■ 株価の額面割れから時価総額7倍以上へ ■ DXにより企業変革を成功させたNECの全記録 「自社の構造改革に着手したいが、どのように進めていったらいいかわからない」「DXによる業務改革に踏み切ったが、思うように進展せず、社内に疲労がたまってしまった」――企業経営においてそうした悩みは多くの経営者が持っているようです。打開のためのヒントを得るには、この1冊をお薦めします。 今変革を迫られている企業はもちろん、今業績がよい企業でも、5年後、10年後に向けて何をしなければならないかがわかる、企業トップ必読の指南書です。これからも継続的に成長していく企業にしていくために……。きれいごとだけでは進められない変革とDXの真実と、成功に導く鍵を、ぜひ本書から読み取ってください。

コロナ禍の経験を通して、デジタル・トランスフォーメーション(DX)を 推進している企業の優位性が明らかになった。 3密を避けた状況下でも、いつも通りにビジネスを進められる企業へと、 既にトランスフォーメーション(変革)していたからだ。 だが日本企業のDXは、海外企業に比べ、総じて遅れている。 IT(情報技術)活用のレベルが低いわけではなく、 新規事業アイデアが無いわけでもないが、日本企業はとにかく 「変革が苦手」なためにDXがうまくいっていない。 なぜ日本企業は変革できないのか。それは日本企業が無敵だった バブル期までの成功体験をいまだに引きずっており、 この古い仕組みや企業文化が新しい時代への適応を阻む 「習慣病」となって社内にはびこっているからだ。 DXの成否を分けるのは、実はデジタル技術の活用方法ではなく、 この習慣病の克服とその先にある企業変革にある。 業務・組織・ITにはびこる習慣病にスポットを当て、 変革を遂げた6社のCxOインタビューや豊富な事例を通して、 DXを成功に導くための道を解説する。

DX推進者を悩ませている最大の課題は「ITロックイン」である。ここでいうITロックインとは、現状のビジネスや業務がシステム化されてから時間が経っており、それに従った仕事をすることが常態化していることを指す。何のためにその業務をしているのかも、業務とITの関係性も誰もわからなくなっているので、DXを推進しようにも適切に考えられる人がいない。現行機能を維持することを前提にした上積みか、システムを迂回する手作業になってしまい、結局、DXにならないのだ。 　本書は、ITロックインに悩まされているDX推進者に解決指針を示す。著者の主張をひと言で表現すれば「DX版EAのススメ」である。DXニーズを満たせるように、組織全体の業務とITシステムをモデル化する。著者は「構造と工法は同時に検討すべきだ」としている。ただモデル化するだけでなく、同時にそのモデルに移行する方法論を一緒に考えるべきだ、という 　DXでは「変化に素早く対応し続ける」ことが求められるが、それはITが長年向き合ってきた課題であり、既に技術や考え方はある。例えば「アジャイル」「クラウド」「DevOps」「マイクロサービス」「クラウドネイティブ」「プラットフォームエンジニアリング」などだ。完璧な技術はなく、無意味な考え方もないので、それらすべてを学ぶ必要があるが、それぞれの技術や考え方には生まれる必然があり、そこさえ押さえておけばポイントを外すことはない。「DXが進まない」と悩むあなたにおすすめする１冊である。

今後の日本企業の成長の起爆剤としてDX（デジタルトランスフォーメーション）に注目が集まっている。だがDXは簡単に実現できるものではない。 　DXの本質は次世代の成功に向けた企業の変革であり、単なるITの導入とは異なる。経営にかかわるものであり、成否に大きく影響するのがトップである社長の立ち振る舞いだ。本書では長年、IT導入にかかわるコンサルタントとして活躍してきた筆者がDXを成功させるために社長に求められる81の心得を示す。 　具体的には、その定義を含めたDX全般にかかわるものから始まり、社長自身がどう行動すべきなのか、DXを成功させるための人材の確保と処遇、DX推進のための組織づくり、最新デジタル技術への姿勢、デジタル投資の方針、DXで何を目指すべきか、といったものを提示する。これに加え、「RFP（提案依頼書）」と呼ばれるシステム調達をスムーズに進めるための文書作成、とかく難航しがちなシステム開発プロジェクトの進め方、コンサルタントの使いこなし方といった、デジタル化ならではの課題克服に関する心得を示す。

この30年、日本企業はグローバルでの存在感を徐々に失っていきました。 「GAFA」に代表される米国企業、「BAT」に代表される中国企業。 後塵を拝している日本企業ですが、今、新たに活躍の場が生まれています。 それが、「DeepTech(ディープテック)」です。 東南アジアをはじめとする新興国は、成長の過程で生まれる多くの課題を抱えています。 そして、その課題から目を背けることなく、対峙する起業家たちが次々と生まれています。 先端技術だけでなく、枯れた技術も応用しながら、直面する課題に対し、中長期的な視点に立って解決を目指していく。 Deep Issue(ディープイシュー)をテクノロジーで解決していこうという取り組みを「ディープテック」と呼びます。 日本は戦後、製造業を中心に技術を磨き、世界でも有数の経済大国へと成長しました。 磨いてきた多くの技術はテクノロジーの進化の過程で、過去のものになりつつあります。 しかし、それらの「枯れた技術」が、もし新興国の課題解決につながるとしたら? 新たな市場創造につながるとしたら? ディープテックの領域では、必然的に投資期間は長くなるものの、解決したときの社会的インパクトはとてつもなく大きいものになります。 しかも、日本企業が本来、得意としてきたすべてが活きてくる世界でもあります。 日本のディープテックの始祖ともいえるリバネス代表取締役グループCEOの丸幸弘氏、『ITビジネスの原理』や『アフターデジタル』などのベストセラー本を通じて日本が進むべき道を照らし続けるフューチャリストの尾原和啓氏が、ディープテックの世界を描きます。

日本ディープラーニング協会　監修 ディープラーニングをビジネスに生かす知識を問われる 同協会のG検定(ジェネラリスト)　推薦図書 松尾豊・同協会理事長による「ディープラーニング技術年表」収録 ディープラーニングは確かに実際のビジネスに溶け込み、商品やサービスでの活用が始まっています。 それによって業績を向上させた企業もあれば、社会課題の解決に結びつけている会社も実在します。 その最先端の実践的な事例を紹介しました。本書に「実践編」と付したのはこうした理由からです。 本書の最大の特徴の1つが、「ディープラーニングビジネス活用アワード」の受賞6プロジェクト全てを子細なケーススタディで紹介していることです。 日本ディープラーニング協会と一緒に、2019年春から準備を進めてきたものです。 エントリーはやや大手企業に偏重したきらいはありましたが、まさに腕自慢の実力派ぞろいでした。 受賞6事例を含めた計26事例を、本書ではディープラーニング活用の効果で4つに分けました。 「商品開発・業界構造を変える」「消費者のデマンドに応える」「働き方を改革する」「不正・異常を検知、社会課題を解決する」。 また資料的価値が高い、日本ディープラーニング協会理事長の松尾豊氏がまとめた「ディープラーニング技術年表」そして「インターネットでいうと1998年」も収録。 全編にわたって同協会の理事が一文字ずつ、とりわけ技術的な側面からアドバイスしてくれた貴重な書である。 ぜひご覧になっていただきたい。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 テレビを見ていても「NISA」、街角のポスターでも「NISA」。目にする機会は増えたものの、正直内容がよく分からない。だけど、「非課税でお金が増やせる制度」らしいので何か気になる。今はまだ何も始めていないけど、積み立てや株を始めるいい機会なのかも知れない…。 この本は、そんな人に向けて、NISAの仕組みやトクする使い方、知っておいた方がいい落とし穴、はたまた裏ワザまでを易しく教える本です。具体的にどんな商品に預けるといいのかも、日本一歴史のあるマネー誌の『日経マネー』らしい切り口で、しっかり教えます。

人手不足は依然として続いており、取り負ける中小企業が多い状況にあります。 実は、こうした中小企業の多くが、自社の魅力をうまく求職者に伝えられていません。 本書は自社の長所をいかに伝えていくか、つまり中小企業に「採用ブランディング」の考えを広め、 人材を確保しやすくするための教科書です。採用ブランディングを活用して採用難を乗り越えたり、 克服しつつある会社のケースを元に、写真とともに分かりやすく解説しています。 さらに、これまで目が向けられてこなかった「外国人」「高齢者」「障がい者」という人材に注目することで、 この局面を乗り切っている会社もあります。「給与」「残業」「休暇」を工夫して人材を集めているところも。 実際に採用活動に臨んだ若手による座談会では、あえて中小企業に苦言を呈してもらっています。 人材不足に頭を痛めている経営者の皆様に読んでいただきたい一冊です。

頭の良い人も間違える意思決定の基本問題を解説。 リーダーの最重要スキルは「決めること」。 「質の高い意思決定」の基本を1冊に。 ボストンコンサルティンググループ元日本代表であり、早稲田大学ビジネススクールで教鞭を執ったリーダー育成の第一人者による人気講義を文庫化。「スター誕生！」「八甲田山」「東京ディズニーリゾート」などを題材にして、ビジネスの意思決定に欠かせないポイント、数値化の基礎、人間のクセや限界などについて幅広く学べる1冊。 （以下、「はじめに」より） 本書の内容は、早稲田大学ビジネススクールにおける私の講義「経営者の意思決定」をもとにしています。ケーススタディ形式のディスカッション、判断に必要な数値化の演習、人間のクセや限界を知るための行動経済学のゲームなど、受講生とのやり取りを再現して意思決定のポイントを学んでいただく形式です。その講義では、ビジネスの意思決定に欠かせない、以下のような手法や考え方を幅広く取り上げました。 ・意思決定論 ・ディシジョンツリー ・経済性分析 ・ゲーム理論 ・行動経済学 ・行動心理学 ・リアルオプション ・シナリオプランニング ・リーダーシップ ・リスクマネジメント ※この書籍は、2022年8月に発売した『ビジネススクール意思決定入門』の文庫化です。

◆リーダーは「向いてない」くらいが、ちょうどいい◆ プレイヤー時代ほど実力を発揮できていないと感じているリーダー、 自信のないリーダー、内向的なリーダーにこそ読んでほしい本！ 多くのリーダー本は、 ・部下に対する接し方 ・リーダーとしての仕事のさばき方 を指南しています。しかし、数々のアドバイスを実践しても、 「とにかく多忙で、頑張りすぎている」 「リーダーとして自信がない」 「手応えを感じない」 ということはありませんか？ そういう方々に必要なのは、 「リーダーとしてのレベルが1のまま忙しく手足ばかり動かすのをいったんやめて、 “レベルそのもの”を上げていくことです。 「出会えてよかった」と思われるリーダーと、そうでないリーダーは何が違うのか？ 優れたプレイヤーだった人ほど見落としがちな、リーダーシップの原則とは何か？ 1人の時間に、リーダーが問いを持ち、考え抜くことで、 部下の反応や、成果の出方は変わっていきます。 【本書「はじめに」より抜粋】 小手先のスキルと一度距離をとって、いいリーダーになるために本当に必要なことを自分で自分に教えるためには、「1人の時間」が重要です。「1人の時間」を通して、本書で紹介していく4つの力（思考自由度・問いの力・喚起力・構造デザイン力）を磨き、高めていくことが、あなた自身のリーダーシップの能力を育て、周囲の人々の人生をエキサイトメントにするためには不可欠です。 　その意味では、部下と接する前に、あなたのマネジメントの結果が決まっているといっても過言ではありません。リーダーに本当に必要な力は、「1人の時間」によって育まれるのです。

