Mobageなど数多くのインターネットサービスを提供するDeNA。同社のようなネット企業は、どのようにサイバーセキュリティに取り組んでいるのか、本書にて初めて明かします。 　著者は、DeNAにてセキュリティ専門組織を立ち上げた当事者。今も最前線に立つサイバーセキュリティの第一人者です。自身の経験を基にしたノウハウが随所に書かれており、著者のたどった道を追いかけるだけでも大いに参考になります。 　「サイバーセキュリティはIT技術の総合格闘技である」。著者はこう言い、技術者としてのやりがいを強く感じる分野だと説明します。同時に、本書ではDeNAという組織として、サイバー攻撃に立ち向かう体制をいかにして整えたのか、その取り組みを詳しく説明しています。「いかに経営巻き込むか」「コストセンターとなるセキュリティ部門をどのようにして活性化させるか」。こうしたマネジメントに重心を置いた本です。 　本書はITエンジニアだけでなく、むしろ経営者やビジネスリーダーに読んでほしい。なぜならDeNAのセキュリティには、「ビジネスを強くする」という明確なポリシーがあるからです。「セキュリティは重大な経営課題である」と言われていますが、ではどのようにしてその課題に取り組めばいいのか、その答えの1つがここにあります。

IBMディープ・ブルー戦から20年 伝説のチェス・プレイヤーが 「機械との競争」から学んだ“創造”の本質。 「洞察に満ちた一冊。一気に読み終えてしまった。」(解説・羽生善治) 機械が人間の仕事をどれだけ多くこなせるようになっても、私たちは機械と競争しているのではない。新たな課題を生みだし、自分の能力を伸ばし、生活を向上させるために自分自身と競争しているのだ。……もし私たちが、自分たちの生みだしたテクノロジーに対抗できなくなったと感じているなら、それは目標や夢の実現に向けた努力や意欲が足りないからにほかならない。私たちは「機械ができること」ではなく「機械がまだできないこと」にもっと頭を悩ませるべきだろう。(本書より)

この30年、日本企業はグローバルでの存在感を徐々に失っていきました。 「GAFA」に代表される米国企業、「BAT」に代表される中国企業。 後塵を拝している日本企業ですが、今、新たに活躍の場が生まれています。 それが、「DeepTech(ディープテック)」です。 東南アジアをはじめとする新興国は、成長の過程で生まれる多くの課題を抱えています。 そして、その課題から目を背けることなく、対峙する起業家たちが次々と生まれています。 先端技術だけでなく、枯れた技術も応用しながら、直面する課題に対し、中長期的な視点に立って解決を目指していく。 Deep Issue(ディープイシュー)をテクノロジーで解決していこうという取り組みを「ディープテック」と呼びます。 日本は戦後、製造業を中心に技術を磨き、世界でも有数の経済大国へと成長しました。 磨いてきた多くの技術はテクノロジーの進化の過程で、過去のものになりつつあります。 しかし、それらの「枯れた技術」が、もし新興国の課題解決につながるとしたら? 新たな市場創造につながるとしたら? ディープテックの領域では、必然的に投資期間は長くなるものの、解決したときの社会的インパクトはとてつもなく大きいものになります。 しかも、日本企業が本来、得意としてきたすべてが活きてくる世界でもあります。 日本のディープテックの始祖ともいえるリバネス代表取締役グループCEOの丸幸弘氏、『ITビジネスの原理』や『アフターデジタル』などのベストセラー本を通じて日本が進むべき道を照らし続けるフューチャリストの尾原和啓氏が、ディープテックの世界を描きます。

インターネットに遅れること20年、ディープラーニングは、 「汎用目的技術」の1つとして、あらゆる産業を変えていくとみられています。 汎用目的技術とは、古くは動物の家畜化、車輪、印刷の発明から、鉄道、電気、 自動車、インターネットまで「原理は単純で汎用的でさまざまなことに利用できる」 技術のことをいいます。 本書は、ディープラーニングが与えるインパクトを事例を基に解説します。 第1章では、東京大学大学院工学系研究科 特任准教授の松尾豊氏が描く 「ディープラーニングをベースにしたAIの技術的発展」（ロードマップ）を解説。 第2～5章ではこのロードマップを基に国内の先進事例を分類して紹介していきます。 カツ丼の盛り付けを判定、泳ぐマグロの数を数える、クリーニング衣類を判別、 文章の校閲、河川の護岸の傷判定、送電線の異常検知、道路下の空洞を探る、 タクシーの乗客数予測、テレビCMの効果を予測、お弁当の盛り付け、重機で自動掘削、 白黒映像の色付け、仮想アイドル画像の生成、プロ並みアナウンサー、人の話し方を まねる……続々登場する、こうしたディープラーニングの驚異の活用法が分かります。

日本ディープラーニング協会　監修 ディープラーニングをビジネスに生かす知識を問われる 同協会のG検定(ジェネラリスト)　推薦図書 松尾豊・同協会理事長による「ディープラーニング技術年表」収録 ディープラーニングは確かに実際のビジネスに溶け込み、商品やサービスでの活用が始まっています。 それによって業績を向上させた企業もあれば、社会課題の解決に結びつけている会社も実在します。 その最先端の実践的な事例を紹介しました。本書に「実践編」と付したのはこうした理由からです。 本書の最大の特徴の1つが、「ディープラーニングビジネス活用アワード」の受賞6プロジェクト全てを子細なケーススタディで紹介していることです。 日本ディープラーニング協会と一緒に、2019年春から準備を進めてきたものです。 エントリーはやや大手企業に偏重したきらいはありましたが、まさに腕自慢の実力派ぞろいでした。 受賞6事例を含めた計26事例を、本書ではディープラーニング活用の効果で4つに分けました。 「商品開発・業界構造を変える」「消費者のデマンドに応える」「働き方を改革する」「不正・異常を検知、社会課題を解決する」。 また資料的価値が高い、日本ディープラーニング協会理事長の松尾豊氏がまとめた「ディープラーニング技術年表」そして「インターネットでいうと1998年」も収録。 全編にわたって同協会の理事が一文字ずつ、とりわけ技術的な側面からアドバイスしてくれた貴重な書である。 ぜひご覧になっていただきたい。

株価が動くほんのわずかなサインを1つでも多く見つけ、積み重ね、売買に活かす基本ノウハウをベテラン・トレーダーが解説。いま話題のVIX指数や投資家の心理分析、高頻度売買の影響などを加筆し、待望の新版化。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 テレビを見ていても「NISA」、街角のポスターでも「NISA」。目にする機会は増えたものの、正直内容がよく分からない。だけど、「非課税でお金が増やせる制度」らしいので何か気になる。今はまだ何も始めていないけど、積み立てや株を始めるいい機会なのかも知れない…。 この本は、そんな人に向けて、NISAの仕組みやトクする使い方、知っておいた方がいい落とし穴、はたまた裏ワザまでを易しく教える本です。具体的にどんな商品に預けるといいのかも、日本一歴史のあるマネー誌の『日経マネー』らしい切り口で、しっかり教えます。

ワンランク上のビジネススキルを一挙紹介 本書では、業務の効率化やレベルアップに効果の高い7大ビジネススキルに絞り、 “できるSE”が実践する現場ノウハウを数多く紹介。 すぐに業務に役立つワンランク上の仕事術を、事例と共にわかりやすく解説します。 若手のITエンジニアはもちろんのこと、自分や部下のスキルアップに取り組む ベテランITエンジニアの方にもお役立ていただけます。 【イントロダクション】 実力を高めるチャンス到来 自分向上宣言! 【第1章】 時間を節約でき、元気も出る 会議術 [1-1] チーム会議は簡・寛・限 [1-2] これならできる 元気が出る会議 【第2章】 無理に引っ張らなくてもうまくいく リーダーシップ術 [2-1] メンバー全員を主役にするリーダーシップ　ほか 【第3章】 「日本語が下手」とは言わせない 文章術 [3-1] ユーザーも上司も納得する 報告書作成の極意　ほか 【第4章】 ユーザーの本音を引き出す 聞く技術 [4-1] 悪い「聞き方」、良い「聴き方」　ほか 【第5章】 もう相手を退屈させない プレゼン術 [5-1] 思いが伝わる ジョブズ流プレゼン術　ほか 【第6章】 つまらない仕事も楽しくなる タブレット活用術 [6-1] タブレット活用 10のアイデア　ほか 【第7章】 ギリギリの状況を踏ん張るための 健康管理術 [7-1] やってはいけない疲労回復法　ほか 【+α】 必修ビジネスマナー 常識力を再確認! ITエンジニアのためのビジネスマナー

研修医が初めて経験する他科コンサルト、症例報告、学会発表。何人もの研修医を指導した筆者が若手医師に心構えとノウハウを伝授！

人手不足は依然として続いており、取り負ける中小企業が多い状況にあります。 実は、こうした中小企業の多くが、自社の魅力をうまく求職者に伝えられていません。 本書は自社の長所をいかに伝えていくか、つまり中小企業に「採用ブランディング」の考えを広め、 人材を確保しやすくするための教科書です。採用ブランディングを活用して採用難を乗り越えたり、 克服しつつある会社のケースを元に、写真とともに分かりやすく解説しています。 さらに、これまで目が向けられてこなかった「外国人」「高齢者」「障がい者」という人材に注目することで、 この局面を乗り切っている会社もあります。「給与」「残業」「休暇」を工夫して人材を集めているところも。 実際に採用活動に臨んだ若手による座談会では、あえて中小企業に苦言を呈してもらっています。 人材不足に頭を痛めている経営者の皆様に読んでいただきたい一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●チャンネル登録者85万人超！ 大人気YouTuberによる仕事効率化の教科書 ●豊富な図版とわかりやすい解説で、ビジネスの必須スキルが確実に身に付く！ 　パソコンが仕事に欠かせない道具となった今、パソコンをいかに効果的に活用できるかが、仕事のスピードと質を上げる鍵になります。仕事ができる人のパソコンさばきを見ていると、アプリや画面を次々と切り替えながら素早く入力・編集し、あっという間に作業を終わらせていることに気付きます。その速さには圧倒されてしまうほどです。 　とはいえ、仕事が速い人のパソコンにだけ、何か特別な仕掛けがあるわけではありません。パソコンが備える便利な機能を知り、その最適な使い方をマスターすれば、実は誰でも、テキパキとスムーズに仕事をこなせるようになります。 　例えば、Excelの見積書に今日の日付を入力するとき、カレンダーを確認したうえで「〇年〇月〇日」と手入力していたら、普通は10秒くらいかかります。一方、Excelをよく知る人なら2つのキーを押すだけ。瞬時に入力は完了です。また最近はAI（人工知能）の技術が進み、文書の下書きなどをAIに頼めるようになりました。活用のコツを押さえれば、従来は30分かけていた書類の作成時間を5分に短縮できるでしょう。 　このような便利機能を賢く使いこなすことで、仕事の効率を何倍にもアップしていただくのが本書の狙いです。ビジネスの現場で役立つ実用機能や最速の操作方法など、一生使えるテクニックの数々を1冊に凝縮しました。知恵とスキルが確実に身に付く本書を、日々のパソコン仕事にお役立てください。

