「ブルー・オーシャン戦略」チャン・キム＆レネ・モボルニュの新境地 創造的破壊は消費者や購買者に大きな魅力をもたらし、メディアから賞賛され、投資家に評価される。だが一方で、敗者の苦しみや発生する社会的コストは非常に大きい。 既存の雇用が失われ、賃金が下がり、地位社会が荒み、知識、スキル、工場や設備が著しい価値低下に見舞われる・・・そして、これらすべてが社会の不安定化要因となっている。 仕事を失った人々は、どこで新しい仕事を見つけるのか？ 効果的な経済とは、成長し近代化するだけでなく、誰ひとりとして取り残さず、全員が参加して果実を享受できる経済である。 既存の業界を破壊せず、外側にまったく新しい市場を創造する「非ディスラプティブな創造」がいまこそ必要である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆担当者必携！　わかりやすく詳しい！　給与計算ならこの１冊！ ［第2版］では最新の数字で内容を大幅改訂。 ◇労働時間の計算方法から保険・税金、年末調整まで、実務１年生でもできる！ ◇手続きの書式見本つき。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ファシリテーションの個別スキルを深く解説するシリーズの第3弾（オールカラー） ◆チーム・ビルディングとは、機能的なチームをつくるための考え方や技術を集大成したもの。新版では、組織開発の視点で全体を再構成し、ファシリテーターに必要なスキルを余すことなく解説 ◆すぐに現場で実践できるよう、「問い」や「アクティビティ」など、近年話題のものを含め、具体的で身近な技法を多数紹介 ◆多くの人になじみの深いシーンを取り上げ、さまざまなテクニックを組み合わせて、チームを持続的に成長させていくさまを解説 ◆気難しいメンバーやチームの疲労への対処など、常に変化するチームの状況に臨機応変に対応するヒントを紹介。コロナ禍以降注目を浴びているオンラインでのチームづくりについても新たに加筆 ＊チーム・ビルディングはこんな場面で活用できる ・会社のミーティングをもっと楽しくする ・組織統合を進めるワークショップを開催する ・受講者参加型の研修を企画・運営する ・リーダーとして新しいプロジェクトを立ち上げる ・元気のない職場を活気あふれる組織にする ・大人数が集まるイベントを開催する ・元気な異業種交流会を継続していく ・コミュニティの集会を実りあるものにする

業務改革やIT改革のプロジェクトに取り組む方、必見！ あなたのプロジェクトには、多くの関係者が参加していませんか？ 改革プロジェクトには、様々な角度から問題や課題を議論し、解決策を考え出すために、会社の部門や部署を代表して参加する担当者がいます。 もし、あなたが改革推進側の旗振り役（リーダー）であれば、関係者全員の納得や合意を導き、結果を出すことが求められます。 改革プロジェクトにおいて30年超の支援実績があるトップコンサルタントが日々痛感しているのは、3つのコミュニケーションスキル ・伝える――自分の持つ情報や意見を関係者にしっかり伝える ・受け取る――相手の持つ情報や意見を効率良く受け取る ・合意に導く――意見が食い違う関係者に納得してもらい、全員を合意に導く が「改革プロジェクトの成功に不可欠」ということです。 会議には、参加者同士の利害が引き起こす対立や抵抗が付き物です。対立や抵抗を解消するには、その場しのぎではないコミュニケーション方法があるのです。 本書は、改革リーダーに必須のコミュニケーション術を3つのスキルの観点からまとめ上げたものです。今日からでも取り入れられる実践テクニックと共に紹介します。

『ゼロ秒思考 頭がよくなる世界一シンプルなトレーニング』の著者が書いた、 あの定番書を時代にあわせてリニューアル！ そのまま使えるデータダウンロード付き！ アイデアベースの事業をリアルに落とし込み、リスクもイメージしつつ成功が見通せるシナリオの作り方を教えます。 さらに、事業計画の数値ひとつとっても、夢物語でない、説得力のある数字をどう取り出し、プレゼンするかを教える本です。 「ゼロ秒思考」の著者だから書ける、 不確実な「ストーリー」をリアルに落とし込むための思考の深め方から 短期で確度の高い事業計画書を書く方法まで、伝授します。 ■目次（一部抜粋） 第1章　事業計画を作る前に考えるべきこと 第2章　７日で作る事業計画 　0　事業計画作成７日間のステップ 　1日目　事業計画の全体像をいったん作る① 　2日目　事業計画の全体像をいったん作る② 　3日目　顧客・ユーザーインタビューを実施し、全体像を見直す 　4日目　テンプレートに記入し、事業計画の体裁を整える 　5日目　改めて顧客・ユーザーインタビューを実施し、内容を修正する 　6日目　収支計画を立案し、事業計画を修正する 　7日目　最終仕上げと、プレゼン練習をする 第3章　事業計画の実行 第4章　事業計画の説得力を上げる思考の深め方 ■著者紹介 東京大学工学部を卒業後、コマツにて、超大型ダンプトラックの設計・開発に携わる。スタンフォード大学大学院に留学し、機械工学修士、修士上級課程を修了後、マッキンゼーに入社。 経営戦略の立案と実行支援、新組織の設計と導入支援、マーケティング、新事業立ち上げなど多数のプロジェクトをリード。マッキンゼーソウルオフィスをゼロから立ち上げ、120名強に成長させる原動力となるとともに、韓国LGグループの世界的躍進を支えた。 マッキンゼーで14年勤務した後、「日本発の世界的ベンチャー」を1社でも多く生み出すことを使命として、ブレークスルーパートナーズ株式会社を共同創業。ベンチャー経営支援、中堅・大企業の経営改革、経営幹部育成、新事業創出に取り組んでいる。コロナ前はインド、ベトナムにも3年間毎月訪問し、現地企業・ベンチャーの経営支援に取り組んだ。 東京大学、電気通信大学、早稲田大学、東京電機大学、北陸先端科学技術大学院大学講師としても活躍。下関市立大学客員教授。 年間250回以上のセミナー、ワークショップで、ベンチャー創業支援と個人の問題把握・解決力、リーダーシップ、コミュニケーション力強化を後押ししている。 著書は、38万部突破の『ゼロ秒思考』を始めとして、国内25冊、海外27冊、計126万部。

【内容紹介】 ・イノベーション、企業統合、組織改革、プロセス改革、DXなど変革を必要とする活動は年々増える傾向にあり、それらの変革活動のほとんどはプログラム・プロジェクトによって行われている。これらの変革活動は通常業務の延長線上にはない新価値を追求する活動であり、不確実性は高く、予想できないさまざまな問題に直面することが想定され、その成功の確率も低い。これらの変革活動が失敗する原因が、単にビジネス的な要因や技術的な要因以上に、これらの変革活動にかかわる多くのステイクホルダーに起因することを理解している人は思いのほか少ない。この変革活動に関わるステイクホルダーへの対応こそが変革を成功に導くためのカギであり、本書で説明する「チェンジマネジメント」の要諦である。 ・変革活動をプログラムととらえ、プログラムのライフサイクルを通してどのようにステイクホルダーをマネージしていけばよいのかをプログラムのステージごとに示した。プログラムのライフサイクルは、日本プロジェクトマネジメント協会で策定された『プログラム＆プロジェクトマネジメント(P2M)標準ガイドブック』の定義に準拠し、構想・検証、実行、定着のステージに合わせて価値創造までの実践的な手順を示した。さらに、読者が実際の変革プログラムにおいて実践しやすいように、これまでさまざまな変革活動で活用された実践ツールの使い方を含めて準備した。 ・ステイクホルダーの母体となる変革プログラムを所有する組織についても、チェンジマネジメントの視点から掘り下げた。組織そのものが変化に対して硬直である場合、その影響は大きい。変革プログラムは人の行動変容を求めるものであるが、組織そのものが行動変容への受容度が低い場合、変革プログラムの難易度は大きく跳ね上がる。変革プログラムを成功させるには、もう1つの視点として組織カルチャーを含めた組織の変革への対応能力も重要な要素となる。本書では、これをチェンジアジリティと定義し、チェンジアジリティの能力要素を定義し成熟度モデルを設計した。そのモデルを理解することで、組織の現状レベルを認識し、変化に強い組織を創り上げあるための処方箋を示した。さらに、チェンジアジリティの成熟度モデルは30社以上の協力を得てベンチマーキングを行い、その傾向も示した。 【目次】 第1章　変革の時代 1　変革の環境変化の理解 2　変革の意味 3　変革に向けて 4　変革とプロジェクト 5　組織チェンジアジリティ 第2章　チェンジマネジメント概論 1　チェンジマネジメント概論 2　チェンジマネジメントの価値 3　変革活動成否への影響因子 4　プログラムベースのチェンジマネジメント 5　チェンジアジリティ向上への取組み 第3章　チェンジマネジメントの実践 1　チェンジマネジメントの枠組み 2　構想・検証フェーズにおけるチェンジマネジメント 3　実行フェーズにおけるチェンジマネジメント 4　運用定着フェーズでのチェンジマネジメント 第4章　チェンジマネジメントと組織論 1　チェンジマネジメントとは組織カルチャーをマネジメントすること 2　心理的安全な組織をつくる 3　行動／やり遂げる組織をつくる 4　学習する組織をつくる 5　チェンジアジリティ成熟度調査 付録：チェンジアジリティ成熟度モデル 第5章　チェンジマネジメント実践事例 1　旭酒造　リーダーのコミットメントと社員のエンゲージメント 2　パナソニック コネクト　組織カルチャーの変容へのチャレンジ 3　星野リゾート　学習する組織への転換 4　みずほ銀行　変革プロジェクトでの呪縛 5　レノボ　変革プロジェクトの成功要因 Column 変革の功罪 ハードパワーとソフトパワー キャラバンによる説明行脚の旅 チームの生産性の実態調査 ドラムカフェのチームビルディング 心理的安全性が低い組織の実態 ビジネスアーキテクトというワクワクする仕事 学習する組織への道程

何か困ったときの辞書として、課題解決のヒントを見つけるテキストとして。管理職・リーダーに求められる組織運営や部下指導などのスキル・知識の習得と、日頃の言動・振る舞いへの気づきや修正・改善を図ることのできる1冊