今までにない商品やサービスを創り出すとして、デザイン・シンキングに注目する企業は増えているが、プロジェクトが暗礁に乗り上げたり、商品化にうまく結びつかないといった壁にぶつかることも少なくない。そこで本書では、キヤノン、ソニー、KDDIなど実践企業の事例を多数あげながら成功のポイントや思わぬ落とし穴を解説するとともに、トップクリエイターの発想法にも触れ、新しい考え方のヒントを探る。直面する課題を乗り越え、成果を生み出すノウハウがわかる、デザイン思考で挫折する前に読むべき1冊。 第１章　なぜ、デザイン思考が求められるのか 第２章　Q&Aで学ぶ、失敗しない実践術 第３章　トップクリエイター10人の思考術 第４章　社長に聞く、デザインと経営の極意

◆デザイン思考の導入は難しい？ 　デザイン思考とは、従来の手法では見出せなかった問題を発見し、新たな事業（モデル）や仕組みを創造する手法で、d.school（スタンフォード大学）が有名だ。 　ただ、特殊なスキルが必要との思い込みから導入を躊躇う企業が多い。また、(1)用語や技術にこだわる、(2)完璧主義、(3)自前主義（非オープン）など、日本特有の理由からうまくいかないケースも少なくない。 ◆トヨタの“カイゼン”も実践例のひとつ 　一方で、成果をあげている日本企業もある。 　例えば、トヨタのカイゼン。「なぜ（Why）を５回繰り返す」はデザイン思考の重要スキルセット「５Why」として普及。またその起点となる現場の観察は、デザイン思考の人間中心のマインドセットを支えるものである。 　いまやＳＡＰ、ネスレ日本、小林製薬、サントリー、バルミューダ、マザーハウスなど成功事例は続出、富士通やＳＯＭＰＯホールディングスなど導入を進める企業も増えてきた。 ◆デザイン思考で時代の荒波を乗り越える 　ＶＵＣＡの時代には事業環境の不確実性、不透明性が増す。ＡＩやロボット技術が進展するなか、デジタル技術・ネットワーク化を駆使した新たな事業創造が欠かせない。さらにＳＤＧｓへの取り組みも必須で、未知・未経験分野へ進出するための武器としてデザイン思考の実践的導入はますます重要になる。 　本書は、国内外の最前線を知る著者が、具体的事例とともに、デザイン思考導入の基本と実践を総合的に解説する、経営者から開発担当者まで必携の一冊である。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

デザインマネジメントは、デザインを経営の根幹に据えた経営手法のこと。技術や販売手法を中核とする経営は広く見られるが、これにデザインを加えると顧客価値を探る多様な視点が得られる。欧米の成長企業であるアップルやグーグル、アウディ、ダイソンなどはデザインマネジメントを当然のこととして実施している。そのデザインマネジメントの本質や切れ味を、著者が実際に手掛けたエアコン、ノートパソコン、携帯電話、洋食器、ランドリー用品などの開発事例に沿って浮かび上がらせる。巻末に元・ホンダ経営企画部長の小林三郎氏との対談「本田宗一郎とスティーブ・ジョブズは究極のデザイナー」を収録。なお、電子書籍版は、紙面ではモノクロの画像をカラー化しています。

ようやく輪郭が見えてきた「デジタル円」 CBDCや民間デジタル通貨は、金融サービスをどう変えるのか 決済・支払の覇権を握るのは誰か 通貨の形はどう変わるのか ［ECBによるデジタルユーロの導入案についても解説］ 【著者より】 本書では、日本における支払・決済サービスの変化や その背景を検討した上で、 民間事業者によるデジタル通貨や中央銀行による 一般利用型CBDCが相互に補完しつつ、 今後どのような役割を果たしていくかを検討しました。 【目次】 序　章　支払・決済の「デジタル化」とは何を意味するのか 第１部　　一般利用型CBDCを巡る議論がもたらしたもの 第１章　一般利用型CBDCを巡る否定的な見方 第２章　一般利用型CBDCのユースケース論の意味合い 第３章　デジタルユーロを巡る動きと日本への意味合い 第４章　一般利用型CBDCの「アナウンスメント効果」 第２部 急速に進む支払・決済のデジタル化とその課題 第５章　個人による支払・決済の変化と店舗の対応 第６章　中央政府や地方自治体による支払・決済の変化 第７章　「日本版プラットフォーマー」による支払・決済への進出 第８章　銀行による支払・決済への新たな取組み 第９章　支払・決済の「デジタル化」を通じて浮かび上がった課題 第３部　 支払・決済の「デジタル化」の展望 第10章　支払・決済の「デジタル化」の意義とデジタル通貨の役割 第11章　デジタル通貨の特性と機能 第12章 決済手段としてのデジタル通貨の役割と立ち位置 第13章 デジタル通貨のインフラのあり方 終　章　 支払・決済の「デジタル化」の将来像

日銀がデジタル通貨を発行し、デジタル人民元に対抗する具体的方策を提示! リブラ構想は主要国の中央銀行デジタル通貨(CBDC)への取り組みを加速しました。 2020年には中国やスウェーデンが試験的導入に踏み切るとみられるほか、ユーロ圏でも具体的なイメージが明らかになるなど、調査研究の段階から実践の段階へいよいよ踏み出すことになります。 CBDCの導入は、銀行券の代替やキャッシュレスの促進に止まらず、金融サービスと非金融の消費者サービスとの融合や、それらに対する異業種からの参入を通じて、金融システムを根底から変える可能性があるほか、金融監督や金融政策にも大きな変化を迫ることになるでしょう。 本書は、このようなCBDCの導入の背景やねらい、主要国の動きや導入されるCBDCのイメージを解説。日本(日銀)を念頭に置きながら、CBDCの円滑な導入と既存の金融システムからの移行に必要となる条件や想定されるスキーム、導入の戦略、結果として生ずる金融サービスや政策に対するメリットと課題を明らかにすることで、日銀によるデジタル円導入実現に向けた議論を啓発します。

DXの一歩先を行く未来へ 　社内業務を対象にデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業は多いものの、どこも期待したほどの成果を出せていない。原因は、企業の制度・ルールにメスを入れられず、組織のしがらみを断ち切れなかったために、単なる業務システムの改善で終わってしまっているからだ。この強固な壁を乗り越えるには、大胆な発想の転換が必要となる。 　業務について考えてみよう。従来は、「人(社員)」に業務知識、業務システムの使い方、制度・ルール、組織の論理などを教え込み、業務を回すのが当たり前のやり方である。「業務は人を中心に回す」という発想だ。 　この考え方を「Human-Oriented」とするなら、対極にあるのが「Digital-Oriented」である。人に教え込んでいた要素をすべて「デジタル側」に埋め込み、業務を自動で回そう、と発想転換するのだ。つまり、「業務はデジタルを中心に回す」ということ。この発想こそ、日本企業のDXのカギになる。 　Digital-Orientedの思想はデジタル領域にとどまらず、企業の制度・ルールや業務システムのあり方、組織の構造にまで大きな影響を及ぼす。デジタル化とセットで業務改革・組織改革を進めれば、企業はDXの一歩先を行く未来へと前進できる。

ＧＤＰからＱｏＬ（クオリティ・オブ・ライフ）へ、価値観の転換で地方はよみがえる ■私たちが今、思考すべきは「ポスト・コロナ（コロナ後）」の世界における新たな価値観や常識だ。これを機に、社会のデジタル化が一層加速し、テレワークや在宅医療、遠隔教育などが定常化すれば、地方社会にとっては大きな恩恵となるだろう。同様に、平常時では一定の時間がかかる「ニュー・ノーマル」へのシフトが、一気に進む可能性もある。（中略）誰もがどこからでも仕事をこなせる社会を経験した後、都市、および職場という「場」の持つ本質的な意味合いとは何なのか。大都市であれ、地方であれ、再考を迫られている。物事の本質的な価値や意味合いの変化と、「ポスト・コロナ」時代の世界のあり方に関して、真剣に検討を始める時が来た。（本書『はじめに』より） ■日本の各地方が、内在的な価値を発掘し、個性を極めていくことは、企業・住民に選ばれ、生き残るために必要な要素の一つだ。人口が減少する中、多様化するニーズに大都市とは異なる独自性で応えられなければ、地方に経済と人の流れを取り戻すことはできない。しかし、「収入ではなく働きがい」「都心ではなく地方」を選ぶＱｏＬエコノミーの台頭の兆しとも言える価値観が生まれてきている。ＧＤＰ的価値が中心だった時代は都市が強かったが、ＱｏＬ的価値を取り入れれば、地方でも十分差別化が可能で、人を呼び込むことができるだろう（第7章『各都市の価値をどうやって向上させるか』より）。

■20世紀の石油に取って代わるデジタル経済の新たな資源だといわれるビッグデータ。では、これらの無形資産が価値をもつ時代に、税の仕組みはどう変えればいいのか? ■2020年4月からグーグル、フェイスブック、アマゾンなど巨大IT企業に対して売上高2%の「デジタルサービス税」を導入――。英政府発表が衝撃をもって受け止められている。EUも同様に暫定的な措置として3%程度の課税を提案しています。ところが、GAFAの本拠地のある米国は猛反発、この問題をめぐって世界は大きく割れています。「米国vs欧州・その他の国」という構図が明確になる中で、日本企業も大きな影響を受けるこの問題に日本はどう対応すべきなのか? デジタル経済と税をめぐっては、さらに様々な問題が山積しています。 ・シェアリングエコノミーが発達する中で、そこで働く人や遊休資産への課税、プラットフォーマーの責任をどう考えればよいのか? ・AI時代にベーシックインカムの導入が必要だといわれるが、それは現実的なのか? 財源は確保できるのか? 広がるといわれる所得格差の是正に本当に有効なのか? ・ロボットが人間に取って代わる時代には、ロボットに課税すればよいではないか、ともいわれる。それを可能にするには何が必要なのか?――などなど。 ■本書は、税制論議の第一人者が、デジタル経済と税の関わりをめぐる問題の論点を整理し、「公平・中立・簡素」という原則のもとで、どのような税の仕組みが必要なのかを提言するもの。欧州では、デジタル課税や多国籍企業への課税をめぐって一般市民も立ち上がるなど、急速に関心が高まっている。経済格差、所得分配など、デジタル経済の重要な側面を理解できます。

