※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 しかし、たった20時間の練習で、まったく何も知らない状態から、上手にこなせる状態にまでもっていくことができる方法がある。 著者のジョシュ・カウフマンは、ベストセラー『Personal MBA』(ビジネススクールに行かずに、MBAの知識を身に付ける方法を説いた)の著者。 人が何か新しいスキルを身に付ける際に、短時間で効率よく習得できる単純なアプローチ法を開発した。 そのアプローチ法を、ヨガ、コンピュータープログラミング、碁、ウクレレ、ウインドサーフィンなどの習得の実例(著者の経験)を通じて解説する。

破壊された市場の「空隙」をねらえ! あらゆる業界をのみ込む「破壊の力学」と、 それを支える「デジタル・ビジネスモデル」を解明。 勝ち残りをかけた既存企業の戦い方を明らかにする。 ITとは無縁だと思われていたタクシー業界やホテル業界。デジタル・ディスラプター(破壊的イノベーター)が現れ、業界の競争基盤を破壊してしまうと、いったい誰が予想しただろうか。いまや「デジタル・ディスラプション」は、あらゆる業界をのみ込もうとしている。 既存企業は、デジタル化がもたらす破壊の力学にどう対応すればよいのか。本書は、既存企業の視点からこの問題について網羅的に論じ、自らディスラプターとなる(ディスラプトされるのではなく、どうすればディスラプトできるかを考える)ための実践的なロードマップを示す。 カギは「バリューチェーン」ではなく「バリュー」そのもの デジタル・ディスラプションが起こるのは、「市場や社会のなかにある、満たされていないニーズ」を満たす「新たな価値提案」がデジタル技術によって可能となるため。デジタル・ディスラプターは、既存ビジネスと同じバリューチェーンをつくらなくても、デジタル技術を用いて容易に既存ビジネスと同じかそれ以上の価値を提供する。それを支える「デジタル・ビジネスモデル(デジタル技術の進展によって可能になった新しいビジネスモデル)」を明らかにし、既存企業が採るべき「4つの対応戦略」を詳説する。 ・既存企業は、なぜ、どのようにして苦戦を強いられるのか? ・デジタルがもたらす「新たな価値提案」とは? ・ディスラプターは、どのような「デジタル・ビジネスモデル」で攻めてくるか? ・破壊された市場で、既存企業が利益を享受できる「価値の空白地帯」とは? ・既存企業が採るべき「4つの対応戦略」とは? ・反撃に打って出るために不可欠な「3つの組織能力」とは?

太陽活動が景気循環に決定的な影響を与えることを実証した画期的な書。的確かつ大胆な景気予測で知られる著者が、自然科学と社会科学の統合に挑戦した意欲作、待望の文庫化。 太陽輻射熱、太陽黒点、太陽磁極、太陽活動大周期の長短４つのサイクルが景気の循環に対応していることを実証した画期的な書です。

業務改革やIT改革のプロジェクトに取り組む方、必見！ あなたのプロジェクトには、多くの関係者が参加していませんか？ 改革プロジェクトには、様々な角度から問題や課題を議論し、解決策を考え出すために、会社の部門や部署を代表して参加する担当者がいます。 もし、あなたが改革推進側の旗振り役（リーダー）であれば、関係者全員の納得や合意を導き、結果を出すことが求められます。 改革プロジェクトにおいて30年超の支援実績があるトップコンサルタントが日々痛感しているのは、3つのコミュニケーションスキル ・伝える――自分の持つ情報や意見を関係者にしっかり伝える ・受け取る――相手の持つ情報や意見を効率良く受け取る ・合意に導く――意見が食い違う関係者に納得してもらい、全員を合意に導く が「改革プロジェクトの成功に不可欠」ということです。 会議には、参加者同士の利害が引き起こす対立や抵抗が付き物です。対立や抵抗を解消するには、その場しのぎではないコミュニケーション方法があるのです。 本書は、改革リーダーに必須のコミュニケーション術を3つのスキルの観点からまとめ上げたものです。今日からでも取り入れられる実践テクニックと共に紹介します。

「そうだ、『搾取』ならマルクス自身から、『一般均衡論』ならワルラス本人から、『流動性選好』ならケインズその人から聞けばいいではないか!!」 主人公は、数学のできない経済学部の女子大生。そのゼミの指導教官はひた すらバブルを懐かしむ女性教授。そこに、なぞの占い師のじいさんが登場し、 続々と大物の経済学者を降霊させることにーー。著名経済学者本人の口から明かされる自説の核心。勘所だけを、手早く、明解に、深くわかりたいあなたへ。 第1章 アダム・スミス 第2章 リカード 第3章 マルクス 第4章 ジェボンズ、メンガー、ワルラス 第5章 マーシャル 第6章 ケインズ 第7章 ヒックスからサミュエルソンへ 第8章 フリードマンと反ケインズ革命 終章 そして、経済学の現在へ

投資家と企業のどのような対話が企業価値を高めるのか。どのような尺度で成果を計るのか。ESGにどう取り組むか。具体例を元に解説する。 本書の問題意識は２つある。第１に、投資家は投資先企業に対し開示を求めるばかりで、自分たちの考えを投資先企業やお客様などインベスト・チェーンのステークホルダーへ十分に伝えていないのではないかということである。第２に、「対話」において試行錯誤している内容を具体的に公開することで価値創造につながる「対話」とは何かという議論を喚起できるのではないかということである。 本書では、カルビー、ナブテスコ、名古屋鉄道など企業名を明記し、具体的なやり取りを公表することで臨場感を感じてもらえるように「対話」を開示。かたちだけの「対話」に終わらず、新たな意味が生まれ、価値が創造される道を探る。

昨日の自分を超えていく――。 ライバルは「昨日の自分」。 他人と自分を比べず、「自分史上最高」を全力で追う。 ただそれだけでいつか自分がなりたいと思う自分になれる。 ジャパネットたかたの創業者・高田明が いつも頑張っているあなたに伝えたい成長のルールとは。 誰かと自分を比べて息苦しく感じている人、 伝えたい思いが相手に伝わらないと悩んでいる人に。 「人生100年時代」を最後までわくわくと力強く生きるヒントを 与えてくれる1冊。 不遇の時代をいかに過ごし、絶頂のときにいかに慢心を抑えるか。 他人の評価に一喜一憂することなく、ただ、ひたすらに自分の 夢を追い続けるための心構えとは何か。 外見を飾り立てるのではない、内面からにじみ出る人の美しさとは何か――。 ジャパネットたかたの創業者、高田明氏が600年の時を超えて出会った盟友が世阿弥。 能を大成した世阿弥の名言「初心忘るべからず」「秘すれば花」などを 高田流に読み解き、現代人に役立つエッセンスを紹介。 ビジネス誌「日経トップリーダー」の連載「高田明と読む世阿弥」を再構成し、 大幅に加筆。能研究の第一人者、増田正造氏が監修し、初心者も楽しく読めて 内容の濃い解説4編を寄せる。

「宝くじで1億円当たったら……」。 こんな淡い期待を胸に、宝くじ売り場につい並んでしまうビジネスパーソンも多いのではないでしょうか。 果たして、「宝くじで１億円当てた」後に待ち受ける末路とはどんなものなのでしょうか。 「大学時代からバックパッカーを続けて、20代を放浪の旅人として過ごせば、どんな人生が待ち受けているのか」 「30～40代で友達がゼロの会社員が孤独な生活を続けていったら、最終的に人生はどうなるのか」 「キラキラネームを子供に付けてしまったら、その子の将来はどうなってしまうのか」――。 いずれも、何となく“やばいこと”になりそうなのは分かります。 でも、その先の人生がどうなるか、正確に教えてくれる人はなかなかいません。 こうした疑問に、しっかり答えられる人も少ないはずです。 グローバル化とITの革新によって、私たちの人生の選択肢は、飛躍的に広がりました。 誰もが、その気になれば、大抵の挑戦はできる。そんな時代に私たちは生きています。 でもその割には、「いろいろ挑戦して人生を楽しんでいる人」って少ないと思いませんか？ みんな実は、人生で一つの「選択」をした後、どんな「末路」が待ち受けているかよく分からなくて、不安なのだと思います。 だったら、気になる様々な人生の「末路」を、専門家や経験者に取材してしまえばどうか。 いろいろな「末路」を知れば、きっとあなたの心は解き放たれます。 「好きなように生きていい」。 専門家と著者が導き出す多様な「末路」が、そんなふうに、そっとあなたの背中を押すはずです。

ECの急拡大に経営立て直しを迫られるヤマト運輸と三越伊勢丹。 アマゾンの猛攻に日本企業は耐えられるか? 業界の両雄のつまずきを手がかりに、今後の流通のあり方を大胆に予測する刺激的な経済文化論! ! ★宅急便崩壊の要因は、「時間意識の激変」! 本書では、“ネットで買えても欲しい時に届かない”という宅配崩壊の理由を、消費者の時間意識が変化し、 「些末な用事に居合わせたくない『同時性の解消』が起こっている」という視点から読み解きます。 ★業界分析の第一人者が、小売り・物流界激震のワケを「逆転の発想」で解き明かす! これからは、荷物が届くのをじっと待つのではなく、自販機や郵便ポストのように設置される近所の宅配ボックスに 取りに行く時代がやってくる……と、著者独自のリサーチ・分析力を駆使して、目からウロコの解決策を提示します。 ★今後の流通・消費行動がよくわかる新時代の必読書! アマゾンなどの最新動向とそれに伴うライフスタイル変化を予測し、働き方を考えたい人から 企画立案のヒントを探している人まで、幅広く思考の道しるべとなる一冊です。

2017年春。ヤマトが宅急便の総量抑制を決め、続いて27年ぶりの値上げを発表した。 日本の物流を支える「動脈」として機能していたヤマトに、何が起こったのか。 本書はその真相に迫るルポである。 「小倉イズム」に基づいて常に顧客第一を訴えてきたヤマトの「変心」は、多くの人々を驚かせた。 背景には多くの日本企業が抱える過剰サービスへの呪縛がある。 何を、どこまで消費者に提供するのか。 「働き方改革」「人手不足」のなかで、優先すべきは何なのか。 実際に過剰サービスからの転換を訴えたとき、顧客企業や現場にどんな混乱が起こるのか。 そして、本当に「危機」は去ったのか。 本書で描かれている混乱は、物流・小売り関係者のみならず、 サービス業に携わる多くの人々にとって参考になるはずだ。 ヤマトを中心に、佐川、日本郵便などの物流業者、 アマゾン、楽天、ヤフーをはじめとするネットサービス業者など、 幅広い取材をもとに、危機の実像と未来像を描き出す。

●集団的な意思決定を科学する 　多様な価値観や意見、情報、選好を持つ人々が集まって集団的な決定をするのは難しい。その難しさを自覚した上で、望ましい決定を導くための工夫や制度について詳しく知ることは、様々な立場のステークホルダーにとって重要だ。本書では、社会的な意見集約と意思決定の科学について詳しく述べる。特に、EBM（科学的根拠に基づいた医療）、EBPM（科学的根拠に基づいた政策決定）、SDM（共同意思決定）、CDM（集団的意思決定）の理論と応用における具体例をふんだんに紹介することで、実感を伴った理解が深まることを目指した。 ●医学と経済学の共通点から解決策を導く 　医学と経済学という、一見遠く離れた分野の共通点に焦点を合わせているのが本書の特徴。前半部分では、医学博士の宮木幸一が疫学における様々な実践例と理論を通して、EBMとEBPMの重要性、データ解釈や因果推論における落とし穴、相関関係と因果推論、人の認知の本質に関わるバイアスという落とし穴などについて解説。データを得る際にRCT（ランダム化比較試験）を使うことの重要性や、ヒルの因果性判定基準など、具体的な例と対策を紹介する。 　後半部分では、経済学博士の郡山幸雄が、集団的意思決定（CDM）の理論について紹介。メカニズム・デザインやゲーム理論、投票理論を通して、意見集約と合意形成の様々な工夫について解説。理論を用いることの重要性だけではなく、人のココロにひびく施策を行うための具体例や実践例を幅広く紹介する。

本書では、それぞれの分野で才を現し、知力と胆力、そして才覚で道を切り開いた32人の仕事の手法や戦略をまとめた。 32人は皆、世にその名を知られた方々ばかりだ。 彼らのメッセージには、共通点があった。それは、やり遂げる力、「達成力」だ。 誰しもが、逆境を経験する。しかしそこであきらめることなく発想を転換して、一事をやり遂げる。 どうやり遂げるか、その“方程式”はもちろん１つではない。各人各様なのがおもしろいのだ。 本書に登場する32人が紡ぐ、それぞれのストーリー。 四面楚歌の状況の中、持ち前の「達成力（やり遂げる力）」で逆境を乗り越えていくその姿に、勇気づけられる人は多いはずだ。 本書の構成は、1人1章で構成されている。 最初から読み進めてもいいし、興味のある人物、気になる人から読み始めてもいい。 参考になる“仕事のヒント”が、きっと見つかるはずだ。