デロイトグループのグローバルな戦略コンサルティングを担うモニター デロイトでは、挑戦的な事業構造の変革と機動的な事業展開を実現するための組織再編を多数手掛けている。その中で、組織再編が成功に至ったケースと組織再編は行ったものの成果を得られなかったケースを比較分析してきた。 　本書は、日本企業が組織再編を通じて変革に成功した事例を要因分析し、手法・行為としての組織再編にとどまらず、経営課題の解決と効果創出に直結する組織再編について、個別手法にとどまらず幅広い手法に関して一貫性をもって解を示していくことを目指した。組織再編の実行局面におけるコンフリクトマネジメントやコミュニケーションの難しさを踏まえた実効性の伴ったアプローチを示す良書。 著者 Strategic Reorganization グローバル化・デジタル化をはじめとした産業構造・事業環境の大きな変化と不確実性への機動的対応、持続的な 成長と企業価値の向上を実現すべく、戦略推進、成果創出のための基盤構築に向けた組織再編を支援する専門チーム。

【内容紹介】 2020年10月、日本政府は2050年までに「温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」というカーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。「排出を全体としてゼロ」とは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの「人為的な排出量」 から、植林、森林管理などによる「人為的な吸収量」を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることを意味しています。 この実現に向けて、世界では今取り組みが進められており、120以上の国と地域が「2050年カーボンニュートラル」という目標を掲げています。政府も2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略を掲げ、「経済と環境の好循環を作っていく産業政策が、グリーン成長戦略である」と定義しており、所謂ＧＸ（グリーン・トランスフォーメーション）にて2050年290兆円と雇用創出850万人を掲げています。 これまでは大手企業内での検討にとどまっている印象が強かったですが、今や中堅・中小企業にも脱炭素経営が求められる時代になっています。しかし、中堅・中小企業の経営者にとっては、「脱炭素も自社には関係ない」「そもそも脱炭素に取り組む必要性がイマイチ理解していない」「取引先からの圧力が徐々に強まっている中でまだ様子を見ている」「脱炭素経営の取り組み方がわからない」という感覚なのが実態です。 そこで本書では、上記のような経営者や経営管理層に対して、脱炭素経営の必要性、取り組むメリット、具体的な取り組み方を、コンサルティング現場からの事例を交えて提示します。これからますます脱炭素経営が求められるようになることは既定路線であるだけでなく、早く取り組むことで業績を拡大するチャンスでもあります。手間が増えるだけで実入りが少ないと思われがちですが、多くの企業がそう思っているうちに取り組むことで、利益を生み出すことができることを伝えながら、具体的に取り組んでいくことを伝える一冊です。 【目次】 はじめに 　第1部　中小企業のための脱炭素経営入門 第１章　脱炭素経営とは何か 第２章　脱炭素経営で中小企業はどう変わるか？ 　第2部　脱炭素経営のロードマップ 第３章　温室効果ガス排出量の可視化 第４章　ポテンシャル把握 第５章　脱炭素ロードマップの策定 第６章　脱炭素施策の実行 第7章　ステークホルダーへの情報開示 　第3部　注目の技術 GHG排出量算定クラウド／余剰循環型スキーム／自己託送スキーム／オフサイトPPA／バーチャルPPA／顔の見える電力／カーボンフットプリント 　第4部　企業の取り組み事例 【脱炭素経営】　脱炭素を武器に顧客開拓「大川印刷」／【GX】紙くず屋、プノンペンでBARをやる「サンウエスパ」 　付録　脱炭素用語集

プロジェクトの現場で、多様な人を巻き込みたい／みんなを動機づける目的を立てたい／活動を成長させたい時に使えるツール「パーパスモデル」。国内外の共創事例をこのモデルで分析し、利益拡大の競争から、社会的な価値の共創への転換を解説。共創とは何か？どのように共創するか？共創で何ができるか？に答える待望の書。

あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？ ■今、多くの企業が、二酸化炭素排出の大幅削減や「ネットゼロ（オフセットなどを含めて差し引きゼロ）」を目標に掲げています。しかし、著者のポール・ポルマンは、気候変動や人権など今世界が置かれている状況を考えるとまったく不十分だと言います。企業は二酸化炭素排出だけでなく、環境や社会に及ぼすあらゆる悪い影響を減らし、最終的に世界に与える「良い影響」が「悪い影響」を大きく上回る「ネットポジティブ」にする必要があると主張します。 ■キーとなる質問は、「あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？」 ■しかも、「ネットポジティブ経営」と企業業績の間には強い相関関係があります。長期的な視点で、事業を通じてさまざまな社会課題に向き合うことで、企業には大きなビジネスチャンスが生まれます。課題はどれも大きく自社だけでは手に負えません。解決には、自社だけでなくほかの企業やＮＰＯ・ＮＧＯ、政府機関などとの協業が必要であり、結果的には他者に尽くすことによって自社にも多大な利益を得ることができます。企業は「問題をつくりだして利益を得る」のではなく、「問題を解決して利益を得るべき」であり、本書ではその具体的な方法を、ネットポジティブ経営を実践しているユニリーバをはじめとするサステナビリティ先進企業の経営をつうじて、詳細を丁寧に解説します。

会社や事業が成長し続けるために、一番必要なことはなにか──。 「すべては顧客のためにある。顧客起点でなければ経営ではない。本書は商売の根幹を問う」一橋大学大学院教授　楠木建氏推薦! ベストセラー『たった一人の分析から事業は成長する 実践 顧客起点マーケティング』（翔泳社）から3年。 ロート製薬「肌ラボ」、ロクシタンジャポン、スマートニュースなど、あらゆる商品やサービスを売り伸ばし、200社を超す企業の経営者に助言してきた西口一希氏による経営論。 〇あらゆる企業は顧客を離れ、壁にぶつかる 〇シェア100%を達成した時、あなたの顧客は何人？ 〇昨日の顧客が今日も顧客であるとは限らない。どうすれば顧客に価値を見いだしてもらえるか 〇3つのフレームワークで顧客の「心理・多様性・変化」を可視化 〇大企業からスタートアップまで、実名を含む多数の事例を掲載

【内容紹介】 逆風でも最高益。「トヨタ一強の秘密」は、日本の伝統的組織づくりにあった！ 世界一の自動車会社であるトヨタ自動車の社長、豊田章男の経営とリーダーシップについて検証を試みた一冊。 伝説の投資家として知られる阿部修平 スパークス・グループ社長とアナリストチームが、豊田章男社長をはじめ取締役や技術者たちまでを2年の歳月をかけて密着取材。生産台数も販売台数も減っているなか、最高益を出せた理由は豊田章男社長が築いた組織づくりとその進化にあった。組織づくりの核となる、現代人が忘れた日本独自の「思想・技・所作」。そして、一人ひとりの個人が成長する「家元」組織とは何か？ ＜日本独自の歴史を持ちながら現代の大企業では例を見ない家元組織＞――本書では、知られざるリーダーシップと永続的な組織づくりを初めて解き明かす。 【著者紹介】 [著]阿部 修平（あべ・しゅうへい） スパークス・グループ株式会社 代表取締役社長、グループCEO。スパークス・アセット・マネジメント株式会社 代表取締役社長、CEO。 1954年北海道札幌市生まれ。1978年上智大学経済学部卒業。1980年にバブソンカレッジでMBA取得。帰国後、株式会社野村総合研究所入社。企業調査アナリストとして日本株の個別企業調査業務に従事。その後、1982年4月にノムラ・セキュリティーズ・インターナショナル（ニューヨーク）に出向し、米国機関投資家向けの日本株のセールス業務に従事。1985年、アベ・キャピタル・リサーチを設立（ニューヨーク）。クウォンタムファンド等欧米資金による日本株の投資運用・助言業務を行うとともに、欧米の個人資産家の資産運用を行う。1989年に帰国後、スパークス投資顧問（現スパークス・グループ株式会社）を設立、代表取締役社長に就任（現任）。2005年ハーバード大学ビジネススクールでAMP修了。2011年に政府のエネルギー・環境会議コスト等検証委員会委員、2012年に需給検証委員会委員に就任。2012年に株式会社国際協力銀行（JBIC）リスク・アドバイザリー委員会委員に就任。著書に『株しかない』（幻冬舎）『暴落を買え！』（ビジネス社）、『株式投資の王道 プロの目利きに学ぶ「良い会社」の見分け方』（日経BP 共著、小宮 一慶）などがある。 【目次抜粋】 第一部●知られざるトヨタの変貌 第二部●仕事には「思想、技、所作」がある 　第一章 改革の思考法と実践法 　第二章 なぜ危機の芽は見えなくなるのか 　第三章 トヨタの源流を再発見する旅 第三部●家元経営への道 　第四章 危機の時の所作 　第五章 家元革命――象の鼻と足だけを見て、象を語るなかれ 　第六章「家元組織」への改革 第四部●未来をつくる発想と行動

本書は２０１８年１０月に刊行された『財務経営力の強化書』の姉妹本。 前著では財務経営力を中心に解説したが、本書では資金調達力を深掘りする。 途中コロナ禍などもあり融資制度も企業にとっても利用しやすくなった。 非対面でのビジネスモデルへのシフトが一気に加速するなど ビジネス環境も大きくかわる。 その一方で事業性評価、ローカルベンチマークについても制度が充実してきた。 今回の大きなビジネス変化を、１０年先の自社を見つめるヒントとする１冊。 巻末には財務経営力の基本知識を収録。 「収穫のうち４分の３を国用として用い、 残りの４分の１を将来のために残しなさい」 (二宮尊徳) 「国に９年の蓄えなきを不足といい、 ６年の蓄えなきを急という。 ３年の蓄えなきを、国その国に非ずという」 (『礼記』王制第五) 難局を生き残るには ●ブレない判断基準をもつこと ●歴史観を基に先を読むこと ●何が何でも関係者を護る覚悟をもつこと ■本書の構成 ●プロローグ　コロナショックも例外でない！？　１０年に一度の危機に備えよう 　１０年に一度は何らかのショックがきていることを踏まえ 　会計情報をいかに有効活用するかを紹介 ●第１章　経営者編　「資金の法則」を知って会社を守り、発展させよう 　資金調達力を強化するために経営者が知っておきたい知識を解説 ●第２章　基礎知識編　資金調達の種類・方法などの「基本」を押さえておこう 　中小企業が使える資金調達の方法や特徴を解説。 ●第３章　信用力強化編　決算書の「信用度」を上げて、資金調達力を強化しよう 　決算書などの財務情報の信頼性を高める方 ●第４章　非財務情報編　非財務情報で経営力を伝えて、資金調達力を強化しよう　 　非財務情報などの金融機関に対する開示資料のまとめ方を解説。 ●第５章　経営計画編　「経営企画書」で将来像を明確にし、資金調達力を強化しよう 　会社の将来像を明確にし、実現可能性の高い経営計画を立てるための方法を解説。 ●第６章　IT利活用 編 　中小企業でもすぐにできる会計情報の“自動化"について解説。 ●第７章　人材強化編 　資金調達力、財務経営力を向上させるための経理責任者・担当者のあり方を解説。 ●エピローグ 非常時は必ずまたやってくる。 将来の変化に備える方法などを紹介。 巻末資料: 決算書の読み方・分析について、 押さえておきたい基本を厳選して掲載。 本書は、前著『財務経営力の強化書』の続編として、 「資金調達力」を高めるために、どのような知識と行動が必要か、 に焦点をあてて執筆しています。 ただし、単純な資金調達の方法を解説したものではありません。 資金調達を目的化してはいけないのです。 関係する人々の幸福を実現するために 「より良い会社」の創造を通じて「より良い社会」を 実現することが資金調達の共通目的であり、 その目的を達成するための手段として位置づけるべきだと考えます。 読者の皆様の１社でも多くが、「良い会社」を創造することに まい進していただきたく、その一助となれば幸いです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 利益最大化企業は必ず倒産する―資本コストやコーポレートガバナンスについて日本人が知らない世界標準の理論・研究成果を解説し、「たかが会計」の重要性を明らかにする！

