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
-
-
-
-新時代の知性 人類のミステリーに迫る衝撃作 斎藤幸平氏推薦! 「短期的な成功を競うほど、社会は破滅へと近づく――それが「ダーウィンの罠」だ。本書は、進化の力と資本主義が結託する危うさを暴き、私たちに協調にもとづく新たな社会像を迫っている。絶滅の回避はまだ可能だ」 私たちはなぜ、短期的な成果にすがり、長期的な展望を見失ってしまうのか。 企業の不正から、核兵器やAIの進化まで。経済学の理論などを用いて、スウェーデンの気鋭の知性が、よりよい選択をするための方法を探る。 1902年、フランス領時代のベトナムのハノイでネズミが大繁殖した。 役所では「ネズミの尾を切って持ってきた者に報酬を与える」という触れ込みを出した。 役所には大量の尾が持ち込まれるが、市内のネズミは増えるばかり。 …実は人びとは報酬目当てに尾だけを切り、ネズミは放していたのだ。 さまざまな場面で「短期的な成果を出すために、長期的な目標、展望を見失う」という過ちが起きてしまうことがある。 著者はこれを「ダーウィンの悪魔」と呼ぶ。ダーウィンの唱えた進化の「選択圧」(その環境によって、生物の進化が一定の方向に導かれてしまうこと、圧力になってしまうこと)になぞらえて、良くない結果つながっていく現象になぞらえた言葉だ。 会社組織で数字を達成するために、マネージャーが不正をしたり従業員に厳しくすることで、結果的に利益より大切な社会的信用を失ってしまう。 AIによる知の軍拡競争、SNS、国家同士の対立など…困難な選択に、私たちはどう立ち向かうべきか。
-
-【特集1】創刊80年 それでも人間を信じる 戦後の国際秩序が、音を立てて崩れつつある。 大国による核の威嚇と法の蹂躙。かつて戦争の惨禍を経験した日本も、憲法9条が歯止めとならず、軍拡競争の一翼を担おうとしている。この現実を前になお、「人間を信じる」ことは可能か。「世界」初代編集長の吉野源三郎はこう述べた。 「『人間に対する信頼』も、一つの大きな賭です。……しかし、この賭なしには、人間の世界は死人のようなつめたさにひえてゆくほかはない」(「ヒューマニズムについて──人間への信頼」) 戦後の焼け跡からこの雑誌が生まれて80年。私たちは、ヒューマニズムに賭すことから始めたい。 【特集2】ハラスメントの現在地 これってハラスメントかな? 冗談として、あるいは具体的な懸念として、日常的に話題にするようになった。 議員や首長のセクシャルハラスメントが告発されるも、居直り行為で深刻な二次被害が続くケースもある。 誰もが被害者、また加害者になりうるとの認識が広がる一方、そもそも、それは何を意味するのか。身近な環境で起きた場合にどう対応すべきなのか…… 現代人が抱えるモヤモヤの整理を試みる。 ※本電子書籍は「固定レイアウト型」で作成されており、タブレットなど大きなディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大すること、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能は使用できません。
-
-役職定年や定年は一つの区切り。 その先の人生をどれだけ充実したものにできるか? 50代における意識変革と行動変容があなたの未来をつくる! 日本人の平均寿命は年々延び、70歳、80歳になっても元気なシニアが増えています。政府も企業に対して65歳まで希望者に雇用機会を提供することを義務付け、70歳までについても努力義務としています。一方、年金の給付開始年齢は65歳に引き上げられ、給付水準についても中長期的には抑えられる見通しです。健康なうちはシニアも現役として活躍し続けられる「人生100年時代」が到来しつつあると同時に、安心できる老後のためには一定の収入を確保するなどセカンドキャリア設計の重要性が高まっています。 ところが、50代での役職定年や60歳での定年をきっかけに、仕事に対するモチベーションの低下や将来への不安に見舞われ、立ち止まってしまう人が少なくありません。 