人は時に働く目的を見失ったり、やりがいを見出せなくなったりします。こうした「モチベーションが上がらない」状況は自然に起こるもので、悪いことと考える必要はありません。重要なのはコントロールする術を持っておくことです。 　モチベーションには「変わる」という性質があります。裏を返せば「変えられる」のです。適切なときにモチベーションを適切に高められれば、自分も充実し、組織も成果が上がり、豊かな社会の実現につながってゆきます。 　特に、組織の長などリーダーシップを発揮したい人にとって、「人が何で動くのか」すなわち「人のモチベーション」を知っているというのは必須条件でしょう。自分のモチベーションだけでなく、周囲の人のモチベーションを高められれば、その効果は計りしれません。 　本書は、第1章で、ぶれないモチベーションを生み出すための5つの要素を解説します。第2章では、日常の仕事のシーンで活用するイメージが湧くように、Q&A形式でモチベーションを育てるヒントを綴っています。

「人生っていうのは一度きり。どうせなら一国一城の主に なってみたいと、誰もが心の底で思っているんじゃないだろうか。 でもさ、それって難しいことじゃないんだよね。 大会社の社長になるなんていうのはムリでも、小さな店の主だったら誰にでもなれる。 それで、一生楽しく商売続けられる」（「はじめに」より） 繁盛店をつくる武器は、 本当においしい料理が三品あれば十分。 誰もが好きな定番のメニューに力を集中し、 「あきず」に「やめず」に「変わらず」続ければ、 街で一番の繁盛店には誰でもなれるのです。 一国一城の主になれる繁盛店づくりの基本。 店づくり、接客、人材育成から商品づくりまで、 コーヒー屋、「汁べゑ」をはじめとする居酒屋など外食業一筋50年の 楽コーポレーション　宇野隆史社長が語る 背伸びせずに続けられる小さな商売のコツ。 『トマトが切れれば、メシ屋はできる 栓が抜ければ、飲み屋ができる』 『笑う店には客来たる 楽しむ人には福が舞う』（いずれも日経BP社） に続く、“居酒屋の神様”宇野社長による5年ぶりの新著。 前著2冊は、韓国語などの翻訳版も出版され、 韓国語版は2冊の累計で16万部超の大ヒットを記録。 大企業を退社して第二の人生を歩み出す多くの開業者に勇気を与えました。 SNS（交流サイト）などの口コミや写真のきれいさで 飲食店のはやりすたりが決まるといわれる今の時代でも、 長く続く小さな商売に一番大事なのは、どれだけお客さんに楽しんでもらえるか。 宇野氏が考える繁盛店の基本は、時代にも地域によらず大事なことばかりです。

状況、場所、時間、天気、混雑度など「9つの力」が購買行動を決定づける! ・混雑している電車内では広告への反応が2倍高い ・1人よりグループのほうが広告への反応が2倍高い ・店までの距離が1キロ伸びると広告効果は2~5%減る ・くもっている日は黒い車が多く売れる 「40歳以下のトップ教授40人」「将来有望な経営思想家30人」選出 気鋭の経済学者が最新研究をもとに消費者を動かす法則を徹底分析 ・消費者はどういうときに遠い店か近くの店かを選ぶのか? ・クーポンの有効期限はどう設定すべきか? ・混雑した場所での購買傾向はどう変わるか? ・天気は広告効果にどのような影響を及ぼすか? モバイル・マーケティングに革命を起こす実践的な情報が満載! 内容 状況、場所、時間、天気、混雑度、移動履歴、露出、社会的関係、端末×広告フォーマット―― 「実用的な商品の広告は朝と午後がきく」「混雑度の高い空間ほど広告効果が高い」――Thinkers50選出の気鋭の経済学者が、10年の調査研究と世界の最新事例をもとに消費者行動を徹底分析。 状況、場所、時間、天気、混雑度、露出など購買行動を決定づける「9つの力」を明らかに。モバイル・マーケティング戦略に革命を起こす実践的な情報が満載!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 建築家にして起業家。谷尻誠の“仕事”を解剖する 建築デザインにとどまらず、幅広く活躍する建築家を取り上げ、仕事内容を図式化して示すこれまでにない書籍シリーズ。第１弾は建築家であり、起業家でもある谷尻誠氏をフィーチャーします。谷尻氏の建築デザインの発想、起業に関するビジネスの発想、それらを支える人的ネットワークにスポットを当て、図解にプロジェクト写真や図面を添えて伝えます。このほか、谷尻氏自身の撮影写真による1週間の日記、建築プロジェクトのベストプランなど、多角的な視点から谷尻氏をクローズアップします。 ■主な内容 第１章 最近作とコンセプトから探る建築の発想 HOUSE T（自邸）をはじめとする代表的な5つの最近作について、コンセプトや関係者の図解のほか、写真や平面図、断面図を通してデザインの発想法を解き明かします。 第2章 事業展開から探るビジネスの発想 社食堂、絶景不動産、TECTURE、DAICHI、社外取締役という代表的な5つの新事業について、コンセプトや設立経緯、関係者の図解によってビジネスの発想を明らかにします。 第3章 クライアントや友人が語る谷尻誠像 代表的な3人の発注者・友人、パートナーの吉田愛氏へのインタビューから、谷尻氏の本質を明かすとともに、5つの観点から谷尻氏を評価してもらいます フォト日記 谷尻誠の1週間 典型的な1週間のスケジュールを、谷尻氏本人の写真とコメントで“プチ絵日記”として伝えます 第4章 ベストプラン10＋1 これまでの建築作品から代表的な10＋1事例を選択。写真と平面図、デザインコンセプトをまとめます。

「社長はいったい、何を言い出すんだ?!」―― タニタ食堂に続く、驚きのチャレンジ! 「会社員」と「フリーランス」のいいとこ取り。 この画期的な新制度導入をめぐる試行錯誤を描いた 迫真のノンフィクション 自由に働く。やりたいことをやりぬく。 それこそが、本当の「健康経営」だ! ◎タニタの「日本活性化プロジェクト」とは? 希望社員を雇用から契約ベース(フリーランス)に転換、 主体性を発揮できるようにしながら、本人の努力に報酬面でも報いる社内制度。 経営者感覚を持って、自らの仕事内容や働き方をデザインでき、 働く人がやりがいを持って心身ともに健やかに働ける「健康経営」の新手法。 ◎時間より、「主体性」を中心に考えよう! 「働き方改革」がいよいよスタートし、「働く時間」について すべての企業が考えざるを得なくなっている。 しかし、谷田社長は「時間より、主体性を中心に考えるべきだ」と主張している。 働く時間も、働き方も、やるべき仕事も、すべて自分で選んで、コントロールする。 寝食を忘れて働くときもあれば、長期の休暇をとって自分を磨くことも自由にできる。 他流試合も行い、そのスキルをまたタニタにフィードバックもできる。 ――そんな本当の意味での「健康経営」を求めて生まれたのが「日本活性化プロジェクト」である。 このプロジェクトは2016年よりスタートし、2017年に1期生8名、18年に2期生11名、19年に3期生が参加。 一度退職して完全なフリーランスになるため、社内では反発の声も大きく、 予想外のトラブルも発生した。 本書はそうしたできごとを、谷田社長、プロジェクトメンバーと彼らをマネジメントする管理職層など、 さまざまな声をもとに追いかける。 日本の働き方に一石を投じる1冊になるはずだ。 ◎解説:柳川範之氏(東京大学大学院経済学研究科教授) 本書を読んだみなさんが、この壮大な実験を参考にしつつ、創意工夫を凝らしていくこと。 それこそが、本書の本当の価値なのではないでしょうか。

投資はリスクが高く、「危険なもの」「近づいてはいけないもの」 と思っていませんか？ 本書でご紹介する「優待バリュー株投資」は、 株主優待族に大人気のブロガーで兼業投資家のみきまるさんが 編み出した投資法。 ローリスク・ミドルリターンで、仕事をしながらでも 楽しみながら取り組めると話題です。 本書では、その独自の投資法、必勝ノウハウを惜しむことなく公開します。 さあ、魅惑の「優待バリュー株投資」の世界にご案内しましょう。 あなたにもきっとできます！ 【優待バリュー株投資はいいことずくめ！】 メリット１●株主優待があるから、楽しみながらできる メリット２●モノサシが明確だから、誰でも割安な株を選べる メリット３●下落相場でも値下がりしにくいので、損失が限定的 メリット４●やっているうちに自然に投資の腕が上がる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 お金が貯まるヒミツは「暮らし」にあり！ 日経WOMANで大人気の実例＆ノウハウが本になりました！ 限られた収入のなかで上手にやりくりしながら、 きちんとお金を貯める秘訣とは？ 友人や同僚にもなかなか聞けない「働く女性の家計管理」の極意を、 きちんとお金を貯めている20人の実例でたっぷり紹介します！ 「年100万円以上貯めている人の暮らしの整え習慣」 「総資産1000万円超え女子の24時間」 「ムダ買いしない人の制服化ルール」 「食費上手なシングル・ひとり暮らしのヒミツ」 「貯めている女子のスッキリ部屋」 などなど、等身大の働く女性たちのリアルな実例が満載です。 また、“食費を整えるワザ”として、 伝説の家政婦・タサン志麻さんがプライベートで実践する 「必要最低限の調味料＆調理器具」を使った 食材も時間もムダにしない調理のコツも収録。 さらに、「定年後」の女性たちにも登場してもらい、 気になる60代からの年金＋αの収入と支出のリアルも紹介します。 老後の働き方ロードマップや、おひとりさまでも安心な 人生終盤に頼れる仕組みも解説しています。 現役世代からシニアまで、 さまざまな働く女性の実例から学べる、 お金のスキルが上がること間違いなしの１冊です！ ◆1 財布から冷蔵庫、クローゼットまで 　貯まる女子の暮らしの整え方編 ◆2 もっと賢くお金を増やしたい! 　貯蓄&投資で資産づくり編 ◆3 モノを厳選すれば出費が減る! 　お金が貯まる片づけ編 ◆4 老後のお金の不安はこうして解消! 　定年女子のリアル家計編

名門P&Gの最高研究スタッフでも歯が立たなかった超難問を解いたのは、名もない科学者たちの寄せ集めだった。多様な人間集団がときに恩恵をもたらし、ときに害悪をもたらすのはなぜか? 複雑系研究の俊英が「多様性」の謎に挑んだ注目作。 「多様性研究のランドマークになる名著」――『まぐれ』の著者タレブ氏も激賞!

中東に第2のシリコンバレーがあった。 なぜイスラエルではイノベーションが起き続けるのか。 国防軍のエリート組織「タルピオット」、注目の起業家への取材などからその秘訣を探る! アマゾン・ドット・コム、アップル、フェイスブック、サムスン電子・・・・・・。 現在では300社以上のグローバル企業がイスラエルに研究開発拠点を設置している。 日本企業の動きも目立つようになってきた。 2014年には楽天が、スマートフォン向け無料通話サービスのバイバー・メディアを買収、 2016年にはソニーが半導体メーカーのアルティアを買収した。 注目を集めるイスラエルのイノベーションを生むための秘密は国防軍にあった。 本書の監修を担当したTomer Shussman氏はタルピオット・プログラムの元インストラクター。 国防軍のなかでも精鋭部隊と名高い「タルピオット」で行われている、イノベーションをうむための秘密を日本で初公開する

本書を推薦します! 魚谷雅彦氏(資生堂社長) 伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) 『PEOPLE FIRST』こそ、日本企業がグローバル市場で勝つための戦略だ。 ――魚谷雅彦氏(資生堂社長) 21世紀に勝ち残る条件は戦略ではなく人材経営だ。CEOとCFOとCHROの協働を唱えた衝撃の書。 ――伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) ★ ★ ★ CEOがなすべき仕事は 人材の総責任者として 会社の命運を握る〈2%人材〉の ポテンシャルを引き出し 人材ファースト企業への移行を 完遂することだ! 今日の経営幹部の大半は、人材こそが競争優位を生みだすことを理解しているが、企業が使っている人事制度は一世代前の遺産である。それらは、将来が予測可能な環境、伝統的な仕事のやり方、レポートラインと部門で人を管理する組織のために設計されたものである。近年、仕事も組織もどんどん流動的になるにつれ、事業戦略は予測可能な向こう数年間の計画を練ることではなく、絶えず変わりつづける環境のなかで新たな機会を察知し獲得することを意味するようになった――企業は新たな手法で人材を活用しなければならない。人材が戦略を主導しなければならないのだ。 ★ ★ ★ 世界的ビジネス・アドバイザー、マッキンゼー・アンド・カンパニー前グローバル・マネージング・パートナー、コーン・フェリー副会長の3人がタッグを組んだ21世紀企業のための人材戦略ブック。