「IT化」ではなく「デジタル化」 体制、プロセス、手法のすべてを解説 　「デジタル化と言っているが、結局は情報システムを使うのだからIT化と同じようなもの」――。このように考えているとしたら、デジタル化の本質を見誤っていると言えるかもしれません。 　IT化とデジタル化は根本的に違うと思ったほうがいいです。本書によれば、「デジタル化とは、AI（人工知能）を中心としたデジタル技術を駆使し、データを知に変え、人々に対する価値に転換すること」です。これを突き詰めると「企業の在り方」にまで及び、組織変革だけでなく、企業変革にまで発展します。 　デジタル先進企業といえば米中のデジタルプラットフォーマーの名前が挙がるでしょう。しかし、こうした企業は、日本企業の参考になるとは思えません。なぜなら、「デジタルありき」でつくった企業であり、多くの日本企業とはスタート地点が異なるからです。 　日本企業には日本企業に合ったデジタル化手法をとるべきで、具体的には「５つの力」（＝「デジタルケイパビリティ」）を組織として備える必要があります。それはどのような力なのか、どうすれば持てるのか。本書で詳しく解説しています。 　多くのデジタル担当者は「どうすれば成功するのか分からない」と頭を抱えているでしょう。そうしたビジネスパーソンにとって、本書は参考になります。デジタル化の成功に欠かせない１冊です。

ウクライナ戦争を国際政治、軍事、テクノロジー、世界経済、地政学の観点から専門家が徹底分析。 目次「はじめに」に代えて ミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革大臣インタビュー 「戦時下でもデジタル政府化は加速する」 第1部（渡部恒雄） ウクライナ戦争への米国の戦略観と国際秩序の行方 第2部（長島純） ウクライナ戦争は「メタマゲドン（Metamageddon）」の幕開けとなるか 第3部（柏村祐） デジタル国家ウクライナの全貌 第4部（熊野英生） ウクライナ戦争の経済的な帰結 第5部（田中　理） 地政学から予想される欧州の変貌

見える化、働き方改革、フェアネス・・・ 業界の異端から主流へ！ 知られざる先進企業の全貌！！ 　設計、施工の請負業態が一般的になっている日本の建設業界。その建設業界では、形のない仕事に報酬を払う「フィービジネス」は、なかなか定着しにくい風土があります。そこにITを駆使する独自の経営方針で切り込んだのが、明豊ファシリティワークス。発注者側に立ち、建築プロジェクトの遂行を支援するコンストラクションマネジメント（CM）業務を開拓してきました。 　「“効率良く”は目標にするが、“要領良く儲ける”はタブー」を企業の指針とし、ＣＭビジネスの市場で勝ち抜いてきた、明豊ファシリティワークス。知られざる先進企業の強さの秘密に迫ります。 ■目次 序　章　高まるＣＭ導入の機運 第１章　品質・工期・コストの管理を支援 第２章　フェアネスと透明性を旗印に顧客主義を貫く 第３章　「明朗会計」を打ち出し、異端から主流へ 第４章　発注者支援業務をフィービジネスとして確立 第５章　「見える化」でサービス品質と生産性を上げる 第６章　ワクワク感で優秀な人材を呼び込む 第７章　社会へ定着させる道筋 終　章　代表取締役社長・大貫美氏に聞く

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

ITによる企業変革、待ったなし！ Uber、Airbnb、FinTechベンチャー ディスラプター（破壊者）は突然やって来る！ 本格的なデジタルの時代に突入し、ITを活用した新しいサービスや企業が次々と生まれています。代表的プレイヤーはアップルやグーグル、ウーバーなどのIT企業です。既存の産業に対して新しいビジネスモデルを持ち込み、破壊的インパクトを与えるためデジタルディスラプター（デジタルによる破壊者）とも呼ばれています。 デジタル化の影響は既に日本企業にも及んでおり、“王国”とまで言われた日本の家電産業は壊滅状態に陥りました。最強の自動車産業もIT企業の挑戦を受け、将来にわたり磐石とは言えなくなりつつあります。既存の大企業といえども、自らのビジネスをデジタル化し変革していかない限り、明日は保証されないのです。 本書は、こうしたデジタルトランスフォーメーション（デジタルによる変革）に取り組む企業のために具体的な処方箋を提供します。デジタル戦略は、誰が、どのように立案し実行すべきか。必要な経営機能（担当役員）、推進組織とは？ そして既存のIT部門の役割は？ 全ての解決策がこの1冊の中にあります。

「理想的な将来なんて描けないが、このままではつまらない」 あなたを変える「妄想」の力 　新型コロナによって生活は様変わりし、「この先どうなってしまうのだろう」と不安に思っている人は少なくないと思います。そんな時こそ、「夢を持ってほしい」。これが今、筆者がこの本を書いた理由です。 　筆者は現在米国に住んでいて、起業して15年になります。こう書くとベンチャースピリットあふれる人と思うかもしれませんが、全然そんなタイプではありません。本人いわく「計画性も野心もなかった。唯一あったのは『妄想する力』」だそうです。 　「妄想する力」は、これからの時代のキーワードになると思います。なぜなら、デジタルを使えば大抵のことはできるからです。例えば海外向けのオンラインビジネスだって、始めるのはそんなに難しいことではありません。やりたいことを描けば実現できます。だからこそ、妄想がキーワードになるのです。 　筆者は日本から離れて暮らし、客観的に見ることで、日本の良さを再認識したと言います。その上で、「日本と米国のハイブリッドはとてもいい組み合わせ」だと言い切ります。本書には「米国人的思考」などを紹介していますが、それは、日本人がその思考を身につければ世界が羨む人材になれるからです。 　本書には、デジタルネイティブ世代が自分らしく生きるヒントが満載です。読めば自分に自信が持て、読み終わると同時にきっと何かを始めたくなっているはずです。 　「理想的な将来なんて描けないが、このままではつまらない」ーー。そんなあなたに手に取ってもらいたい１冊です。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

あらゆるデータを駆使し、企業の事業変革を推進する手法を徹底紹介! AIやIoTなど製造業のデジタルトランスフォーメーションはますます加速しており、マーケティングのデジタルシフトがその成否を握ります。マスメディア・ネットメディア・リアルメディアの三領域をデジタルデータで統合、PDCA を高速に回し、スピーディーな「データドライブ」をナビゲートするのが羅針盤(ダッシュボード)です。このダッシュボードによって、現場が経営に参加し、全社員が「事実」に基づいて判断・行動できる企業になります。デジタル変革を育む企業文化、そしてオフィスレイアウトにまで踏み込んだ画期作! ●「フィンテック」「エドテック」「メドテック」「トランステック」「マニュテック」・・・あらゆる産業がITと融合し、製造・サービスの姿が大きく変わりつつあります。企業活動がデジタルで再定義され(デジタルトランスフォーメーション=デジタル変革)、デジタルマーケティングも特別なことではなくなりました。 ●しかし、デジタルに特化したマーケティング担当者は、TVCMなどリアルな広告宣伝活動の経験がなく、リアルとデジタルが融合した世界でポイントを押さえ切れていません。 ●本書は、リアルとデジタル両方に精通した著者が、デジタル変革の中であらゆるマーケティング活動をデジタル(=データ)でとらえなおすために、データをどう扱えばよいか、また、そのデータを使ってどのような施策を打てばよいかを解説します。ケーススタディとして、ネスレ日本の最新事例も紹介し、実践的な内容となっています。

元首相・田中角栄氏の『日本列島改造論』から50年。 社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。 「課題先進国」の日本を復活するには何が必要か。 エレクトロニクス分野のトップアナリスト、ヘッジファンドのファンドマネージャーという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。 各省庁の取り組みを俯瞰・検証しながら、デジタル時代の新たなグランドデザインを描く。 ＊50年前に『日本列島改造論』をつくりあげた元通産事務次官で角栄氏の秘書官だった 小長啓一氏との対談を収録

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

世の中デタラメだらけ。 ディープフェイクの偽動画から TEDの超単純化プレゼンまで デジタル化社会では 賢い人ほど騙される！ 政治家は「ポスト真実」を主張し、自治体は疫学を無視した対策を立て、科学者は虚偽論文を発表する。高等教育機関は分析的思考ではなく思いつきを表彰し、スタートアップ企業は実現不能な計画でカネを引っ張る。 広告界は見出し詐欺やパクリ記事にもカネが落ちるシステムを築いた。クリックさえ稼げればなんでもOKだ。 こんな世界で真実を見抜くには？ あなたの一生役に立つ「つまらない戯言に騙されない方法」を伝授する。 「私たちの生きる今という時代に必要な本」――ノーベル賞受賞者３名が推薦！ ジョージ・アカロフ（ノーベル経済学賞受賞者） ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） ソール・パールマッター（ノーベル物理学賞受賞者）

「黒田日銀」約6年の成果とは? 前例なき金融政策のメカニズムと効果について、実証・理論の両面から分析したはじめての書。エコノミスト、経済学者らが多面的に論じる。 【執筆者一覧】(掲載順) 原田泰 日本銀行政策委員会審議委員 石橋英宣 内閣府大臣官房総務課企画官 矢野浩一 駒澤大学経済学部教授 岡田多恵 駒澤大学経済学部専任講師 堀 雅博 一橋大学国際・公共政策大学院教授 梅田政徳 消費者庁消費者教育・地方協力課課長補佐 花垣貴司 在中華人民共和国日本国大使館経済部一等書記官 増島 稔 内閣府政策統括官、埼玉大学客員教授 安井洋輔 株式会社日本総合研究所調査部主任研究員 福田洋介 農林水産省国際部国際経済課国際専門官

バブル崩壊以降、日本経済にマイルドなデフレが続いたのはなぜなのか。なぜ異次元の金融緩和、大胆な財政政策も、デフレ脱出につながらなかったのか――。 そこには、日本経済を大きく変化させる、需給ギャップの原因があった。グローバル化、人口動態の変化など、需要の「構造」が大きく変わった「平成日本」を振り返り、未来に禍根を残さない日本経済のあり方について、明快な指針を示す衝撃の書。 ☆バブル崩壊以降、大胆な財政・金融政策、不良債権の処理などの手を次々に打ちながら、マイルドなデフレ状態から脱しきれなかった日本経済。 ☆そこには、グローバル化の進展、人口動態の変容など、日本経済の需要面を根底から変える大きな「構造」の変化があった。そのため、供給改革のペースが追いつかず、マイルドなデフレ状態を脱しきれなかったのだ――。 ☆元日銀マンとして金融政策の現場に深くかかわった著者が、大胆な仮説をもとに、経済学の知見等も使いながら、「平成日本」を経済面から鋭く分析。国民の経済厚生を大きく毀損しない経済政策運営のあり方を考える。