頭の良い人も間違える意思決定の基本問題を解説。 リーダーの最重要スキルは「決めること」。 「質の高い意思決定」の基本を1冊に。 ボストンコンサルティンググループ元日本代表であり、早稲田大学ビジネススクールで教鞭を執ったリーダー育成の第一人者による人気講義を文庫化。「スター誕生！」「八甲田山」「東京ディズニーリゾート」などを題材にして、ビジネスの意思決定に欠かせないポイント、数値化の基礎、人間のクセや限界などについて幅広く学べる1冊。 （以下、「はじめに」より） 本書の内容は、早稲田大学ビジネススクールにおける私の講義「経営者の意思決定」をもとにしています。ケーススタディ形式のディスカッション、判断に必要な数値化の演習、人間のクセや限界を知るための行動経済学のゲームなど、受講生とのやり取りを再現して意思決定のポイントを学んでいただく形式です。その講義では、ビジネスの意思決定に欠かせない、以下のような手法や考え方を幅広く取り上げました。 ・意思決定論 ・ディシジョンツリー ・経済性分析 ・ゲーム理論 ・行動経済学 ・行動心理学 ・リアルオプション ・シナリオプランニング ・リーダーシップ ・リスクマネジメント ※この書籍は、2022年8月に発売した『ビジネススクール意思決定入門』の文庫化です。

今までにない商品やサービスを創り出すとして、デザイン・シンキングに注目する企業は増えているが、プロジェクトが暗礁に乗り上げたり、商品化にうまく結びつかないといった壁にぶつかることも少なくない。そこで本書では、キヤノン、ソニー、KDDIなど実践企業の事例を多数あげながら成功のポイントや思わぬ落とし穴を解説するとともに、トップクリエイターの発想法にも触れ、新しい考え方のヒントを探る。直面する課題を乗り越え、成果を生み出すノウハウがわかる、デザイン思考で挫折する前に読むべき1冊。 第１章　なぜ、デザイン思考が求められるのか 第２章　Q&Aで学ぶ、失敗しない実践術 第３章　トップクリエイター10人の思考術 第４章　社長に聞く、デザインと経営の極意

◆デザイン思考の導入は難しい？ 　デザイン思考とは、従来の手法では見出せなかった問題を発見し、新たな事業（モデル）や仕組みを創造する手法で、d.school（スタンフォード大学）が有名だ。 　ただ、特殊なスキルが必要との思い込みから導入を躊躇う企業が多い。また、(1)用語や技術にこだわる、(2)完璧主義、(3)自前主義（非オープン）など、日本特有の理由からうまくいかないケースも少なくない。 ◆トヨタの“カイゼン”も実践例のひとつ 　一方で、成果をあげている日本企業もある。 　例えば、トヨタのカイゼン。「なぜ（Why）を５回繰り返す」はデザイン思考の重要スキルセット「５Why」として普及。またその起点となる現場の観察は、デザイン思考の人間中心のマインドセットを支えるものである。 　いまやＳＡＰ、ネスレ日本、小林製薬、サントリー、バルミューダ、マザーハウスなど成功事例は続出、富士通やＳＯＭＰＯホールディングスなど導入を進める企業も増えてきた。 ◆デザイン思考で時代の荒波を乗り越える 　ＶＵＣＡの時代には事業環境の不確実性、不透明性が増す。ＡＩやロボット技術が進展するなか、デジタル技術・ネットワーク化を駆使した新たな事業創造が欠かせない。さらにＳＤＧｓへの取り組みも必須で、未知・未経験分野へ進出するための武器としてデザイン思考の実践的導入はますます重要になる。 　本書は、国内外の最前線を知る著者が、具体的事例とともに、デザイン思考導入の基本と実践を総合的に解説する、経営者から開発担当者まで必携の一冊である。

◆『発想する会社!』『誰のためのデザイン?』『考えなしの行動?』『アイデアのつくり方』『デザイン・ドリブン・イノベーション』『レトリックと人生』『デザインスプリント』『101デザインメソッド』『ハイ・コンセプト』『クリエイティブ・マインドセット』『自分の仕事をつくる』など、「デザイン×ビジネス」に関する名著30冊を紹介するブックガイド。 ◆ストラテジックデザイン、ビジネスデザインを専門として研究・教育活動に従事しながら、ビジネスデザイナーとしての実務を行っている、ビジネス×デザインのハイブリッドバックグラウンドである著者が解説します。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

デザインマネジメントは、デザインを経営の根幹に据えた経営手法のこと。技術や販売手法を中核とする経営は広く見られるが、これにデザインを加えると顧客価値を探る多様な視点が得られる。欧米の成長企業であるアップルやグーグル、アウディ、ダイソンなどはデザインマネジメントを当然のこととして実施している。そのデザインマネジメントの本質や切れ味を、著者が実際に手掛けたエアコン、ノートパソコン、携帯電話、洋食器、ランドリー用品などの開発事例に沿って浮かび上がらせる。巻末に元・ホンダ経営企画部長の小林三郎氏との対談「本田宗一郎とスティーブ・ジョブズは究極のデザイナー」を収録。なお、電子書籍版は、紙面ではモノクロの画像をカラー化しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「未来の市場」を拓く製品は、どのようにして生まれるのか。 ヒット製品を世に送り続けるデザイン事務所は、独自リサーチ方法とクリエーティブを結びつけ、ビジネス戦略を組み立てる手法を確立している。本書では、従来の調査手法を基にしたデザインワークでは導き出せない、“未来のスタンダード”を描き出す「リサーチ手法」を現地取材で解明する。 デザイン・シンキングの源流がここにある！ デザイン思考の先駆者IDEO、アップルのジョナサン・アイブを輩出したtangerineなど世界をリードするデザイン・コンサルティング・ファーム10社を現地取材し、著名プロジェクト事例を通して独自のリサーチ手法を明らかにした好評書籍「デザイン・リサーチ・メソッド10」が、多くのご要望にお応えし復活。デザイン・シンキングを採用する企業が増えつつある今こそ読みたい、資料的価値の高い1冊。 ※本書は、2009年発行　「デザイン・リサーチ・メソッド10」の新装版です。 【収録10社とプロジェクト事例】 ◆IDEO (アメリカ）　シマノ「Coasting Bike」 ◆seymourpowell（イギリス）　Telecom Italia 「ブロードバンドルータ」／STANNAH「介護用エレベータ」 ◆TheAlloy（イギリス）　ARGUS「消防士用デジタルカメラ」／BT「デジタル・ベイビーモニター」 ◆tangerine（イギリス）　BRITISH AIRWAYS「ビジネスクラスシート」／AUPING「介護ベッド」 ほか

IDを制すものがビジネスを制す サイバービジネス経営の必読書 　スタートアップだけでなく大手企業もサイバービジネスに力を入れていますが、参入企業が増えるに伴って事件・事故が増えているのが実情です。少し前には、大手コンビニのスマホ決済を舞台にした不正利用事件や、大手携帯電話会社や銀行も関わった事件など、ネット上で事件・事故が頻発しました。 　そうした事件・事故はなぜ繰り返されるのでしょうか。もちろん技術的な問題もあるでしょうが、本書の著者は「経営者がサイバービジネスの核心となる知識を持たない限り事件・事故は繰り返される。そうした状況を変えたい」との思いから本書を書いたと言います。 　サイバービジネスの核心を説明するにあたり、GAFAと他のネット企業との本質的な違いに触れています。多くの企業は「アプリケーション」や「サービス」を中心にしていますが、GAFAは「デジタルアイデンティティー」を中心にしています。この「デジタルアイデンティティー」こそ、GAFAがサイバービジネスの勝者になり得た理由であり、サイバービジネスの核心だと言います。 　「デジタルアイデンティティー」とは何か、これを管理するにはどのような方法があるのか、安心・安全をどのように確保しているのか、個人情報やプライバシーとどう関係するのか。本書を読めばこうしたことが分かります。 　ビジネスの本質を知らずして経営はできません。ビジネスの変化に伴って経営に必要な知識も変化していきます。現代の経営者は、本書に書いていることを常識としなければならないのです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 激動のデジタル時代を勝ち抜くデータセンター戦略の本質がわかる！ DXに臨む経営者とビジネスパーソンをはじめ 顧客のデータを預かるIT企業の担当者、 デジタル国家を担う行政幹部、 地方創生に臨む自治体職員の必読書 デジタル時代の核となる新たな重要インフラ、それが「データセンター」だ。 情報セキュリティー、防災、電力確保などの観点に基づくと、多くのデータセンターが東京近郊に集まる現状は国家的リスクと言わざるを得ない。 「安全保障や地方創生といった視点も踏まえて日本地図を見渡すと、立地先として一つの最適解が浮かび上がる。北海道だ」。 慶應義塾大学の村井純教授はこう断言する。 なぜ北海道なのか。 本書を読めば、その理由と、デジタル時代のデータセンターに求められる要件を体系的に理解できる。

日銀がデジタル通貨を発行し、デジタル人民元に対抗する具体的方策を提示! リブラ構想は主要国の中央銀行デジタル通貨(CBDC)への取り組みを加速しました。 2020年には中国やスウェーデンが試験的導入に踏み切るとみられるほか、ユーロ圏でも具体的なイメージが明らかになるなど、調査研究の段階から実践の段階へいよいよ踏み出すことになります。 CBDCの導入は、銀行券の代替やキャッシュレスの促進に止まらず、金融サービスと非金融の消費者サービスとの融合や、それらに対する異業種からの参入を通じて、金融システムを根底から変える可能性があるほか、金融監督や金融政策にも大きな変化を迫ることになるでしょう。 本書は、このようなCBDCの導入の背景やねらい、主要国の動きや導入されるCBDCのイメージを解説。日本(日銀)を念頭に置きながら、CBDCの円滑な導入と既存の金融システムからの移行に必要となる条件や想定されるスキーム、導入の戦略、結果として生ずる金融サービスや政策に対するメリットと課題を明らかにすることで、日銀によるデジタル円導入実現に向けた議論を啓発します。

DXの一歩先を行く未来へ 　社内業務を対象にデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業は多いものの、どこも期待したほどの成果を出せていない。原因は、企業の制度・ルールにメスを入れられず、組織のしがらみを断ち切れなかったために、単なる業務システムの改善で終わってしまっているからだ。この強固な壁を乗り越えるには、大胆な発想の転換が必要となる。 　業務について考えてみよう。従来は、「人(社員)」に業務知識、業務システムの使い方、制度・ルール、組織の論理などを教え込み、業務を回すのが当たり前のやり方である。「業務は人を中心に回す」という発想だ。 　この考え方を「Human-Oriented」とするなら、対極にあるのが「Digital-Oriented」である。人に教え込んでいた要素をすべて「デジタル側」に埋め込み、業務を自動で回そう、と発想転換するのだ。つまり、「業務はデジタルを中心に回す」ということ。この発想こそ、日本企業のDXのカギになる。 　Digital-Orientedの思想はデジタル領域にとどまらず、企業の制度・ルールや業務システムのあり方、組織の構造にまで大きな影響を及ぼす。デジタル化とセットで業務改革・組織改革を進めれば、企業はDXの一歩先を行く未来へと前進できる。