大手電機メーカーを早期退職後、シニアライフデザイン講師として活躍している著者によると、今まで目の前の仕事のことだけ考え走り続けてきた人ほどそうした現実に直面したとき「これからどうすればいいんだろう」と思考停止になってしまうといいます。これはセカンドキャリア設計を考えたり、セカンドキャリアへ向けての準備を始めたりするには大きなマイナスです。 また、職場など周囲に対してもネガティブな影響を与えますし、まだまだ活躍できるはずの人的資本が埋もれてしまうという意味において社会全体の損失ともいえます。 本書では著者の経験と実践をもとに、役職定年や定年を前にした40代後半から50代のホワイトカラーの人たちに向けて、戸惑いや不安、不満といったネガティブな状態から意識を切り替え、定年後の人生を自分らしく豊かなものにしていくためのヒントを提示します。また、セカンドキャリア設計の具体的なポイントや取り組み方についても解説しています。 充実したセカンドキャリアとシニアライフの実現を目指す読者にぜひお勧めしたい一冊です。
-
-危険だから今すぐ免許返納、 医療費など財政負担の元凶、 現役世代の敵―― 高齢者に関する刷り込みは全部ウソ! 「高齢者=悪」という空気を払拭し、 「高齢者が幸せになれる国」でこそ、 日本は再生する! ベストセラー精神科医が怒りと希望の緊急提言! 高齢者は邪魔な存在か? いや、高齢者は日本の希望! 差別をやめ、高齢者をもっと大切にすべき理由、教えます 日本は世界でも類を見ない超高齢社会に突入した。 しかし、その現実は「高齢者に優しい社会」とは程遠い。 年金・医療・雇用などの制度面では“負担増の元凶”として語られ、 企業では「お荷物」、メディアでは「高齢者の運転は危険」と印象づけられる。 社会全体で尊ぶどころか、「高齢者ぎらい」の空気を醸成しているのが現状だ。 著者の精神科医・和田秀樹は、30年以上にわたって 高齢者医療の現場で患者と向き合ってきた経験から、 この「高齢者ぎらい」を単なる世代間摩擦ではなく、 日本社会に蔓延する「病」と位置づける。 本書では、その背景にある経済構造、政治制度、 メディアの偏った言説を鋭く批判。 同時に、高齢者がもつ生産性や経済力に目を向け、 「高齢者こそが日本再生のカギ」という視点で論じた まさに“今読むべき”一冊。 第1章 「高齢者の運転=危険」とする印象操作 第2章 医療界の傲慢と国の詐欺的政策の尻拭いをさせられる高齢者 第3章 人権無視に鈍感な国民性が高齢者の自由を奪う 第4章 手取りが増えないのは少子高齢化のせいではない 第5章 日本再生の鍵は高齢者が握っている
-
-心理現象としての〝リベラル〟と〝保守〟 人はなぜ思想や宗教に染まるのか? 左翼と右翼はなぜ罵倒し合うのか? 戦後の4大インパクトとはなにか? 相互誤解から建設的議論への道を探る。 本書は双方の批判が目的ではない。 人類社会の仕組みを解説するのが目的である。 戦後日本に左翼と右翼が生まれた4大インパクトとはなにか? 左翼と右翼はなぜ今も罵倒し合うのか? 豊富な図版と会話形式でわかりやすく伝える。 【目次】 第1章 左翼と右翼の本質 第2章 左翼と右翼の国家観の違い 第3章 左翼と右翼正しいのはどっち? 第4章 理想と現実 第5章 何が問題なのか? 第6章 なぜ左翼と右翼は不寛容なのか? 第7章 左翼と右翼の誤解の構造 第8章 選挙で勝つ方法 第9章 なぜ日本人は左翼と右翼に分かれるのか? 第10章 なぜ左翼は退潮しているのか? 第11章 左翼と右翼が建設的に議論するには? 【著者】 吉岡悠 1977年、神奈川県生まれ。出版社勤務を経てプログラマーとして独立。ITプロジェクトに携わる傍ら、世の中の構造を研究することをライフワークとする。2020年よりYouTubeとニコニコ動画に『イズムと構造』を公開。