いまやあらゆる金融取引に不可欠となったデリバティブ。先物、オプション、スワップの基本的しくみから、金融・商品・クレジットなど様々な種類の市場、取引戦略、リスク管理についてまで、わかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『Excel 2013 基礎 セミナーテキスト』と『Excel 2013 応用 セミナーテキスト』を1冊にまとめたお得な電子合本版です。基礎から応用まで、Excel 2013を完全にマスターするのに最適です。 基礎編では、データや数式入力の基礎から、基本的な関数の使い方、グラフの作成方法、簡単なデータベースの活用や印刷などを、画面を見ながら手順を追って身に付けることができます。応用編では、入力をより効率的に行うための機能、関数の利用、“スパークライン”や、機能強化された条件付き書式を使ったデータのビジュアル化、データベース機能の利用、ピボットテーブルやピボットグラフによるデータ分析など、Excel 2013の活用方法を学べます。 各章末には、その章で学んだ内容を確認するチェック項目と復習問題があります。また、巻末の総合問題で習熟度を確認できます。

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

かつて世界を席巻し、自動車と並ぶ外貨の稼ぎ頭だった日本の電子産業。 今や、それは夢まぼろしである。そうなってしまった本当の原因は何か。 多面的な視点で解き明かす。 2013年、日本の電子産業の貿易収支は、とうとう赤字になった。同じ2013年の生産金額は約11兆円にまで縮小する。2000年に達成したピーク26兆円の半分以下である。 電子立国とまで讃えられた日本の電子産業が、なぜここまで凋落してしまったのか。私も、この疑問から出発した。特に凋落が、なぜ他産業ではなく電子産業なのか、他国ではなく日本なのか、これを理解したかった。 そうして調べてみた結果が本書である。

この本を読んで、10億円を超えなかったら、その商売あきらめなさい！　ヒット商品誕生に多数関わった「10億通販塾」主宰の通販プロデューサーが、4年で10億円の通販売上をねらう仕組みづくりを公開します。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定(もしもし検定)1級・2級」唯一の公式問題集。2018年に実施された1級・2級試験(基本問題・記述問題・実技試験問題)をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【電話応対技能検定(もしもし検定)とは】 ・ビジネスでの電話応対やコミュニケーションのエキスパートを育てる資格。 ・電話応対の他、ビジネスマナー、言葉遣い、コミュニケーションに必要なスキルなど、あらゆるビジネスシーンに対応する能力が身につきます。 ・個人のスキル向上と同時に、社内指導者を育成することで全体のレベル向上にも役立ちます。 【試験日】 ・1級試験は年2回(4月と10月)、2級試験は年4回(2月、6月、8月、12月)。 ・3級は年6回(奇数月)、4級は毎月。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ・2017年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。 ・最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊！ 【電話応対技能検定(もしもし検定)とは】 ・ビジネスでの電話応対やコミュニケーションのエキスパートを育てる資格。 ・電話応対の他、ビジネスマナー、言葉遣い、コミュニケーションに必要なスキルなど、あらゆるビジネスシーンに対応する能力が身につきます。 ・個人のスキル向上と同時に、社内指導者を育成することで全体のレベル向上にも役立ちます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）１級・２級」唯一の公式問題集。2020年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。2021年版では、実技試験対策を充実させました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 電話応対技能検定（もしもし検定）唯一の公式問題集。2024年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。 【目次】 　はじめに 「もしもし検定」の概要 　試験問題の全体像 　実技試験について 　各級の到達目標 　委員名簿 「もしもし検定」１級過去問題集 　第31回（2024年２月実施） 　第32回（2024年８月実施） 「もしもし検定」２級過去問題集 　第60回（2024年４月実施） 　第61回（2024年６月実施） 　第62回（2024年10月実施） 　第63回（2024年12月実施） 　索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 電話応対技能検定（もしもし検定）唯一の公式問題集。2022年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）１級・２級」唯一の公式問題集。2021年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定(もしもし検定)1級・2級」唯一の公式問題集。 2019年に実施された1級・2級試験(基本問題・記述問題・実技試験問題)をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 電話応対技能検定（もしもし検定）唯一の公式問題集。2023年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スピード合格を目指す人に！合格に必要な知識取得と過去問演習が同時にできる実戦的な参考書。「電話応対・電話メディア」「ICTツール（コミュニケーションツール）」「マナー」の重要ポイントを整理。実技問題の取り組み方も解説しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ○唯一の公式テキスト ・試験を実施する日本電信電話ユーザ協会と専門委員が責任編集。 ・『公式問題集』とあわせて使えば、学習効果が上がります! ○最速合格のための実践テキスト ・1級～4級試験に対応。必須知識を網羅しました。 ・項目ごとに「重要度」を示しています。 ○項目ごとに「テキスト」+「過去問」で構成 ・「テキストを読んで知識取得」⇒「重要問題を解いて正答するための力をつける」 ○「日本語」分野で出題可能性の高い項目を網羅 ・日本語の話し言葉としての特性、気づかいや相手に伝わる言い方、難しく感じる「敬語」「謙譲語」などについて、わかりやすく説明しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）３級・４級」唯一の公式問題集。2024年1月～2025年11月に出題された過去問題から重要問題を選んで収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。 【目次】 はじめに 「電話応対技能検定」の概要 ３級・４級試験の全体像 ３級・４級合格のポイントとなる「到達目標」 委員名簿 本書の使い方 Part１　「電話応対技能検定」過去問題 　　　１　日本語 　　　２　ＩＣＴツール（コミュニケーションツール） 　　　３　電話応対・電話メディア 　　　４　マナー 　　　５　法的知識 　　　６　実技問題 Part２　実力診断テスト 索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）３級・４級」唯一の公式問題集。2022年1月～2023年11月に出題された過去問題から重要問題を選んで収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

データ活用が失敗する根本的な原因はたったの1つ！ 「データ→情報→価値→効用」データを活用して価値を生み、売上・利益などの効用につなげる データを活用して我が社も儲けられないのか──。 こう上司から言われた時、どこから考え始めてよいのか分からないという声を多く聞きます。真面目な担当者ほど、「まずはデータの棚卸し」となりますが、それでは売り上げにつながりません。 こう語るのは、野村総合研究所の鈴木良介氏です。鈴木氏はビッグデータがブームとなった当初からデータ活用のコンサルティングを引き受け、この4年間で2000人もの企業担当者らとディスカッションをしてきたそうです。 鈴木氏はこうした膨大な経験を踏まえて、データを活用して売り上げ、利益といった効用を得るためのフレームワーク「DIVA（ディーバ）」を提唱します。DIVAはData＝データ、Information＝情報、Value＝価値、Achievement＝効用の4語の略です。 本書で紹介するDIVAというデータ活用を進めるための共通のフレームワークを持つことで、企業のビッグデータ活用ワーキンググループでの議論の空転を防ぎ、良質な仮説を生み出す前段階となる仮説の量産を支援します。 【主な内容】 　第1章　DIVAは「データ、情報、価値、効用」の一連の流れを記述する 　第2章　顧客の振る舞いを変える 　第3章　従業員の振る舞いを変える 　第4章　データと振る舞いの変化を直結する 　第5章　仮説を量産するのは誰か？ 　第6章　「気が利く」と「気持ち悪い」の境界に挑む

仕事に役立つデータ活用の新しいアプローチ、会社を動かす分析戦略の組み立て方、ビッグデータ技術を一流のデータサイエンティストたちが分かりやすく解き明かす。データ活用の専門誌「日経ビッグデータ」で人気の高かった連載を書籍向けに再構成したものと新規の書き下ろしで構成している。

データ分析のお作法を学ぶ。それが、この本の目的です。 ……まことしやかな数字が、実際の所、どれほど当てになるものなのか。たまねぎの皮を１枚ずつ剥くようにして、喧伝された事実に隠されたもう一つの"事実"を見つけ出すにはどうしたらよいのか。そのためのスキルを学べます。 著者は、ITベンチャー勤務のマーケターにして、データサイエンティスト。データ分析のプロジェクトで数多くの失敗も味わいながら、「生傷で得た教訓」を糧に著しました。 新型コロナの感染拡大、戦後最長の好景気、貧困率にひきこもり……。ニュースを賑わせた事象を題材に、「データドリブンに真実へ迫ると、どのような実態が見えてくるか」を紐解き、そこで使ったスキルを解説します。 データ分析とはアートであり、すべてのビジネスパーソンに必要な能力です。 数字が読めても、それが何を表しているかが分からなければ「分析」とは言えません。数字だけでなく、起きていることの全体を解釈し、時に俯瞰し、データの裏にある何かを探っていく。データに目を配り、また必要があれば提示されたデータを疑う。それが"考える"ことです。データ分析は多様な知的スキルを組み合わせたアートでもあります。 そうした分析力はデータ分析の専門家だけでなく、あらゆる分野のビジネスパーソンにとって必要な能力です。本書がこのような能力を養うことに少しでも貢献できればこれ以上の喜びはありません。

約10年にわたり、日産自動車でデータ分析を駆使しながら数々のプロジェクトをリードしてきた経験を持つ著者による最新刊。今回は特に組織を率いる上司の目線に立って、データ分析で押さえるべき勘所をまとめています。 　部下や取引先などからデータ分析の結果を受け取るマネジャーが注意すべき点を「13のチェックリスト」にまとめました。それらを1つずつ、具体例を挙げながら詳しく解説していきます。 　例えば、店舗の月間売り上げの平均値だけを比較して改善案を持ってきた部下に対して、上司はまずどこを確認すべきなのでしょうか。分析に利用したデータの数や扱ったデータの範囲（期間）、外れ値の有無などによって、分析結果は大きく異なってくることを上司は知っておかなければなりません。平均値だけを見ていても、裏に隠れた情報は見通せないからです。上司はそこをしっかりと確認しなければ、誤った意思決定をしてしまう恐れがあります。 　著者は「企業のデータ競争力を上げるも下げるも上司（マネジャー）次第だ」と指摘します。これからの時代は、データを活用できない上司がボトルネックになりかねません。 ＜目次＞ 序章　こんな職場が危ない 第1章　視点の範囲を押さえる 第2章　結果のインパクトを捉える 第3章　目的に合った答えを出す 第4章　サンプル数の違いを認識 第5章　データの範囲を認識 第6章　データのカテゴリーや定義を認識 第7章　外れ値の処理 第8章　比較のベース 第9章　判断・評価の基準 第10章　指標に潜む罠 第11章　結果や結論の表現 第12章　統計的な確からしさの必要性 第13章　結論の表現の明確さ