株主至上主義、短期主義から脱するために取締役会は何に注力すべきか。 取締役会の新しいリーダーシップを世界的専門家３名が解説。 伊藤邦雄氏（一橋大学名誉教授）推薦！ 「企業価値はガバナンスで決まる。ガバナンスの中心に位置する取締役会をいかに実効性あるものにできるか。その鍵を握るのがアジェンダセッティングだ。 なかでも人材・戦略・リスク（TSR）にどれだけの時間をかけているか。いまや、アジェンダを再考すべき時だ」――伊藤邦雄氏 「新しいTSR（人材・戦略・リスク）」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができる。 ・短期主義から脱却し、ひいては古いTSR（株主総利回り）も達成するために、企業はどのように新しいTSRを実践すればいいのか？ ・新しいTSRによる企業経営を実現するために、取締役会に求められる新たな役割とは？ ・コーポレートガバナンスを機能させる取締役会のベストプラクティスは？ 機関投資家、企業経営のアドバイザー、人材マネジメントの専門家の３名が取締役会の役割を再定義し、長期的な企業価値のためにリーダーシップを発揮するものへと再構築する方法を提示する。

株や投資信託への投資で得た利益にかかる税金がゼロになるNISA（少額投資非課税制度）。2024年から制度が大改正され、制限のあった投資期間が無期限になり、投資枠が年間合計360万円まで大幅拡大されます。 本書は、「2024年から何が、どう変わるのか？」「今のNISAはどうなるの？」「どんな商品を買えばいい？」など、あらゆる疑問に答えます。 著者はファイナンシャル・ジャーナリストで、金融庁金融審議会「顧客本位タスクフォース」委員も務める第一人者。Q&A方式や図表をふんだんに活用し、わかりやすく解説します。

2015年、ピケティ『21世紀の資本』がアメリカで特異な論争を巻き起こした。その背景にあるのは、日本とは比較にならないほどの「大格差」にある。10年以上の在米経験を持ち、リーマン・ブラザーズに勤務、ウォール・ストリートを内部から知る著者が、知られざる現代アメリカの格差社会の深層とその行方を探る。

新興国失速、原油安、大量難民――。世界経済で大きな変化が立て続けに生じている背景にあるのが、いままで不足していたヒト、モノ、カネ、エネルギーがすべて過剰に転じたことである。 中東の難民を見るまでもなく、資質を持っている人々が百万人単位で先進国に押しかけている。中国が「世界の工場」となって以降、安価で大量のモノが世界に氾濫するようになった。マネーも過剰となって、借り手優位となるマイナス金利の広がりの背景ともなっている。さらに、エネルギーも過剰となっているし、人々の職業でさえ多くがAIで充足される方向にある。 21世紀世界は「大過剰経済」に直面している。一方トランプ次期大統領は不足時代の論理に従って巨大な需要喚起で米国経済を立て直そうとしている。世界経済は大きなねじれに直面する。 しかし、大過剰時代にあっても依然不足する財・サービスは多い。また、AIといった技術の急速な発達は、エネルギー革命や社会変革とも相まって第四次産業革命を招来しつつもある。世界経済は、モノからコトが牽引する時代に向かっており、高度化された新たな社会システムが牽引する時代に向かっている。 一方、日本経済は原油安、金融緩和、円安の恩恵があっても依然停滞しているが、世界経済のゲームのルールが変わることは、日本に新たな成長の可能性をもたらしている。モノからコトへのシフトは需要が飽和している市場でブレイクスルーを起こす可能性を高めている。第四次産業革命を先取りするソサイエティ5.0構想も打ち上げられた。 本書は、世界経済のこれから10年を見据え、日本の立ち位置・選択はどうなるかを明らかにするもの。筆者の中島氏はバランスのとれたエコノミストとして高く評価され、WBSなどでわかりやすい語り口で好評を博している。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「そこにベンチャーあり」（2014年5月1日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者は、大企業の新たな戦略に注目しています。それはベンチャー企業との提携です。 大企業はこれまで自前主義を採ることが多かったのですが、 自前主義では変化のスピードに追い付けなくなっていると気付き、 新たな成長分野ではITベンチャーと組むケースが増えていると言います。 例えば、クレディーセゾンはコイニーやカンムと、ベネッセはクイッパーやマナボと、 Ｚ会はベストティーチャーと組んでいます。その詳細が、本書の読みどころです。 「連携の肝はインタフェースだ」と、記者は主張しています。 具体的には、大企業とベンチャーをつなぐ人や組織のことです。 どうすればうまくいくのでしょうか。 読者がそのヒントをつかめるように、新ビジネスや新分野を開拓している先進事例を紹介しています。 大企業やベンチャー企業だけでなく、中堅・中小企業の社員にも、ぜひ読んでほしい１冊です。

危機はチャンスも連れてくる。 今こそ学びたい「教養としてのマネー史」 1929年10月24日は、NY株式市場でダウ平均が暴落し、「世界大恐慌」が始まった。いわゆる「暗黒の木曜日」である。しかし、終値で見れば、この日は実は「小幅安」。暗黒の木曜日は「暗黒」ではなく、市場は楽観論に包まれていた。本当の暴落が起きたのは、もっと後。そしてそこからアメリカ経済は「失われた25年」に突入する。 世界中が不景気に苦しんだこの時代、最初に復活した国は、なんと日本、続いてドイツが躍進する。景気対策において民主主義国は停滞し、独裁国が強さを見せた。 しかし、「失われた25年」に苦しんだアメリカにも、がっちり稼いだ投資家、事業家はいた。株価暴落を予知して大儲けした猛者もいれば、大損を教訓に投資手法を進化させたイノベーター（バフェットの師匠など）もいた。デフレ経済を追い風に事業を拡大させた勇者もいれば、時代の大きな流れをとらえたビジネスモデルで、不況をものともしなかった賢者もいた。彼ら11人の本質的な勝因とは、何だったのか？ 著者は、為替ディーラーの経験を積んだ後、テレビマンに転じたエコノミスト。多種多様な文献を検証してマネー史の真実に迫る。

●日本経済は2度よみがえる 現在の日本経済は超長期の景気循環と長期循環が同時に上昇するブロンズ・サイクルにある。このブロンズ・サイクルこそが通常の景気循環局面を越えて、複数の好景気群を束ねる、短・中期の景気循環を超越した存在「超景気」と呼べるものだ。本書は、2011年を大底に第3の超景気が始まり、第1回の景気のピークが2017,18年に到来し、いったん21、22年には厳しい景気後退期に見舞われるが、24～25年には再び第2回の好景気がやってくると予測する待望の経済予測本。

ウクライナ危機によって安全保障が身近なものとなってしまった世界。安全保障を理解する上で、その枠組みといえる大戦略（グランドストラテジー）の理解が不可欠だ。大戦略とは戦場の勝ち負けを超え、国家の命運を左右するもっとも次元が高い戦略。地政学から外交、核抑止戦略まで国際政治を理解する上で欠かせないフレームワークだ。 　本書は、そのエッセンスを大戦略の枠組みを構築した６人の巨人たちから学ぶガイド『大戦略（グランドストラテジー）の哲人たち』（2013年、日本経済新聞出版社刊）を『大戦略の思想家』と改題してビジネス人文庫として刊行するもの。 　本書が取り上げる大戦略の思想家は以下の６名。多くの著作が翻訳されている。 (1)ハルフォード・マッキンダー　イギリスの地理学者で「地政学の父」と呼ばれる (2)マイケル・ハワード　イギリスの歴史家で今日の戦争学・戦略学を主導 (3)バーナード・ブロディ　アメリカの国際政治学者で、各時代の抑止の概念を確立 (4)ヘンリー・キッシンジャー　アメリカの歴史家で対中外交やソ連とのデタント（緊張緩和）の実務家としても活躍 (5)エドワード・ルトワック　アメリカの国際学者で多くの著作で知られる (6)マーチン・フォン・クレフェルト　イスラエルの歴史家で、クラウゼヴィッツの『戦争論』に真っ向から挑戦

★想定外を乗り越えるサプライチェーン ★「Just In Time」は終焉、「Just In Case」の時代 サプライチェーンは転換点を迎えている。半導体不足、COVID-19、ウクライナ問題などによって既存のサプライチェーンはずたずたにされ、カーボンニュートラルやESGは企業にこれまでとは違った対応を求めています。サプライチェーンの考え方を抜本的に変える時期に来ていることはわかるのだが、ではどうずればいいのでしょうか。それを示してくれるのが本書です。 従来の考え方は「Just In Time」。計画通りに実行してお客様にお届けするのが当たり前という前提の中で、いかに効率的にできるかが主なテーマでした。しかし現在はそれではうまくいきません。精緻な計画を立案したとしても、想定外の事象により実行できないのが常態化しています。 求められるのは「Just In Case」の発想です。サプライチェーンに影響を与える「状況」を素早くとらえてダイナミックなマネジメントを実施します。「ダイナミック・サプライチェーン・マネジメント」こそ、求められるSCMです。 本書はSCMの歴史を踏まえたうえで、ダイナミック・サプライチェーン・マネジメントを「SCM 5.0」と位置付け、経営・デジタル・人材面の施策を多角的に解説します。サプライチェーンに関わるビジネスパーソン必携の１冊です。

＼ダイバーシティ分野の第一人者、羽生祥子が／ ＼約100社の企業研修を通してまとめた決定版！／ 【読みどころ】 ●"性別ガチャ"＝男性か女性かで、本人の意思と関係なく、生き方も働き方もこんなに違うのは、日本固有のモンダイ！ 一体それはどこからくるのか？　なぜ克服できないのか？ 世界から見れば異常値もたくさんあるこの現状をどう克服するか？ 今作も根拠とデータ満載でお届けします。 ●この10年以上でダイバーシティに関する100社以上の研修をしてきた著者。 特に人気の「ダイバーシティが進まない4つの時代背景」と、「現場あるある質問＆お悩み」を分かりやすく、本音で解説！ ＜現場あるある質問＆お悩み＞あなたの組織にも、ありませんか？ １）女性活躍は逆差別だ！男性から不満 ２）女性を役員にして業績が上がるのか？ ３）海外のやり方は日本ではうまくいかない ４）DEIって何？職場に平等は不要！ ５）女性のほうにも原因があるのでは？　 ６）人の家庭の夫婦分担に口を出せない ７）紅一点の女性役員に若手が引いている… ８）女性で管理職候補になる人がいない ９）子どもがいない人にしわ寄せがいく 10）若い世代は自然と女性リーダーが増える ●先進企業はここまでやっている！　項目別・実践ノウハウをたっぷり紹介！ １）年間スケジュール、社内意識調査 ２）社長のコミットメント、メッセージング ３）女性リーダー育成、パイプライン構築 ４）スポンサーシップ、リスキリング ５）男性育休取得 ６）製造業、中小企業 ７）理系人材採用 性別も世代も超えて、"スッキリ腹落ち"できる、ダイバーシティの決定版です！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス・シリーズの第3弾。 バブル崩壊、株価暴落のあとに必ず読まれる、恐慌論の名著。 ●会社型投資信託のブーム ●レバレッジ効果への信仰 ●バブル紳士の跋扈点 ●動きの鈍いFRB これ、いつの話? 第二次大戦後最悪の金融危機といわれるサブプライム・ショックに見舞われている2008年の話ではない。 1929年の大暴落、その後の世界恐慌につながるアメリカのバブル当時の話である。 「本書は1955年に初版が発行された。以来、40年、版を重ねている。この本がこれだけ長いこと売れ続けているのは、 著者はともかく中身がいいからだと評価していただいているようだ。まずいくらかは役に立つかも知れない。 だがこの本が時代を超えて長寿を保っているのは、別に理由がある。増刷され本屋に並ぶたびに、バブルや株安など 何事かが起きるのだ。すると、この本への関心が高まる。そう遠くない昔に好景気が一転して深刻な恐慌につながったときのことを、 多くの人が知りたいと考えるからだろう」(1997年版まえがき) ガルブレイスの作品の中では小品だが、中身は濃い。サブプライム危機が世界経済危機に拡大しそうな現在の状況を考えるうえで、 貴重なテキストといえる。

第四次産業革命は人類の生活を根本から変える。ダボス会議創設者がグローバルエリートとの対話を通じて歴史的転換点の到来を予言！ ・AI(人工知能)の能力が人間を超える日はいつ到来するか? ・自動運転車は車の未来をどう変えるか? ・3Dプリンターは、製造業を破壊するのか? ・拡張現実や人間とコンピューターの融合は、世界をどう変えるのか? グローバルエリートが集うダボス会議で行われたディスカッションを基に、来たるべきメガトレンドを予測する。

波瀾への備えは万全か? あなたは生き残れるか? 第四次産業革命という社会変化をどう乗り越えるか。 グローバルエリートとの対話から近未来を予見する。 ●第四次産業革命で登場する新技術は、既存の社会を破壊し、社会を崩壊させ、無秩序状態を生み出す可能性すらもつ。AIやバイオテクノロジー、新素材、量子コンピュータなど、私たちのこれまでの常識が通じない時代が、すぐそこまで来ている。 ●第四次産業革命のテクノロジーは、まさに破壊的である。そして指針や基準は、まだ存在しない。この新しい技術を、社会共通の利益となるように導くには、どうしたらいいのか? ●本書は、グローバルリーダーとの対話を通じて、来たるべき新世界への備えを説くものである。