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-執筆者:金井 聡/杉野衣代/大澤優真/志村敬親/岡部 茜/植野ルナ/永井悠大/龔軼群 都市部でのマンション価格や家賃の高騰が報じられる一方、部屋を借りることが難しい人たちの存在が可視化され、住まいをめぐる格差の問題は近年ますます注目を集めている。2020年に新型コロナウイルス感染症が感染拡大した際には、ホームレスやネットカフェ難民の問題など、住まいの格差が顕在化した。 現在の日本では、住む権利/住まいの権利が全員に保障されているとはいいがたい。入居を断られる、シェルターに入れない、入ったとしても環境が悪く落ち着いて暮らせない。「住宅弱者」「住宅確保要配慮者」などの言葉が広まり、住宅を確保するための法整備が進んできているが、安定した住まいから排除され不安定な生活を余儀なくされる人たちも存在している。 本書は、DV被害者や外国籍者ほかマイノリティに焦点を当て、住まいをめぐる現況と課題を詳述する。さらに、ホームレス支援に取り組むNPOと、住まい探しの状況改善に取り組む企業が、それぞれの視点から改善策を提示する。最も身近な「住まい」の問題を多角的に捉え、住まいの権利をマイノリティの視点から照射する。
-
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国際司法裁判所(ICJ)が2025年7月23日に “勧告的意見”を発しています。 「気候変動に取り組まない」、このような国家は「人権侵害」です。そして「気候変動対策をしない」、これは「他者への権利侵害」です。 にもかかわらず、トランプ大統領のアメリカは、パリ協定を脱退します。 では、カーボンニュートラルに向けて、日本は着実な歩みをしているでしょうか。 経世済民の経済は、経世であるとともに済民でしかありません。この済民は、民を良い状態にするので“済全”ではありません。そう、自然界から独立した感がある人間界は、自然界の“全”を良い状態にする経済を「外部不経済」として見捨てています。 このような経済システムを含む社会性システムに、日本も安住しています。ですから、脱炭素に向けては「トランプさんと同罪」かも知れません。 拙書の『気候変動での生き様(2025.3.21)』では、このような世の流れを踏まえた【生き様】を示していますので、本書の【備え】では、人間界での勝手な合意・常識、認知情報という情報の空間での情報戦を説明しています。 人間界での情報戦について、まずは遺伝されたDNAで組み立てられるシナプスでの演算処理から始まり、ニューロコンピューターの出力は本能とも言える情報の選択的な扱いになるとして、生物としての「安心」と「豊かさ」を求める情報の処理状態を説明しています。 うわさ話や暗号資産など、人々に常在する情報は、人間界にだけ存在します。 “ビオ情報”と“ホモ情報”を混合した認知空間での情報戦は、これを「天動説」とした場合、真実では、自覚していないシナプスが勝手に判断していますので、「地動説」の状態にあると設定して、幼児からのシナプス発達が主役になるとしています。 生物進化では、勝者のみが生き残るDNAで、多数の敗者が居ます。そして生き残る、自然界でのこの真実を知ることが、本書の表題、『気候変動への備え』になるとしています。 本書は、“勧告的意見”が人間界での情報戦で扱われる様相も想定しつつ、南海トラフ地震への【備え】と同様に、「災害の発生を知ること」での心構えを促すものです。
-
-語られざる「火葬」のタブーに迫る渾身作。 日本中が将来の右肩上がりの成長を信じていた昭和の時代、葬儀は、参列者の数を競うような壮大なスタイルで行われていた。しかしバブル経済の崩壊、そしてそこから続く「失われた30年」を経て、人の尊厳を守り、生きてきた証を残すはずの弔いは、急速に簡素化が進んでいる。 《そんな傾向に抗する気持ちが、私は年々、強くなった。人間だけが行う「葬送」という文化が失われていいのか。皆で弔い両親や先祖に畏敬の念を持って接する場所(墓)を確保する習俗は、後世に残すべきではないのか――》(「はじめに」より) 筆者の問いは、ここから始まる。 本書では日本人が「死」と「弔い」にどう向き合ってきたのか、その歴史と変遷を振り返る。さらに、そのダイナミックな時代の動きの中で暗躍した人々の生き様をたどる。 古代から続く「ケガレ」の思想と、「キヨメ」を担った人々。 「肉」と「火葬」という二大タブーを逆手に取って富と権力を手にした、明治の政商。 戦後の混乱と復興を象徴する、昭和の怪商。 争奪戦を制した、中国人経営者―― 圧倒的な取材力を持つ筆者が、語られざる“タブー”に迫る。