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、「ITの活用によって、ビジネスモデルや組織を変革する」こと。IT活用との違いが誤解されている場合も多い。 PLM/BOMに対する企業の注目度、投資意欲は相変わらず高い。本書は、単なる従来どおりのIT導入やプロセス改善を示すものではなく、まずDXとは何かを明示し、そのコンセプトに沿ったDXプロジェクト推進で知っておくべきことを、問題解決事例として、解説する。 筆者が過去に経験した頻出問題点を100点抽出し、それに対する解決策を明示した。単なる従来通りのIT導入やプロセス改善を示すものではなく、そのコンセプトに沿ったDXプロジェクト推進で知っておくべきことを、問題解決事例として、解説していくことを特長とする。 本書のポイントは以下のとおり。 ◯DXと従来のデジタル化（デジタイゼーション、デジタライゼーション）の違いを理解する。 ◯DX実現の日米の具体例を紹介する。 ◯設計DX実現のための、設計とその関連業務6領域（技術情報管理、リードタイム、コスト、品質、コンプライアンス、IT化）における、100の問題と解決例を紹介する。 【目次】 第1章　DXと従来のITプロジェクトの違い 第2章　ドキュメント管理 コラム2：合宿のスケジュール 第3章　BOMのグランドデザイン コラム3：合宿の体制と役割責任 第4章　設計におけるBOM コラム4：改革コンセプトの例（技術情報管理） 第5章　購買・製造におけるBOM コラム5：改革コンセプトの例（改革的である理由） 第6章　3Dモデル・図面管理 コラム6：改革コンセプトの例（開発期間の短縮） 第7章　部品番号と図面番号 コラム7：改革コンセプト例（原価企画） 第8章　製品開発プロジェクト管理 コラム8：改革コンセプトの評価 第9章　コンプライアンス対応 コラム9：よく使う分析ツール（問題構造図） 第10章　開発プロセス・マネジメント コラム10：よく使う分析ツール（定量分析） 第11章　モジュラー設計 コラム11：よく使う分析ツール（マトリクス分析） 第12章　IT導入プロセスの改善

令和4年4月1日から段階的に施行される、男性の育児休業取得促進等を定めた育児・介護休業法の内容について、改正前後を対比しながら実務のポイントを解説。改正対応に不可欠な就業規則の規定例や社内様式、労使協定例も掲載

「安全、快適、便利」なのに、なぜ生きづらいのか？ 社会学者・宮台真司と経営学者・野田智義が、大学院大学至善館で行った講義を初書籍化。社会なくしてビジネスは存在しない。ところがビジネスパーソンほど、ふだん社会のことはあまり考えない。社会は便利で暮らしやすくなっているはずなのに、人々はなぜ孤独で誰もが入れ替え可能なことに悩むのか？ すべての企業人必須の、社会と未来を見通すための知的フレームワーク。

固定資産税（償却資産）の課税対象、法人税・所得税との異同点といった制度の基本に加え、償却資産申告書と法人税申告書別表の関連性など申告実務に対応。特に「家屋に係る附属設備の対応」など誤まりやすい点は詳解したほか、「市町村調査を踏まえた償却資産申告チェックリスト」では、法人・個人事業者別に確認書類と要チェック項目を一覧で収録し、申告実務に有用！初めて税務に携わる市町村職員のため、企業会計・税務会計の基礎を取り上げたほか、具体的な調査先の選定方法なども取り上げ自治体の研修教材として最適。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スペース・ロイヤーの知見を結集！ 衛星打上げサービス、衛星サービス一般、衛星リモセンサービス、軌道上サービス、宇宙資源開発、民間有人宇宙飛行、宇宙保険、スペースポート――。 宇宙ビジネスの法務に携わるスペース・ロイヤーの経験を結集して、実務で知っておくべき宇宙法のベースとなる議論と契約実務に焦点をあてて検討する。 第１章　宇宙ビジネスに関連する法体系（総論） 　第１節　宇宙ビジネスに適用される国際宇宙法 　第２節　日本の宇宙ビジネス法 　第３節　米国の宇宙ビジネス法 　第４節　国際宇宙ステーション（ISS）およびアルテミス計画 第２章　宇宙ビジネスの法務（各論） 　第１節　衛星打上げサービス 　第２節　衛星サービス一般 　第３節　衛星リモートセンシングビジネスおよび衛星リモセン法 　第４節　軌道上サービス 　第５節　宇宙資源開発および宇宙資源法 　第６節　民間有人宇宙飛行 　第７節　宇宙保険 　第８節　スペースポート・その他 【編著代表】 大久保　涼（おおくぼ・りょう）：弁護士・ニューヨーク州弁護士（長島・大野・常松法律事務所ニューヨーク・オフィス） 【共同編著】 大島　日向（おおしま・ひなた）：弁護士（中村・角田・松本法律事務所） 【著者】宇治野　壮歩（うじの・たけほ）：弁護士・ニューヨーク州弁護士（アマゾンジャパン合同会社）髙橋　優（たかはし・ゆう）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）武原　宇宙（たけはら・うちゅう）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）岡﨑　巧（おかざき・たくみ）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）小原　直人（おばら・なおと）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）川合　佑典（かわい・ゆうすけ）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）松本　尊義（まつもと・たかよし）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）松本　晃（まつもと・ひかる）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）

グーグル、ツイッターを急成長させた有名起業家が贈る 痛烈なほど具体的で戦術的なアドバイス チーム・組織づくり、プロダクトマネジメント、 資金調達、M&Aなど、スタートアップが直面する課題を解説 シリコンバレーで話題の本が、満を持して日本上陸！ 「本書は起業家の強力な武器となるはずだ。会社をスケールさせたことのない投資家の批判や陳腐なアドバイスをぜひ跳ね除けてほしい。 あなたの会社の爆速成長フェーズが大混乱で、毎日怖くてストレス満載の破壊的な状態だと感じているのであれば、それは良い報せだ。誰もが一回目は同じことを思っている」 ――著者からのメッセージ ◆シリコンバレーのスター経営者たちが絶賛！ ◆体系的な解説とスター経営者の実体験の融合 本書では、著者が「CEOの役割」「採用やマネジメント」「チーム・組織のつくり方」「プロダクトマネジメント」「マーケティング・広報」などスタートアップや新規事業への挑戦者がしっておくべきことを著者が体系的にまとめている。 さらに、大成功を経験した経営者に著者がテーマごとに話を聞くインタビューも掲載している。Yコンビネーターのサム・アルトマン、伝説的な起業家で投資家のマーク・アンドリーセン、ボックスのアーロン・レビィ創業者兼CEOなど豪華な経営者たちが登場。 体系的な知識と成功者の体験の両方が学べる貴重な一冊。

2021年4月以降に順次施行される、65歳から70歳までの高年齢者の就業確保措置や、その保険関係の多岐にわたる改正内容について、改正前後を対比しながら実務のポイントを解説。今後の対応に必要な規定例や契約書式例等も掲載

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経理部は何のために存在し、何をやっていて、そこでどう働けばいいのか。数多くの現場を見てきた著者が、経営者から「ありがとう」と言われる仕事をするための基本を伝授する。 目次 第１章　経理部の本分と存在意義―「真の経理部」とは何か 　1 　経理部の本分とは 　2 　経理部とは何をする部署なのか 　3 　経理部の３つの段階の進化のプロセス 　4 　「情報製造業」と「情報サービス業」の違い 第２章　経理部の仕組み―経理部の６つの業務 　1 　経理部の業務の本質は「インプット→スループット→アウトプット」による価値創造価値提供にある 　2 　企業全体における経理部の価値創造価値提供のプロセス 　3 　経理部の主たる６つの業務 第３章　経理部の日常業務とは―日常的に経理部員は何をすべきか 　1 　インプット業務（仕訳入力） 　2 　チェック業務（検証統制） 　3 　管理業務（債権債務管理等） 　4 　決算業務から逆算した日常業務の仕組みの作り方 第４章　経理部の決算業務とは―ディスクロージャーのために経理部員は何をすべきか 　1 　アウトプット業務（決算監査資料作成） 　2 　分析業務（財務分析の実施） 　3 　開示業務（開示資料作成） 第５章　経理部のサポート業務とは―経営をサポートし，企業価値を高めるために経理部は何をすべきか 　1 　１s t ステップ：現状を知る（過去の数値を分析する） 　2 　２ndステップ：１年後を予測する（未来を読む） 　3 　３r dステップ：５年後のストーリーを描く（企業価値を高める） 第６章　 自己の価値を向上させる経理部員の心得―自分が変われば会社は変わる 　1 　AIに仕事を奪われないための心得 　2 　「真の経理部」に必要とされる経理部員になるための心得 　3 　人の上に立つ者の心得 　4 　部下としての心得 　5 　仕事の生産性を高めるための心得

◇年上部下、年下上司が当たり前の時代に注目の「脱年功マネジメント」でミドル・シニア社員の躍進を支援 ◇調査データから浮き彫りになった知見を基に現場の苦悩やトラブルを解決するためのマネジメントの勘所を紹介