■世界がカーボンゼロを競う、投資とイノベーション、実装の最前線。変化を追いかけた日本経済新聞大型連載を書籍化。 ■大気中に蓄積する温暖化ガスの量は、この50年で2倍以上に増えた。地球温暖化を食い止めるのには、排出量と吸収量を同じにする実質ゼロにまで減らす必要がある。人類史において農業、産業、情報に次ぐ「第4の革命」カーボンゼロ。日本を含むほとんどの先進国は2050年の実現を目標に掲げたが、その道のりは平たんではない。 ■ＧＸ、蓄電池、水素、原発、再生エネテック、ウクライナ侵攻の影、気候変動ポリティクス、移行戦略に集まるマネー――。企業の盛衰や国家の命運をも左右する脱炭素の奔流に迫る。

「最近の若い人は内向き志向で海外旅行に興味がない」――。これ、ウソです。統計調査やアンケートの結果は、そのまま受け止めると実態とズレが生じてしまいます。 日本からの海外渡航者に占める20代の比率が大きく下がっている。これは事実。しかし20代の人口そのものが少子化で大きく減っているのだから、20代の渡航者も減るのは当然です。20代の中で渡航者の割合をみると、80年代後半のバブル期の20代よりも上回っています。「若者の海外旅行離れ」はかなり無理がある。ウソと言っていいでしょう。 　いわゆる「統計にダマされない」系の本では、「数字で一般人をダマして買わせようとする悪い大人がいるから、惑わされないようにしよう」という趣旨のものが多いですが、学者やアナリストら統計のプロらも意図せず検証を欠いたデータを公表し、それをメディアが無批判にニュースとして報じることで、おかしな数字が悪意なくニュース視聴者・閲覧者に届いてしまっているのが実情です。本書ではそうした具体的な事例をケースに分けて紹介し、違った角度からの見方を提示します。 ＜紹介事例＞ ・消費不況の元凶は、モノを欲しがらない若者のせい？ ・内向き志向の若者急増で「海外旅行」に興味ナシ？ ・「キレる若者」が急増しているのは教育が悪いから？ ・最近の若者は「政治」に興味がないのか？ ・保育園建設に反対しているのは中高年のオヤジ？ ・訪日観光客向け商戦は「爆買い」終了で崩壊したか？ ・「使える人材輩出大学」　ワースト１位は○○大学？ ・禁酒すると早死にするって本当？ ・開票速報番組　なぜ開票率数％で「当確」が打てるのか？　ほか多数

「責任があいまい」「何も決められない」「隠ぺい体質」…… それ、組織をダメにする“報連相依存症”かも！ 　トラブルや不祥事があった際に、「報連相を徹底する」というのが、一番手軽な再発防止策となる。しかしそれは、「以後気をつけます」と言うのとあまり変わらない話なのだ。 　企業という人間集団では役割の明確化を含む業務の標準化が行われていないと、「とりやすい行動をとる」「意思決定が行えずフリーズする」「迷走を始め、間違った方向に進んでしまう」など、深刻な事態を招くおそれがある。 　そこに報連相依存が加わると、意思決定不全がさらに増幅し、危機的な状況が現実のものとなるのである。 　本書は、経営人事コンサルタントとして活躍、複数社で社外取締役も務める筆者が、物語コーポレーション、クックマートなど優れた実践事例とともに、意思決定力を持つチームをつくり、成長から後戻りしない経営を実現するための特効薬の処方箋を提示する。 【目次】 序　章　意思決定の不全をもたらす「報連相」への依存 第１章　日本的意思決定システムの限界 第２章　サバンナ原則――ヒトの心と行動 第３章　ヒトの本能に合致した組織づくり 第４章　情動に働きかけるマネジメント 第５章　意思決定する心を持つ 第６章　標準化による後戻りしない経営 第７章　生命体としての企業

★優秀な人を集めたのにできあがったのは残念な組織、いったいなぜ？ ★集団心理の専門家による「組織」の心理 ★働く「みんな」のつくり方を知るために 人は、集団になると愚かな決断をする 集団よりもひとりで働くほうが人間関係でもめないし、同調圧力に屈することもないし、サボる人も少ないでしょう。 しかし、やはり大きな仕事は集団でないと成し遂げられません。 集団には問題がつきものです。「意見を言っただけなのに人間関係が悪くなる」「ものを言える空気がない」などの問題が起きるのは、集団で暮らす人間の特性が背景にあります。人には、「古来より変わらない普遍の集団心理」と「現代特有の集団心理」がありますが、このふたつを押さえて、集団について考える必要があります。組織を一歩進めたいとき、「集団心理」を知ることはとても有効です。 この本は、社会心理学、産業・組織心理学の専門家が、どのように集団をよくしていくかを科学的な知識や論文を背景に、さまざまにご紹介します。

「スコープ3排出量の算定」を学びながら、「脱炭素経営」を成功に導く要諦を解説！ ●温室効果ガス排出量（スコープ1・2・3）の算定方法を、 算定基準「GHGプロトコル」に基づいてやさしく解説 ●排出量を削減するための手法と計画立案の基礎も解説 ●トヨタ自動車、テスラ、アップルなどの企業事例を通じて、炭素会計や脱炭素型のビジネスモデルへの理解を深めます 多数の国内大手企業に対し、スコープ３算定と脱炭素経営のコンサルティングを手掛けてきたみずほリサーチ＆テクノロジーズが、企業が躓きやすいポイントを押さえて解説します。排出量の算定や、削減のための戦略を、自社で自信をもって検討・実践できるように導きます。 炭素会計とは？ 東証プライム市場の上場企業には現在、温室効果ガス排出量の開示が求められている。自動車や電子機器などのサプライチェーンでは、世界の企業間で排出量データが流通するようになった。さらにはいかにCO2を排出しないビジネスモデルに変えるのか、投資家や市場が企業にその戦略を求めるようになった。だが、自信を持って戦略を語れるのは一部の企業に限られる。 炭素の排出を的確に把握し、削減への道筋を見通せることは、全てのビジネスパーソンが身に着けるべき基本的な素養となる。そこで世界共通で使われ始めたのが、「炭素会計」（カーボン・アカウンティング）だ。

経営における意思決定の精度向上を目指す 　世界中で気候変動のリスクは年々高まっており、日本でも豪雨や酷暑等が毎年甚大な被害をもたらすようになりました。これらを背景にグローバル企業は気候変動時代における競争力の確保に向け、業態転換を含めたダイナミックな対応を始めています。 　日本企業もようやく重い腰をあげ、気候リスクを経営リスクとして捉え、RE100（再生可能エネルギーの使用を進める国際企業連合「RE100」が主宰する温暖化防止の企業表彰）などに本腰を入れ始めました。しかし、日本の取り組みは欧米諸国にかなりの後れを取っており、グローバルスタンダードから引き離されているのが実情です。 　本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

脱炭素に向けた取り組みが求められる今、GXを自社の成長に結びつけるために必要な“人材育成”の戦略と組織への実装を促す初の解説書。 すでに実践している企業の担当者や、業界関係者との対談も多数掲載！ 日本政府が2050年までに「カーボンニュートラルの達成」を宣言、脱炭素社会への流れは不可逆なものとなり、企業は脱炭素に向けた取り組みがいっそう求められる時代を迎えた。そこで不可欠となるのが、GX（グリーントランスフォーメーション）の推進だ。GXを自社の成長につなげるためには、時局に適った施策を、スピード感を持って実行できる“GX人材”を社内に抱えることが必須となる。 本書は、脱炭素経営の概念とその重要性から、GX戦略のフレームワーク、GX人材ポートフォリオの構築、GX人材の評価と報酬、GX人材の海外動向から中小企業のアプローチまでを、豊富な事例とともにまとめた、GX人材育成の戦略と組織への実装を促す初の実践的な解説書である。 著者は、DXをはじめ先端技術の導入活用を成功させるプロフェッショナルとして、多くの企業・自治体へ教育プログラムを提供、GX人材育成についても、いち早く育成プログラムを立ち上げ、支援してきた実績がある。 【目次】 第1章：なぜ今、GXが最重要の経営テーマなのか 【対談】国際環境経済研究所理事・U3イノベーションズ共同代表　竹内純子氏 第2章：GX戦略の全体像と企業の打ち手 【対談】みずほフィナンシャルグループ　末廣孝信氏 第3章：GX人材育成の設計思想と戦略的視点 【対談】経済産業省 折口直也氏 【インタビュー】元経済産業大臣　齋藤 健氏 第4章：GX人材育成の実践と組織への実装 【対談】ジャパン・リスキリング・イニシアチブ　後藤宗明氏 【対談】TOPPANホールディングス　山田浩司氏 第5章：「攻めのGX」の実践と新たな事業価値の創造 【事例対談】大和ハウス工業　祖父江伊吹氏 第6章：中堅・中小企業と自治体におけるGXと人材戦略 【事例対談】山陰酸素工業　並河 元氏 第7章：GX人材育成の海外動向と日本の立ち位置 第8章：結論：持続可能な未来を拓く、人と組織へ

なぜトヨタが、あそこまで焦るのか――。それはカーボンニュートラルがこれまでのビジネスルールを一変させ、既存産業を崩壊させるからだ。事業環境を壊す気候変動、企業を追い込むESG潮流、脱炭素市場での中国の独走…。 本書が綴る現実は、21世紀の企業の盛衰は脱炭素が握ることを示している。新たな経済競争「ゼロカーボノミクス」の勃興を直視し、今すぐ動き出さなければ日本企業に未来はない。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界的な脱炭素への流れが 創出する新たなビジネスチャンス！ ◆世界的な「脱炭素」の潮流が促す巨額投資 　エネルギーの主役が化石燃料からクリーンエネルギーに交代する本格的な「脱炭素時代」が到来しました。今後企業において新たな技術開発やビジネスモデルへの転換が進み、巨大な成長機会=投資機会がもたらされることが期待されます。 ◆脱炭素関連投資の魅力を解説 　本書は、脱炭素が生み出す投資チャンス、産業別の動きやソリューションのための最新テクノロジー、そして国内外の注目銘柄まで、今後拡大が見込まれる脱炭素関連投資の魅力を解説します。

小さな町の電器屋さんが20年連続黒字を達成！ 値引きせずに顧客の心をつかんで売る極意が分かる 大手家電量販店やインターネット通信販売の普及に押され、次々に消えていく「町の電器屋さん」。 そんな中、東京町田市にある小さな町の電器屋さん「でんかのヤマグチ」は、なんと20年連続の黒字を達成しました。 近隣への家電量販店の大量出店、消費増税に伴う反動減、近くの道路の拡幅工事に伴う意図せざる店舗の移転━━。これまで数々のピンチに見舞われてきました。ところが山口勉社長は諦めません。家電が必要かどうか探るために店員が顧客の家を訪ねる「御用聞き」営業と店舗営業に磨きをかけ、粗利利益率約40％をきっちり確保しています。 値引きに頼らず、徹底して顧客の心に寄り添うサービスを提供することで、固定ファンをつかんで離さない。その販売術の極意を具体的なエピソードをふんだんに盛り込みながら、分かりやすく解説しました。社員の御用聞き営業にも1日密着。どのように顧客の自宅でコミュニケーションを取り、家電を売るのか。その一部始終を詳しく紹介しています。 モノが売れない。売れても利益がほとんど出ない。成熟する国内市場での生き残り方が分からない。こんな悩みを抱える方々に役立つ情報が満載の1冊です。 第1章　なぜ町の電器屋さんが20年連続黒字なのか 第2章　「脱・値引き」で稼ぐ売り方の極意 第3章　稼げる売り方が定着する　10の実例 第4章　逆境のときこそ売り方を工夫するチャンス 第5章　訪問営業密着ルポこれが売れる瞬間だ！

本書は、筆者が代表取締役を務める会社が抱えていた「従業員が定着しない」「業績が伸びない」「経営陣と従業員の軋轢が解消されない」など、どの企業も抱えがちな課題がどのように解決されたか、その変革の経緯を辿りながら、経営のヒントを与えるものです。 ２０１３年当時、筆者の会社は「ブラック企業」と化し、社内のセクショナリズムが大きな弊害になっていました。結果として、経営陣と管理職、また経営陣と社員の間に溝が生まれ、互いに不信感が蔓延。筆者は２０１７年に社長に就任し、荒れた会社を建て直すべく抜本的な改革に着手します。 筆者はまずビジネスモデルの軸足転換を手掛け、これにより経営が安定。さらに社員が個人で業務を抱え込んでいた「ブラックボックス状態」を解消させ、「業務の工程を可視化」することに成功しました。続いて、どんな仕事にどれだけ時間がかかるかの「時間単価」までを算出。さらには全作業を誰もが遂行できるような標準化を実現したのです。これらを含めた「業務全体の可視化」により、繁忙業務の振り分けや業務による社員の適性までが分かるように。さらには人事制度の変革もあり、かつて社内に横行していたセクショナリズムは無くなったといいます。結果として、今日では業績も右肩上がり。かつては４％程度だった利益率も、現在では７・５％を達成しています。 社員がいかにして、会社や周囲の仲間のために自律的に行動するように変わっていくか――。筆者が約７年にわたって取り組んだ変革の手法について詳説します。企業経営の「行き詰まり」を抱える経営者やマネジメント層にとって、多くのヒントや示唆を与える一冊です。