★AI時代の注目デジタルスキル資格 ★待望の公式テキスト登場 　生成AIの登場によって、ビジネスパーソンの働き方は大きく変わります。カギを握るのは「AIを使いこなせるか、データから価値を見いだせるかどうか」です。AIをうまく使いこなせる、データから価値を見いだせるビジネスパーソンの生産性は、飛躍的に高くなります。 　では、AIを使いこなす（データから価値を見いだす）には、何を学べばいいのでしょうか？　使いこなすには、その対象について理解を深めることが必要です。AIの基礎理論およびその土台となるデータサイエンスは数学の活用ですから、AI、データサイエンスに関連する数学および活用法を体系的に学ぶことが必要です。それこそが本書であり、その理解度を測る資格試験が「データサイエンス数学ストラテジスト」です。AIをつくるための資格ではなく、AIを使いこなす、データから価値を見いだすための資格ですから、理系でなくても大丈夫です。 　「データサイエンス数学ストラテジスト」資格試験には中級と上級があり、本書は上級の「公式テキスト」になります。同資格の受験を考えている人にとって、待望の解説書です。

★AI時代の注目デジタルスキル資格 ★待望の公式テキスト登場 　生成AIの登場によって、ビジネスパーソンの働き方は大きく変わります。カギを握るのは「AIを使いこなせるか、データから価値を見いだせるかどうか」です。AIをうまく使いこなせる、データから価値を見いだせるビジネスパーソンの生産性は、飛躍的に高くなります。 　では、AIを使いこなす（データから価値を見いだす）には、何を学べばいいのでしょうか？　使いこなすには、その対象について理解を深めることが必要です。AIの基礎理論およびその土台となるデータサイエンスは数学の活用ですから、AI、データサイエンスに関連する数学および活用法を体系的に学ぶことが必要です。それこそが本書であり、その理解度を測る資格試験が「データサイエンス数学ストラテジスト」です。AIをつくるための資格ではなく、AIを使いこなす、データから価値を見いだすための資格ですから、理系でなくても大丈夫です。 　「データサイエンス数学ストラテジスト」資格試験には中級と上級があり、本書は中級の「公式テキスト」になります。同資格の受験を考えている人にとって、待望の解説書になります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタル時代に即した新資格試験 合格最短コースの公式問題集 　ビジネスパーソンに求められる「基本スキル」が大きく変化しようとしています。その背景にあるのは「デジタル技術」の進化、その本質は「データ化」です。データ化とは、コンピューターで処理したり分析したりできることを意味します。 　会社の業務がデータ化されるということは、業務が「データ処理」になり、業務上の判断は「データに基づいた分析」になります。そのために必要な知識とは、学校教育でいえば「数学」の分野に入るものです。例えば、データを分析するには確率統計が基本で、線形代数や微分積分を駆使することで高度な分析が可能になります。これからのビジネスパーソンにとって、「数学」はより重要になるのです。 　ジャンルによってはやや高度な知識が必要ですが、学校教育の数学のすべてが必要になるわけではありません。求められるのは、ビジネスパーソンに求められるスキルを、学校教育の数学と結び付け、効率よく、無駄なく学習できるように体系立てることです。それこそが『データサイエンス数学ストラテジスト』資格制度です。世の中のトレンドを先取りしているだけでなく、ビジネスパーソンにとって実用度の高い試験内容になっています。 　資格試験には中級と上級があり、本書は中級の公式問題集です。掲載している問題数は60問で、それぞれの問題を解くための考え方を丁寧に解説しています。本書での学習が合格最短コースになります。

複雑で難解になりがちな統計学に基づいたデータ分析の基礎知識を俯瞰的に理解してビジネスに活かせるようになるのが本書の狙いです。数多くのデータ分析プロジェクトの現場では、「ビジネス」ありきではなく「データ」ありきの曖昧な態度でデータ分析に取り組んでしまい、うまく行かなくなるケースが多々あります。 ビジネス領域におけるデータ分析は、企業戦略・戦術や業務プロセスでの意思決定を支援するためのものです。いかに画期的な分析結果が得られても、それがビジネス活動に影響を与えられなかったり、成果につながらなければ人材やシステム投資の無駄遣いです。 「データ」ありきではいけない。こうした著者の思いから、データサイエンティストになりたい人だけでなく、一般のビジネスパーソン、例えば、マーケティング部門や経営企画部門、営業部門、IT部門などに属する方にも読んでいただけるよう、「データ分析の基本」を具体的な事例を交えながら平易に説明しています。 【特徴】 ・日本屈指のデータサイエンティストによる書き下ろしです。 ・この1冊で、ビジネス活動に役立つデータサイエンスを一通り理解できます。 ・日々の生活で体験する身近な事例から先進的な企業事例までを具体的に紹介します。 ・統計学に基づいたデータ分析の基礎知識を平易に解説します。 ・巻末に「図解 統計の基本」を収録しています。

本書は、“既に手元にある魅力的なデータ(Sexy Little Numbers)”を、これまでとは違った角度から分析し、思い込みをこわして新しいビジネス戦略を描き成功させたデータ・サイエンティストの手法を、実例と多数の図表を交えて紹介する。 データを分析し、誰に、何を、どのメディアを通して、いくらの予算をかけて消費者にアプローチするか、マーケティング戦略を決めたらどう実行に移し、その結果を測定して最適化を図っていくか、という「データ・アナリティクス(分析)」の一連のプロセスがわかる。 「測定した結果が何の意味をもつのか」をシンプルな形で示すことに徹底的にこだわる。

■データを制する者が世界を制するのか?ビッグデータを使う能力次第で価値が決まる。GAFAも決して安泰ではない――。まったく新たな科学的方法論に基づくビッグデータ主導の経済・社会の構図、問題点を明らかにします。 ■ビッグデータが動かす経済社会、「データ資本主義」が台頭してきました。ビッグデータは経済取引、経済構造を変革しつつあるが、新しい問題も引き起こしつつあります。ごく一握りの企業によって市場が支配され、監視社会がもたらされる可能性もあります。本書は、情報経済論の第一人者が、従来の歴史をまったく塗り替えつつあるビッグデータ経済の姿と、それを貫く論理、その問題点、可能性をわかりやすく解き明かします。 ■本書では、ビッグデータの概要、AIによるパタン認識、ビッグデータ・ビジネスを支えるプロファイリングとその応用、ビッグデータが提示する新しい科学的方法論、データサイエンスの役割、プラットフォーム企業の支配力、ビッグデータの将来、監視社会の可能性をテーマとして取り上げ、それぞれの背景、現状について平易に解説するとともに、データ資本主義が今後、どのような可能性を秘めているのかについて展望します。 ■著者はビッグデータ・ビジネスの本質を深く掘り下げます。ビッグデータの中でも最も注目されるのがプロファイリングとその技術にかかわるものであることを浮き彫りにします。この点でGAFAの中でもビッグデータを本当に収益源としているのはグーグル、フェイスブックの2社だけであり、今後、GAFA、BATといわれる巨大プラットフォーム企業の命運は分かれる可能性がある、巨大IT企業を従来の独禁法の概念でしばることはできない、情報銀行などで本当に意味のあるビッグデータを集められるのか、などと問題提起します。そして、プロファイリングをもとにした監視社会の出現という点で中国について最も警戒すべきだが、その可能性は中国に限らないことなど、注目に値する論点を明らかにします。

AIも、IoTも、ビッグデータも 法律の知識なくして成功なし！ AIもIoTもビッグデータも、すべて「データ」活用ビジネスです。「データ」は法律で守られているので、法務的観点から検討すべきポイントはたくさんあります。にもかかわらず、日本企業は上場企業でも法務部門が1人という会社があります。そうした体制では十分な検討が行われず、「法務が軽視されている」のが実情です。 世界企業は違います。数百人もの弁護士がデータ活用ビジネスに携わる企業があります。欧米の企業は契約交渉する際、事業部門・システム部門・法務部門が連携してデータ関連の条項について粘り強く交渉し、自社に有意な契約を勝ち取っています。「攻めのビジネス」を支えるのは法務なのです。 本書に登場する法律は、個人情報保護法、マイナンバー法、特定商取引法、特定電子メール法、犯罪収益移転防止法、外為法、電気通信事業法、医療法、薬機法、銀行法、金商法、e文書法、電子帳簿保存法などです。法律を扱っていますが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。 データ戦略を進める上で、本書の法律知識は欠かせません。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。

「データは法律で守られている」 ビジネスパーソン必読の法務書 　DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めれば、ビジネスは「データ」基点になります。ここで押さえておかねばならないのは、「データは法律で守られている」ということです。個人情報保護法だけではありません。欧州のGDPRや特定商取引法、特定電子メール法など、合計10以上の法律が関係します。それらすべてに目を配り、法律を味方につけてこそビジネスを有利に展開できるのは間違いありません。データ戦略を進める上で、法律の知識は欠かせない時代なのです。 　法務には「攻め」と「守り」の両面がありますが、本書の特徴は「攻めのビジネス」に力を入れていることです。法律に従うのは当然ですが、守り重視の姿勢では世界と伍して戦えません。ネットに国境はなく、このままでは外国企業が日本のデータビジネスを支配する日が来ないとも限りません。 　こうした現状に危機感を抱いた著者陣（多くは弁護士）が立ち上がり、本書を執筆しています。法律を扱った本ですが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。 （本書は2018年に発行した『データ戦略と法律　攻めのビジネスQ＆A』の改訂版で、2018年以降に改正された各種法律に対応しています。）

新型コロナウィルスの流行―― 政府の対応が国によって違う裏側には、 各国民の「ナッジへの反応度」が関係していた!? ・日本人の、政府の働きかけに対する反応は、やっぱり「特殊」!? ・アメリカ、イギリス、イタリア、フランス、ドイツ……各国民はどう考えているのか? ・中国と韓国がいつも「過剰に反応」しているように見える理由 各国民の深層心理が見える、全世界規模調査を大公開! --------------------- アメリカは活用に積極的。 デンマークは慎重派。 では、日本は……? 「ナッジ(Nudge)を用いることを検討している担当者、 そしてナッジに警戒心をもっている人々の必読書」 (大阪大学大学院経済学研究科 大竹文雄氏[解説]より) “使える経済学=ナッジ”を 大事なプレゼン、キャッチコピーづくり、 マーケティング、コンサルティングの現場で、 賢く役立てよう 「誰が、どのように働きかけたら、大勢の賛同を得られるか」がデータでわかる。 「ナッジ」の提唱者の一人が贈る、「ナッジ」活用の基本原則。 ---------------------

2030年、新たな産業革命が始まる。気候変動対策のためのエネルギー革命、サーキュラーエコノミー化、AIの進化、少子高齢化など、避けることのできない大きな波は、産業、雇用、社会や教育のあり方までを激変させるだろう。これから新たに生まれる雇用・失われていく雇用は？　将来の大転換に備え、日本人にはどんな備えが必要になるか？　データをもとにひもとく。 【内容の一部より】　　 ●21世紀の産業革命は職種12分類すべてに影響する ●再エネやEVへの転換は賃金を引き下げるリスク ●生態系サービスが失われると44兆ドルの価値が吹き飛ぶ ●カーボンニュートラル化で生まれる雇用・なくなる雇用 ●「2025年の崖」で見込まれる年12兆円の経済損失　　　 ●産業革命時代の幸福な生き方