ＧＤＰからＱｏＬ（クオリティ・オブ・ライフ）へ、価値観の転換で地方はよみがえる ■私たちが今、思考すべきは「ポスト・コロナ（コロナ後）」の世界における新たな価値観や常識だ。これを機に、社会のデジタル化が一層加速し、テレワークや在宅医療、遠隔教育などが定常化すれば、地方社会にとっては大きな恩恵となるだろう。同様に、平常時では一定の時間がかかる「ニュー・ノーマル」へのシフトが、一気に進む可能性もある。（中略）誰もがどこからでも仕事をこなせる社会を経験した後、都市、および職場という「場」の持つ本質的な意味合いとは何なのか。大都市であれ、地方であれ、再考を迫られている。物事の本質的な価値や意味合いの変化と、「ポスト・コロナ」時代の世界のあり方に関して、真剣に検討を始める時が来た。（本書『はじめに』より） ■日本の各地方が、内在的な価値を発掘し、個性を極めていくことは、企業・住民に選ばれ、生き残るために必要な要素の一つだ。人口が減少する中、多様化するニーズに大都市とは異なる独自性で応えられなければ、地方に経済と人の流れを取り戻すことはできない。しかし、「収入ではなく働きがい」「都心ではなく地方」を選ぶＱｏＬエコノミーの台頭の兆しとも言える価値観が生まれてきている。ＧＤＰ的価値が中心だった時代は都市が強かったが、ＱｏＬ的価値を取り入れれば、地方でも十分差別化が可能で、人を呼び込むことができるだろう（第7章『各都市の価値をどうやって向上させるか』より）。

デジタルマーケティングをはじめ、金融におけるFinTech(金融×IT)や、製造業で取り組みが活発化するIoT(モノのインターネット)など、いわゆるデジタルビジネスがグローバル規模で急速に勃興しつつあります。日本企業にとっても、自社のビジネスのデジタル化は大きな経営課題です。 しかし、その中軸的役割を期待されるIT部門は、目の前の業務に忙殺され、組織として追い込まれつつあります。 IT部門の変革なくしては、企業はデジタルビジネスの波に乗ることはできません。 だからと言って、実行性に乏しい改革論は単なる空論。 本書では、IT部門変革で多くの企業を支援した気鋭のコンサルタントが、日本企業の実態に合わせた、変革への処方箋を提案します。 IT部門発のイノベーション組織、この新たなIT組織こそが企業の勝ち残りの鍵を握ります。

インターネットは、私たちの生活になくてはならない存在となっている。一方で、フェイクニュースやデマの氾濫、プライバシー漏洩、炎上やハラスメントをはじめ、まったく新しい、かつ困難な課題を投げかけている。ネット上の膨大な情報は、人間の脳の処理能力を超え、自分の見たい情報しか見なくなる「フィルターバブル」「エコーチェンバー」といった弊害も生まれている。社会の分断を加速し、個人の尊重や自由、民主主義など、憲法が要請する原理原則を脅かす喫緊の問題でもある。技術進歩がもたらす便益を享受しつつ、健全な情報空間をどう再構築するか。情報中毒に陥らず、「情報的健康」を実現するために、メディアやプラットフォーム運営者、情報の出し手や受け手、政府や企業は何をすべきなのか。ＳＮＳ上の「デマ」や「炎上」を分析してきた計算社会科学者の鳥海不二夫氏と、情報社会における人権や自由の問題を考察してきた法学者の山本龍彦氏が、デジタル情報空間がもたらすさまざまな課題を論じる。

■20世紀の石油に取って代わるデジタル経済の新たな資源だといわれるビッグデータ。では、これらの無形資産が価値をもつ時代に、税の仕組みはどう変えればいいのか? ■2020年4月からグーグル、フェイスブック、アマゾンなど巨大IT企業に対して売上高2%の「デジタルサービス税」を導入――。英政府発表が衝撃をもって受け止められている。EUも同様に暫定的な措置として3%程度の課税を提案しています。ところが、GAFAの本拠地のある米国は猛反発、この問題をめぐって世界は大きく割れています。「米国vs欧州・その他の国」という構図が明確になる中で、日本企業も大きな影響を受けるこの問題に日本はどう対応すべきなのか? デジタル経済と税をめぐっては、さらに様々な問題が山積しています。 ・シェアリングエコノミーが発達する中で、そこで働く人や遊休資産への課税、プラットフォーマーの責任をどう考えればよいのか? ・AI時代にベーシックインカムの導入が必要だといわれるが、それは現実的なのか? 財源は確保できるのか? 広がるといわれる所得格差の是正に本当に有効なのか? ・ロボットが人間に取って代わる時代には、ロボットに課税すればよいではないか、ともいわれる。それを可能にするには何が必要なのか?――などなど。 ■本書は、税制論議の第一人者が、デジタル経済と税の関わりをめぐる問題の論点を整理し、「公平・中立・簡素」という原則のもとで、どのような税の仕組みが必要なのかを提言するもの。欧州では、デジタル課税や多国籍企業への課税をめぐって一般市民も立ち上がるなど、急速に関心が高まっている。経済格差、所得分配など、デジタル経済の重要な側面を理解できます。

「IT化」ではなく「デジタル化」 体制、プロセス、手法のすべてを解説 　「デジタル化と言っているが、結局は情報システムを使うのだからIT化と同じようなもの」――。このように考えているとしたら、デジタル化の本質を見誤っていると言えるかもしれません。 　IT化とデジタル化は根本的に違うと思ったほうがいいです。本書によれば、「デジタル化とは、AI（人工知能）を中心としたデジタル技術を駆使し、データを知に変え、人々に対する価値に転換すること」です。これを突き詰めると「企業の在り方」にまで及び、組織変革だけでなく、企業変革にまで発展します。 　デジタル先進企業といえば米中のデジタルプラットフォーマーの名前が挙がるでしょう。しかし、こうした企業は、日本企業の参考になるとは思えません。なぜなら、「デジタルありき」でつくった企業であり、多くの日本企業とはスタート地点が異なるからです。 　日本企業には日本企業に合ったデジタル化手法をとるべきで、具体的には「５つの力」（＝「デジタルケイパビリティ」）を組織として備える必要があります。それはどのような力なのか、どうすれば持てるのか。本書で詳しく解説しています。 　多くのデジタル担当者は「どうすれば成功するのか分からない」と頭を抱えているでしょう。そうしたビジネスパーソンにとって、本書は参考になります。デジタル化の成功に欠かせない１冊です。

ウクライナ戦争を国際政治、軍事、テクノロジー、世界経済、地政学の観点から専門家が徹底分析。 目次「はじめに」に代えて ミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革大臣インタビュー 「戦時下でもデジタル政府化は加速する」 第1部（渡部恒雄） ウクライナ戦争への米国の戦略観と国際秩序の行方 第2部（長島純） ウクライナ戦争は「メタマゲドン（Metamageddon）」の幕開けとなるか 第3部（柏村祐） デジタル国家ウクライナの全貌 第4部（熊野英生） ウクライナ戦争の経済的な帰結 第5部（田中　理） 地政学から予想される欧州の変貌

各紙誌で絶賛の嵐！　FT&マッキンゼーによる2015年「ビジネス・ブック・オブ・ザ・イヤー」年間ビジネス書大賞 最終候補作。 ニューヨークタイムズ記者である著者が、2009年から2014年にかけて世界中のビットコイン関係者に直接取材し、その実相について掘り下げたルポルタージュ。さまざまな異端児たちが主役を演じた初期から、フィンテックの中核をなす技術として産業化されていくまでの様子を克明に記している。 ビットコインのしくみ、ブロックチェーンの進化についても時系列に沿って丹念に解説しており、今後の応用について考えたい専門家やネットビジネス関係者にとっても、必読の1冊。

中国の一帯一路戦略には、通商・金融以外にもう一つの顔がある。それはデジタル戦略だ。一帯一路デジタル経済国際協力イニシアチブ（デジタルシルクロード）は、一帯一路の情報通信分野における構想である。これに対して米国などは、安全保障上の懸念、知財の窃取、およびプライバシーの面において中国由来の技術は潜在的に高いリスクを抱えていると指摘している。しかし、こうした視点だけでは中国による影響力拡大の目的を理解するのに不十分だ。なぜ多くの国がこれらの技術を受け入れるのか、低コスト機器に付随するリスクは何か、または中国の技術を通じた影響力はどのように効果を上げるのかを明らかにする必要がある。 　本書は、デジタルシルクロードについて、国際政治におけるパワーをフレームワークとして、経済、安全保障、及び技術という要素、インド・太平洋という地域の地政学からその目的と影響力を明らかにする。 　地政学、安全保障、国際政治におけるパワーの行使という独自の観点から、中国の一帯一路のデジタル分野での取り組みであるデジタルシルクロードの影響力を読み解き、インフラ整備、5G、デジタルプラットフォームの拡大を示すと共に、中国の技術・経済・外交的な影響力拡大の状況と対抗策を示す。

見える化、働き方改革、フェアネス・・・ 業界の異端から主流へ！ 知られざる先進企業の全貌！！ 　設計、施工の請負業態が一般的になっている日本の建設業界。その建設業界では、形のない仕事に報酬を払う「フィービジネス」は、なかなか定着しにくい風土があります。そこにITを駆使する独自の経営方針で切り込んだのが、明豊ファシリティワークス。発注者側に立ち、建築プロジェクトの遂行を支援するコンストラクションマネジメント（CM）業務を開拓してきました。 　「“効率良く”は目標にするが、“要領良く儲ける”はタブー」を企業の指針とし、ＣＭビジネスの市場で勝ち抜いてきた、明豊ファシリティワークス。知られざる先進企業の強さの秘密に迫ります。 ■目次 序　章　高まるＣＭ導入の機運 第１章　品質・工期・コストの管理を支援 第２章　フェアネスと透明性を旗印に顧客主義を貫く 第３章　「明朗会計」を打ち出し、異端から主流へ 第４章　発注者支援業務をフィービジネスとして確立 第５章　「見える化」でサービス品質と生産性を上げる 第６章　ワクワク感で優秀な人材を呼び込む 第７章　社会へ定着させる道筋 終　章　代表取締役社長・大貫美氏に聞く

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

★建設テックは業界の問題を解決できるのか？ ★「デジタル総合工事会社」という新ビジョン示す 　建設業界には「高齢化・人手不足」という極めて重い問題があります。問題解決に残された時間は短く、国も業界も「建設テック」による生産性向上で乗り越えようとしていますが、抜本的に解決できるほどの成果を出しているわけではありません。 　工事現場は建設テックを導入して生産性向上を進めていますが、現場の工夫の積み上げで解決できるほど、業界の問題は小さくないのです。求められているのは、建設テックを活用して大きな成果を生み出す「業界のビジョン」です。そのビジョン策定に挑んだのが本書です。 　建設テックを10年間見続けた著者がたどり着いた答えは、「デジタルゼネコン（Digital General Construction：デジタル総合工事会社）」というコンセプトです。ドイツが提唱する製造業向けの「Industry 4.0」を建設業に展開して「レイヤー化する建設テック」を打ち出し、さらにBPaaS（ビジネス・プロセス・アズ・ア・サービス）で日本中の工事現場を支援するという考えにたどり着きます。 　建設テックに関わる方、建設業界で働く方、これから建設を志す、すべての方に届けたい１冊です。