日本こそ! 大衆迎合主義の危機 ◆腰くだけの労働市場改革、反発を恐れて手を出せない社会保障、補助金漬け飼料米の農政--目先の利益のために社会全体の長期的な利益を犠牲にするポピュリズム政治が日本の将来を脅かそうとしている ◆ポピュリズム政治は世界的な潮流ともいえるが、少子高齢化が急激に進む日本では、その負担は重い。それなのに「先送り」をやめる政治決断ができない。 ◆著者は、経済財政諮問会議の民間議員も務めた規制問題の第一人者。「今を生きる人」「特定の業界の人」にやさしい政策が後代の人たちに取り返しのつかない負担をかけることや、一般消費者に質の低い商品・サービスを押しつけることになることを指摘。 性別や年齢にかかわらず長く働けるようにすることで、社会保険料を長く納められ、給付の抑制を最小限にする、労働・社会保障の一体改革を提言。

「サービス業」なのに客が去ることを恐れておらず、むしろ「客がバカだから」などと陰口を叩く――。そんなダメな“システム屋”の思考回路を、野村総合研究所、スタッフサービスを経て独立したITコンサルタントが辛口で徹底解説。「なぜ日本のシステム屋は国際競争力がないのか」「なぜ技術革新を生み出せないのか」「ダメなシステム屋をユーザー企業はどう見抜いて、どう付き合うべきか」を解き明かします。 　主にユーザー企業の視点から、システム開発会社やITコンサルティングファームなどを「叱る」つもりで書かれた内容ですが、時折、ユーザー企業の情報システム部門や情報システム子会社の“システム屋”にも厳しい視線を向けています。 　システム開発で苦い思いをしたことのある業者・ユーザー双方が、「このままではいけない」という気にさせられる一冊です。

アパレル業界がかつてない不振にあえいでいる。オンワードホールディングス、ワールド、TSIホールディングス、三陽商会という業界を代表する大手アパレル4社の売上高は激減。 店舗の閉鎖やブランドの撤退も相次いでいる。またアパレル業界と歩みをともにしてきた百貨店業界も、地方や郊外を中心に店舗閉鎖が続き、「洋服が売れない」事態は深刻さを増している。 なぜ突如、業界は不振に見舞われたのか。経済誌「日経ビジネス」の記者が、アパレル産業を構成するサプライチェーンのすべてをくまなく取材した。 ユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は、「もう、"散弾銃商法"は通用しない」と業界不振に警鐘を鳴らす。 大手百貨店首脳は「我々はゆでガエルだった」と自戒。業界を代表する企業の経営者から、アパレル各社の不良在庫を買い取る在庫処分業者や売り場に立つ販売員まで、幅広い関係者への取材を通して、不振の原因を探った。 また本書では、業界の将来を担うであろう新興企業の取り組みについても取材した。ITなどを武器に、業界の「外」から勢力図を変えようとするオンラインSPA（製造小売業）や、業界の「中」から既存のルールを変えようと挑戦するセレクトショップなど、国内外の新興プレーヤーの取り組みを紹介する。この1冊を読めば、アパレル産業の「今」と「未来」が鮮明に見えるはずだ。 【登場する企業】 オンワードホールディングス／ワールド／TSIホールディングス／三陽商会／ファーストリテイリング／ストライプインターナショナル／GAP／H&M／三越伊勢丹ホールディングス／大丸松坂屋百貨店／高島屋／そごう・西武　など

書籍『誰がアパレルを殺すのか』（日経BP社）の著者が、アパレル業界にゆかりの深い専門家をインタビューした特別編です。 書籍『誰がアパレルを殺すのか』では、経済誌「日経ビジネス」の現役記者2人が、アパレル業界の不振の原因や未来を担う企業の取り組みを深く分析しています。 本書と書籍『誰がアパレルを殺すのか』を併せて読めば、業界不振の真因やその先に待ち受ける未来、そして新しい希望が見えてくるはずです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネスパーソンとしての人生を、一つの会社で終える時代は過ぎ去ろうとしている。 それに伴い、ビジネススキルの「基礎力」が重要性を増している。 これまで、多くのビジネスパーソンがOJTで学んできたのは、 特定の会社や業界でしか通用しないビジネススキル。 一方で、汎用性の高い基礎的なビジネススキルについて、 体系立った教育を受けたことのあるビジネスパーソンは少数だ。 同じ会社で勤め上げるにせよ、職位が上がり多くの人とかかわるようになればなるほど、 基礎的なビジネススキルの欠如は大きな“失点”につながりやすい。 文章、会話、思考・企画、段取りなど、ビジネス上の必須業務における網羅的で 実践的なスキルを、分かりやすく紹介する。

文章作成に自信がないなら、この本からやり直そう! 文章を書くのが苦手だ――そんなあなたにオススメの1冊です。 仕事をする上で「文章を書く」ことは避けられないにもかかわらず、書くことに困っている、もしくは、書くのが苦手だと思っている人は少なくありません。 多くの文章術の本を読んでも、「結局、うまく文章を書けない・・・」と、困っている人は多いのではないでしょうか? それは多くの文章術の本では、 ●「語彙(ボキャブラリー)」「レトリック(効果的な表現)」などの【表現のストック】 ●「論理」「センテンスの作り方」「文章構成」などの【基本技術】 という文章の部品の作り方のみを解説しているからです。 それだけでは、書くスキルは身につきません。 書くスキルを身につけるには、部品をどのように使うのか、という ●アイデアをまとめて、文章に磨き上げる【プロセス】 が必要です。そこで本書では、【7Stepのプロセス】をメインに解説します。 書くスキルを身につけるためには、【プロセス】に沿って学習し、意味のある実践をすることが重要です。本書を読み終わるころには、文書を書くのが苦手なあなたでも、「書けるかも」「書けそう」という期待感や希望を持てるでしょう!

「わかりやすく話す」「伝わる文章を書く」―― これらの基礎となる「考える方法」を説明します。 「“ちゃんと考えろ”といわれるけれど、どう考えればいいのかわからない」 ――そんな方にピッタリの本です。テーマは「考える」。 今の時代、考えないで仕事をすることは、ほぼありません。考えないと仕事になりません。 それなのに考える方法はなかなか教えてもらえない。 「ロジカルシンキング」の本は多数ありますが、「本を読んでもなかなか使えるようにならない」 という方は少なくありません。その理由は本書に書いています。 ロジカルシンキングの前に身につけるスキルが、本書で紹介している５つの「考えるスキル」なのです。

デキる人はみな質問上手 この本であなたも！ 本書は「誰も教えてくれない」シリーズの1冊です。このシリーズでは、仕事をする上では必要なんだけど、会社（もしくは学校）で教えてもらうことがまずないスキルにフォーカスしています。言い換えれば、「いつの間にか通り過ぎてしまった基礎スキル」です。そんな基礎スキルをきちっと体系化し、一緒に学んでいこうというのが、このシリーズのコンセプトです。 本書のテーマは「質問するスキル」。質問するスキルを習得すると、次のようなメリットがあります。 良い質問ができると「(1)情報を引き出す」ことができます。 自分・他者にかかわらず「(2)思考を促す」ことができます。 周りとの「(3)関係を築く」ことができます。 単なる質問テクニックではなく、「質問するスキル」として、学び方をお教えします。

好評の「誰も教えてくれない」シリーズ本の1冊です。仕事をする上では必要なんだけど、会社(もしくは学校)で教えてもらうことがまずないスキルにフォーカスしています。 本書のテーマは「問題解決」です。 「問題解決」には基本となるプロセスがありますが、単純に「このステップを踏んでいけば問題を解決できますよ」というものではありません。問題解決に至るまでには質問力や文章力が必要で、解決までのプロセスを設計して計画する力も欠かせません。また、それらの大前提として「ちゃんと考える」こともしなければなりません。 問題解決とは総合力なのです。 本書では問題解決力を確実に身につけられるように、手順ではなく「プロセス」を解説しています。プロセスの特徴は思考法を解説していること。ステップごとに求められる思考法をマスターすれば、「ビジネスに必要な問題解決スキル」を身につけることができます。

誰でもリーダーシップは身につけられる！ 「最強スキル」の獲得法はこれだ。 日本を代表するマーケター・森岡毅氏による、待望の最新刊のテーマは「リーダーシップ論」！ コロナ禍を生き抜く出口戦略も提言 　コロナ禍の今こそ必要なのは、自分の意志と選択で未来を変えるための「リーダーシップ」。自分も人も活かせる存在になるために何をすればいいのか、最強スキルを獲得するためのノウハウを詰め込みました。 　リーダーシップは、意図的に経験を貯めることで、身についていく後天的なスキルである――。一度しかない人生を、自分自身が「やりたいこと」を実現させる人生へとシフトチェンジさせたい人に、ぜひお読みいただきたい1冊です。 　著者自身も、最初から優秀なリーダーだったわけではありません。苦しみながら、どのように「人を活かす」「人を本気にさせる」スキルを身につけていったのか。自身の「悪戦苦闘のリーダーシップ」を、エピソードを交えて語り尽くします。 　本書終盤では、コロナ災厄時代のリーダー論を展開しています。「『安全』といえばすぐに社会的使命を放棄しようとする日本の風潮はおかしい。なぜならば、『100』のままでもマズいけれど、すぐに『0』にしていては長期戦必至のコロナ災厄を日本人が生き抜くことはできないからです」（本文より）。著者が考える、コロナ災厄からの大胆な「出口戦略」も。

長年国際金融ビジネスの指標として用いられてきたLIBOR(ロンドン銀行間金利)が不正操作スキャンダルで信用失墜。2021年に消滅することになりました。 LIBOR廃止は、日本にとって他人事では済まされません。日本の金融機関、投資家、一般企業も巻き込む大変な事態なのです。外貨建て債券を買った人はその金利がLIBORに連動しているものが大部分です。中小企業で米国などに進出する際、建設費用をドル建てで借りていれば利払いはLIBORという契約が少なくありません。そうした取引の契約内容の柱である金利指標を変更しなければならないのです。ただし新しい指標の金利が投資家に有利とは限りません。契約の見直しにおいて大混乱が想定されます。 現に2014年にパウエルFRB理事(現、議長)は「LIBORが無くなれば、150兆ドルに上る契約が見直され、長期にわたり、高い費用がかかり、不透明な交渉が必要になる。しかもLIBORが無くなった時の頑強なバックアップはない」とし「恐ろしい混乱だ」と表現しています。この混乱は不可避であることをいち早く覚った国際金融に関わる金融機関は、戦々恐々として始めています。テクニカル・デフォルト、集団訴訟のリスクが高まっているためです。 本書は、国際金融市場の指標であるLIBORの誕生、発展、不祥事による危機、見直し、廃止までの波乱万丈の軌跡を明らかにするもの。LIBORは世界で350兆ドルの取引に使われていますが、Xデーは刻一刻と近づいているのにもかかわらず、その影響の割には対応は進んでいません。日本の金融機関の多くは、本書によって初めて影響の大きさを知り、対応への奔走が始まることが想定されます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

なぜ「おじさん」ばかりが権力を握る組織は劣化するのか。日本企業が長期にわたって停滞しつづけた真の理由に迫る。 中高年男性ばかりが経営の主導権を握る、同質性集団が陥る罠とは何か。激動期に30年も現状維持を選択した「サラリーマン社長」の生態をはじめ、新卒大量一括採用と終身雇用がもたらした弊害など「日本型組織」の問題を読み解く。 行動経済学や社会心理学など豊富な学識をベースに、さまざまな企業実例なども紹介しながら解説する、ユニークな日本組織論が誕生した。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2022年の男性育休の取得促進義務化を前に 自社の男性育休取得率を上げるにはどうすればよいのか？ 先進企業事例や体験談を交えながら解説します。 【目次】 ◆男性育休、こんな誤解していませんか？ ◆第1章 育児・介護休業法の改正で2022年から何がどう変わる？ 男性育休義務化丸わかり ◆第2章 企業側にとっては何が課題？人事部や管理職必読 男性育休義務化 企業がやるべきは？ ◆第3章 職場にどう切り出せばいい？育休に入る前に何をすればいい？ 新米パパの育休取得ガイド ◆第4章 トップダウンで進め、イクボスを育成 すべての人が働きやすい環境づくりがポイント 男性育休率が高い先進企業取り組み紹介 ◆第5章 書き込むだけで課題が見えてくる 社内研修や家族会議でも使える 男性育休実践ワークシート