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

★数値化スキルはデータ活用への第一歩 ★数字に強くなりたい人、必読の超入門書 本書は、以下のような方々に向けて書いています。 ・数字の必要性は理解しているし、気になっている。 ・データ分析はやらなきゃいけないとわかっているが、苦手意識・アレルギー反応がある。 ・何度かデータ分析の関連書籍を手に取ったが、小難しくて挫折した。 データ分析をテーマした本はなかなか読む気にはなれませんよね。でも、この本なら大丈夫です。読者が苦手意識をもっていることを想定し、「わからない」を生まないように配慮しています。それでいて、ビジネス経験者にとってすぐに役立つ内容になっていますので、必ずや最後まで読めると思います。 データ分析は奥が深く、複雑な手法を使えば劇的な成果を出すことも可能ですが、ビジネスの日常ではそんな手法を使わずとも十分に効果を得ることは可能です。嫌いにさえならなければ、いろいろな場面で数値化技術が使え、使えば使うほど苦にならなくなっていきます。 本書が目指すのは、「これでいいんだ」「使える。効果が実感できる」という成功体験を積み重ねることです。ここさえクリアできれば、数値化・データ分析は、気が付けばあなたのスキルになっているはずです。「データ分析は苦手」と感じている人にこそ、手に取ってもらいたい、数値化スキル基本中の基本の書です。

「データ分析」はビジネスの基本スキル 文系・理系は関係ない 　「データ分析はデータサイエンティストの仕事」というのは、もはや古い考え方です。最近では「ビジネストランスレーター」という役割も重要視されています。「データサイエンティスト」でなければできない高度な分析はありますが、ビジネスで役立てるには、必ずしも高度な分析は必要ありません。しかも、最近ではGUIを備えた「データ分析ツール」が充実し、プログラミングなどできなくてもデータ分析は可能です。 　だからといって、「ツールさえあれば、誰もがビジネスで役立つデータ分析ができる」というわけではありません。AI技術を活用し、データさえあれば自動で高度な分析をしてくれるツールもありますが、やみくもに使うとトラブルを起こしかねません。 　データ分析を“うまく”進めるには、身に付けないといけない方法論があります。本書では、著者らが成功と失敗を繰り返して見つけ出した独自の「５Ｄフレームワーク」という方法論を解説しています。いくら高度なデータ分析手法をマスターしたとしても、本書で説明しているような方法論を知らなければ、ビジネスで役立たせることはできません。 　本書を読むのに、データ分析の前知識は必要ありません。文系も理系も関係ありません。「データ分析はビジネスパーソンの基本スキル」となるのはもうすぐそこまで来ていると思います。「データ分析人材になる。」との決意を持って本書を読めば、ビジネスで役立つデータ分析の進め方が分かります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幅広いQと実務的なA。 データで組織を変えるために 手元に置いておきたい一冊！ --滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫氏 推薦！ 本書は、データを活用し組織を変えたい人向けの データ分析プロジェクトの「攻略本」です。 「まずどこから手を付けるべき？」 「関心低い上司を説得するには？」 プロジェクトの検討段階から社内への浸透・活用まで、 企業内外で起こる複雑な課題にQ&A形式で答えます。

「IoT（インターネット・オブ・シングズ）を導入してみたが、見るべき成果が出ない」「AI（人工知能）を活用したいが、何に使ってよいのか見当がつかない」。そんな悩みを抱える経営者やIT担当者が増えています。 　本書は悩みにDX（デジタルトランスフォーメーション）の第一人者がずばり答える待望の一冊。AIやIoTといった手段に惑わされず、経営上の目的の実現に向けデータを活用する「データレバレッジ」の発想を学びましょう。 　データレバレッジは、経営意志の達成や経営課題の解決に向けた取り組みをデータ収集・分析により加速させる方法論。経営視点で何のために、どんなデータを、どこで活用するのかを整理し、そのうえでAIやIoTなどの適切なツールを活用する。これにより従来の場当たり的な施策と違い大きな成果が得られるはずです。 　本書では、ビジネスで必要となるデータの本質や、データレバレッジの方法論の体系に加えて、すぐに実践できる具体的なアクションも詳しく解説しました。さらに基幹系などレガシーシステムからデータを解放して活用するための施策などにも言及しています。 　膨大なデータの活用により猛威を振るうGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）の強みや事業戦略を分析し、日本企業の戦い方についても豊富な事例を基に解説しました。 　データレバレッジはDXを推進するためにも、強力な武器となります。前著の『デジタルトランスフォーメーション』『デジタルトランスフォーメーションの実際』と併せてお読みになれば、DXとデータ活用への知見をさらに深めることができるでしょう。

ピーター・ティールが厳選した20歳未満の天才たち。 ハーバード大学を超える難関プログラムの合格者はどう育ち、いかにアイデアを育み、起業し、もがき苦しみ、世界を変えるのか。 小惑星の探鉱、不老長寿のファンド、死の追放、銀行不要の投資システムに挑むクレイジーな若者たちの栄光と挫折の日々を追う！ 20 under 20とは？ シリコンバレーのカリスマ、ピーター・ティールが会長を務めるファウンダーズ・ファンドの奨学金プログラムが、ティール・フェローシップ。応募条件は、起業しようと考えている20歳未満の学生であること。ただし合格者は、大学または学校からドロップアウトするのが条件だ。世界中からクレイジーな20人を選び、ひとり10万ドルの資金を与える。

■珠玉のストラディヴァリウス21挺が東京に集結! 世界を驚かせた「奇跡の7日間」実現までの奮戦記 ヴァイオリンをこよなく愛する日本人が、たった一人で始めた「東京ストラディヴァリウス・フェスティバル」計画。誰もが「無理だ」と諫めたが、男は諦めない。 名匠ストラディヴァリが残した傑作ヴァイオリン、幻のヴィオラ、唯一のギター、希少なチェロを追って、イタリア、イギリス、スイス、日本を東奔西走。再三の門前払いにもめげず、アポなし突撃、張り込み、パーティー潜入で道を探る。 会場探し、スポンサー開拓も難航を極めるが、それにも怯まずに全力で駆け回る綱渡りの日々。「できるまで、やる」。その信念が、やがて人々の心を動かしていく。 総額210億円、珠玉の名器21挺を日本に集結させ、世界を驚かせた「奇跡の7日間」実現までの1800日戦記。 ■プロジェクトリーダー必読! 「前代未聞のストラディヴァリウス・フェスティバルを、本場ヨーロッパではなく、日本でやってのけた舞台裏。クラシック関係者のみならず、プロジェクトリーダー必読の一冊だ」フレンズ・オブ・ストラディヴァリ会長パオロ・ボディーニ推薦! 歴史と伝統に裏打ちされたヨーロッパ弦楽器界の強固な門を、はるか遠く日本からやってきた若者は、愚直に叩き続ける。頑なに拒否し続けた人々の心をいかに開き、絶大な信頼を得たのか。 ■ストラディヴァリウス21挺のエピソードリストを収録! フェスティバルに集結した奇跡の21挺は、どんな人々の手を経て今に至るのか。それぞれの300年の軌跡を、カラー写真とともに辿るエピソードリストを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2020年代、東京はこう変わる―― 東京五輪を機とする様々な拠点およびインフラの整備、国際的な都市間競争を生き抜くための大規模な都市再生プロジェクト、激動の中で首都としての成熟の在り方を探る東京の大改造事情をリポートする好評シリーズ・第6弾。 いよいよ姿を現してきた五輪施設や関連拠点およびインフラの最新動向、また2020年大会後のレガシーとしてのまちづくりなどを詳細にリポート。国際化や多様化をテーマに、スタートアップ、観光、スポーツ・娯楽などの産業を軸に進展する都市づくりの最新動向を取り上げる。建設系媒体による年間の取材成果を基に、複合型の大規模開発を中心に、インフラ整備などを個別に紹介。また転換期にある都市づくりを知るための座談会、インタビューを収録。オリジナルのマップ、グラビア写真などを駆使し、成熟期に入る2020年代の東京におけるビジネスやライフスタイルの手掛かりとなる情報を提供する。 ■多拠点都市・東京の核となる7エリア+横浜 　・日八京・大丸有 　・虎ノ門・赤坂・六本木 　・品川・田町・浜松町／羽田 　・有明・豊洲・晴海 　・渋谷・神宮外苑 　・新宿 　・池袋 　・横浜 ■大規模建築物以外に、重要な交通インフラの開発動向も紹介 ■「大阪万博」の開催で誕生する“臨海新都市” 　誘致会場計画アドバイザーに対する独自取材で、最新技術によるベイエリア再生の未来像を展望します。 ■綴じ込み付録「東京大改造でかマップ」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 23区・横浜で進む大規模開発を網羅、総数354件！ 2020年の後、東京はこう変わる―― 東京五輪を機とした様々なインフラの整備、国の中枢として避けることのできない国際的都市間競争、その先に求められる成熟のために急ピッチで進む東京の都市改造をレポートする好評シリーズの第7弾。 ポスト五輪の東京を展望すべく、渋谷、虎ノ門、日本橋などの開発をリードしてきた各キーパーソンが登場。国が新たな都市ビジョンを描く「ウォーカブルシティ施策」なども解説。 エリアマネジメント、公民連携を含め、東京大改造の現在の俯瞰に欠かせない情報を満載。転換期の東京を徹底解読します。 ■開発熱鎮まらぬ東京の7エリア+横浜 〇大丸有・日八京 〇虎ノ門・浜松町 〇品川・田町 〇有明・豊洲・晴海 〇渋谷 〇新宿 〇池袋 ■大規模ビル以外に、重要な土木インフラの開発動向も紹介 ■2019年完成の大規模施設も写真ビジュアルで紹介します。 ■綴じ込み付録「東京大改造でかマップ」

30年にわたる経済の停滞と、それに対して的確な対処が出来なかった一つの理由は、日本経済の急速な構造変化を経済統計が的確に捉えていなかったことだ。1990年代以降に統計を通じた十分な構造変化の把握をしてこなかったために起こった第2の「敗戦」が、現在の停滞であるとも言える。 本書は、GDPの精度改善、統計カバレッジの向上から「毎月勤労統計」問題、統計作成技術の改善まで、日本の統計の課題とその問題解決のための統計改革について、改革の司令塔の前統計委員会委員長を中心に解説。エビデンスにもとづく政策を実現するために不可欠な改革策を具体的に示す待望の統計改革ガイド。 ●日本の統計の5つの問題点 1.景気判断のもととなるGDP(四半期GDP速報<QE>)や景気関連統計のブレ(ノイズ)が大きい 2.統計のカバレッジが十分ではない: GDPが経済活動を十分に捕捉できていない 3.インフレ率の推計精度が十分ではない 4.日本経済の成長力(潜在成長率・生産性)を正確に評価できていない 5.統計作成プロセスが、日本の社会経済の構造変化に対応していない