ITによる企業変革、待ったなし！ Uber、Airbnb、FinTechベンチャー ディスラプター（破壊者）は突然やって来る！ 本格的なデジタルの時代に突入し、ITを活用した新しいサービスや企業が次々と生まれています。代表的プレイヤーはアップルやグーグル、ウーバーなどのIT企業です。既存の産業に対して新しいビジネスモデルを持ち込み、破壊的インパクトを与えるためデジタルディスラプター（デジタルによる破壊者）とも呼ばれています。 デジタル化の影響は既に日本企業にも及んでおり、“王国”とまで言われた日本の家電産業は壊滅状態に陥りました。最強の自動車産業もIT企業の挑戦を受け、将来にわたり磐石とは言えなくなりつつあります。既存の大企業といえども、自らのビジネスをデジタル化し変革していかない限り、明日は保証されないのです。 本書は、こうしたデジタルトランスフォーメーション（デジタルによる変革）に取り組む企業のために具体的な処方箋を提供します。デジタル戦略は、誰が、どのように立案し実行すべきか。必要な経営機能（担当役員）、推進組織とは？ そして既存のIT部門の役割は？ 全ての解決策がこの1冊の中にあります。

あなたの会社は「2025年の崖」を越えられますか？ 　このまま基幹系システムを放置して、デジタルトランスフォーメーション（DX）を進めなければ、2025年以降、日本全体で毎年最大12兆円の経済損失が生じる可能性がある――。経済産業省は2018年9月7日に公表した「DXレポート」でこう明記し、この最悪シナリオを「2025年の崖」と命名しました。 　言うまでもなくシステムの更新時期は企業が独自に判断すべき事柄です。にもかかわらず、国が異例とも言える注文をつけた背景には、DXが企業競争力、ひいては日本の国際競争力を高めるために必要不可欠の取り組みだと判断した流れがあります。 　本書は日経コンピュータが2017年から2018年にかけて総力を挙げて取材した、30社近いDX先駆者の取り組みを集約しました。専門組織を立てて全面デジタル武装を果たした全日本空輸（ANA）、ウーバーテクノロジーズと戦う日本交通、アジャイルに舵を切ったデンソー、ゾゾスーツ誕生の背景――。 　さらにこれからのデジタル戦略を練るための有力な情報源として、中国やフランス、アフリカといった海外のデジタル事情も網羅しました。 　2025年の崖まであと7年。本書は現場担当者に必要なDX関連知識を全て学べる1冊です。DXに踏み出すために本書を指針としてお使いください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＤＸ成功のカギは 社内システムにあり！ 　世界中の企業が「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）」を成し遂げようとしている。経済産業省もＤＸの旗を振るが、同時に「2025年の崖」という問題を指摘している。 　その問題とは「社内システム」に象徴される。多くの企業の社内システムは「レガシー（時代遅れ）」と呼ばれ、機能追加を重ねて複雑になっていたり、詳細を把握しているエンジニアが退職してしまっていたり、部門ごとに最適化しているためデジタル対応がしにくかったりと、様々な問題を抱えている。デジタル時代を迎える今、それらが大問題として噴出した格好である。 　やるべきことは明確だ。デジタル時代にふさわしい社内システムへと刷新する。それができなければ、デジタル時代においてＩＴ部門は蚊帳の外に置かれてしまうだろう。ＩＴ部門にとっては正念場とも言える。もちろん、ただ刷新すればいいわけではない。システム開発の進め方も変える必要があるだろう。これまでのようにしっかりと要件定義することはできないし、アジャイルでのシステム開発も求められる。柔軟に活用できるデータ分析基盤の構築も欠かせない。 　本書ではこうした技術や取り組みを「ＤＸへの技術」と呼んでいる。いずれも、ＩＴ部門がＤＸのリード役となり、ＤＸを成功させるのに欠かせないものだ。ＤＸ成功のために、ぜひ本書を役立ててほしい。

「理想的な将来なんて描けないが、このままではつまらない」 あなたを変える「妄想」の力 　新型コロナによって生活は様変わりし、「この先どうなってしまうのだろう」と不安に思っている人は少なくないと思います。そんな時こそ、「夢を持ってほしい」。これが今、筆者がこの本を書いた理由です。 　筆者は現在米国に住んでいて、起業して15年になります。こう書くとベンチャースピリットあふれる人と思うかもしれませんが、全然そんなタイプではありません。本人いわく「計画性も野心もなかった。唯一あったのは『妄想する力』」だそうです。 　「妄想する力」は、これからの時代のキーワードになると思います。なぜなら、デジタルを使えば大抵のことはできるからです。例えば海外向けのオンラインビジネスだって、始めるのはそんなに難しいことではありません。やりたいことを描けば実現できます。だからこそ、妄想がキーワードになるのです。 　筆者は日本から離れて暮らし、客観的に見ることで、日本の良さを再認識したと言います。その上で、「日本と米国のハイブリッドはとてもいい組み合わせ」だと言い切ります。本書には「米国人的思考」などを紹介していますが、それは、日本人がその思考を身につければ世界が羨む人材になれるからです。 　本書には、デジタルネイティブ世代が自分らしく生きるヒントが満載です。読めば自分に自信が持て、読み終わると同時にきっと何かを始めたくなっているはずです。 　「理想的な将来なんて描けないが、このままではつまらない」ーー。そんなあなたに手に取ってもらいたい１冊です。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

あらゆるデータを駆使し、企業の事業変革を推進する手法を徹底紹介! AIやIoTなど製造業のデジタルトランスフォーメーションはますます加速しており、マーケティングのデジタルシフトがその成否を握ります。マスメディア・ネットメディア・リアルメディアの三領域をデジタルデータで統合、PDCA を高速に回し、スピーディーな「データドライブ」をナビゲートするのが羅針盤(ダッシュボード)です。このダッシュボードによって、現場が経営に参加し、全社員が「事実」に基づいて判断・行動できる企業になります。デジタル変革を育む企業文化、そしてオフィスレイアウトにまで踏み込んだ画期作! ●「フィンテック」「エドテック」「メドテック」「トランステック」「マニュテック」・・・あらゆる産業がITと融合し、製造・サービスの姿が大きく変わりつつあります。企業活動がデジタルで再定義され(デジタルトランスフォーメーション=デジタル変革)、デジタルマーケティングも特別なことではなくなりました。 ●しかし、デジタルに特化したマーケティング担当者は、TVCMなどリアルな広告宣伝活動の経験がなく、リアルとデジタルが融合した世界でポイントを押さえ切れていません。 ●本書は、リアルとデジタル両方に精通した著者が、デジタル変革の中であらゆるマーケティング活動をデジタル(=データ)でとらえなおすために、データをどう扱えばよいか、また、そのデータを使ってどのような施策を打てばよいかを解説します。ケーススタディとして、ネスレ日本の最新事例も紹介し、実践的な内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 訪日外国人向けビジネスにおけるIT（情報技術）活用の意義や最新動向をまとめました。企業や自治体、組織でインバウンド事業に携わる方、これから携わりたい方を想定しています。 　まずデータを通じて見えてくる訪日外国人のリアルな実態を紹介。ITを活用したインバウンド事業の事例と最新のサービスを紹介します。 　三越伊勢丹ホールディングス、参天製薬、JR九州といったインバウンド関連事業に力を入れる企業のトップが登場し、それぞれの戦略を語ってもらいます。訪日客の宿泊問題で注目を集める民泊サービス最大手の米エアビーアンドビー、タクシー配車のウーバー・テクノロジーズ日本法人の戦略も紹介します。 　訪日外国人の困りごとの上位である「無線インターネット環境」にも焦点を当てます。環境整備に向けた通信政策の動向や、訪日客にも使いやすく安全な公衆無線LAN環境を構築するポイントを解説しました。 　インバウンド向けの最新ITソリューションも徹底解説。言葉の壁を越える翻訳システムからスマートフォンを使った支払い、ネット環境、そして海外向けネット通販である「越境EC」などを紹介します。資料としてもお使いいただけるよう、訪日客数の推移や消費額といった各種のデータをそろえました。デジタル時代の「おもてなし」に必携の一冊です。

AI×5G時代の新しい顧客戦略モデルを全図解 「15のキーワード」と「50のソリューション(業種別・機能別)」で次世代モデルを提示 [15のキーワード(7つの主要コンセプトと8つの補完コンセプト)] ◎7つの主要コンセプト ・リアルタイムマッチング ・コラボレーション/シェアリング ・IoT/セルフ化による自動化 ・パーソナライズ/カスタマイゼーション ・ダイナミックな需要予測/プライシング ・MR化/ライブ化 ・OMOのレコメンデーション ◎8つの補完コンセプト ・XaaS ・X-Tech ・スコアリング/信用価値算定 ・アバター/エージェント化 ・マルチデバイス化 ・シームレス決済 ・スマートミラー活用 ・スマートシティ化

デジタル社会を生きるすべての人々へ 「AIに仕事を奪われる」のその後を示す 1冊 オックスフォード大学の研究に端を発する「AIが仕事を奪う」というメッセージに世界は驚き、一時は「AI脅威論」が語られました。しかしそれは程なく「人とAIの共存の始まり」と理解されるようになりました。 私たちの未来はAIと共にあります。それは、どんな世界、どんな働き方になるのでしょうか？ 本書は、その問いに向き合った研究成果です。4人の研究者による足かけ5年に及ぶ活動の成果がまとめられています。本書で示していることは、(1)AIと人が共存する仕事のイメージ、(2)AI共存時代に求められる「人」の能力、(3)AIと共存して成果を出す組織、そして特徴的なのは(4)現時点の組織・人を起点に複数の成功パターンを描いていることです。 理想的な能力を持った理想的な組織を描き、これが「未来の仕事」と伝えるのは難しくないでしょう。しかし、あえてそうせず、「非自律的な人材や学習意欲が高くない人材もいる」という現実から目をそらすことなく、読者一人ひとりに「あなたの未来に向けた行動計画を立てられるようにする」というスタンスが貫かれています。そこにあるのは「誰も取りこぼさない」という研究者たちの志、それは、この本の最も素晴らしいところです。 本書を読めば、デジタル時代に身につけるべき能力が分かり、成功の具体的なイメージが描けるようになるでしょう。研究者の高い志のおかげで、読み終わって悲観的になることはありません。デジタル社会を生きるすべての人々に読んでもらいたい1冊です。