経営改革を断行し、「右肩上がりを前提にしない経営」を確立。グローバル化を進め、売上高の7割を新興国市場で稼ぎ出す体制に―「世界で勝てる製造業」への取り組みを語る。一足早く“世界経済の大転換”にさらされた建設機械業界。世界で勝つための答えが、ここにある。

顧客企業が2200社、その評判を聞いて毎年150社以上の新規顧客が増え続けているという大人気の会計事務所の代表が、中小企業の経営者に「コレだけは知っておいてもらいたい」という財務のコツを伝授します。 　会社のどこに手を打てばいいのかが分かる未来会計図、利益の出し方とお金の残し方が分かる月次決算書など、著者が長年の経験からつくり上げた小さな会社のための財務ツールを丁寧に解説。また、著者自身が経営に取り入れている、経営者と社員が目標に向かって一丸となる経営計画の立て方と、その実践方法についても熱く語ります。 第１章　小さな会社を元気にする、数字のつくり方 第２章　経営計画書を作り、実践する 第３章　不況に負けない財務体質を作る 第４章　小さな会社のトップの仕事

IoTでコマツが変わる！　コムトラックスの標準装備で「機械の見える化」を実現したコマツが、無人ダンプトラックに続き、ドローン、ICT建機で「施工の見える化」に挑む！　さらなる競争力の向上とビジネスモデルの変革を目指す、ダントツ経営の原点を語る。日本経済新聞での好評連載「私の履歴書」に大幅加筆。

■昔のほうが、生活は豊かだった。社会の中間層には経済的活力があり、社会インフラはきちんとメンテナンスされていた。だが、その後何十年にもわたって経済成長率は大きく鈍り、中間層の時間当たり賃金は減少する一方で、CEOの賃金は10倍になった。富の格差は広がる一方だ。 ■「経済学の父」とされるアダム・スミスは、自由な市場はすべての人にとっての最善を生み出すと考えた。だが、現実世界を見回すとスミスの「見えざる手」が機能していないように思える。むしろ、ダーウィンが観察したように、個々の動物の利益と、種としての大きな利益は深刻に対立している。 ■このダーウィンの観察を、経済に応用したら、どんな世界が見えるだろうか。個人の利益と、社会全体の利益は、どうやってバランスさせればよいのだろうか。格差、教育、公共投資、貧困といった諸問題に対し、人気経済学者が解決策を提示する。

きれいごとだけでは生き残れない。人を操る「ヒューマンスキル」を手に入れよう! ロジカルシンキング、プレゼンテーション、マーケティング…… MBAで教えてくれるような「正当派のスキル」だけでは、現実のビジネスは進まない。 上司を操り、部下を利用し、時にはさりげなく、時にはわざと衝突しながら自らの意思を通していく。 経営環境が厳しくなればなるほど、そうした「ダークサイド・スキル」が欠かせないのだ。 本書は、リーダーになるために必要な「7つの裏技」を紹介。 「修羅場企業」のコンサルを多数手がけた著者が、実例にもとづき解説する。 良品計画を立て直した松井忠三氏との対談も収録! ◎7つのダークサイド・スキル その1 思うように上司を操れ その2 KYな奴を優先しろ その3 「使える奴」を手なずけろ その4 堂々と嫌われろ その5 煩悩に溺れず、欲に溺れろ その6 踏み絵から逃げるな その7 部下に使われて、使いこなせ

発想のスイッチ切り替えよう! 消費者調査で見えた、今地域観光に必要なこと 「来て下さい」よりも、「行ってみたい」に。 「誘致・誘客」から「引力ある地域の創造」へ。 インバウンド―辺倒でなく、日本人客重視を―― 持続可能な観光への条件を明らかにする。 ○本書のテーマは、「観光におけるブランド構築」。 今日、全国各地で観光による地域振興への機運が高まり、顧客争奪戦が激しくなる中、 観光ブランド・地域ブランドへの関心が高まっている。 ○これまでの観光マーケティングは、「ぜひ、来てください」という誘致型のプロモーションが主流だった。 本書では「ぜひ、行きたい」とお客さんを引きつけ、地域の魅力を高めるにはどうすべきかを提示する。 ○強いブランドには“引力”がある。京都に来る観光客は、誘致されたからではなく、京都に引きつけられたからやって来る。 本書では、地域が観光客を引きつける力を「地域引力」と表現し、 いかに「地域引力」を向上させるか、どうすれば強いブランドが生まれるのかを 内外の消費者調査をもとに分析する。

日本経済はこれから何で食べていくのか。そのことを考えたとき、「観光」という産業がにわかに輝きだす。瀬戸内デザイン会議は多士済々、日本屈指の観光資源を有する瀬戸内に縁を持つ経営者、デザイナー、建築家、編集者、アーティスト、投資家、料亭女将、住職などが集結。日本だけでなく世界を視野に入れ、観光という産業の未来を考える。それぞれの見識を持ち寄り、頭脳をフル回転させて議論するだけでなく、実際に行動するプロジェクト。第1弾では歴史ある旅館を立て直し、第2弾では船による観光の可能性を模索。そして今回の第3弾では、「倉敷」を舞台に、観光開発の難しさ、光と影について考察する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 気候変動対策はいまや地球規模の課題です。 多くの国でカーボンニュートラルの目標が掲げられ、企業にも脱炭素化の取り組みが求められています。 日本では、上場企業に対して温室効果ガス排出量の開示が段階的に義務化され、 大企業を中心に取り組みが進んでいます。 脱炭素のさらなる加速に向けて、サプライチェーン全体で取り組みが加速していくなか、 大企業だけでなく地域の中小企業にも対策が求められるようになります。 資金やノウハウ、人材に制約がある中小企業は、どのように対応すればよいのでしょうか。 本書では、脱炭素の専門家が、中小企業が カーボンニュートラル経営を実践するための手法を5つのステップでわかりやすく解説しています。 さらに、補助金や伴走支援など地域の中小企業向けの自治体の取り組みや、 脱炭素化をメリットに結びつけている企業の先進事例を多数紹介。 脱炭素経営を単なる義務ではなく、長期的なコスト削減や新たな取引先の獲得機会、 企業や自社商品のブランド価値の向上につながる経営戦略として取り組む方法をまとめています。 【目次】 Part1　地域におけるカーボンニュートラルの課題 Part2　カーボンニュートラル経営の進め方 Part3　国や地域の支援を活用して取り組む Part4　各地域でのカーボンニュートラル取り組み実例 Part5　地域企業が実践できる環境情報開示 Special Interview 【バーチュデザイン／吉高まり氏】 地域のメリットにつながる脱炭素化への道を探る 【CDP Worldwide-Japan／松川恵美氏】 世界標準にのっとった情報開示の意義とメリット Cross Talk 【エコワークス／小山貴史氏】 地域に根差す中小企業が環境経営に取り組む理由 【能作／能作克治氏、能作千春氏】 人と地域への思いやりが伝統工芸に新風を吹き込む 特別企画 【佐賀県の挑戦】 地域を巻き込んで進むカーボンニュートラルを実現するための取り組み

みんな小さく賭けて、素早い失敗、素早い学習を繰り返していた！ 変化が速い今の時代、机の前で大きなプロジェクトを計画しても決して成功できない。 成功している人と組織は、アイデアをすぐに小さい段階で実践している。 ユーザーからの声や市場ニーズを反映して方向転換することで、魅力的なサービスを作り上げ、成功につなげている。 グーグル、ピクサー、スターバックス、グラミン銀行、大物コメディアン、有名建築家など数多くの事例を紹介。

「人がいない」と嘆く前に「採用力」を磨け！　「ここで働きたい」と思える企業への改革が有益人材を集め、成長軌道を生み出す――本多プラスなど注目企業の実践例をもとに解説する「組織・人材活性化」の要諦。

いつまで「儲からない」と悩む気ですか 世界を舞台に飛躍する秘密は 高収益をもたらす「情報の輪」だった! 急激な人口減少や第四次産業革命で拍車がかかる企業の短命化など逆風が吹き荒れるなかで、日本の中小企業はいまも低収益に甘んじ続け、多くの経営者が「自社を守れるか?」「次世代にうまくバトンタッチできるか?」と不安に苛まれている。 しかし、日本には世界に誇れる技術やノウハウを持つ中堅・中小企業はいまなお健在で、実際にそれらを武器に海外有力企業と対等にわたり合い、市場を開拓し、高収益を上げる企業は存在している。 コンサルティングを通じ現場を見てきた著者は、低収益の最大の理由を「情報の欠如」にあると指摘する。世界には、海外の有力企業が形作り、高収益のビジネスを生み出す舞台となる「情報の輪」がある。にもかかわらず、その輪に参加できないという理由だけで、せっかくのおいしい情報(アライアンス、イノベーション、販路拡大などのきっかけ)にありつけずにいるというのだ。 では、なぜその「情報の輪」に参加できないのか。どうすれば参加できるのか。さらに、参加した後に有益な情報を効率的に取り入れ、海外の有力企業とつながり、自社の強みをアピールし、彼らと共に新たな高収益事業を生み出すにはどうしたらいいのか 本書は、海外進出を飛躍の契機に高収益を上げている中小企業の事例を分析。そこに共通するKFS(成功の鍵を握る要件)を明らかにし、それらをいかに組み合わせれば「情報の輪」に入り、これを上手に活用できるのかを実践的に解説するもの。著者が実際のクライアント指導や取材を通じて蓄積したノウハウをわかりやすく解説する「現場で活かせる知識集」である。

2023年10月にはコロナ前を超える外国人観光客が来日し、日本は名実ともに「インバウンドの完全復活」を遂げた。円安の後押しも受け、2024年は間違いなくインバウンドが日本経済を支える１つの太い柱となる。そんな今だからこそ小さな会社が「やるべきこと」と「やってはいけないこと」を、インバウンドビジネスの専門家が徹底解説。事例を交えながら、今日からできる売上UPのインバウンド対策をわかりやすく紹介。すでにインバウンド対策に取り組んでいる会社だけでなく、これからインバウンドに取り組む方にも読んでいただきたい１冊。

200社以上で実証済み、売上を倍増させる日報の秘訣を大公開! 本書には、地方都市の中小零細事業者が、短期間のうちに売上を倍増させた事例がたくさん登場します。それらの企業の共通点は、経営者が紙の日報を活用していることです。 朝5分で一日の予定を書き、昼は業務中に気づいたことをちょこちょこメモし、夜7分で一日を振り返り、よかったことをルール化し、悪かったことを改善したり、やめたりする。 つまり、経営者が、日報を使ってPDCA(計画・実行・振り返り・改善)をどんどん回し、日々、改善を積み重ねているわけです。 学校の勉強では、予習・復習をちゃんと実行すると成績が上がります。企業で言えば、この予習・復習がPDCAに当たります。 これを頭の中でやろうとしてもなかなかできません。それを誰でも継続して行えるよう工夫したのが、本書で紹介するPDCA日報で、導入実績は200社を超えています。 IT全盛の今、紙の日報は古めかしい感じがします。また、忙しくて書く時間がないと思われがちです。しかし、忙しい人ほど、PDCAを高速で回すツールが欠かせません。 著者の提唱する手書きのPDCA日報を継続して活用する企業は、地方都市にあり、なおかつ零細規模ながら右肩上がりで業績伸長中です。 実際、著者のクライアント(社員10人以下)の85.6パーセントが、日報導入により売上を2倍増、3倍増させています。 本書は、PDCA日報を導入した実例をベースに、中小零細企業が日報を活用してPDCAをすばやく回し、利益の出る事業構造に会社を変えていくノウハウをまとめました。 本書に出てくる日報などのフォーマットはダウンロード可能ですので、ぜひ日々の経営にお役立てください。

中小零細事業者の黒字経営バイブル! 大手(強者)と同じやり方では、負けて当たり前。弱者には、弱者に最適な「正しい勝ち方」がある! 頑張っているのに儲けが出ない、という話をよく聞きます。 その原因は何か。外部環境のせいではない。戦略が間違っているから、あるいは戦略がないからです。 メディアに出てくる経営戦略は、大企業用（強者）のものばかり。中小零細（や業界２位以下の企業）が実践してもうまくいかない。 弱者には弱者の戦略があります。弱者でも、正しい戦略を実践すれば相当しぶとい。 いや、局地戦なら大企業を打ち負かすことができる。 実際の戦争でも、大国がゲリラ戦で打ち負かされる時代だ。 中小零細企業、個人事業主が利益を出すための「正しい戦略」とその実践方法を、本書で余すところなくお伝えする。 ◎竹田式「弱者の戦略」の4大ポイント (その1) 差別化。人と同じはかなりやばい。 (その2) 小さな1位。人は1位は覚えるが、2位以下は覚えない (その3) 一点集中。「強者」は何でもやる。「弱者」は1つに絞る。 (その4) 接近戦。常に相手の上をいく作戦を考える。