信用できる統計データを賢く使う人が、見る真実とは。 現代社会の必須ツール――統計学はトレンドを見通す望遠鏡だ！ 賢く統計を使いこなす人はなにに注意しているのか？ 嘘のデータに騙されずにどんな真実を見ているのか？ 統計データを疑うばかりでは世界のリアルが見えてこない。 好奇心と健全な猜疑心を持ち感情やバイアスの罠を回避し いまのトレンドを見通す術をFTの人気コラムニストが伝授。 【統計を賢く使うための10のルール】 ルール1　とっさの感情には注意する ルール2　個人的経験を疑う ルール3　なにを数えたデータか確認する ルール4　俯瞰する ルール5　背景を知る ルール6　数え損なったデータを考える ルール7　AIやアルゴリズムに丸投げしない ルール8　公的統計の存在を重視する ルール9　グラフやチャートが美しくても、鵜呑みにしない ルール10　頭と心を柔軟に

いわれなき自信喪失からの回復! 本当の日本、どれだけ知っていますか? 格差や貧困の拡大、競争力の喪失、高ストレス化。これらの通説は誤りだ。統計データ分析のプロが解き明かす日本社会の隠された真実! ! 著者は元有力シンクタンクのトップを務め、知る人ぞ知る「社会実情データ図録サイト」運営者。統計データに通暁し、日本社会の変化を捉える分析家。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「ニトリ、丸亀製麺、セリアが好きな人は、お金持ちになれる可能性がある」 「10代から投資を始めた人は就職活動に成功する」　　 「賢い投資家は、アップルの製品ではなく、アップルの株を買う」　　 一生お金に困らないために知っておきたい投資とお金儲けの知識を、親子の対話形式で紹介。 　 お金持ちの正体、かつやの儲けの仕組みなど、ごく身近な話題から、 「資本家とは」「利益とは何か」「株価指標の読み方」など、必要な知識が身につく。

「ESG投資」「ESG経営」という言葉がメディアに頻繁に取り上げられるようになりました。 「E（環境）」「S（社会）」「G（ガバナンス）」の要素を投資や経営に取り入れるとはどのようなことなのか。 なぜ、ここにきて注目されるようになったのか。これから、ESGは投資や経営に根付いていくのか――。 ESGと最前線で向き合ってきたアナリストが、ESG投資の過去、現在、そしてこれからを分析するとともに、企業のIR部門はESG投資家に対してどのような情報開示を実施するのが有効なのかを提示します。ESGを体系的に解説した初の書籍です。 さらに、「ダイベストメント」や「グリーンボンド」「インパクト投資」「持続可能な開発目標（SDGs)」など、ESGを理解するために有効な40のトピックスを取り上げ、簡明に解説します。

「長いこと株式投資をやっているがなかなかもうからない。相場は悪くないのにトータルで見ると損をしている」－－投資の経験がある方なら、誰でも身に覚えがあるのではないでしょうか。本書は、投資家の「心」にスポットを当て、行動経済学の視点から投資でなかなか勝てないワケを解き明かします。ある程度の投資経験がある投資家はもちろん、これから投資を始めようと思っている初心者にも分かりやすいように、株式や投資信託などの基本も交えて解説。誰もが持つ「心」の落とし穴を知り、投資に生かすための知恵を伝授します。

「なぜあの会社は長期投資され、うちの会社は短期売買ばかりされるのか…。」経営者から見ると、投資家の行動には理解できないことが多いようです。 「うちは長期投資です」と言いながらいつの間にか売り抜けられていたり、業績が悪い競合のほうがむしろ長期に投資されていたり…。 本書では、経営者からは見えづらい投資家の本性や生態・分類を明らかにした上で、長期投資家の投資ロジックを全て公開。長期投資される経営と短期売買される経営の分岐点とはなにかを明らかにします。 巻末には楠木建・一橋大学大学院教授による30頁超の「長めの解説」が。経営者にとっての本書の価値を、楠木先生独特の鋭くも軽妙な語り口で解説されています。「長期投資家が考える良い経営」が理解できます。

《本書は、私の投資哲学の声明文である》 《私の狙いは、読者がこれまでに触れたためしのない投資に関するアイデアや思考方法を伝えることにある》 ●どうしたら投資リスクを限定できるのか ●コンセンサスと別の見方をする理由とは ●市場環境が芳しくないときに、損失を最小限に抑えるには ●絶好の投資機会を見つける逆張りの考え方とは ●ミスプライシングが起こりやすい非効率市場を見つけるには ●マーケット・リターンを上回る「成功する投資」を達成するには ■バフェット大絶賛! 「極めて稀に見る、実益のある本」――バフェットも大絶賛。バフェットは著者に対し「君が本を書くなら、必ず推薦文を寄せる」と日頃から本の執筆を促していたそうです。出来上がった本書をバフェットは大変に気に入り、バークシャー・ハザウェイの株主総会で配布したほどです。 ■成功する投資哲学とは? 本書は成功した投資家が教える投資のノウハウ本ではありません。著者が強調するのは投資の難しさです。しかし、その難しい投資の世界で市場に40年以上にわたって勝ち続けてきた著者が語る哲学に満ちた本書は、投資の基本書として古典となりうる珠玉の名言に溢れています。市場の見方、リスクの捉え方、市場コンセンサスとは別の見方をする「逆張りの思考法」、ミスプライシングが起こる非効率市場の見つけ方など、根本的かつ重要な投資哲学が1冊に! ■著者は巨大ファンドの創業者 著者が創業したオークツリー・キャピタルは、運用資産残高が約800億ドル(約6.2兆円)にのぼる巨大ファンドを運用し、高利回り債(ハイイールド債)と不良債権(ディストレスト・デット)への投資を得意とする著名投資会社です。

「投資には勉強が必要だ。この本には投資のエッセンスが凝縮されている！」 　　――ジム・ロジャーズ 　株高や「100年人生」への不安を背景に、投資（運用）への意識が高まっている。しかし、改めて投資の勉強をしたいと思っても、何を手がかりに考えればいいのかわからず、他人の成功談やネットにあふれる自分では理解できない情報、プロと言われる人の言動に左右され、結局はうまくいかない、という人が多いのではないだろうか。 　本書は、ＣＦＰとして資産運用アドバイスを手がけ、中立性を前面に打ち出した投資スクールの校長として自らも講座を持つ著者が、投資に必須の知識・情報を整理し、自分だけの成功法則・哲学を見つけられるようになるためのアドバイスをするもの。その基本思想は、「投資は、たとえていうなら就職と同じ。あなたは何も実態を知らない会社や、将来性のない会社、社会から批判されるような会社に就職したいと思いますか？」というところにある。一時的なブームや周囲の言動に惑わされることなく、自分で選んだ投資先の成長とともに自分の資産も成長することが、まさに「投資の王道」なのである。 　では、どのような投資先を選び、どんなスタンスで臨めばいいのか？　豊富な具体例とやさしい語り口で、素人にもできるさまざまな有効な情報の入手法や、自分に合った分析の仕方、やってはいけないことなどを、正しい投資の考え方と実践といった視点から「45の教え」としてまとめ、解説する。

今日、多くの方が将来のお金に対する不安を感じています。不安を感じつつも、どうしてよいかわからないという方も多いものです。しかし、将来の自分は今の自分が支えるより仕方がありません。 投資は、できるだけ早く、できるだけたくさん儲けようとするから難しいのです。少しずつ時間をかけて資産を育てていけば、とても簡単なものです。 人生を通じての資産運用を始めるのは、そんなに難しいことではありません。本当に難しいのはそれを続けることです。そして、続けなければ効果が出てきません。 長期的に資産を形成していくための「装置」を作り、それを点検しつつ「管理」していく。長い期間にわたって資産運用を続けていると、その道中にはいろいろな誘惑が登場します。しかし、それらに惑わされないで、ひたすら合理的なことを続けるのが大切です。「惑わされない」ことが資産運用の成功のカギです。 個人投資家を惑わす大きな要因は4つあります。それらは「情報」「相場」「商品」、そして、「自分」です。これらに惑わされず、投資を成功に導くにはどうすればよいのか。個人投資家に絶大な信頼を寄せられる資産運用のプロ4人が集い、4つのテーマから実践的にアドバイスします。

定説や常識に惑わされるな！ アナリスト歴30年のベテランが、正しいデータの見方、使い方をやさしく解説。 世間には様々な投資情報があふれています。膨大な情報をどう活用すればよいのか。 マクロ経済、為替、株式投資指標、外国人投資家動向など様々な切り口から、マーケットの先を読む情報の見方、使い方をわかりやすく解説。 国内外の情報の収集・分析を日々行うベテランアナリストが、定説や常識にとらわれないノウハウを指南します。

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

何がトップを隠蔽に駆り立てたのか 原発子会社の赤字隠しをスクープした 「日経ビジネス」の記者が徹底取材で明らかにする不正会計の構図 「時間がないんだよ。今月はどうするの。160に対する施策を出してくれ」 「施策が出せないなら（社内カンパニーの）社長に直接そう言えよ、アンタがやるって言ったんだから。あと1週間で160を積むって約束したでしょ。ふざけてるのか」…… 上司の厳しい叱責が続く会議の様子。これは、雑誌「日経ビジネス」に持ち込まれたICレコーダーに録音されていた音声だ。ほかにも800人以上の東芝の現役社員やOBらの関係者から多くの情報が寄せられた。 本書は、これらの内部情報と取材班の徹底取材をもとに、なぜ、東芝が不正会計に手を染めることになったのか、その根本的な原因に斬り込む。 東芝は、真の意味で「新生」したと言い切れるのだろうか。 企業の“けじめ”のつけ方を問う。

◆デフレが終わったら預貯金は資産形成のお荷物です! ◆「老後難民」と「億り人」の分かれ目は、いつから長期投資を始めるか。 ◆人生100年時代のマネープランを考えると、一刻も早く投資をはじめなければなりません。信頼の投資情報週刊紙・日経ヴェリタスが人生100年時代の資産運用法を提案します。 ◆今のまま預貯金中心の資産運用では、80歳を超えてから、多くの人が「老後難民」になってしまう危険があります。一方で、少しでも早くから長期間投資を続けると、1億円以上の資産を手に入れる「億り人」になるチャンスが広がります。 ◆長期投資のための知識と実践、投資信託や海外株もふくめた金融商品や、優遇税制の活用法など長期を考えるうえで必須の知識が手に入れられます。 ◆長期運用のカリスマ、澤上篤人氏と藤野英人の対談も収録します。