【日本企業再生への13のメッセージ】 1.平成の時代を一言で総括すれば、日本企業が量的にも質的にも「成長」を停止し、世界の企業が躍進したこと。 2.日本企業の低迷の理由は、昭和の成功時に築かれた巨大化した組織のヒエラルキーという魔物に私たちが飲みこまれたこと。 3.GAFA(Google, Amazon, Facebook, Apple)やBAT(Baidu, Alibaba, Tencent)は異星人だが、昭和の時代の私たちの姿の再現。GAFAやBATを礼賛し、表面を真似る必要はない。 4.シャープなヒエラルキーでいまを守り、ヒエラルキーを超えるダイナミックなプロジェクトで成長を復活する。そして、組織の魔物から社員を解放する。 5.経営者も社員も街をさまよう。そこに発見がある。調査・分析とロジックはいまの問題の解決には有効。しかし、成長への機会の発見には役立たない。 6「.青春の心」をもつ青年社員・壮年社員・熟年社員のチームワークとバトンリレーで事業を創る。 7.日本企業はグローバル企業になることを目指したが、ローカル企業に逆戻りしている。もはや日本人だけでは戦えない。外国人社員のパワーを解き放つ。 8.経営者の最大の役割は「実行」。実行の本質は組織ケイパビリティの創造。 9.いまの利益を確保するリストラにはトップダウンの経営が有効。しかし、成長には第一線の社員のボトムアップの力が必要。 10.人事の運用はラインに任せ、人事部長は成長のための組織ケイパビリティの守護神になる。日本企業の人事部門は秩序の守護神としての管理・統制という日本企業独特の役割を超える必要がある。 11.人を責めるな、プロセスを責めよ。経営者は良いマネジメントプロセスの開発にエネルギーの70%を割く必要がある。経営者の仕事は「決断」だけではない。 12.日本におけるコーポレートガバナンスの最重要のテーマは経営者に成長へのコミットメントとモチベーションを与えることにある。 13.社員全員で強い企業文化を磨く。 【躍進する新興企業に共通する20項】 1.PDCAでなくDCPA 2.SWOTでなくOTSW 3.顧客Centricではなく顧客Eccentric 4. 「分析とロジック」ではなく「感性」 5. 「こだわり」を捨てるな 6.ターゲットとKPIは別 7.パワーポイントを廃止する 8.イノベーションは結果 9.技術を忘れろ 10.人を責めるな、プロセスを責めよ 11.ヒエラルキーではなくプロジェクト 12.80:20のルール 13.仕事の棚卸 14.0-1、1-10、10-100 15.採用力がすべてを決める 16.評価よりも評判 17.多様性は目的ではなく結果 18.決断力ではなく修正力 19.全体最適ではなく部分最適 20.企業文化の劣化 【主な目次】 はじめに：日本企業再生への13のメッセージ／躍進する新興企業に共通する20項／成長ポテンシャル診断テスト 第１部　なぜ日本企業は成長から取り残されたのか （第1章 短期志向・財務志向に陥った日本企業／第2章 ヒエラルキーが生んだ仕事主義／第3章 GAFAやBATは異星人） 第2部　成長のための働き方改革 （第4章 いまを守るヒエラルキー、未来を創るプロジェクト／第5章 [働き方改革1]オフィスを出て街をさまよえ／第6章 [働き方改革2]青年・壮年・熟年のチームワーク／第7章 [働き方改革3]外国人社員の力） 第3部　組織ケイパビリティの開発 （第8章 成長のための組織ケイパビリティ／第9章 本社・本部の解体／第10章 人事部長と組織ケイパビリティ／第11章 マネジメントプロセスの改造／第12章 良いガバナンスによる企業の成長／第13章 成長のための企業文化） おわりに：経営者と社員のベクトルの方向性／日本企業の活路となる4つのテーマ

働き方改革、長時間労働対策など、労働時間制度にまつわる法規制が大きく変化しています。本書は、労働時間制度・36協定の基本や実務について、弁護士がやさしく解説し、1冊でぜんぶわかる本にしました！

「どう変わる？」「どうする？」「どうなる？」読者の不安や疑問を解決する1冊！

激動と大転換の現代を読むにはどうすればよいのか。本書に収められた各章の論文は、未来を自分の目でとらえる上で、重要な示唆を与えてくれる。

「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 研究開発は、企業や国家の発展のために最重要な戦略活動であるが、多大な人的・財務的投資にもかかわらず、事業化に至らず失敗に終わることも少なくない。 本書では、国家機関や民間企業における研究開発の実施体制や成功例を提示しながら、研究から開発、事業化に至るそれぞれの段階においてプログラムマネジメントを導入し、「見える化」・「組織化」・「効率化」を図ることで成功率を上げる手法を提案する。 190

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新たな相続対策として信託と一般社団法人が注目されている。これらを活用すれば、生前贈与など従来の方法では解決できない問題もクリアできる。相続対策に必読の基本書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『日経ビジネス』弁護士ランキングの常連であり企業間紛争で何度も勝利した訴訟のプロによる、若手の弁護士や法務部員に向け書かれた、裁判で戦うノウハウやマナーの解説書。

企業に共通する課題、解決策はただ一つ リーダー育成とビジネス変革の2兎を追え！ 「企業の変革を担う人材がいない」。多くの企業に共通する悩みですが、解決策は一つしかありません。ビジネス変革プロジェクトを推進する中で、変革リーダーとなり得る人材を育てることです。 そんな二兎を追う「育つ変革プロジェクト」の第一人者が、具体的な事例とともにノウハウ・方法論を詳細解説しました。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業の経営層やマネジャー、プロジェクト担当者には必読の一冊です。 今、ビジネスのデジタル化、グローバル化が急速に進んでおり、企業やそこで働くビジネスパーソンはこれまでのビジネスのやり方を変えていかなければ、激しい競争に勝ち残っていくことができません。なかでも、デジタルによるビジネス変革を意味するDXは喫緊の課題です。 ところが多くの企業は「変革プロジェクトを担うリーダーがいない」「変革プロジェクトをやったことがないので、リーダーを育てられない」というジレンマを抱えています。それを一気に解決するのが、育つ変革プロジェクトです。 本書では住友生命保険などの事例を基に、育つ変革プロジェクトとは何かを解説したうえで、プロジェクトの立ち上げ方や推進方法、その中で人材を育成するためのノウハウ、プロジェクトの成果を会社全体に広げるやり方などを詳細に解説します。これらは、著者らが10年以上にわたるコンサルティングの実践で培った方法論です。一読すれば「なるほど！ これならできる」と腑に落ちて、即座に実践できるはずです。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

企業経営における「人事部門」の重要性に注目し、経営視点での人事「戦略」と現場視点での人事「戦略」のシナジーを『戦略人事』として、これからの時代に求められる人事の姿を考える一冊です。 これまでの『強い統制型の人事』から、「働き方改革」「多様性」「ワークとノンワークとのバランス」の尊重などを踏まえた『しなやかで開かれた人事(ライン部門や従業員個々も参画しながら全体を作り上げる人事)』を目指します。 また本書では、あえて「人事管理」に対応する言葉として「HRM(Human Resource Management:人的資源管理)」を使い、新しい人事=戦略人事のあり方を提示していきます。 これからは、「環境変化を主体的に察知して企業活動の競争優位性を高める経営(人事)戦略を打ち出し、社会・従業員などステークホルダーすべての満足を創りあげる人事」という能動的な「戦略人事」の姿勢を改めて強調しなければならないと考えます。 そして、それを司る人事担当者は、今までになく「経営を強くする」、すなわち「経営資源としてのヒト」を軸として「モノを創造すること」「カネを生み出すこと」「情報を活用しきること(新たに生み出すこと)」「時間(トキ)を稼ぎ出すこと」ができる人材を、市場から獲得し、活用し、社会に輩出していく一連のプロセスを戦略的に思考し、実践することを求められています。 このような考えから、労務管理・給与管理・勤怠管理などの日常の管理にかかわる実務の解説などは最小限にとどめ、「自社なりのメッセージ性のある『人事戦略』を立案したり、実践するためのプロセス」に的を絞っています。 ぜひとも本書を、「戦略人事」を実現するための「考える」ツールとして活かしてください。

注目のSDGs（持続可能な開発目標）達成のカギとなるESG投資の拡大、企業の最新動向を解説。 15の産業グループ別にSDGsのリスクと機会を分析する。 2030年を目指した国連の持続可能な開発目標、SDGsが時代のキーワードになっている。 中期経営計画にSDGsを取り込む企業も登場した。 新規事業立案や企業価値向上にどのように生かしていくのか。 新たに登場したSDGs関連の金融商品など、ESG（環境、社会、ガバナンス）投資との関係を明らかにしながら、企業の活用法を紹介する。 第1部は、SDGsの成り立ちや企業にまつわるSDGs推進の動きを解説する。 各業界の代表的な取り組みを紹介するとともに、SDGsの具体的な活用方法を探る。 既存の製品・サービスを棚卸してSDGsを経営に位置付けるとともに、情報開示をいかに進めるか、将来の成長とリスク回避につなげるための考え方を紹介する。 そして、近年急拡大しているESG（環境・社会・ガバナンス）投資とSDGsとの関係にも踏み込み、金融市場の今後の展望を明らかにし、さらに民間企業がESG投資を呼び込むためのビジネスの展開方法を解説する。 第2部は「食品・飲料品」「建設・不動産」「鉄鋼・非鉄金属」 「機械・精密機械」「輸送用機器」など15の産業グループ別にSDGsに取り組んだ場合の機会と、SDGsに向き合わなかった場合のリスクを分析する。 どのような分野にビジネス機会があるのかについても紹介する。

すべてのマネジャー、経営者に捧ぐ 7年の単独取材で強さの本質を書き切った巨編ノンフィクション ファーストリテイリング会長兼社長・柳井正氏、絶賛 「この物語は、生産方式の話ではない。 この会社は本気だ。 ひょっとしたら、今日の成功は明日の失敗になる。 昨日と同じことをやっていいのか。進化し続ける「現場」――。 それが、トヨタの本質だ。」 なぜ、トヨタが強いのか。 トヨタ自動車の製造現場を支える、「ジャスト・イン・タイム」「かんばん方式」「カイゼン」。 同社のモノ作りの強さを語るうえで、これらの言葉を切り離すことは、決してできない。 だが、これらの“手法論”ばかりに目を奪われていては、強さの「本質」を見誤る。 時代や競争環境、工場のある国やそこで働く人々の国籍が変わっても、決してトヨタの強さはぶれることがない。 「ジャスト・イン・タイム」や「カイゼン」が世界中で通用しているのは、 「自分で考え、動く」人間をトヨタが育ててきたからだ。 自分で課題を見つけ、考え、それを乗り越え、今日を否定し、より質の高いモノ作りを目指して、 たゆまず進化し続ける「現場」。こうした人々が、トヨタの強さの根幹をなしている。 そして進化する現場を育てる力こそ、同社が長い歴史の中で紡ぎ出した、最強のシステムなのである。 「最初から答えを与えてはいかん。考えさせる。考える作業者を作るんだ」（豊田英二） 「悪いのは作業者じゃない。働き方を教えていない管理者の方だ」（大野耐一） 「トヨタ生産方式とは、考える人間を作るシステムです」（米ケンタッキー工場幹部）