-
-初版刊行以降、在留外国人の増加、新型コロナウイルスの影響、戦争や災害による避難民の受け入れ、ジェンダーや性的マイノリティへの関心の高まりなど、日本社会を取り巻く状況は大きく変化してきた。これらの変化を受け、本書は「多文化共生」の最新の課題に対し各章の更新・追加をおこなった第2版となる。 学校・地域・職場・医療・法律・家族・言語・ジェンダーなどの領域から、現場で実践を重ねる専門家が事例をもとに分析し、社会的な不平等や偏見にどう向き合うか、支援のあり方を模索する。マイノリティを一括りにしない複合的な視座や、グローバル社会における多文化主義の現状にも目を向けた、多文化共生を理解し実践するための必読のテキストである。
-
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆私たちは、SNSを“使っている”つもりで、実はSNSに“使われている”のです。◆ 2026年、あなたとSNSの関係が変わる!! 最高の1冊! 報道の現場に立つ者として、そして「公共圏」を信じたい一人の市民として、私はこの本を読んで背筋が凍った。堀 潤(ジャーナリスト/8bitNews代表) この一冊は、私たちがこれから向き合わざるを得ない「メディアと社会の未来」を理解するための、極めて重要なガイドとなるだろう。 ロッタ・パスカル(京都大学准教授) スマートフォンを手にした瞬間から、私たちの日常はSNSに囲まれています。タイムラインには怒りや断罪の声があふれ、気づけば心も時間も吸い込まれていく。本来「つながりの場」であったはずのSNSは、いつしか「依存」「監視」「操作」の装置へと変わってしまいました。今や私たちは、SNSを“使っている”つもりで、実はSNSに“使われている”のです。 本書は、単なるSNS批判ではありません。初期のmixiやFacebookにあった黎明期の希望、Twitter(X)が“公共空間”として果たした役割、YouTubeやInstagramが広めた承認と比較の文化、そしてTikTokに象徴される「注意の奪い合い」まで──SNSの光と影を立体的に描き出します。 その背景にあるのは、クラウド上に集まる膨大な個人データと、それを解析するアルゴリズムです。SNSのアルゴリズムは私たちの行動や感情を学習し、次に何を見せ、どう反応させるかをコントロールしていきます。便利さの裏で、私たちは「選んでいるようで選ばされている」状態に近づいているのです。 本書は、現在進行形の危機にも目を向けます。米上院でのテック企業CEOへの追及や、子どもの依存や自死をめぐる問題、日本で施行された「情報流通プラットフォーム対処法」など、SNSが社会制度や民主主義に突きつける現実を記録。「なぜ有害な情報を止められないのか」「なぜ言論の自由が制約されるのか」という、相矛盾する、かつ根源的な問いを投げかけます。 SNSはもはや「無料の便利な道具」ではなく、感情や行動、資本を吸い上げる巨大な経済装置へと進化しました。監視資本主義、感情資本主義、アルゴリズムの最適化──こうした構造にのみ込まれるなかで、私たちはどうすれば生き延びることができるのか。答えの1つは、プラットフォームに依存しない「共同体」や「コミュニティ」にあります。人と人とのつながりを見直すこと、それがテック・ファシズムの時代を生き抜く術なのです。テック・ファシズムの支配に、どう立ち向かうのか? そのヒントが、この1冊に詰まっています。 ■目次 Part1 知識 ・01:歴史 ・02:構造 ・03:統制 ・04:監視 ・05:収益 ・06:炎上 Part2 思考 ・07:自己 ・08:共同体 ・09:ブランディング ・10:生成AI ・11:転換 ・12:自由 Part3 再生 ・13:抵抗 ・14:暗号 ・15:規制 ・16:コミュニティ ・17:警鐘 ・18:再生 ■著者プロフィール 米田 智彦 Tomohiko Yoneda:作家、コンテンツディレクター、Web3 Research Lab所長、CBEA特任教授。