この企業は買い？売り？ □社内結婚が多い □ホームページに役員の顔写真がある □スリッパに履き替える □社長がケチで細かくてメモ魔 □情報開示が頻繁すぎる □社長が30代 □会議室にホワイトボードがない □社名がカタカナ 6500人の社長と会い、成長企業を発掘してきた、「ひふみ投信」ファンドマネジャーが明かす、 ヤバい会社の見極め方。 「投資先として買いの会社」(ヤバいい)、「問題がある要注意の会社」(ヤバ悪い)を見分けるコツを、 豊富な体験とデータに基づき解説。 ベストセラー『投資家が「お金」よりも大切にしていること』の著者が、より実践的な投資哲学・ノウハウを説いた一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 マインドを変えれば、地頭力も上がる！ 偏差値35から東大合格して、 『ドラゴン桜2』の編集担当になった僕が、 東大生に学んだメンタル・テクニック。 東大生の地頭のよさは、 実は、4つの非認知能力に支えられています。 （１）「主体性」を持ち、 （２）「メタ認知力」を発揮することで、 自分の現状を把握し、さらに、 （３）「セルフコントロール」を働かせながら、 （４）「戦略性」を持って行動する。 このような心の習慣ができると、 「やるべきこと」に前向きに取り組めるようになり、 学びがぐんぐん深まるのです。 みなさんも、僕と一緒に４つの壁を乗り越えて、 やりたくないことでも結果が出せる、 地頭力の土台をつくっていきませんか。 【１】「目的」の壁 ― やるべきことを「やろう」と思える主体性 【２】「やるべきことがわからない」の壁 　　　― 自分がやるべきことを突き止めるメタ認知力 【３】「モチベーション」の壁 　　　― やり始めたことを「やり続ける」ためのセルフコントロール 【４】「戦略」の壁 　　　―「いいところまできたけど、あと一歩」を乗り越えるための戦略性 漫画『ドラゴン桜』の名シーンもたっぷり掲載。

ユニコーンの3強――グラブ、シー、GoTo(ゴジェック、トコペディア) なぜ世界中の大企業が殺到するのか? 東南アジアでユニコーンと呼べる有力スタートアップが続々と誕生しています。中でも、シンガポールのグラブとシー、インドネシアのゴートゥー(ゴジェックとトコペディアが合併)は「3強」と言える有力企業。 東南アジアのスタートアップのノウハウや巨大市場を狙って、世界中の大企業やファンドが提携や出資をしようと殺到しています。日本企業もソフトバンクグループをはじめ、トヨタ自動車、三菱UFJ銀行などが出資や提携を積極的に行っています。 本書では、スタートアップ「3強」のビジネスモデルの実力、創業者の素顔、成長の秘訣を解説し、なぜ東南アジアでスタートアップが育つのか、政府、大学、民間が織りなす起業のエコシステムを明らかにします。さらには、東南アジア域内外から流れ込む巨額のファンド資金の動向やタイ、ベトナム、マレーシアなどで次に来るスターアップを紹介し、東南アジアのスタートアップ事情が丸ごと1冊でわかります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本を代表する航空会社といえばANAとJAL。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大により、約3年間雌伏の時を過ごしてきました。 この間に両社は、航空機（機材）、空港施設、アプリ、運賃、マイル系のサービス、ラウンジ、上級会員制度などを着々と刷新。これまでの常識を覆す“裏技”も多数生まれています。既に国内線の旅客数は2019年比で約90％まで回復。国際線も2022年12月には、同50％以上まで戻ってきました。「そろそろ海外旅行も検討したい」と考える方も多くなっており、本誌は2023年の旅行を考えるのに最適な情報を提供します。 ≪主な内容≫ ●マイレージ編 ●ANA編 ●JAL編 ●格安旅行編 ●宿泊客の心をわしづかみ！ 個性派ビジホ大研究 ●安く「行く」「泊まる」「楽しむ」で大満足！ 得する旅行術 ●推し旅、インフラ巡り、弾丸海外ツアーの最新スタイル 　シン・ツーリズム

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2023年5月に、長く続いた日本の「水際措置」が終了。「今年こそ海外旅行に行きたい」と考えている人は多いだろう。しかし、物価高や円安などの影響で、運賃も宿泊費も5年前と比べてかなり上がっている。低コストな時期や旅行先を選んだ上で、期限切れが近いマイルやLCC（格安航空会社）、各種クーポンを使う戦略が重要となる。ANAとJALの最新情報と併せて紹介する。 ≪主な内容≫ ●特集1　得する！ANA＆JAL最新旅行ワザ 　PART1　格安旅行 　PART2　マイレージ 　PART3　上級会員 　PART4　ANA 　PART5　JAL ●特集2　地方発ヒット商品大賞 ●特集3　防災用品大賞 　日常も役立つ「フェーズフリー」グッズが続々 ●特集4　コストコ最新トレンド

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 激変法改正で損しない! 老親＆自分の老後不安まとめて解決！ 自筆の遺言書作成の制度変更、配偶者が家の居住権を相続する新制度など、相続に関するルールがここ数年で大きく変わりました。 さらに、国が相続税と贈与税の一体化の方針を打ち出したことで、近い将来、生前贈与による節税術が使えなくなる可能性も浮上しています。 新ルールを使いこなして「早く」「簡単に」「得する」相続対策をまとめました。 ◆5大相続税 効果抜群の損しないテク 　◎贈与ルールの見直し本格化 　◎24年から空き家の税負担増！？実家相続 売り方＆貸し方 　◎デジタル終活術 ◆公的年金シミュレーター使い方ガイド ◆年金を最大化するワザ 　◎最大75歳まで!年金繰り下げ受給の損益分岐点 　◎iDeCo&つみたてNISA活用術 ◆親と自分のための資産&老後家計安心書き込みノート

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 見直すなら、今！世代別、世帯別の最適解 知らなきゃ損する保険、相続、教育費の最新情報 秋に消費増税を控え、景気の先行きも曇り気味の２０１９年。 ここらで一旦、家計も足場も固めておきたいところだ。 将来の生活のために、今見つめ直すべきは“３世代マネー”。 自分にかかわる「保険」、親からの「相続」、そして子供にかかる「教育費」。 ライフプランを左右する、お金の３大テーマ。その最適解を１冊にまとめました。 さらに、長い老後を豊かに過ごすための資産づくりに有利なiDeCoの活用法、 幸せなお金持ちになる「メリハリ家計」の作り方も収録。

2013年10月1日、ヤマハリビングテック株式会社がトクラス株式会社に名前を変えた。社名を変えただけでなく、資本構成からヤマハが消えた。住宅設備業界の中では最も小規模で、シェアも高くないトクラスにとって、「ヤマハ」ブランドから離れることは大きな試練であるように思われるが、重要なのは「ヤマハのDNA」だと筆者の澤井隆治氏は考える。 では、ヤマハのDNAとは何か。ヤマハは、昭和初期や第2次世界大戦後の苦境を乗り越え、飛躍してきた。その当時、会社を引っ張ってきた川上嘉市と川上源一の2人にフォーカスを当て、そのルーツを探ることでヤマハのDNAが明らかになる。 本書は、トクラスの中へと受け継がれたヤマハのDNAをケーススタディとすることで、日本国内で活性化に苦しんでいる企業、特に製造業の方々が成功への希望を抱き、新たな活力を持って、飛躍に向けチャレンジをしてもらうことを目的にしている。同時に実は、ヤマハのDNAを具体的に明らかにする事柄は、そのまま、人として人生をどう前向きに生きるべきかのヒントにもなっている。自己の活性化に悩んでいるあらゆる人々の参考になるはずだ。

わずか800メートルの通りに、なぜ全国からお年寄りが集まるのか。「おばあちゃんの原宿」とげ抜き地蔵商店街の秘密を、ご存知「路地裏エコノミスト」が徹底解剖。シニア攻略の12の法則を授けるビジネス読み物。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2013年は、為替相場や金相場が激変した年になりました。年末は五年ぶりの円安ドル高水準、一方の金価格は3割近くも値下がりしました。FXも金も、日本人の資産運用にとって身近な存在なだけに、やきもきしている人も多いでしょう。 　この2つの動き、実は「コインの裏表」なのです。為替相場と金価格は、どちらも同じ要因で動き、互いに影響を与え合っています。 　数十年前から国際マーケットの現場に立ち、金や為替の動きを常に最前線から見てきた豊島逸夫氏。今回のムックでお届けするのは、「FX・金から見えてくる世界の読み方」。金相場や為替相場を動かす「法則」を理解できれば、世界経済がこれからどう変わるかを先読みするための「視座」が手に入ります。FX取引や金投資をしたい人でなくても必見の一冊です。

伊藤忠商事で敏腕商社マンとして活躍し、コンビニ大手ファミリーマートで優れた経営手腕を発揮した上田準二氏。 現在はユニー・ファミリーマートホールディングスの社長を退任し、「相談役」に。 そんな相談役・上田準二氏が、今だから語れる秘蔵の経験や体験をもとに、仕事との向き合い方から恋愛・夫婦の悩みまでズバッと回答！ 歯切れがよく“愛”のある35のアドバイスは、どれも前向きな気持ちになれるものばかり。読むだけで不思議と“元気”をもらえる1冊です。

愛される商品・サービスの開発には常識の枠を突破したアイデアが必ずあった! ヨーロッパから世界へ――心を揺さぶる商品を生み出すとびきりのアプローチ 高性能なのに簡単でしゃれたサーモスタット、リラックスできる画像診断装置、5本指アウトドアシューズ、ハイファッションレンタル、リビングベッドルーム…… 固定観念を覆し、生活を一変する斬新な製品やサービスはこうやって生み出された! 企業や組織におけるリーダーシップやイノベーションの専門家である著者が、アイデアが多すぎて迷いがちな時代に、最高のヒット商品・サービスを生み出す新たな開発手法「意味のイノベーション」を、豊富な事例とともに明かします! ◆最高のヒットをつくる大原則◆ ・HOW(手段)でなく、WHY(目的)から始める ・ユーザーの意見でなく、自分のアイデアから始める ・たくさんのアイデアはいらない、1つを大事に育てる ◆最高のヒットをつくる手法「意味のイノベーション」のプロセス◆ 1. 自分:ストレッチ 自身の仮説を、批判精神を持って、深め、広げる 2. ペア:スパーリング 信頼できるパートナーとペアを組み、疑問をぶつけ合う 3. ラディカルサークル:衝突と融合 複数のペアが集まり、異なる仮説を比較、融合する ◆本書で紹介している世界のヒット商品・サービス◆ ・フィリップス(オランダ)AEH(リラックスできる画像診断装置) ・ビブラム(イタリア)ファイブフィンガーズ(5本指アウトドアシューズ) ・アルファ ロメオ(イタリア)4C