たった一つのＫＰＩが組織を変える！　ＫＰＩは、単なる経営目標管理のための指標ではありません。 明確な戦略と、それを実現するストーリーに裏打ちされた、実効果を測定することができる方法がＫＰＩマネジメントです。 本書は、ＫＰＩは事業戦略そのものであり、戦略に基づき、人や組織を動かすエンジンであるという理解に至ることを目的としています。 ＫＰＩマネジメントに興味を持つ経営者・事業責任者・ブランドマネジャー・ラインマネジャーなど、今現在、事業活動の中核を担っているリーダー。そして、これから企業の中核を担っていくであろう、次世代のリーダー候補たちに向けた、理論と実例による、より効果的な実務のための一冊です。 本書を通して伝えたいことは、以下の5点です。 1. ＫＰＩとＫＰＩマネジメントについての基本的な概念 2. 顧客や組織を動かすためにＫＰＩが非常に強力なツールになる理由 3. ＫＰＩという概念は導入されているものの、うまく活用できない企業が多い背景 4. 具体的にどのような手順でＫＰＩを策定するか、その方法論 5. 策定したＫＰＩを検証、効果測定する上でのポイント 本書を手に取って下さったことをきっかけに、ぜひとも、事業戦略とKPIを効果的に融合させた、実効性のあるマネジメントを推進していただきたいと考えています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スタートアップが必ず直面する課題とその解決策を、時系列に整理。 失敗を潰せる「科学的な起業」の教科書。 あなたの失敗は99％潰せる！ 日米で複数の起業経験を持つアントレプレナーにしてベンチャー投資家である 著者が、自分自身の起業経験、投資経験を踏まえて「科学的な起業」の考え方を時系列でまとめました。 どうすれば起業の失敗を避けられるのか。 著者は、5年前から研究に着手しました。 そのために集めた情報は膨大です。 ◎1000人以上の起業家、投資家を取材 ◎起業に関する理論書と、起業家の自伝300冊を熟読 ◎起業家のブログ500本、講演動画1000本を解析 その研究成果をまとめた1750枚のスライド、「スタートアップサイエンス」は、全世界で5万回シェアの大きな反響を呼びました。 このスライドの内容を基に大幅加筆したのが本書です。 ＜電子書籍版をご購入の方へ＞ 本書の電子書籍版は、書籍版のレイアウトを維持するため、 各ページのイメージ画像を貼り付けた形で作成しています。 パソコンやタブレットなど大きな画面のデバイスでお読みください。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

中小企業の小売業に特化し、ITを活用した具体例を中小企業診断士の視点でわかりやすくまとめた一冊。

「業績管理・評価の指標」としてKPI(Key Performance Indicator)を活用する企業は増えています。 しかし、計画した成果が出ていない企業が多いのも実態です。 KPIマネジメントの導入・活用を数多く支援している著者が、その経験に裏づけされた「原理原則」「基本手順」「実践上の重要ポイント」を整理してまとめあげました。 本書がこだわったのは、「成果をあげ続ける」という点への考察です。 一過性ではなく、継続的に目標を達成していく組織を築くために、KPIという経営管理の手法をいかに活用するかを、実践に基づいて解説します。

いかにホスピタリティを織り込んだ会計情報や経営情報を開示するか、 新たな企業活動を再考する時代にきている。 ホスピタリティと会計という新たな会計の問題を考察。 そもそもホスピタリティとは何なのか。 貨幣評価の公準は現在の企業にマッチしているのか。 消費者のための会計報告は必要ではないのか。 ホスピタリティの定義を考察し、ホスピタリティの視点を取り込むことで、新たなマネジメント、そして新たな会計の世界がみえてくる。

起業家はもちろん、ベンチャーキャピタルやエンジェル投資家、弁護士、司法書士、公認会計士、税理士などからもご好評をいただいた前作の増補改訂版が登場。本書により、起業家は起業や成長のイメージを膨らませることができます！ 前作は、ベンチャー投資額が大幅に減少し続けるなかで発行されましたが、その後のベンチャー生態系の急速な活性化により、元気なベンチャーが多数起業し、数十億円規模の増資を成功させるベンチャーも登場するようになりました。 そこで、2015年施行の改正会社法も反映させた、ベンチャーのコーポレートガバナンスを解説する章を新たに書き足すなど、起業にまつわる最新の情報を盛り込み、全編を大幅に書き換えました。 事業計画、資本政策、企業価値、ＩＲなどの基本的な知識から、コーポレートガバナンス、社外取締役に求められる役割、会社の機関など突っ込んだ話題まで、人気メルマガ「isologue」の磯崎哲也氏がわかりやすく解説します！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、我が国における近代的電力業の発展を、電力独占体の形成という視覚から解明しようと試みる。分析に当たって、電力企業を２つの類型に分け、小売電力独占体と卸売電力独占体という新しい概念を導入し、検討の具体化を図った。

もし、あなたが今よりもゆったりと充実した人生の過ごし方を模索しているのであれば、 本書はあなたが探し求めていた、たった一つの実用書になるはずです。 ホールネス・ワークのユニークさは、精神世界の教えである「覚醒」に基づきながらも、 より具体的で正確で、万人が使いやすい手法の提供まで踏み込んでいることにあります。 スピリチュアリティの世界に興味や信念を持っていなくても、その恩恵を得ることができるのです。 本書では、このワークを実践した方々のリアルな体験談や、以下のような声を紹介しています。 ・以前には解決できないように思えた問題が自然と溶けていった ・ウェルビーイングの感覚が強くなった ・深いリラックス状態を体験し、神経系がリセットされた ・生まれながらの英知、思いやり、ユーモアと独創性にアクセスしやすくなった このメソッドはこれまでに、人間関係や不眠症、辛い感情など、 人々の様々な問題に役立ってきました。 偏頭痛などの健康上の問題に改善が見られたケースもあります。 体験した人々は「穏やかな感じがするが、その効果は絶大だ」と口を揃えます。 ホールネス・ワークは、段階を踏み、手順に沿って進んでいく手法であり、 自己変容や精神の成長を探究する人々に深い恩恵を与えることができるメソッドなのです。

ソースコードの無断転載、協力してくれない発注者、偽装請負化したSES契約……。 「ITエンジニアに法律なんて関係ないよね？」と油断していると、思わぬ法的トラブルに巻き込まれてしまう恐れがあります。 とはいっても日々進化する技術についていくだけで大変、一から法律を学習する余裕なんてないというのも実情でしょう。 そこで本書では元ITエンジニアの弁護士がトピックを厳選し、Q＆A形式で最低限押さえておくべきポイントを解説しました。 「著作権」「開発契約」「労働関係」そして「契約書のチェックポイント」、転ばぬ先の法律知識をコンパクトに一冊で知ることができます。

国内唯一のウェルネス業界専門経営情報誌、創刊！世界・国内の先進事例を網羅し、持続可能なウェルネスビジネスの未来を拓く必携のビジネス情報誌。 『Wellness Business』は、急成長を続けるウェルネス業界に特化した国内唯一の経営専門誌です。本創刊号では、ウェルネスビジネスを取り巻く市場動向、事業開発の最新トレンド、国内外の成功事例を体系的に解説。 巻頭特集では、先進的なホテル・リゾート、ウェルネス施設、スパ・温浴施設のビジネスモデルを徹底分析し、国内240以上の施設を網羅した独自調査データを掲載しています。 さらに、世界のラグジュアリーウェルネス施設における体験設計、リカバリー・予防・再生を軸とした新たな価値創出、ウェルネス不動産や地域活性との連動事例など、経営判断に直結する実践的な情報を収録。 本誌は、ウェルネス事業者、ホテル・観光業、不動産・開発、自治体関係者、健康・ライフスタイル領域で新規事業を検討するビジネスパーソンに向けた、戦略立案と意思決定を支える必携の一冊です。 【目次】 『Wellness Business』は、急成長を続けるウェルネス業界に特化した国内唯一の経営専門誌です。本創刊号では、ウェルネスビジネスを取り巻く市場動向、事業開発の最新トレンド、国内外の成功事例を体系的に解説。 巻頭特集では、先進的なホテル・リゾート、ウェルネス施設、スパ・温浴施設のビジネスモデルを徹底分析し、国内240以上の施設を網羅した独自調査データを掲載しています。 さらに、世界のラグジュアリーウェルネス施設における体験設計、リカバリー・予防・再生を軸とした新たな価値創出、ウェルネス不動産や地域活性との連動事例など、経営判断に直結する実践的な情報を収録。 本誌は、ウェルネス事業者、ホテル・観光業、不動産・開発、自治体関係者、健康・ライフスタイル領域で新規事業を検討するビジネスパーソンに向けた、戦略立案と意思決定を支える必携の一冊です。 【著者】 クラブビジネスジャパン クラブビジネスジャパンは、フィットネス・ウェルネス・健康産業に特化した専門メディアおよび事業支援企業。業界ニュース、調査、教育、国際情報の発信を通じて、事業者の成長と市場の健全な発展を支援している。『Wellness Business』は、その知見とネットワークを結集した経営情報誌。編集長・岩井智子は、Global Wellness Instituteアンバサダーであり、World Wellness Weekend日本事務局長も務める。

企業が独創的な製品、サービスを創造することは、ますます重要になってきているが、創造性を発揮し、「０から１」を創り出すことは、簡単ではない。 本書では、特別な才能を持たない人々から成る組織が創造性を発揮するためのプロセスを、認知的共感の視点から追究する。これは、他者の心の状態を理解する能動的かつ理知的な働きであり、筆者は、「共に観る」という意味で「共観」と名付けている。その中でも特に筆者が注目するのは、その核心となる、「多元的視点取得」概念である。これは他者の視点から世界をイメージしたり、他者の立場で自分自身をイメージしたりする視点の多様性である。 すなわち、お互いに、自分の表現を他者がどのように感じるのかを知ることで、相手の視点を取得すると同時に、自己の中でその視点を見つめ直す。その相互作用によって、組織の多元的な視点取得が実現され、創造性に結びつく過程を解明する。 ダイバーシティという言葉もすっかり定着し、多様な属性の人材を集めれば、組織の創造性が向上するかのような論調も見受けられる。しかし、本書の分析は、人材の属性の多様性が直接的に組織の創造的な成果を生み出すのではなく、「組織の視点の多様性」が創造性に寄与することを示している。合わせて、多元的視点を得るための実践的な工夫も提案し、組織として「0から１」を創造することの困難さに直面する実務家にも、多くの気づきを与える研究成果の集成。