現在、デジタルレイバー、RPAまたはAIという言葉は、ややもすれば、人間から職と生活の糧を奪う敵のような存在と見なされるケースも少なくありません。 　しかし、幾度となく起きた産業革命の歴史に倣うならば、まずは新たな労働力の登場を受け入れ、これまで人間にとって最適と思われた「効率化」をすべて見直すことが肝要です。そのうえでデジタルレイバーと人が協働する業務設計、すなわちワークスデザインを新たに創造することで、疲れを知らず、身を粉にして働いてくれる部下（デジタルレイバー）によって、人は「働く」ことの真の価値と喜びを手に入れることになるでしょう。 　　　　　　『デジタルレイバーが部下になる日』はじめにより抜粋 　 　働き方改革を実現するための本命ともいわれるRPA。その具体的なサービスであるデジタルレイバーがなぜ今後、普及していくのか、歴史の流れから見た必然性や、どの仕事をデジタルレイバーに任せるか、デジタルレイバーと人間がどのように協働するのか、そして人間はどのように幸せな生活を送れるようになるのかを解説する。

元首相・田中角栄氏の『日本列島改造論』から50年。 社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。 「課題先進国」の日本を復活するには何が必要か。 エレクトロニクス分野のトップアナリスト、ヘッジファンドのファンドマネージャーという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。 各省庁の取り組みを俯瞰・検証しながら、デジタル時代の新たなグランドデザインを描く。 ＊50年前に『日本列島改造論』をつくりあげた元通産事務次官で角栄氏の秘書官だった 小長啓一氏との対談を収録

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

1週間6日、1日14時間働いても終わらない。スケジュール、人員、予算は半分。どう分析しても50％以上失敗することがわかっている。明らかに無謀――それが、「デスマーチ・プロジェクト」。 巨匠エドワード・ヨードンが、1996年に発表し業界に衝撃を与えた名著『デスマーチ』の第2版。「失敗プロジェクト」の代名詞となり、現在も減ることのないデスマーチ・プロジェクトについて、発生のメカニズム、いかにすればそこから“生還”できるかを鋭く説いていきます。 エクストリーム・プログラミング、システム・ダイナミックス、クリティカルチェーンなどの話を織り交ぜながらプロジェクト・マネジメントについて独自の視点を展開します。

世の中デタラメだらけ。 ディープフェイクの偽動画から TEDの超単純化プレゼンまで デジタル化社会では 賢い人ほど騙される！ 政治家は「ポスト真実」を主張し、自治体は疫学を無視した対策を立て、科学者は虚偽論文を発表する。高等教育機関は分析的思考ではなく思いつきを表彰し、スタートアップ企業は実現不能な計画でカネを引っ張る。 広告界は見出し詐欺やパクリ記事にもカネが落ちるシステムを築いた。クリックさえ稼げればなんでもOKだ。 こんな世界で真実を見抜くには？ あなたの一生役に立つ「つまらない戯言に騙されない方法」を伝授する。 「私たちの生きる今という時代に必要な本」――ノーベル賞受賞者３名が推薦！ ジョージ・アカロフ（ノーベル経済学賞受賞者） ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） ソール・パールマッター（ノーベル物理学賞受賞者）

チームの結束力を強め、ソフト開発プロジェクトを成功させる秘訣とは。 『ピープルウエア』の著者トム・デマルコが、小説の形を借り、設計とデバッグの関係、プロジェクトの測定単位、プレッシャーの是非など、複雑に絡み合う要因を取り上げながら、プロジェクト成功の極意をわかりやすく伝授します。第8回Jolt AwardsのProductivity Award受賞。

「黒田日銀」約6年の成果とは? 前例なき金融政策のメカニズムと効果について、実証・理論の両面から分析したはじめての書。エコノミスト、経済学者らが多面的に論じる。 【執筆者一覧】(掲載順) 原田泰 日本銀行政策委員会審議委員 石橋英宣 内閣府大臣官房総務課企画官 矢野浩一 駒澤大学経済学部教授 岡田多恵 駒澤大学経済学部専任講師 堀 雅博 一橋大学国際・公共政策大学院教授 梅田政徳 消費者庁消費者教育・地方協力課課長補佐 花垣貴司 在中華人民共和国日本国大使館経済部一等書記官 増島 稔 内閣府政策統括官、埼玉大学客員教授 安井洋輔 株式会社日本総合研究所調査部主任研究員 福田洋介 農林水産省国際部国際経済課国際専門官

バブル崩壊以降、日本経済にマイルドなデフレが続いたのはなぜなのか。なぜ異次元の金融緩和、大胆な財政政策も、デフレ脱出につながらなかったのか――。 そこには、日本経済を大きく変化させる、需給ギャップの原因があった。グローバル化、人口動態の変化など、需要の「構造」が大きく変わった「平成日本」を振り返り、未来に禍根を残さない日本経済のあり方について、明快な指針を示す衝撃の書。 ☆バブル崩壊以降、大胆な財政・金融政策、不良債権の処理などの手を次々に打ちながら、マイルドなデフレ状態から脱しきれなかった日本経済。 ☆そこには、グローバル化の進展、人口動態の変容など、日本経済の需要面を根底から変える大きな「構造」の変化があった。そのため、供給改革のペースが追いつかず、マイルドなデフレ状態を脱しきれなかったのだ――。 ☆元日銀マンとして金融政策の現場に深くかかわった著者が、大胆な仮説をもとに、経済学の知見等も使いながら、「平成日本」を経済面から鋭く分析。国民の経済厚生を大きく毀損しない経済政策運営のあり方を考える。

システムの開発と運用を一体化するDevOpsの実態とその在り方を、ソフトウェア・アーキテクチャの面から詳述した解説書です。 DevOpsは、システムの開発と運用が密に連携して、運用側が要求する新機能や改修などを開発する手法や概念を指します。開発部門と運用部門、および品質管理部門が密に連携することによって、大規模な開発を長期間かけてリリースするのではなく、小規模な開発とリリースを繰り返すようにします。これにより、変更によるリスクを下げ、安定性を保ちながら、ユーザーに新しいサービスを次々とリリースすることが可能となります。特に、アジャイル開発やこまめなリリースを繰り返すウェブ・システムに適用できます。 本書では、DevOpsに適した以下のソフトウェア・アーキテクチャやツールが挙げられています。 ●マイクロサービスアーキテクチャ ●AmazonやAtlassianなどのツールを使ったケーススタディ

いまやあらゆる金融取引に不可欠となったデリバティブ。先物、オプション、スワップの基本的しくみから、金融・商品・クレジットなど様々な種類の市場、取引戦略、リスク管理についてまで、わかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『Excel 2013 基礎 セミナーテキスト』と『Excel 2013 応用 セミナーテキスト』を1冊にまとめたお得な電子合本版です。基礎から応用まで、Excel 2013を完全にマスターするのに最適です。 基礎編では、データや数式入力の基礎から、基本的な関数の使い方、グラフの作成方法、簡単なデータベースの活用や印刷などを、画面を見ながら手順を追って身に付けることができます。応用編では、入力をより効率的に行うための機能、関数の利用、“スパークライン”や、機能強化された条件付き書式を使ったデータのビジュアル化、データベース機能の利用、ピボットテーブルやピボットグラフによるデータ分析など、Excel 2013の活用方法を学べます。 各章末には、その章で学んだ内容を確認するチェック項目と復習問題があります。また、巻末の総合問題で習熟度を確認できます。

この電子書籍は、「Code Complete 第2版　完全なプログラミングを目指して」の上下巻を1冊にしたお得な合本版です。 本書は効果的なコンストラクションプラクティスについての知識を集めた、実践的なプログラミング解説書です。ソフトウェア開発プラクティスは目覚しい進歩を遂げていますが、一般のプログラマにはなかなか浸透しません。本書は、業界の第一人者らの知識と、一般の商用プラクティスとの橋渡しをします。10年前の第1版とコンセプトは同じですが、第2版は、全体を通じてオブジェクト指向の考え方が反映されたものになっています。また、「リファクタリング」の章が追加され、サンプルコードはC++、C#、Java、Visual Basicなどにアップデートされています。本書は、ソフトウェア開発の総合ガイドを求めている経験豊富なプログラマ、経験の浅いプログラマを教育する技術指導者、正式なトレーニングを受けたことのない独学プログラマ、これから社会に出る学生や新人プログラマなどを特に対象としています。本書で説明されている研究成果や過去の経験は、高品質なソフトウェアを作成し、問題を少なく抑えて作業をより短期間で行うのに役立ちます。また、大きなプロジェクトを制御し、要求の変更に応じてソフトウェアの保守や修正を適切に行うのにも役立ちます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『Word 2013 基礎 セミナーテキスト』と『Word 2013 応用 セミナーテキスト』を1冊にまとめたお得な電子合本版です。基礎から応用まで、Word 2013を完全にマスターするのに最適です。 基礎編では、文字の入力と書式設定、表、図形、イラストの活用、はがきの宛名や文面の作成など、画面を見ながら手順を追って身に付けることができます。応用編では、SmartArtやグラフなどの図解を利用した表現力のある文書の作成、ヘッダー/フッター、目次、索引などを含んだ本格的な長文の作成、コメントや変更履歴を利用した校閲、他のアプリケーションデータの挿入などの機能を活用できるようになります。 各章末には、その章で学んだ内容を確認するチェック項目と復習問題があります。また、巻末の総合問題で習熟度を確認できます。

2010年4月に施行された「資金決済に関する法律」によって、送金サービスが銀行以外の一般企業でも提供できるようになりました。これにより、携帯電話、ツイッター、SNS、電子マネー、Eコマースを利用する人の間での送金が可能に。また、同じサービス内での送金だけでなく、携帯電話の料金から電子マネーへの送金などにも発展させることができます。この送金サービスや電子マネーなどに代表される電子決済ビジネスによって、新たな市場の創出が期待されています。今まさに大きく変わろうとしている電子決済ビジネスについて、その全貌と参入の可能性を明らかにします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2012年に発売されるやいなや、世界中で爆発的にヒットした手の平サイズのPCボード「Raspberry Pi（ラスベリーパイ、ラズパイ）」。その最新モデルがラズパイ5です。 デスクトップPCとしてWindows PCなどとそん色なく使えるのはもちろん、省電力性能を生かしてサーバー機として運用したり、豊富な入出力端子を備えた電子工作向けの制御用コンピュータとして活用したり－－ 。その小さな姿からは想像もできないほどの活躍が可能です。 本書はラズパイ5を中心に、ラズパイの実用的な楽しみ方を徹底解説します。フルカラーでとても分かりやすい写真や接続図を見ながら、すべてのプログラムをダウンロードしてすぐ試せます。初心者から上級者まで、奥深く際限なく楽しい「ラズパイワールド」に飛び込んでいきましょう。

★電子書籍のみのオリジナル写真特典として、口絵に撮り下ろし写真2点を追加収録 ※紙版の初回限定特典「写真A」「写真B」「写真C」は、ついておりません。 井上芳雄が、仕事への熱い思いや俳優として生きていく覚悟を語った、初めての“お仕事本”です。 『エリザベート』での鮮烈なデビューから、ストレートプレイにも積極的に挑戦、CD制作やコンサートの音楽、ドラマ・映画といった映像にも活動の幅を広げて、ミュージカル俳優として独自の道を切り拓いてきた井上芳雄。 その歩みに沿って、当時の心境や得たものを振り返ると共に、ミュージカル俳優という仕事の独自性やメンタリティー、演出家や俳優仲間との交流、プライベートについての考え、ファンとの関係、将来への夢などを語っています。