社長の99％は幹部社員に不満を持っている。 経営幹部が学ぶべきことのすべてを心構えから理論、 ノウハウまで体系的に網羅した、今までありそうでなかった仕事の教科書。 大手都市銀行を経て複数の中小・ベンチャー企業で取締役を務め、コンサルタントとしても多くの経営者と接してきた著者は、こう感じています。 小さな会社の経営者は、必ずと言っていいほど頼りになる参謀を求めています。しかし、そんな経営者のお眼鏡にかなう人材はなかなか現れません。なぜでしょうか。そもそも小さな会社の参謀を育てる教育体系がないことが、大きな原因です。 そんな問題意識から、著者は「中小企業のための『経営幹部講座』」を企画し、登壇。受講料は3日で約30万円と高額ながら、満員御礼が続く人気シリーズに育てました。そのエッセンスを凝縮したのが本書です。 実践ですぐに役立つ計画表のフォーマットなどを多数紹介すると同時に、上司としての心構えを熱く説きます。スキルとマインドの両面から「幹部力」を高める1冊です。

ダメな広報には特徴があります。活動目的が明確になっていない、持続可能な体制になっていない、広報活動そのものを広告だと思っている、プレスリリースを出すだけ……根底にあるのは、経営者の無関心あるいは行き当たりばったりの方針です。 良い広報部・良い広報機能には4つの要素が必要です。その4つとは、(1) 明確な役割、(2) 他部署との連携、(3) 適切な人材、(4) 適切な施策です。 中小企業やスタートアップ企業の多くは (4) 適切な施策 ばかりに目を向け、「SNSがちょっと使える広報未経験者」を「ひとり広報」として置いてしまっていることも多いです。この結果、メディアに露出することや、プレスリリースを作成することが活動目的となってしまい、自社のビジネスを開拓することができず、売上増に至らないことも多々あります。 本書は小規模なBtoB企業向けに、広報戦略、組織、業務、人材採用、評価方法を網羅的に解説します。

実務で使える会計センスが2時間で身につく！　経営者・営業マンの会計と、経理担当者の会計は違う！　大企業の会計と、小さな会社の会計は違う！　だから、ほんとうに必要なコトだけを説明しました。中小企業の現場を熟知した税理士が、徹底して中小企業の経営者に対する目線で書いた会計の本。

精神論では、会社は儲からない！ 儲けの７割は、「整頓」で決まる！ 儲かる中小企業の現場には、どんな工夫が隠れているのか？ 累計5万人が視察した「強い会社の現場」を豊富なカラーな写真で詳しく紹介。 Q&A形式で、結果を出す環境整備の極意をわかりやすく解説します。 写真で一つひとつのノウハウがひと目でわかり、今日からすぐに実践できます。 自分の会社を成長させるために、名経営者の話をたくさん聞いてきたけれど、 なかなか結果が出ない――そういう人は多くいます。 それはなぜでしょうか。 その名経営者が率いる会社の現場を、 しっかり見ていないからではないでしょうか。 名経営者がどんなに言葉を尽くしても伝わらないものがあります。 なぜなら、経営の真髄は現場にあるからです。 本書では、累計5万人が視察に訪れた株式会社武蔵野の現場写真を多数掲載。 あなたの会社を「儲かり体質」に変えるノウハウをお伝えします。 ＜あなたの会社を「儲かり体質」に変える５ステップ＞ １．５万人が視察した株式会社武蔵野の現場の写真がたっぷり！ ２．写真があるから、すぐにパクって実践できる ３．自社のモノの置き場所、置き方が改善される（＝整頓） ４．会社が変わる。社員が成長する（形から入って心に至る） ５．儲かる会社の土台ができる！

小さな会社でも“強み”は必ずある 5年で売り上げを12倍に増やした例も！ 苦境に陥った中小企業を再生させてきたデザイナーが“生き残り”ノウハウを伝授 優れた技術を持ちながら、メーカーの海外移転や後継者不足などの影響で危機に瀕している中小企業は少なくない。そんな中、オリジナル商品とそれを実現するデザインの力によって復活する中小企業が注目されている。仕掛けているのは、デザイナーの金谷勉氏。本書では、金谷氏が手がけた成功事例を通して、中小企業が生き残るための方法を解説する。

大阪のペンキ屋、人材育成革命で快進撃! メールすらない会社の後継者になった、 ド素人の娘婿が繰り広げる熱闘経営物語。 国宝級の職人技を伝承するため、 元アニメーター、元自衛官、外国人などを三倍速でプロに育て上げ、 驚異の業績アップ! 1回笑うために9回は失敗した。 それでも、ライバルが何もしていない中で一歩ずつ進むことが、 かなりのアドバンテージになっていた。 粗利20%ほどでよしといわれる業界で、 4年目にはとんでもない利益をたたき出した。 現場が変われば、業績も変わる。 (第3話より) <主な内容> ・すべての思い込みに「ノー」を! ・女性を3倍速でスター職人に育成 ・国宝級のダイバーシティ ・自衛隊の駐屯地に「金の卵」を求めて突入 ・リンゴ農家のおばあちゃんに学ぶ ・粗利が業界標準の2倍に ・京都の清水寺で入社式 ・お母さんたちを動かした渾身のプレゼン ・「1000人に1人」になる思考法 ・できることから始めてみる ・スマホとロボットで生産性のジレンマを突破

社会起業家とは、ソーシャル・ベンチャーと呼ばれる新しいタイプの社会事業やNPO、NGOを立ち上げた人のこと。著名な写真家である著者・渡邊奈々さんは、本気で世の中を変えようとしているユニークな社会起業家たちと出会い、インタビューを重ね、１冊の本にまとめ上げました。 本書に登場する人々のアイデアと熱い思いが、インタビューに添えられた美しい肖像写真とともに静かな感動を与えてくれます。日本ではあまり知られていない世界的な非営利団体の活動を紹介する貴重な情報源でもあり、NPOやNGOに興味のあるすべての方におすすめしたい新しい仕事の本です。解説は、金子郁容慶應義塾大学教授。

アフリカでの手洗いの普及、ボルネオでの生物多様性保全活動、海洋プラスチック問題への挑戦――。 世界の衛生・環境・健康に貢献するSDGsビジネスを実践し、世界売上高1000億円を突破したサラヤ。 更家悠介社長が次世代に向けて、「地球市民」の視点で切り開く地球環境時代のビジネスを語る。

■80年代金融自由化からバブル崩壊を経て、恐怖の金融庁検査、対話型への転換、地域金融の再定義まで、40年間にわたる地銀史をキーパーソン二人が明かす。 ■一人は大蔵省の護送船団行政の原体験をもち、金融庁長官として「金融処分庁」から「金融育成庁」への大転換を実行した遠藤俊英。もう一人は、広島銀行に30年勤務したのちに金融庁に転じ、歴代長官を支えた日下智晴。役所と銀行の生々しい現場体験をもとに、地銀と行政の実相を描く異色の金融史。 ■専門人材不足だった大蔵省、金融自由化に翻弄された地域金融、恐怖と混乱をもたらした金融検査、歴代長官の金融行政の舵取り――当事者ならではの視点で率直に語る。

「テクノロジーの進化と業界再編」を克服するヒント満載! 　銀行業は、近年の金融環境の変化とともにテクノロジーの脅威にさらされています。特に地銀は、基盤となる地域経済の持続可能性に疑問が投げかけられる中、現在の形を維持できるのかどうか、模索が続いている状況です。 　さまざまなテクノロジーの出現は、銀行業にとって「ディスラプション（破壊）」をもたらす恐ろしいイノベーションと捉える向きもあり、高齢化が進む地方においても、テクノロジーが進化・浸透していくことが確実です。地銀は自らの変革により、新しいテクノロジーの長所を積極的に取り入れていかなければなりません。 　ただし、テクノロジーがいかに進化しても、地銀の存在意義である「地域密着型金融」は大きな価値を持ち続け、そこが最大の強みであることに変わりありません。今後も、地域産業育成や社会的課題の解決などを軸にした「地域密着型金融」にいっそう注力することが期待されています。 　本書では、今、地銀が抱えているこれらの経営課題を解決するための方向性を示しながら、銀行業という今後ますますオープン化していく世界と、地域というクローズしたままの世界の両方をコントロールしながら、地域と銀行を両立させていく「地銀の次世代ビジネスモデル」を提言します。

◆不良債権問題や金融ビッグバンにより都銀・長信銀が再編されたときも抜本的な対策が取られず温存された日本の地方銀行。融資案件不足や長期にわたる低金利で収益が細り存在意義が問われるなか、金融庁から事業性融資の拡大を求められたこともあり、質の悪い融資、アパートローン、ノンバンク業務などで焦げ付きが起き、いま問題が噴出している。 ◆本書は、全国の日経記者が連携し、地方銀行の実態を深掘り取材した成果をまとめるもの。設立20年をむかえた金融庁による行政が適切だったのかについても問うことになる。スルガ銀行のシェアハウス向け個人融資は問題の一端に過ぎず、程度の差こそあれ、多くの地方銀行で同じような問題が起きつつある。地域金融の関係者の必読書となる一冊。

自然エネルギーは、作れば作るほど安くなる“工業製品”だ！ 太陽光発電や風力発電による電力は再生可能エネルギー、または自然エネルギーとも言われるが、実は工場で大量生産される“工業製品”でもある。こうした電力は「スワンソンの法則」に沿って、作れば作るほど安くなることが知られている。事実、太陽光発電の発電コストは既に当初の1/100になっている。しかもまだまだ安くなり、その下限は見つからない。将来的には、太陽光発電の発電コストは“ほぼタダ”に近づく。 　米フォードが20世紀初頭に自動車を大量生産し、“馬”に頼っていた我々の移動手段を一変させたように、電力の世界もこれまでの化石燃料の“狩猟採集時代”から“工業化時代”へと変わる。すると我々の生活も大きく変わる。今から再エネを積極的に導入していけば早ければ2050年には日本でも現行の電力需要量と同じ量（約1兆キロワット時）を再エネだけで賄える計算で、電気料金は現行の1/10～1/2になる。製造業はもちろん、物流、運輸、情報通信などに掛かっていた諸費用も大幅に安くなる。空飛ぶタクシーなどの新産業にとっても朗報だ。石油あるいは石油から作られていた化学製品が電気エネルギーを使った合成によって自然エネルギーから作られるようにもなる。 　その実現のために、取り組む必要があるのは再エネの大量生産だけではない。その工業製品としての“電力”を一時保管する倉庫、つまり蓄電池も大量生産する必要がある。電力の工業化時代は、蓄電池が社会の隅々まで浸透した“蓄電池社会”でもある。その先には“水素社会”も待っている。

「ビジネスに知財戦略」という武器を必要とする、全ての方に贈る本。 大人気小説・ドラマ『下町ロケット』に登場する神谷弁護士のモデルとなった「技術系弁護士」と、 知財業界の将来を担う新進気鋭の「知財会計コンサルタント」が、 ビジネスパーソンのために、最新事例を豊富に取り入れながら、 知財のセオリー・活用法をわかりやすく解説します。 ------------「はじめに」から抜粋 知財は企業にとって経営資産であると同時に、 知財を昇華させた特許権や著作権といった権利は、 法によって作られた人工物でもある。 「法律の深い理解なくして、事業戦略に組み込むことは できないのではないか」という知財、知財権に対する堅いイメージが、 多くのビジネスパーソンがそれを願ってきたにもかかわらず、 知財を付加価値として製品に組み込み、これを競争力の源泉と することを阻害してきた。 本書はそのような「知財の壁」を取り払い、 より一層、知財をビジネスに活用していただくことを旨として企画された、 いわばビジネスパーソンのための知財戦略読本である。

世界初のアルツハイマー治療薬を開発したエーザイ。内藤晴夫代表執行役CEOは経営学の泰斗、故・野中郁次郎氏が提唱したSECIモデルをなぜ、どのように実践してきたのか。経営学と実際の経営のつながりから生まれた「人間のドラマ」。 「hhc企業」への自己変革と社会的価値創造の「物語り」～ 「ここに"内藤『生き方』の経営"と記された手書きのメモがある。……亡くなる直前まで仕事をしていた居室に置かれた資料の中から、付箋に書かれたこのメモは見つかった。……内藤がそのような人間くさい「生き方」としての経営を実践していることを盛り込もうと、野中が書き残したものだった」（本書＜はじめに＞より） 内藤氏にとって、世界初のアルツハイマー治療薬の道は「打ちのめされても カウント8で立ち上がる」連続だった。内藤氏は野中氏の知識創造理論を自らの経営に取り入れ進んできた。 「内藤晴夫さんという人は、俺と議論していても、とにかく必ず異見（いけん）するんだよね。だから、こっちも考えちゃうんだ。内藤さんは、俺にとって共同研究者みたいでしたね」（本書より、野中氏） 知識創造企業エーザイにける内藤氏の「生き方」の経営を記すことは、野中氏にとって最期のワークとなった。奥村氏（内藤氏と長く交流。野中氏とは早くから共同研究し、内藤氏と野中氏をつないだ）、一般社団法人野中郁次郎研究所の理事を務める川田英樹氏は、本書のために野中氏とさまざまなインタビューを行い、共同執筆を進めた。本書は野中氏の没後1年の2026年1月25日に発行。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 知識の創造・共有システムを確立するには?経営組織の硬直化をどう打破するのか?知的エリートの養成法とは何か?企業変革を成功させる条件を探り、エピステモロジー(知識論)に基づく「組織学新モデル」を示す。