トヨタや日清食品のような日本を代表するような大企業もそうであるように、ファミリービジネスは日本の企業の大多数を占めている。それにもかかわらず、ファミリービジネスは縁故主義と同等視されがちで、あまり好意的に思われないことが多い一方、世界では地域経済への貢献などに誇りや自覚を持っている企業とみなされることが多く、アジアから日本の事例を学びに来ることも多い。 ただし、その困難さとして事業承継が複雑なことが挙げられる。それに対応し、一定の規模の書店では資産継承や会計税務などをテーマにした事業承継の棚があることが多い。しかしファミリービジネス研究の第一人者である著者は、事業承継を控えた経営者や士業の関係者から、どのように事業承継を進めてよいか分からないという声を聞くそうである。 本書は事業承継をめぐる課題について、著者のこれまでの研究に基づく老舗企業の事例、また、幻冬舎ゴールドオンラインの連載をベースに読みやすくまとめている。さらに、単にそれらの問題解決というだけでなく、経営戦略・経営組織・ガバナンスなどの経営学の知見を踏まえ、より発展的に、事業承継を契機にイノベーションを起こす一助となることを目指している。さらに、ファミリービジネスにおける事業承継からの知見を元に、一般の中小企業、さらには大企業にまで普遍的に適用できるヒントを、テーマごとに示している。 事業承継の成否は、日本の産業活力の今後を左右するため、中小企業庁でもそのサポートを行っている。2016年刊行の『事業承継のジレンマ』が実践経営学会名東賞、ファミリービジネス学会賞を受賞した著者による、事業承継にかかわる当事者や士業の専門家、ビジネススクールの学生などに向けた基本書。

エビデンスから導かれた「パイ拡大」の発想から、利益と社会的価値の双方を実現する道筋を示す。 企業がパーパスを実現し社会に対する責任を果たすことと、利益を創出することは、一見トレードオフの関係に見えます。しかし本書では、パーパスを軸としたビジネスや、多様なステークホルダーを大切にしている企業が、長期的には一貫してより成功していることを様々な論文を用いて実証しています。 そして「パイコノミクス」という概念を提唱し、企業経営者、資産家、投資家、顧客、従業員、市民といった多様な人々が、パーパスと利益の両立を目指しながら、直面するハードルを乗り越えるための原則やロードマップを示しています。 【目次】 第一部：なぜパイを拡大させるのか ― アイデアの紹介 第１章 パイ拡大のメンタリティ 第２章 パイを拡大する目的は利益の最大化ではないが、実際にはそうなることが多い 第３章 パイを拡大することは、企業を拡大することではない 第４章 パイコノミクスは機能するのか 第二部：何がパイを拡大するのか ─ エビデンスの探究 第５章 インセンティブ 第６章 スチュワードシップ 第７章 自社株買い 第三部：パイをどのように拡大するのか ─ その実践 第８章 企業 ― パーパスの力と、それを実現する方法 第９章 投資家 第10章 一般市民 第四部：より広い視野に立つ 第11章 パイをさらに大きく広げる 結論 【著者】 アレックス・エドマンズ ロンドン・ビジネス・スクールのファイナンスの教授で、公益を実現するためのビジネスの再構築という分野の第一人者。フルブライト奨学金を得てマサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）で博士号を取得し、ペンシルベニア大学ウォートン校の終身教授、投資銀行モルガン・スタンレーでバンカーを務めた経歴を持つ。 川口大輔 株式会社ヒューマンバリュー取締役主任研究員。早稲田大学院理工学研究科を修了。外資系企業を経て、株式会社ヒューマンバリュー入社。「学習する組織」をベースにした組織・カルチャー変革のコンサルティングに従事する。 霜山元 株式会社ヒューマンバリュー主任研究員。人的価値・事業価値・社会的価値を統合して創造し続ける組織経営の実現に向け、カルチャー変革やマネジメント変革の研究と実践や組織変革プロセス指標Ocapi の開発と運用に携わっている。 長曽崇志 株式会社ヒューマンバリュー取締役主任研究員。上智大学法学部を卒業後、東京銀行（現三菱ＵＦＪ銀行）入行。その後ソニー株式会社を経て現職に至る。社会価値と経済価値の両立を具現化する組織変革のコンサルテーションに従事している

"楠木建氏（経営学者）推薦！ 〈普通の人々は今日のために働く。リーダーは明日のために働く。 　未来を切り拓く―― 　そこに経営者の役割がある。〉 読売新聞人気連載「ＬＥＡＤＥＲＳ　経営者に聞く」待望の書籍化！ 百年に一度の大変革時代に、企業の舵取りを行う経営者たち。 その成功と失敗を積み重ねた半生と、たゆまぬ闘志、 そして未来への展望を迫力ある言葉で語った、躍動感あふれるインタビュー集。 目次 第１章　視線は世界へ 第２章　新たな価値を創造する 第３章　デジタル・新技術にかける 第４章　新規事業・投資で拓く 第５章　試練をチャンスに 第６章　人を育てる・組織を育てる 掲載企業 アイコム／旭化成／アフラック生命保険／石坂産業／井村屋グループ／SBSホールディングス／エスワイフード／エルメスジャポン／ おやつカンパニー／カゴメ／学研ホールディングス／亀田製菓／カルティエ ジャパン／菊正宗酒造／紀文食品／キリンホールディングス／ クラシエ／クラダシ／グローリー／グンゼ／コーエーテクモホールディングス／サカタのタネ／サガミホールディングス／相模屋食料／ さくらインターネット／ＪＦＥホールディングス／敷島製パン／シヤチハタ／商船三井／神明ホールディングス／スタジオアリス／ 住友ゴム工業／住友電気工業／双日／タカラベルモント／寺田倉庫／東京海上ホールディングス／東進ハイスクール／トーハン／ ＴＯＰＰＡＮホールディングス／ドムドムフードサービス／ナガセ／日清製粉グループ本社／日本ハム／ニトリホールディングス／ ビーケージャパンホールディングス／ビジョナル／ファミリーマート／ブックオフグループホールディングス／ベルーナ／ホーユー／ みちのりホールディングス／モスフードサービス／森トラスト／横浜フィナンシャルグループ／ライフコーポレーション／ラウンドワン／ リネットジャパングループ／ルネサスエレクトロニクス／ロック・フィールド／ロッテホールディングス"

結果が出る日報、伸びる組織人事図、勝手に人が成長する教育、売れる商品設計の組み立て、会社が成長し続ける理念など…しくみを根本から変え、頭打ちになっている経営から脱却！

現在、企業に求められるのはＤＸを通じたデジタルのコンピテンシーだけではない。目立ちはしないが、地に足の着いたモノづくりや物流などのフィジカルなコンピテンシーも、規模の大小を問わずいまも企業の成功に欠かせない。 スタンフォード大学ビジネススクール経営学講師で、シリコンバレーを拠点とするベンチャー投資家でもある著者は、デジタルを「脳力」、フィジカルを「筋力」にたとえ、企業が競争優位を獲得するには、脳力と筋力両方の長所を相互補完させた戦略を構築する必要があると唱える。 本書では、分析力、創造性、共感力、リスク管理、内製とアウトソーシングのバランスという５つの脳力と、ロジスティクス、モノづくり、企業規模の活用、エコシステムの管理、持久力（事業の継続化）という５つの筋力に関し大企業とスタートアップの事例を用いながら実践的に説明し、経営者がデジタル・フィジカル双方の能力を持つ「システムリーダー」になるための条件を提示する。 ダイムラー、ＡＢインベブ、ジョンソン・エンド・ジョンソンといった大企業から、アライン・テクノロジー、トゥエンティースリー・アンド・ミー、スティッチ・フィックスといった急成長を遂げたスタートアップまで、さまざまな企業の脳力と筋力を診断する。 本書を読めば、個人も組織も従来の考え方にとらわれることなく、筋力が強い既存型の大企業は脳力のコンピテンシーを大幅に向上させ、逆に脳力に優れたスタートアップは筋力を高める可能性の扉を大きく開くことができる。

存続の危機に瀕する卸売市場。その役割を問い直し、未来への方策を提言する。 わが国の食と農は、どうあるべきか――かつてない困難に見舞われる青果物の流通業。 2020年に新卸売市場法が施行され、国は卸売市場の運営責任から手を離す荒療治に出た。中央卸売市場や地方卸売市場で営業する卸売業者らは厳しい財務状況下にあり、縁の下の力持ちとして国民の食生活を土台から支えてきた卸売市場の存続が危ぶまれている。 日本農業新聞の記者として青果物卸売市場や関係者を取材して歩いた著者が装飾せず現場を描き、卸売市場の役割を問い直し未来への方策を提言する。 ◎卸売市場、農協関係者必読！ 【目次】 はじめに 序 いまこそ卸売市場の役割を問い直す ◇Part 1 悪化する経営実態に迫る 第1章 卸売市場業者の財務の悪化とその課題 第2章 農協の経営はどうなっているのか ◇Part 2 卸売市場と農協の間に横たわる深い溝 第3章 卸売業者と仲卸業者の意識の違い 第4章 卸売市場と農協の現場からみえるもの ◇Part 3 農協の販売事業と密接に関わる卸売市場 第5章 農協の「共販三原則」の検証を 第6章 農協の「総合力」をどう発揮させるか 第7章 卸売市場との連携を探るために ◇Part 4 卸売市場の存在価値をどう高めるか 第8章 公益性・公共性を担う卸売市場の役割 第9章 卸売市場の「広域連合化」を提唱する 終 変貌する卸売市場 あとがきー「宝の山」へ再生をめざして 【著者】 小暮宣文 1949年生まれ。 農業ジャーナリスト、東京農業大学客員教授。元日本農業新聞論説委員室長、客員論説委員。 専門は青果物流通、卸売市場流通。