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

かつて世界を席巻し、自動車と並ぶ外貨の稼ぎ頭だった日本の電子産業。 今や、それは夢まぼろしである。そうなってしまった本当の原因は何か。 多面的な視点で解き明かす。 2013年、日本の電子産業の貿易収支は、とうとう赤字になった。同じ2013年の生産金額は約11兆円にまで縮小する。2000年に達成したピーク26兆円の半分以下である。 電子立国とまで讃えられた日本の電子産業が、なぜここまで凋落してしまったのか。私も、この疑問から出発した。特に凋落が、なぜ他産業ではなく電子産業なのか、他国ではなく日本なのか、これを理解したかった。 そうして調べてみた結果が本書である。

この本を読んで、10億円を超えなかったら、その商売あきらめなさい！　ヒット商品誕生に多数関わった「10億通販塾」主宰の通販プロデューサーが、4年で10億円の通販売上をねらう仕組みづくりを公開します。

スマホやIoT、自動運転で便利さと引き換えに私たちは何を差し出すのか。 豊富な実例に基づく生々しいサイバー護身術 楠正憲氏 推薦! 伝説のハッカー、ケビン・ミトニックが教える、超監視社会で安全でいられる方法です。 侵入のヒントを与えてしまう個人情報を特定されないための技法をミトニック自身の経験をもとに明らかにします。 個人のプライバシーを守りたいが、電子メールも、電話も、インターネットも、スマホも容易に監視されている「超監視社会」の現代。 無線LAN、Wi-Fi、家電、自動運転車への侵入を防ぐための「不可視」の技術が必要な時代となっています。 その中でミトニックが与えるヒントは、無法地帯とも言えるサイバー空間でプライバシーを守るための究極のサバイバルマニュアルとなっています。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

停電ニッポン、なぜ、こうなった？ 日本の未来に灯りをつなぐため行動したいすべての人へ エネルギー逼迫を受けた緊急出版！！複雑に絡み合った原発問題はいかに解きほぐせるのか？ 気鋭の論客がエネルギーを切り口に、日本を前向きに軌道修正する道を探る意欲作。 原子力政策の不透明性や電力自由化、急速な脱炭素化政策など、国の根幹をなすべきエネルギー問題は「失策」の歴史にまみれている。 平易な語り口で知られる著者が、電力政策の歴史、原発や再エネが抱える様々な課題をわかりやすく解説し、具体的な解決策を提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定(もしもし検定)1級・2級」唯一の公式問題集。2018年に実施された1級・2級試験(基本問題・記述問題・実技試験問題)をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【電話応対技能検定(もしもし検定)とは】 ・ビジネスでの電話応対やコミュニケーションのエキスパートを育てる資格。 ・電話応対の他、ビジネスマナー、言葉遣い、コミュニケーションに必要なスキルなど、あらゆるビジネスシーンに対応する能力が身につきます。 ・個人のスキル向上と同時に、社内指導者を育成することで全体のレベル向上にも役立ちます。 【試験日】 ・1級試験は年2回(4月と10月)、2級試験は年4回(2月、6月、8月、12月)。 ・3級は年6回(奇数月)、4級は毎月。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ・2017年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。 ・最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊！ 【電話応対技能検定(もしもし検定)とは】 ・ビジネスでの電話応対やコミュニケーションのエキスパートを育てる資格。 ・電話応対の他、ビジネスマナー、言葉遣い、コミュニケーションに必要なスキルなど、あらゆるビジネスシーンに対応する能力が身につきます。 ・個人のスキル向上と同時に、社内指導者を育成することで全体のレベル向上にも役立ちます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）１級・２級」唯一の公式問題集。2020年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。2021年版では、実技試験対策を充実させました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 電話応対技能検定（もしもし検定）唯一の公式問題集。2024年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。 【目次】 　はじめに 「もしもし検定」の概要 　試験問題の全体像 　実技試験について 　各級の到達目標 　委員名簿 「もしもし検定」１級過去問題集 　第31回（2024年２月実施） 　第32回（2024年８月実施） 「もしもし検定」２級過去問題集 　第60回（2024年４月実施） 　第61回（2024年６月実施） 　第62回（2024年10月実施） 　第63回（2024年12月実施） 　索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 電話応対技能検定（もしもし検定）唯一の公式問題集。2022年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）１級・２級」唯一の公式問題集。2021年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定(もしもし検定)1級・2級」唯一の公式問題集。 2019年に実施された1級・2級試験(基本問題・記述問題・実技試験問題)をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 電話応対技能検定（もしもし検定）唯一の公式問題集。2023年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スピード合格を目指す人に！合格に必要な知識取得と過去問演習が同時にできる実戦的な参考書。「電話応対・電話メディア」「ICTツール（コミュニケーションツール）」「マナー」の重要ポイントを整理。実技問題の取り組み方も解説しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ○唯一の公式テキスト ・試験を実施する日本電信電話ユーザ協会と専門委員が責任編集。 ・『公式問題集』とあわせて使えば、学習効果が上がります! ○最速合格のための実践テキスト ・1級～4級試験に対応。必須知識を網羅しました。 ・項目ごとに「重要度」を示しています。 ○項目ごとに「テキスト」+「過去問」で構成 ・「テキストを読んで知識取得」⇒「重要問題を解いて正答するための力をつける」 ○「日本語」分野で出題可能性の高い項目を網羅 ・日本語の話し言葉としての特性、気づかいや相手に伝わる言い方、難しく感じる「敬語」「謙譲語」などについて、わかりやすく説明しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）３級・４級」唯一の公式問題集。2022年1月～2023年11月に出題された過去問題から重要問題を選んで収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

本書は、ネットワークの視点から「電話」の仕組みを紹介したものです。 「回線交換」の電話から始まり、「携帯電話」やパケット通信による「IP電話」、「LINE」などに代表されるスマートフォンの「電話アプリ」がどのように通信を行い、動作しているのかを解説しています。電話のネットワークについて、簡潔でありつつ、ここまでカバーした書籍は現時点でおそらく本書だけと思われます(2013年12月時点。編集部調べ)。 私たちの生活に身近な存在でありながら、「電話」の「ネットワーク」はあまり知られていません。本書で電話のネットワークの「裏側」を知っていただければと思います。 ※本書はカラーの図版を多用して、「電話」の仕組みを解説しています。カラー表示が可能な端末で閲覧すると、より見やすいようになっています。 ※本書は月刊誌日経NETWORKの記事をベースに再構成したものです。紹介しているサービスが採用している技術やサービスの提供料金、取材対象者の肩書きなどは、記事掲載時のものです。ご了承ください。

■電話がつながる仕組みが詳しくわかる! 電話機の受話器を上げてダイヤルし、電話相手の声が聞こえてくるまでには、ほんの数秒しかかかりません。この短い間に、電話ネットワークの中では、様々な機器が電話をつなぐために必死に働いています。本書では、電話がつながるまでの処理を一つずつ追いかけることで、電話技術を丁寧に解説しました。 ■NTT固定電話・IP電話・携帯電話がよくわかる! 取り上げているのは、家庭で使っている「NTT電話」、急速に普及している「IP電話」、どこでも使える「携帯電話」の3つです。つながる仕組みを実感していただくために、NTT電話のほかにも、IP電話はNTTの「ひかり電話」、携帯電話はNTTドコモの「FOMA」という実際のサービスで説明しています。あらゆるネットワークの原点となる電話の基礎知識から、最先端のIP電話や携帯電話まで電話の知識がしっかりと身につきます。

「データ」はビッグデータ時代の新たな通貨となり、 企業や政府、個人などが持つデータを掛け合わせることで新たなサービスを生み出している。 地中深くの“油田”に蓄積されていたデータが一気に吹き出ることで何が起きようとしているのか。 保険、金融、不動産、食品、農業、エネルギー、医療、広告、防犯、街づくり、科学、選挙など、 あらゆる産業と公共分野で進行する驚異の「データ革命」をレポート!

データ活用が失敗する根本的な原因はたったの1つ！ 「データ→情報→価値→効用」データを活用して価値を生み、売上・利益などの効用につなげる データを活用して我が社も儲けられないのか──。 こう上司から言われた時、どこから考え始めてよいのか分からないという声を多く聞きます。真面目な担当者ほど、「まずはデータの棚卸し」となりますが、それでは売り上げにつながりません。 こう語るのは、野村総合研究所の鈴木良介氏です。鈴木氏はビッグデータがブームとなった当初からデータ活用のコンサルティングを引き受け、この4年間で2000人もの企業担当者らとディスカッションをしてきたそうです。 鈴木氏はこうした膨大な経験を踏まえて、データを活用して売り上げ、利益といった効用を得るためのフレームワーク「DIVA（ディーバ）」を提唱します。DIVAはData＝データ、Information＝情報、Value＝価値、Achievement＝効用の4語の略です。 本書で紹介するDIVAというデータ活用を進めるための共通のフレームワークを持つことで、企業のビッグデータ活用ワーキンググループでの議論の空転を防ぎ、良質な仮説を生み出す前段階となる仮説の量産を支援します。 【主な内容】 　第1章　DIVAは「データ、情報、価値、効用」の一連の流れを記述する 　第2章　顧客の振る舞いを変える 　第3章　従業員の振る舞いを変える 　第4章　データと振る舞いの変化を直結する 　第5章　仮説を量産するのは誰か？ 　第6章　「気が利く」と「気持ち悪い」の境界に挑む

仕事に役立つデータ活用の新しいアプローチ、会社を動かす分析戦略の組み立て方、ビッグデータ技術を一流のデータサイエンティストたちが分かりやすく解き明かす。データ活用の専門誌「日経ビッグデータ」で人気の高かった連載を書籍向けに再構成したものと新規の書き下ろしで構成している。

データ分析のお作法を学ぶ。それが、この本の目的です。 ……まことしやかな数字が、実際の所、どれほど当てになるものなのか。たまねぎの皮を１枚ずつ剥くようにして、喧伝された事実に隠されたもう一つの"事実"を見つけ出すにはどうしたらよいのか。そのためのスキルを学べます。 著者は、ITベンチャー勤務のマーケターにして、データサイエンティスト。データ分析のプロジェクトで数多くの失敗も味わいながら、「生傷で得た教訓」を糧に著しました。 新型コロナの感染拡大、戦後最長の好景気、貧困率にひきこもり……。ニュースを賑わせた事象を題材に、「データドリブンに真実へ迫ると、どのような実態が見えてくるか」を紐解き、そこで使ったスキルを解説します。 データ分析とはアートであり、すべてのビジネスパーソンに必要な能力です。 数字が読めても、それが何を表しているかが分からなければ「分析」とは言えません。数字だけでなく、起きていることの全体を解釈し、時に俯瞰し、データの裏にある何かを探っていく。データに目を配り、また必要があれば提示されたデータを疑う。それが"考える"ことです。データ分析は多様な知的スキルを組み合わせたアートでもあります。 そうした分析力はデータ分析の専門家だけでなく、あらゆる分野のビジネスパーソンにとって必要な能力です。本書がこのような能力を養うことに少しでも貢献できればこれ以上の喜びはありません。