《座して待つのか？　次の世代に何を残すのか？　公共交通維持のためにすべきことは何か》 ■日本に鉄道が開業して150年。いま、全国の鉄道は大きな岐路に立たされている。新型コロナ禍で巨額の赤字を計上した鉄道各社の経営は厳しく、都市部の黒字で運営を支えてきたローカル線の存廃問題は、もはや避けて通ることができない。人口減少が加速するなか、準備のないまま路線廃止となれば、地域への影響は計り知れない。 ■本書は、客観的な数字を踏まえた野村総合研究所の分析をベースに、どのローカル線を残すべきなのか、廃止する場合はどのような代替手段があるのか大胆に提示。困難な状況を直視し、利用者の利便性と効率性に配慮した新しいモビリティサービスによる代替案、さらには地域の生活インフラまでを視野に入れた持続可能な将来像を具体的に描く。 【目次】 第1章　感染症の流行から鉄道が得た教訓 第2章　ローカル線の誕生と生き残りの歴史 第3章　鉄道ネットワークの未来予測 第4章　どのような鉄道が残り、どのような鉄道が消えるのか 第5章　新しい地域交通のすがた 第6章　交通も含めた生活インフラの継承 第7章　経営目線から見た鉄道ビジネス

「知的財産管理技能検定3級対策の決定版」が待ちに待った大幅改訂！知的財産検定対策の“超定番”講座として知られた知的財産教育協会認定の対策セミナー（日経BP主催）の講師を務めた著者が、そのノウハウをすべて投じたのが本書です。2008年の発売以来、「3級対策のスタンダード」として数多くの合格者に活用されてきました。第4版は「商標法の保護対象の拡充」など最新の法改正に対応しました。 検定の出題傾向を詳細に分析。最も出題数が多い「特許法」「著作権法」の解説を充実させました。また、最新の出題に合わせて本番同様の「模擬試験」の内容も刷新しており、これ1冊で合格に導く教科書＆問題集です。【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】

新型コロナ、国際情勢の混迷、経済停滞の長期化―― 　危機に直面したいま、この国のかじ取りは大丈夫なのか？ 　２人の知の巨人が、リーダーのあり方を巡り緊急対談。 　中国の台頭と不安定化する国際情勢、変化への対応に遅れる企業・政治・行政、急速な人口減と高齢化を伴う社会不安、そして新型コロナのパンデミック――多くの課題を抱えたまま危機に直面する日本。今の政治や経済のリーダーたちに、未来へのかじ取りを任せて大丈夫なのか？　この危機を乗り越えることができるのだろうか？ 　本書は、日本が国家的危機に直面した幕末・明治初期と、第２次大戦後という２つの時代に着目。明治維新後の近代日本を創った大久保利通、伊藤博文、渋沢栄一、益田孝、戦後日本の躍進の基礎を創り支えた吉田茂、中曽根康弘、本田宗一郎、稲盛和夫の８人のリーダーたちの生き様を振り返りながら、野中、北岡という現代を代表する２人の「知の巨人」が、リーダーシップ、教育、組織、知的機動力などの論点を軸に緊急対談。いま日本が直面する急激な環境変化を複合的な危機ととらえ、明治維新後150年の日本の経験に「温故知創」の観点から未来へのヒントを探り、あるべきリーダーシップとは何かを提示するもの。 　野中の理論的枠組みを用い、社会が暗黙知（文化、慣習等）から形式知（新たな製品技術等）を創出するメカニズムを分析し、明治や戦後の日本の何が優れていたかを明らかにする一方で、北岡の歴史観という時間軸（横軸）と野中の知識創造という縦軸を交差させることで、現在の日本の宿痾や今後のあるべき姿を、よりシャープで普遍性のあるものとして読者に問いかけていく。

強い地方のまちをつくり、日本再興を果たすための新潟発「地方創生実践論」。 地方の自立・活性化の具体策と、それに欠かすことのできない地域リーダーの育成案などからなる「地方イノベーション」を、実践的に説いた本です。 掛け声だけに終わりがちな地方創生をいかに実践・実現するか――主体的かつ自立した「民」とそれを支援する「官」、それぞれの役割と活動内容を具体的に提示します。 巻末に、増田寛也氏との特別対談「自立した地方のまちが日本を支える」を収録しています。 「プロローグ」から抜粋 この本が目指しているのは、(一歩進んだ地域振興の)活動を進めるために必要な「地域の自立と活性化」を実現すること、さらには地方イノベーションに欠かすことのできない「民のリーダーの育成と強化」を実現することです。 そしてこの本に書かれていることは、日本がいま国策として取り組んでいる地方創生の現場でも必ず役に立つと確信しています。

地方発のヒット商品を作って地域に新しいビジネスを生み出す。市場の最新消費スタイルの変化から逆算して開発を成功に導く。商品開発の現場から見えてきたノウハウ集。 　 　地方の活性化にはさまざまなアプローチがありますが、本書はものづくりから地域に儲かるビジネスを持続的に作ることを目的にしています。特に、この先も地域とともに生き、地方をなんとかしたいと活動しているすべての人に向けています。

地方創生が叫ばれて10年が経過し、日本の地域社会は人口減少、高齢化、産業構造の変化、インフラ老朽化といった多くの複合的な課題に直面しています。これらの課題は、もはや公共セクター単独での対応が困難となっており、民間企業の知見や活力を取り入れた「官民共創」によるイノベーション創出が不可欠となっています。本書は、このような背景の下、地域に新たな価値を生み出し、持続可能な社会を築くための「官民共創による地域発イノベーション」への挑戦を後押しすることを目指しています。地方の課題に真摯に向き合い、地域課題型ビジネスの伴走支援に関わってきたEYストラテジー・アンド・コンサルティングが、「創発型」イノベーションの本質を解き明かします。 ＜本書のポイント＞ ○ビジネスの視点で地域課題解決術を描く ○リアルタイムで進む全国の成功事例10を詳しく解説 ○難解なテーマを分かりやすく図解

米中対立、いわゆる"デカップリング"が喧伝される一方、不動産の暴落など、中国経済の失速がメディアをにぎわせる。そんな状況に日本は安堵していないか？　正しい情勢判断のために、日本は今、何を見るべきなのか──。 リアリズムに立脚する国際情勢分析専門のストラテジストが再び、ペンを執った！　モノを見るレンズの「焦点の合わせ方」、そして日本繁栄の手段「アジア太平洋での交差点化」とは！ 日本は米国に歩調を合わせて脱中国へと動きつつある。中国をめぐる地政学的リスクが声高に唱えられ、改正反スパイ法の影響もあり、人的交流も減っている。だが日本は「大中華経済圏（チャイナ・アセアン）」と距離を置いたままで発展できるのか。巨大市場、製造拠点としてのチャイナ・アセアンを失えば、日本に待っているのは、衰退と高インフレではないのか。 そもそも今後、「米中の関係改善はない」と誰が言い切れるのか。米中関係が復活すれば、待っているのは「ジャパン・パッシング」どころか、「ジャパン・ナッシング」の世界かもしれない。いや、すでにASEANが米中の結節点になりつつあるのではないか。最悪なのは対立や競争よりも、スルーである。変化の流れに、しっかり噛んでおくことが重要なのだ。 日本はアジア太平洋の産業チェーンの需要な結節点になれる国だ。そうなれるかどうか、今、大きな分岐点に差しかかっている──。 気鋭のストラテジストが改めて日本企業、そして日本が生き残るための「繁栄の道」を徹底解説。現実思考で、情勢をしたたかに見極める必要性を説く。 膨大なデータを取り込んだ中国・アセアン経済のビッグデータも分析。大中華経済圏」のリアルを伝える。

チャイナ-アセアン経済圏（大中華経済圏）の時代が到来する！ コロナ禍で結びつきを強め、成長を加速する中国とアセアン。 GAFAを寄せ付けない現地発のイノベーションだけではない。 大阪などの日本の大都市を凌駕する巨大で豊かな都市圏が勃興する。 日本企業の活路はここにあるが、日本人はあまりに現実を知らない。 巨大な商機をつかむために、日本は何をすべきか？ 膨大なデータと事例から、現実路線の戦略を徹底解説する！ いち早くコロナ禍から回復を果たす中国と東南アジアで進む経済の融合。そこではアリババやグラブなど、GAFA（グーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、アップル）を凌駕するスーパーアプリが誕生し、 越境EC が盛り上がりを見せる。そして新たな金融システム、物流システムが次々に現れ、急成長を遂げている。 人口20億人の巨大経済圏チャイナ-アセアン。中国では、従来の北京・上海・広州に加え、西部の重慶・成都など19の都市群が凌ぎを削る。一方、アセアンでは2030年には人口1000万人以上の巨大都市が5、さらに人口100万人以上の大都市は42(日本は現在10都市)に達する見込みだ。 日本企業の生き残りと成長に欠かせない活路は、このチャイナ-アセアンにある。しかし多くの日本人は、勃興する巨大経済圏を過去の思い込みにとらわれて見ている。先入観を排して、現地で起きている驚くべき変化に対して、事実をベースに正面から向き合うことが欠かせない。 チャイナ-アセアンで起きている変化を、膨大な図表やグラフを含む豊富なファクトに基づいて徹底分析する。世界を視野に入れて活躍する、あらゆるビジネスパーソンと経営リーダーの必読書！

中国フィンテック研究の第一人者である中国人研究者が、コピー大国からイノベーション大国に突き進む「チャイナ・イノベーション」の実像を日本語で書き下ろした。 世界経済の波乱要因となっているトランプ政権が仕掛けた米中貿易戦争でクローズアップされたのが、「中国製造2025」。 中国が建国100周年を迎える2049年までに世界の製造大国になることを目標に掲げた国家プロジェクトだが、人工知能(AI)などハイテク分野も含めたこのイノベーション大国路線が米国を刺激した。 なぜ米国がそこまで警戒するのかといえば、「チャイナ・イノベーション」が予想以上に進展しているからだ。近年、中国では支付宝(アリペイ)と微信支付(ウィーチャットペイ)が牽引して モバイル決済サービスが急速に発展した。このモバイル決済サービスがデータ蓄積の起点となって、さらなる生活のデジタル化を押し進めている。そのスピードは、米シリコンバレーを上回るほどだ。 人工知能、ブロックチェーン等の新技術が融合し、スマホによるAI活用の与信・貸付、無人スーパー、シェアリングエコノミーなど新サービスが次から次に誕生している。 顔認証技術などで世界レベルのスタートアップ企業も続々生まれている。まさにイノベーションの連鎖である。 2018年7月末現在、世界の株価時価総額ランキングは、アップル、アマゾン、アルファベット(グーグル)がトップ3を占める。 本書は、アリババ、テンセントを中心に、最新の中国イノベーション事情を紹介する一方で、中国でアリババなどを活用して業績を伸ばしているユニクロ、中国イノベーションを研究・消化しているメルカリの事例も紹介している。

デジタル人民元、デジタル消費券、健康コード、アント・グループ、ファーウェイ、バイトダンス――「コロナ後」に突き進むイノベーション駆動型国家の実像を第一人者が描く。 「いち早くコロナを抑え込んで経済成長がプラスに転じた中国は同年11月、「第14次5カ年計画と2035年までの長期目標」を発表した。この計画には『製造強国』『品質強国』『デジタル中国』といったキーワードが並び、『デジタル中国』建設を国家戦略として位置づける意欲的な内容が盛り込まれていた。」(本書「はじめに」から)

「2024年3月、米連邦議会下院は TikTokの国内での利用を禁止できる法案『外国の敵対勢力が管理するアプリから米国人を保護する法律』を可決した。親会社バイトダンス に対し、6 カ月以内に T i k T o k を米国企業に売却しなければ、米国内でのアプリ提供・維持・更新などを禁止するとしている。 法案が施行されるためには、上院での可決と大統領の署名が必要だ。法案の行方によっては、T i k T o k が撤退に追い込まれる可能性も出てきた」（本書第2章「世界展開を急ぐバイトダンス（字節跳動）」から） 通信機器や先端半導体などで火を噴いた米中ハイテク戦争は、ますます激化する様相を深めている。先端半導体の輸出制限の中で、2023年8月、華為技術（ファーウェイ）が7ナノという高精細半導体を調達して最新スマートフォン「Mate 60Pro」を発売して世界を驚かせた。 中国テクノロジー研究の第一人者である著者が、ベールに包まれたファーウェイの技術開発の現地取材を含め、米国の技術封鎖の中で国産技術の開発に注力するハイテク企業群の現況を明らかにする。