先進国産業や企業の成功要因を徹底分析した新立地・集積理論「クラスター理論」や都市問題の解決策を論じるなど、競争戦略の可能性を広げる話題の論文集。国の競争優位、環境対応、都市問題、医療システム競争など企業の競争戦略を鳥瞰して再構築するための理論書！

経営学の泰斗、マイケル・ポーター（ハーバード・ビジネス・スクール教授）の「競争戦略論」の改訂増補新版。競争戦略、競争優位の戦略、企業戦略のエッセンスがこの１冊でわかる。経営者、ビジネスマン、経営学者の必読書！

サブプライムローンに溺れた銀行、大雪被害から復興した鉄道博物館、UA232便の奇跡、FBIの指紋照合ミス、そして、トヨタの大規模リコールなど豊富な事例を、「失敗にこだわる」「単純化を避ける」「オペレーションに敏感になる」「レジリエンスを決意する」「専門知を重んじる」という高信頼性組織の5つの原則から分析する。

リアルオプションとは何か、ソニー、トヨタから結婚、株の例まで用い説明。リアルオプション価値評価の計算についてもわかりやすく解説。最強の意思決定技法「リアルオプション」アプローチの実際。

企業不祥事、事故、事件etc.あなたの会社の将来は、たった一度の「記者会見」で決まってしまう！　こちらの意図することをマスコミに伝えるためには、手法やテクニックが絶対に必要である。そのテクニックを身に付けることは、会社や組織、あるいは個人の危機を救うことになる。本書は、就職本に負けないくらい、わかりやすく、具体的。

なぜ日本企業の競争力が低下しているのか。多数の事業再編事例から、企業価値を高める再編モデルを明らかにする。スピンオフ、ＭＢＯ、ＩＰＯ、セルオフの活用でコングロマリット・ディスカウントを解消する！

社内不正を一掃し、会社の財産を守る方法とは？　会社に不正は数あれど、経営者の一番の心配の種は金銭面での損害を被ること。 本書では業務上横領から物品の横流し、営業上の秘密漏洩まで、従業員による「お金」絡みの不正を防止する仕組みを具体的に紹介します。人手もコストもかけずに実践できる、39のルール。 ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やPC、タブレット型PCで読書されることをお勧めいたします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書では、従来型の複雑で運用しづらい賃金体系とは異なった、〈1枚の基本シート〉を活用した「すぐに使える」モデル賃金を解説します。さらに、新しい賃金体系を人材活性化に結び付ける手法も紹介。この1冊で、貴社の経営効率が高まり、人材が〈人財〉へと変わります！ ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やＰＣ、タブレット型ＰＣで読書されることをお勧めいたします。

保育所に関する会計・税務について、法人種別（社会福祉法人・学校法人・NPO法人・一般社団法人・株式会社等）ごとの違いや留意点をわかりやすく整理して解説。設立支援や補助金申請など、経営サポートの実践的な方法も掲載。

大手総合電機メーカーにて交渉経験豊富な著者がその経験に基づき解説。ビジネス契約の交渉戦略を立案する際に必要な、法律、交渉、リスクマネジメントの３つの視点かし、産官学それぞれの業務に携わる弁護士・弁理士の著者とともに、法律と実務の視点から契約書において活用している方法論を解説。

税理士が実務上押さえておくべき重要な裁決事例を元国税不服審判所審判官が精選し、その要点を「ポイント解説」としてわかりやすく、審判官の判断の根拠となる考え方や税理士が誤りやすい判断を「裁決の留意点」としてまとめた、裁決事例の解説書。

コーポレートガバナンス・コードの策定やROE経営の浸透によって、財務経理部門は事務的な役割を担う立場から、企業価値創造と説明責任を主体的に担う立場に求められる役割が大きく変わりつつあります。本書は財務や開示に第一線で取り組むビジネスパーソンに向け、具体的にどのような実務知識をもとに、企業価値向上に取り組まなければならないのかを解説。財務会計、ガバナンス、開示、経営戦略と財務戦略の連動性などに関する最新常識をわかりやすく解説します。

本書は、コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コードの導入に伴い、企業が、どのような対応をしていかなければならないかのヒントをＱ＆Ａ形式（80個）で提案するものである。

厚生労働省検討委員会で議論されてきた背景も含め、社会福祉法人会計に精通した第一人者の著者だからこそ書ける‘新会計基準への移行’について、豊富な図表とともにわかりやすく解説した実務書。新会計基準の移行期間は平成24年4月1日からの3年間であり、移行期の会計処理に特化した内容である。

子会社の会計・税務に加え、予算管理や内部統制、さらに子会社再編の手法や海外子会社設立などの留意点をシチュエーション別にQ&A形式で解説。子会社管理を行う経営者層から、経理部門、人事部門の担当者向けで、これら企業の税務業務やアドバイス業務を行っている税理士、会計士が利用しやすい書籍です

学校法人におけるリスク管理から、内部監査、そして不正対策までを各業務毎にQ&A形式で解説。購読対象は、学校法人の経営部門や、資金運用のリスク管理を行う経理部門だが、学校関係の案件を担当している弁護士や、公認会計士、税理士が、学校法人を知る上でも利用しやすい書籍。

何の変哲もない個人、組織、地域が、恵まれた環境でもないのに困難を乗り越え、目立って繁栄する場合がある。世界各地の事例と最新のネットワーク理論から、その秘密、法則に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 豊富な調査の具体例によって物件調査の基本的・実践的知識が身につく。『税務経理』(時事通信社)に好評連載した「固定資産評価と物件調査の実務」に大幅加筆・書き下ろしを加えわかりやすくまとめた1冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「高い技術力」「優れた製品」だけでは、生き残れない！ 「下請け業者」から脱却し、グローバル競争を勝ち抜くための処方箋はここにある。 日本の競争力の源泉は、素材や部品などのＢｔｏＢ企業によるところが大きく、日本の成長はこうしたＢｔｏＢ産業や企業に依存している。日本企業の部品や素材にかかわる技術力は、世界で高い評価を受けており、高いシェアを有している企業も数多く存在している。しかし、それに見合った利益率を確保できているとはいえない。技術力があっても、それを十分な利益に結びつけることには失敗しているのだ。 ＢｔｏＢ企業の産業財（ビジネス財・生産財）のマーケティング（つまり、法人営業）は、日本がこれから生き残っていくためにもニーズの高い領域である。とりわけ、近年の市場のグローバル化の中で、部品や素材メーカーは欧米企業と中国をはじめとする新興国企業との狭間に立たされて、苦戦する企業も少なくない。 本書では、そうした企業に対して、今後の成長シナリオを策定する際の道標をマーケティングの視点で提供することをねらいとする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 未来の社会を創造するビジネスを生み出す！ 「失われた10年」以降の日本企業は、グローバル経済の進展、新興国の成長の前で立ちすくみ、電機、ITをはじめとするかつての稼ぎ頭企業群は次第に色あせ、日本のプレゼンスは低下してしまっているかにも見える。しかし元来の日本企業には暗黙知を育み、共通善に基づく職人道を追求し、現場発の現場による現場のためのイノベーションを起こす伝統があった。今こそ、暗黙知をベースにして創造される高質な知を単にモノづくりに終わらせることなく、新たなやり方で価値に変える経営モデルに衣替えをしなければならない。 本書ではそれを「ビジネスモデル・イノベーション」（BMI）と称し、各分野の第一人者が、企業やNPO、政府などの先進事例を交えながら、多角的に紹介するものである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、現代社会に求められるリーダーシップ行動体系を実践的に演習したい方々のための本です。 したがって、いわゆる「読む」本とは異なり、「考える」本の内容と形式になっています。リーダーシップ行動体系を、４領域行動モデル、EQモデル、期待理論、マズローの５段階欲求、の４つの理論モデルで説明し、これらを日常課題に適用して考える内容です。また、読者が、３１の考察課題と１０３の演習課題に６０時間程度をかけて取り組みながら、現代に求められるリーダーシップとは何か、どのように実践するのか、どのように強化するのか、の３つの疑問を解決していくプログラム形式にもなっています。ユリウス・カエサルから宇多田ヒカルまでの多様なヒントも楽しみながら考えるヒントともなっています。

会計基準の世界標準となる国際会計基準（以下「IFRS」）は、欧州をはじめとして世界各国で導入が進められており、すでにIFRSによる早期適用を済ませている日本企業も存在している。 しかし、震災の影響や米国の対応の遅れなどからIFRS強制適用の時期は依然不透明なままとなっており予断を許さない状況が続いている。 また、IFRSの対象とする企業は上場会社等の大企業を前提としており、直接的に関与している税理士は未だ少数派ではあるが、中小企業の国際的事業統合が進むなか、税理士にとってもIFRSの理解と知識は無視できないものとなっている。 そこで本書では、今後のIFRS今後の動向を含め、日本の会計基準とIFRSの異同及びIFRSにおける会社法・税法の取扱い等をテーマに50のポイントに絞ってわかりやすく解説。

コーチングとは、個人とチームが持てる能力を最大限に発揮できるようにサポートするプロセスです。 人の長所を引き出し、足かせとなっているものや自らに課した限界を取り除くことで、最高の結果が出せるよう助けていくのがコーチです。 従来のコーチングは、個人の行動面での技術向上を促進し、特定の行動が出す成果を改善することに焦点が当てられてきました。 しかし近年のコーチングでは、クライアントの行動、能力、信念、価値観、アイデンティティ、そして精神面にまで及ぶサポートを提供するものへと進化しています。 本書では、クライアントが新しい環境に馴染めるようにガイドする役割、行動面での技術を改善するコーチとしての役割、新たな認知的な能力を身につけさせる教師としての役割、新たな信念や価値観が育まれるように導くメンターとしての役割、アイデンティティ・レベルでの成長を支援するスポンサーとしての役割、そして個人という枠組みを超えた高い次元のシステムや「フィールド」に対する認識を覚醒させるアウェイクナーとしての役割が含まれます。 本書では環境面をケアするケアテイカーから、ガイド、コーチ、教師、メンター、スポンサー、精神面での覚醒を導くアウェイクナーまで、有能なコーチが必要とする総合的なツールセットを提供していきます。＂