福岡市出身、青山学院大学、デジタルハリウッド、京都VR Innovation Academy、NY StartupPilot Global卒。『ライフハッカージャパン』編集長、『FINDERS』創刊編集長、株式会社メディアジーン執行役員、株式会社シー・エヌ・エス・メディア代表取締役を歴任。著作に『これからを面白くしそうな31人に会いに行った。』(2008年、ピエ・ブックス)、『僕らの時代のライフデザイン』(2013年、ダイヤモンド社)、『デジタルデトックスのすすめ』(2014年、PHP研究所)、『僕らの時代の移住地図』(2017年、ディスカヴァー・トゥエンティワン)など。2023年、国際テックカンファレンス「Internet2.0 DUBAI SUPRING 2023」にて日本人初の「Outstanding Leadership Award」受賞。他にも『GLOBAL GAME CHANGERS 2023』『FORTTUNA GLOBAL EXCELLENCE AWARD』『Education Invester Award』等ノミネート。同年、「世界一の起業家育成プログラム」と名高い、ピーター・ティールやサム・アルトマンが経営に関わり、AirBnBやBoxを輩出した「Y Combinator」に参加。
-
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 二〇二〇年、専門家が「残された猶予はあと十年」と警鐘を鳴らす地球環境危機。その現実を前に、画家として半世紀、自然を描き続けてきた著者が、気候変動・戦争・資本主義の暴走・AIの脅威・宇宙の起源まで、壮大なスケールで“いま私たちが直面する本質”を問い直す一冊。グリーンランドの氷が溶け、都市が水没し、食料が失われていく未来――それでも人間は変われるのか。アフリカのクン族の知恵、ウクライナ戦線の女性兵士の瞳、そして「心こそ宇宙を動かす力」という独自の哲学を通して、迫りくる終末時計の前で何を選ぶべきかを読者に問いかける。地球と人類の未来を真剣に考えたいすべての人へ贈る警告と希望の書。
-
-コロナ禍の収束で人々の移動が戻り、新幹線の需要は復活中だ。ビジネス利用などで全国でほぼ9割まで回復している。ピーク時は3分に1本の頻度で走るなど、ニッポンの新幹線の強さに迫っていく。自動運転など搭載される新技術から見える次世代車両の革新性や、今や「走るオフィス」といわれるほどビジネス向けに効率を徹底追求した「のぞみ」の進化とは!。ほかにも、北陸、東北、北海道、西九州の各新幹線の現状と今後の展望と課題を全国各地のルポで探っていく。無敵の新幹線、その最新事情。 本誌は『週刊東洋経済』2023年12月9日号掲載の29ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
-
-物が届かなくなる日本を救え ドライバー不足により、2030年には36%の貨物が届かなくなる。 その解決策は、自動運転による幹線輸送の抜本改革しかない。 地方と首都圏をWin-Winで結ぶ「物流新幹線」構想を、物流インフラ開発の第一人者が緊急提言! 誰もが知るべき日本再生への道筋とは スーパーから野菜が消える、宅配便が届かない—— 迫り来る「物流破綻」の危機を救うには、今、何を決断し、どう動くべきか。 高速道路を24時間走り続ける自動運転トラック、地方と都市を直結する「新たなインフラ」の創造、省庁の壁を越えた国家戦略の実行—— 「不可能を可能にする」突破口を示した一冊。
-
-本書は在日コリアン弁護士協会(LAZAK)が現代日本に溢れるヘイトスピーチと被害の実態、その背景にある歴史的経過や社会の現状、そしてヘイトスピーチをなくすための取り組みについて、実務に携わる法律家としての視点から示したものである。
-
-1巻2,816円 (税込)地球と人類の未来に向けて提言を続けるローマクラブが、ベストセラーとなった最初の報告書『成長の限界』以降50年近くを経て贈る本格的なレポート。人新生・SDGsの時代に、地球環境と人類社会の持続のため何ができるかを様々な視点から探究する。
-
-