約10年にわたり、日産自動車でデータ分析を駆使しながら数々のプロジェクトをリードしてきた経験を持つ著者による最新刊。今回は特に組織を率いる上司の目線に立って、データ分析で押さえるべき勘所をまとめています。 　部下や取引先などからデータ分析の結果を受け取るマネジャーが注意すべき点を「13のチェックリスト」にまとめました。それらを1つずつ、具体例を挙げながら詳しく解説していきます。 　例えば、店舗の月間売り上げの平均値だけを比較して改善案を持ってきた部下に対して、上司はまずどこを確認すべきなのでしょうか。分析に利用したデータの数や扱ったデータの範囲（期間）、外れ値の有無などによって、分析結果は大きく異なってくることを上司は知っておかなければなりません。平均値だけを見ていても、裏に隠れた情報は見通せないからです。上司はそこをしっかりと確認しなければ、誤った意思決定をしてしまう恐れがあります。 　著者は「企業のデータ競争力を上げるも下げるも上司（マネジャー）次第だ」と指摘します。これからの時代は、データを活用できない上司がボトルネックになりかねません。 ＜目次＞ 序章　こんな職場が危ない 第1章　視点の範囲を押さえる 第2章　結果のインパクトを捉える 第3章　目的に合った答えを出す 第4章　サンプル数の違いを認識 第5章　データの範囲を認識 第6章　データのカテゴリーや定義を認識 第7章　外れ値の処理 第8章　比較のベース 第9章　判断・評価の基準 第10章　指標に潜む罠 第11章　結果や結論の表現 第12章　統計的な確からしさの必要性 第13章　結論の表現の明確さ

グローバル経営に不可欠なデータ管理基盤の構築法を徹底解説 グローバル経営管理の観点で見たとき、国内外の拠点から日々収集されるビッグデータの価値を最も左右するのは、実は高速なデータ処理技術でもなければ統計分析スキルでもありません。「A商品1個当たりの粗利が少ない国はどこか」などの、横串を刺した集計・分析を行うには、まず「データのかすがい」が不可欠なのです。 これに相当するのが「マスターデータ」です。このためには「『商品1個』とは何を意味するのか」などの業務用語とデータの定義をグローバルでそろえていく取り組みが必要です。 国内トップレベルのコンサルティングファームが、味の素・アシックス・花王といった日本企業の先進事例を基に、マスターデータ管理(MDM)のノウハウを書き下ろしました。 ≪目次≫ 【第1章】　データ活用の「おや・まぁ・へぇ」 　[1-1]　世の中に溢れ始めたデータ 　[1-2]　データを有効に活用しきれない企業　ほか 【第2章】　IT基盤構築に取り組む先駆者 　[2-1]　マスターデータ管理のプロフェッショナルとは 　[2-2]　「マスターデータ管理は経営判断をサポートするもの」 　　　 …味の素 監査部 内部統制評価グループ 専任部長 西川 一哉氏　ほか 【第3章】　マスターデータ管理プロジェクトへの取り組み方 　[3-1]　プロジェクトの全体像 　[3-2]　フェーズ1 ～企画～　ほか 【第4章】　マスターデータ管理を実践した企業の10年後 　[4-1]　それから10年後　ほか

★AI時代の注目デジタルスキル資格 ★待望の公式テキスト登場 　生成AIの登場によって、ビジネスパーソンの働き方は大きく変わります。カギを握るのは「AIを使いこなせるか、データから価値を見いだせるかどうか」です。AIをうまく使いこなせる、データから価値を見いだせるビジネスパーソンの生産性は、飛躍的に高くなります。 　では、AIを使いこなす（データから価値を見いだす）には、何を学べばいいのでしょうか？　使いこなすには、その対象について理解を深めることが必要です。AIの基礎理論およびその土台となるデータサイエンスは数学の活用ですから、AI、データサイエンスに関連する数学および活用法を体系的に学ぶことが必要です。それこそが本書であり、その理解度を測る資格試験が「データサイエンス数学ストラテジスト」です。AIをつくるための資格ではなく、AIを使いこなす、データから価値を見いだすための資格ですから、理系でなくても大丈夫です。 　「データサイエンス数学ストラテジスト」資格試験には中級と上級があり、本書は上級の「公式テキスト」になります。同資格の受験を考えている人にとって、待望の解説書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタル時代に即した新資格試験 合格最短コースの公式問題集 　ビジネスパーソンに求められる「基本スキル」が大きく変化しようとしています。その背景にあるのは「デジタル技術」の進化、その本質は「データ化」です。データ化とは、コンピューターで処理したり分析したりできることを意味します。 　会社の業務がデータ化されるということは、業務が「データ処理」になり、業務上の判断は「データに基づいた分析」になります。そこで必要な知識は、学校教育の「数学」の分野に入るものです。例えば、データ分析の基本は確率統計で、線形代数や微分積分を駆使することで高度な分析が可能になります。これからのビジネスパーソンにとって、「数学」はより重要になるのです。 　ジャンルによってはやや高度な知識が必要ですが、学校教育の数学のすべてが必要になるわけではありません。求められるのは、ビジネスパーソンに求められるスキルを、学校教育の数学と結び付けて効率よく無駄なく学習できるように体系立てることです。それこそが『データサイエンス数学ストラテジスト』資格制度です。この資格試験は世界のトレンドを先取りしているだけでなく、ビジネスパーソンにとって実用度が高く仕事で使える内容になっています。 　資格試験には中級と上級があり、本書は上級の公式問題集です。掲載している問題数は80問で、それぞれの問題を解くための考え方を丁寧に解説しています。本書での学習が合格最短コースになります。

★AI時代の注目デジタルスキル資格 ★待望の公式テキスト登場 　生成AIの登場によって、ビジネスパーソンの働き方は大きく変わります。カギを握るのは「AIを使いこなせるか、データから価値を見いだせるかどうか」です。AIをうまく使いこなせる、データから価値を見いだせるビジネスパーソンの生産性は、飛躍的に高くなります。 　では、AIを使いこなす（データから価値を見いだす）には、何を学べばいいのでしょうか？　使いこなすには、その対象について理解を深めることが必要です。AIの基礎理論およびその土台となるデータサイエンスは数学の活用ですから、AI、データサイエンスに関連する数学および活用法を体系的に学ぶことが必要です。それこそが本書であり、その理解度を測る資格試験が「データサイエンス数学ストラテジスト」です。AIをつくるための資格ではなく、AIを使いこなす、データから価値を見いだすための資格ですから、理系でなくても大丈夫です。 　「データサイエンス数学ストラテジスト」資格試験には中級と上級があり、本書は中級の「公式テキスト」になります。同資格の受験を考えている人にとって、待望の解説書になります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタル時代に即した新資格試験 合格最短コースの公式問題集 　ビジネスパーソンに求められる「基本スキル」が大きく変化しようとしています。その背景にあるのは「デジタル技術」の進化、その本質は「データ化」です。データ化とは、コンピューターで処理したり分析したりできることを意味します。 　会社の業務がデータ化されるということは、業務が「データ処理」になり、業務上の判断は「データに基づいた分析」になります。そのために必要な知識とは、学校教育でいえば「数学」の分野に入るものです。例えば、データを分析するには確率統計が基本で、線形代数や微分積分を駆使することで高度な分析が可能になります。これからのビジネスパーソンにとって、「数学」はより重要になるのです。 　ジャンルによってはやや高度な知識が必要ですが、学校教育の数学のすべてが必要になるわけではありません。求められるのは、ビジネスパーソンに求められるスキルを、学校教育の数学と結び付け、効率よく、無駄なく学習できるように体系立てることです。それこそが『データサイエンス数学ストラテジスト』資格制度です。世の中のトレンドを先取りしているだけでなく、ビジネスパーソンにとって実用度の高い試験内容になっています。 　資格試験には中級と上級があり、本書は中級の公式問題集です。掲載している問題数は60問で、それぞれの問題を解くための考え方を丁寧に解説しています。本書での学習が合格最短コースになります。

複雑で難解になりがちな統計学に基づいたデータ分析の基礎知識を俯瞰的に理解してビジネスに活かせるようになるのが本書の狙いです。数多くのデータ分析プロジェクトの現場では、「ビジネス」ありきではなく「データ」ありきの曖昧な態度でデータ分析に取り組んでしまい、うまく行かなくなるケースが多々あります。 ビジネス領域におけるデータ分析は、企業戦略・戦術や業務プロセスでの意思決定を支援するためのものです。いかに画期的な分析結果が得られても、それがビジネス活動に影響を与えられなかったり、成果につながらなければ人材やシステム投資の無駄遣いです。 「データ」ありきではいけない。こうした著者の思いから、データサイエンティストになりたい人だけでなく、一般のビジネスパーソン、例えば、マーケティング部門や経営企画部門、営業部門、IT部門などに属する方にも読んでいただけるよう、「データ分析の基本」を具体的な事例を交えながら平易に説明しています。 【特徴】 ・日本屈指のデータサイエンティストによる書き下ろしです。 ・この1冊で、ビジネス活動に役立つデータサイエンスを一通り理解できます。 ・日々の生活で体験する身近な事例から先進的な企業事例までを具体的に紹介します。 ・統計学に基づいたデータ分析の基礎知識を平易に解説します。 ・巻末に「図解 統計の基本」を収録しています。

“ビッグデータの分析官"として注目を浴びる、いま最もセクシーな職業、データサイエンティスト。 「21世紀で最も魅力的な職業」として注目を浴び、「データを分析して業務を変革し、社内にイノベーションを起こす人材」と定義されていますが、これだけではなかなか実体をつかみにくいかもしれません。そこで本書は、データサイエンティストの実態に迫ります。 　この新たな人材像とこれからのデータ活用を提示する本書は、データサイエンスのスキルに関心があるビジネスパーソンはもちろん、「経験・努力・勘・根性」に基づくオペレーションの品質を高めたい経営層や管理職に役立つ情報が満載です。 『データ・サイエンティストに学ぶ「分析力」』(日経BP社)の著者で、世界で最も 有名なデータサイエンティストでもあるディミトリ・マークス氏に単独インタビュー。さらにJALや楽天、花王、東芝、大阪ガスなど日本の著名企業で働くデータサイエンティスト10人の仕事ぶりを紹介。 また、データを経営強化にどう生かすかについては、スターバックスやプロクター・アンド・ギャンブル(P&G)、アメリカン・エキスプレス、キリンビール、日東電工、日清食品、ファンケルなど国内外約20社の実態に迫ります。 　日産自動車やホンダ、ファミリーマート、ニトリ、ホンダなど国内大手10社の経営トップ/経営幹部からは、データサイエンティスト/データ分析に期待する声を集めました。

“データサイエンティスト”のすそ野が広がる あらゆる社員がデータを仕事に生かせる「全員分析経営」の事例を総まくり！ 「IoT」や「インダストリー4.0」など、ITをベースにした事業変革に 取り組む企業が増えています。 変革の担い手となるのが、データから隠された事実を掘り起こし、 未来を予見する「データサイエンティスト」。 そのポテンシャルに期待は高まる一方です。 日経情報ストラテジーのデータサイエンティスト・ムック第3弾となる本号は、 「全員分析経営」がテーマです。 ITの進化で大量のデータに容易にアクセスできる環境が整い、 使いやすい分析ツールも登場。 こうした環境を追い風に、分析人材のすそ野が広がり、 誰もが日々の意思決定や業務遂行にデータを活用することが可能になりつつあります。 本誌の好評記事のなかからビジネスの最前線におけるデータ分析、 データ活用事例を厳選し編集しました。 ＜目次＞ 【Part1】 顧客が分かる！ニーズが読める！データ分析の威力を知る 【Part2】 「IoT」で競う製造業 ビッグデータ分析で不具合を撲滅 【Part3】 分析力が要の「お財布争奪戦」 魅了する売り場にデータ生かす流通業 【Part4】 データサイエンティスト、仕事を語る 「分析力+α」で会社を変える 【Part5】 複雑な分析結果を理解してもらうには？目指せ！「伝え方」の達人 【Part6】数字を恐れず、味方にする データの「読み書き」で強い組織に

本書は、“既に手元にある魅力的なデータ(Sexy Little Numbers)”を、これまでとは違った角度から分析し、思い込みをこわして新しいビジネス戦略を描き成功させたデータ・サイエンティストの手法を、実例と多数の図表を交えて紹介する。 データを分析し、誰に、何を、どのメディアを通して、いくらの予算をかけて消費者にアプローチするか、マーケティング戦略を決めたらどう実行に移し、その結果を測定して最適化を図っていくか、という「データ・アナリティクス(分析)」の一連のプロセスがわかる。 「測定した結果が何の意味をもつのか」をシンプルな形で示すことに徹底的にこだわる。

AI時代の新職種、データサイエンティストの入門書。 データサイエンティストとは、ビッグデータと呼ばれる大量データを活用し、ビジネスを変革したり、社会問題を解決できる人のことで、近年最も注目されている職業の一つです。 本書は、データサイエンス関連業務の実態を整理し、データサイエンティストに要求される能力を(1)データサイエンス力、(2)データエンジニアリング力、(3)ビジネス力の３つの切り口で詳しく解説し、その能力を活かした仕事の内容を紹介しています。 また、実際の事例をもとにした６つのケースを収録。データサイエンティストは日々どのような仕事をしているのか、どういった事業インパクトを与えているのか、実務で苦労している点は何か、といったデータサイエンティストの「働き方」「人となり」がわかります。 データサイエンティストになりたいと考えている学生のみなさんはもちろん、興味を持っている社会人の方、データサイエンティストの採用を考えている企業の担当者の方にも役立つ内容になっています。

日経情報ストラテジー編集部が2013年から2014年初めにかけて総力を挙げて取材した、データ経営、データサイエンティスト関連の報道記事を編集・改訂して、この1冊に凝縮しました。データ活用事例をお探しの方には必携の1冊。 　花王のデータサイエンティスト集団の働きぶりや、取り組みの工夫点。データ分析官として働く様々な企業の女性社員の活躍ぶり。花王とセコム、ゼンリンの経営トップが語る、データ活用を牽引するリーダーの心構え。著名データサイエンティストの素顔。データ分析で成果を上げているソフトバンクやチュチュアンナ、米P&G、米GEなどの事例を紹介していきます。 　分析結果の効果的なプレゼン技法や、変革にデータ分析を生かすためのポイント、データ分析ツールの賢い選び方、ニューデータの獲得の方法などの解説記事も掲載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 注目を浴びる新しいサービスや製品を支えるデータ分析。その舞台裏を、40社の事例と図解で分かりやすくひもときます。 　例えば、2015年夏に長崎のハウステンボス内にオープンした「変なホテル」。ロボットによる接客を支えているのは顧客一人ひとりの顔を見分ける生体識別。カメラとコンピュータでいかに人の顔を認識しています。 　夏が来ると気がかりになるのが熱中症対策。大林組は、建設現場の作業員の不調の前兆を捉えようと、「肌着センサー」でキャッチした心拍や体温のデータ分析に取り組んでいます。バスやタクシーのドライバーの「眠気」を感知して、居眠り運転防止に役立てようとする動きもあります。 　「うちの子の成績が上がらない」――。こんな悩みもデータ分析で解決するのがリクルートマーケティングパートナーズ。オンライン学習教材を使う生徒の勉強法を分析し、より理解が進むやり方に迫りつつあります。 　2020年の東京五輪ではホテル不足が懸念されています。その解消に一役買うと期待を集めるのが、個人の家を貸し借りする「シェアリングエコノミー」。Airbnb（エアビーアンドビー）は、分析によって「借りたい」と「貸したい」を最適にマッチングし、急成長しています。 　IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）の活用が進み、データがビジネスと密接不可分になっていくのは確実です。データがビジネスや社会をどう変えていくのか。本ムックから読み取ってください。

■データを制する者が世界を制するのか?ビッグデータを使う能力次第で価値が決まる。GAFAも決して安泰ではない――。まったく新たな科学的方法論に基づくビッグデータ主導の経済・社会の構図、問題点を明らかにします。 ■ビッグデータが動かす経済社会、「データ資本主義」が台頭してきました。ビッグデータは経済取引、経済構造を変革しつつあるが、新しい問題も引き起こしつつあります。ごく一握りの企業によって市場が支配され、監視社会がもたらされる可能性もあります。本書は、情報経済論の第一人者が、従来の歴史をまったく塗り替えつつあるビッグデータ経済の姿と、それを貫く論理、その問題点、可能性をわかりやすく解き明かします。 ■本書では、ビッグデータの概要、AIによるパタン認識、ビッグデータ・ビジネスを支えるプロファイリングとその応用、ビッグデータが提示する新しい科学的方法論、データサイエンスの役割、プラットフォーム企業の支配力、ビッグデータの将来、監視社会の可能性をテーマとして取り上げ、それぞれの背景、現状について平易に解説するとともに、データ資本主義が今後、どのような可能性を秘めているのかについて展望します。 ■著者はビッグデータ・ビジネスの本質を深く掘り下げます。ビッグデータの中でも最も注目されるのがプロファイリングとその技術にかかわるものであることを浮き彫りにします。この点でGAFAの中でもビッグデータを本当に収益源としているのはグーグル、フェイスブックの2社だけであり、今後、GAFA、BATといわれる巨大プラットフォーム企業の命運は分かれる可能性がある、巨大IT企業を従来の独禁法の概念でしばることはできない、情報銀行などで本当に意味のあるビッグデータを集められるのか、などと問題提起します。そして、プロファイリングをもとにした監視社会の出現という点で中国について最も警戒すべきだが、その可能性は中国に限らないことなど、注目に値する論点を明らかにします。

データスチュワードシップは、データを信頼できる、高品質なものにし続ける取り組みです。ビッグデータそしてAI（人工知能）の時代になり、あらゆる組織にデータスチュワードシップが求められています。 『データマネジメント知識体系ガイド第二版（DMBOKガイド）』は第3章で担い手であるデータスチュワードの重要性を指摘しています。そこに発言を引用されているDavid Plotkin氏はこのテーマの第一人者であり、著書“Data Stewardship”はロングセラーになっています。 本書は“Data Stewardship”の第二版の邦訳であり、日本で初のデータスチュワードシップ書籍になります。データスチュワードシップの導入と運用に関する明確かつ簡潔、そして実践的なアドバイスとガイドラインを提供します。ガイドラインを見れば組織の構造、ビジネス機能、データ所有権に基づき、どう進めていけばよいかが分かります。Plotkin氏が様々な企業の現場で実践してきたノウハウが多くの成果物の例とともに紹介されています。 第二版で次の点が強化されました。 グローバルビジネス：国際企業向けの体制をより詳しく解説。国の違いを考慮したビジネス用語の構成など。 プライバシー規制：国内外のプライバシー規制の実施に関与するデータスチュワードシップを解説。 ビッグデータとデータレイク：非構造データも含めたデータガバナンスの在り方を提示。 プロジェクトマネジメント（PM）：データガバナンスのPM方法論への統合を提唱。WBSにデータガバナンスのタスクを追加。 データドメイン：ビジネス/組織機能からデータドメインへの移行を提案。推奨されるデータドメイン詳細を提示。データドメインの長所と短所も説明。

AIも、IoTも、ビッグデータも 法律の知識なくして成功なし！ AIもIoTもビッグデータも、すべて「データ」活用ビジネスです。「データ」は法律で守られているので、法務的観点から検討すべきポイントはたくさんあります。にもかかわらず、日本企業は上場企業でも法務部門が1人という会社があります。そうした体制では十分な検討が行われず、「法務が軽視されている」のが実情です。 世界企業は違います。数百人もの弁護士がデータ活用ビジネスに携わる企業があります。欧米の企業は契約交渉する際、事業部門・システム部門・法務部門が連携してデータ関連の条項について粘り強く交渉し、自社に有意な契約を勝ち取っています。「攻めのビジネス」を支えるのは法務なのです。 本書に登場する法律は、個人情報保護法、マイナンバー法、特定商取引法、特定電子メール法、犯罪収益移転防止法、外為法、電気通信事業法、医療法、薬機法、銀行法、金商法、e文書法、電子帳簿保存法などです。法律を扱っていますが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。 データ戦略を進める上で、本書の法律知識は欠かせません。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。

「データは法律で守られている」 ビジネスパーソン必読の法務書 　DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めれば、ビジネスは「データ」基点になります。ここで押さえておかねばならないのは、「データは法律で守られている」ということです。個人情報保護法だけではありません。欧州のGDPRや特定商取引法、特定電子メール法など、合計10以上の法律が関係します。それらすべてに目を配り、法律を味方につけてこそビジネスを有利に展開できるのは間違いありません。データ戦略を進める上で、法律の知識は欠かせない時代なのです。 　法務には「攻め」と「守り」の両面がありますが、本書の特徴は「攻めのビジネス」に力を入れていることです。法律に従うのは当然ですが、守り重視の姿勢では世界と伍して戦えません。ネットに国境はなく、このままでは外国企業が日本のデータビジネスを支配する日が来ないとも限りません。 　こうした現状に危機感を抱いた著者陣（多くは弁護士）が立ち上がり、本書を執筆しています。法律を扱った本ですが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。 （本書は2018年に発行した『データ戦略と法律　攻めのビジネスQ＆A』の改訂版で、2018年以降に改正された各種法律に対応しています。）

あらゆる企業や組織の中で価値あるデータが、新しい時代のために十分に活用されないまま大量に眠っている。さまざまな情報システムの中枢をなすRDBに保管されてきたデータはもちろん、日常使われるワープロやPDFの文書、ネットのWebページなどのデータもそれぞれの目的に応じて囲い込まれていると言っていい。これらを解放してAIやブロックチェーンで活用できた者は、第4次産業革命の勝者となる。そのためにはデータの生成から変換、管理、流通までのプロセス全体を円滑に回すことのできる、デジタル時代にふさわしい新しい「データサイクル」を実現することが欠かせない。その鍵は、AIなどの機械がそのまま理解することのできるデータの形式を採用することにある。そこで今、オープンな国際標準に基づくXMLデータ形式による低コストで柔軟なシステム作りが、あらためて注目されている。本書が提唱する革新的なXML自動変換技術によって、企業や組織は最強のデータ戦略を手に入れることができる。