■楠木建氏　推薦 「日の下に新しきものなし――『価値移転』のコンセプトは戦略構想の革新を鋭くとらえている」 発明でもなければ、単なる模倣でもない、１→１０とも異なる。 優れたビジネスに隠された仕組みを、ベンチャーキャピタルの最前線で活躍する著者が体系化。ビジネスパーソンの日頃の実践に役立てる！ ◆資本主義的な成功に隠れた、極めてシンプルかつ冷徹な原理 イノベーションは、社会課題を解決したいという志、斬新な発想力や技術力、強力なリーダーシップといった「創造」の賜だと信じられているが、価値創造や社会課題に向き合うビジネスほど資本主義的に評価されにくい。 一方で、GAFAM、エヌビディア、Uber、アクセンチュア、LVMHといった躍進を遂げる巨大事業を分析すると、そこには共通して「価値移転」という仕組みが埋め込まれている。実際、タイミーはスキマ時間、フェイスブックはソーシャルグラフ、マイクロソフトはライセンス、エヌビディアは研究の成果を巧妙に移転している。 ◆「どこから、何をもってくるか」見極めることで勝敗が決まる 価値移転とは発明、模倣、スケーリングといった単純なフレームではない。あるエコシステムで低く評価されているリソースを、別の高く評価されるエコシステムに移すことで、利潤を創出し続ける仕組みのことだ。移転の対象は、物理的なリソースに限られず、労働力、ネットワーク、データ、知財なども含まれている。価値移転の基本的な考え方、多様な事例を通じた分析、活用方法を本書で紹介する。 【目次】 第１部　イノベーションにおける「ゼロイチ」信仰の罠 第１章　テクノロジーとマーケットの「創造の罠」 第２章　「仕入れ」の視点で、事業を捉えなおす 第３章　価値移転を、事業に埋め込む 第２部　巨大事業に隠れた６つの型 第４章　高給取りを追わず、埋もれた人材を囲う 第５章　新しくつなげずに、今ある人間関係を動かす 第６章　一等地に陣取り、流れ込む人をさばく 第７章　新しくつくらず、眠るモノを動かす 第８章　創作に固執せず、ありもの知財で新たな価値を生む 第９章　データは買わずに、集めるもの 第３部　価値移転の「ジレンマ」と「フロンティア」 第10章 「限界」と「原罪」を理解する 第11章　次のイノベーションはどこから生まれるのか 第12章　エッセンスを振り返る

［世界累計100万部突破］日本でも一大ムーブメントを巻き起こしたベストセラーのイラスト版！ 「いい組織」ってなんだろう？ 進化する存在目的（エボリューショナリー・パーパス）・自主経営（セルフ・マネジメント）・全体性（ホールネス） 「3つのブレイクスルー」から「ティール組織の始め方」まで、名著のエッセンスを直感的・感覚的に理解できるように多彩なビジュアルとともに解説。 日本語版へのメッセージ、リソースガイド、解説を新たに追加。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆いますぐ事業承継を考えたい経営者に！◆ オールカラーではじめての人にもやさしい、事業承継がしっかりわかる教科書です。中小企業では、経営者が高齢化する前にしっかり後継者を決めて準備をしておかないと、優良な事業も存続できないおそれがあります。一方で、そういった事業を引き継ぎたい人や買いたい企業へのマッチングも増えています。事業承継には大きく、親族内承継、従業員・役員承継、M&Aという3つの方法がありますが、資産や株式の評価、相続・贈与といった手続き、税務・法務の面で、経営者にとって初めての課題に多く直面します。承継にあたって何を考慮すべきなのか、誰に相談すればいいのかといった基本から始めて、承継に活用できる有利な制度も紹介します。不安に感じている経営者が全体の流れを把握して、現状の課題を整理し、円滑に事業承継を進めるためのガイドブックです。 ■こんな方におすすめ ・事業承継を考えている中小企業の経営者 ・親族・従業員・役員への承継方法を知りたい方 ・M&Aによる事業承継を検討している方 ■目次 Chapter1　事業承継の基本をおさえる Chapter2　事業承継の準備と計画をする Chapter3　親族内承継の要点 Chapter4　従業員・役員承継の要点 Chapter5　M&A による承継の要点 Chapter6　自社株式の評価と税務対策 Chapter7　トラブルを防ぐ株式承継の法知識 Chapter8　事業承継に役立つ制度と活用術 Chapter9　事業承継でよくあるQ&A ■著者プロフィール ●伊藤良太（いとう　りょうた）：1984年生まれ。早稲田大学大学院法務研究科を修了後、司法試験合格。2012年に弁護士登録し、ベンチャー企業法務、M&A等の案件に従事。2015年に経済産業省中小企業庁に任期付き公務員として採用され、経営承継円滑化法の執行・改正、事業承継税制の執行・改正作業、事業承継ガイドラインの案文執筆等を担当する。任期満了した2017年、独立して事業承継・M&Aを中心とした中小企業支援に取り組み、2019年、弁護士法人フォーカスクライドに社員パートナー弁護士として参画。第二東京弁護士会「事業承継研究会」代表幹事、東京商工会議所「事業承継対策委員会」学識委員等を歴任。日本経済新聞「事業承継・M&A弁護士50選」に掲載される。 ●梅田篤志（うめだ　あつし）：1986年生まれ。中央大学商学部会計学科を卒業後、都内の税理士法人に入社し、法人税務顧問業務や数多くの企業組織再編の提案・実行に携わる。2015年には、資産税に特化した税理士法人タクトコンサルティングに移り、相続・事業承継など資産税分野の業務を担当。2017年、結婚を機に新潟へ移住し、税理士法人山田＆パートナーズに入社、引き続き資産税業務に従事。2018年には梅田税理士事務所を開設し、新潟を拠点に資産税専門税理士として活動を開始。2020年には税理士法人フォーカスクライドを設立し、資産税の専門家として多数の相続・事業承継案件を支援しながら、セミナー講演の担当やラジオの相続コーナーに不定期出演している。 ●髙橋大貴（たかはし　だいき）：1987年生まれ、大学卒業後、銀行・税理士法人勤務を経て、資産税専門のタクトコンサルティングに入社。同社で6年間資産税業務に従事し、2020年に税理士法人フォーカスクライドを設立。税理士法人フォーカスクライドは、お客様の大切な資産の承継・活用に係る税分野（資産税）に特化した税理士法人であり、グループの弁護士法人フォーカスクライドをはじめとして各専門家と一体となり、お客様の想いを実現できることを強みとする。全国のお客様に対して資産税支援を行いながら、セミナー講演及び執筆活動にも従事しており、2024年は「相続・事業承継に強い！ 頼れる士業・専門家50選」に選出される。

ベストセラー『人事と採用のセオリー』の著者である曽和利光氏と『なぜ日本の大学生は、世界でいちばん勉強しないのか?』の著者である辻太一朗氏による最新の「就活＆採用本」が登場。テーマは「盛らなくていい就活」です。 「学生時代はサークルで代表を務めていました」――。1990年代後半以降、日本の新卒採用は「学生時代に頑張ったこと（ガクチカ）」「自己PR」による“語らせる就活”が定着してきました。学生はサークルやアルバイトで「盛れるエピソード」を用意し、企業は「話しぶり」や「インパクト」で判断する。しかしその構造は、誠実な学生を不利にし、近年では生成AIによる“即席エピソード”の普及で、面接やESの信頼性自体が失われつつあります。 　本書（人事向け）は、その構造的課題を可視化し、企業が再現性ある人材を選ぶために、学業行動（履修・出席・課題対応など）を新たな評価軸とする「学ポタ（学業ポータブルスキル）」の概念を提案するものです。

「社長の存在は小さいほうがいい」。 変化を持続させる理想の経営を実現するには、 最終的には、経営者の存在感が小さくなっていくことこそ望ましいのだ。 組織として自律的に変化を持続できること。 そして、このような会社を創ることこそ、私が思う理想の経営である。 （「はじめに」より） ミスミを成長路線に乗せ、カインズで、 東急ハンズの買収と32年ぶりの過去最高益を実現した経営者である、 高家正行氏が「いい経営者とは？」「いい経営とは？」という問いを、 18年間、探究しつづけてたどり着いた経営哲学をお伝えします。 スタートアップから大企業まで、企業の規模やフェーズはさまざまあれど、 共通して求められることは、「企業自らが変革し続けられる力」を育てること。 これから経営者を目指す方、現在経営とい う仕事に携わっている方、 社員の自律性を高めたいと思っているリーダーの方には必読の書。 1 0 0人に1人でも、経営という仕事の楽しさに気づき、志してくれる人が現れてくれたら嬉しいです。

18の業界別のアジェンダについて、各分野を専門とするコンサルタントが解説 2026年の経営トレンドを掴む 2026年版は、保険、宇宙、鉄道、スタートアップ、生成AI、地政学などの業界を追加 本書は、可能な限り幅広い産業・サービスをカバーし、そこで起こっている最新のトレンドを俯瞰することに重きを置いています。興味がある産業・サービスに関して、空き時間にクイックに読んでトレンドにキャッチアップする形で活用いただけますし、複数業界を連続して読むことで、それらに通底するメガトレンドを感じてもらうこともできます。 【目次】 第1編：グローバル経営 (1)地政学、(2)インドの動向 第２編：産業 (3)防衛、(4)自動車、(5)宇宙、(6)化学、(7)鉄道、(8)不動産、(9)保険、(10)ラグジュアリー・アパレル、(11)メディア、(12)エンタメ 第３編：業界横断テーマ (13)企業価値創出、(14)スタートアップ、(15)生成AI、(16)デジタル、(17)サプライチェーン、(18)ウェルビーイング経営

社長は「孤独な仕事」だ。 数字も人も時間も、すべての矢印が自分に向かう。その重圧を、どう乗り越え、どう未来を切り開くか――。 本書は、著者が20年にわたり「職業経営者」として再生、成長、上場、売却と、あらゆる修羅場を駆け抜けてきた実践知を凝縮した“経営者学”の決定版です。 就任初日の空気の作り方から、3年後のゴール設計、ステークホルダーの動かし方、 最大公約数に逃げない意思決定の極意、そして「胆力」と「回復力」の鍛え方まで――現場で即使える知恵が、具体的な事例とともに展開されます。 単なる理論書ではありません。 「社長とは何を優先し、何を捨てるのか」 「去り際をどうデザインするのか」 「社員・株主・取引先に本気を伝える一言とは何か」 迷える瞬間に背中を押し、決断を支える、生々しい言葉の数々が詰まっています。 これから社長になる人、バトンを受け取る後継者、孤独に耐えながらも前進しようとする経営者へ。 この一冊が、明日の一手を決める力になるはずです。

地道で、厄介で、複雑で、対立的で、思い通りにならない問題に取り組むあなたへ。 「無力感」に呑み込まれず、必要な変容を生むために必要な他者との関わり方とは? 南アフリカの政権移行、気候変動条約の締結、コロンビアの内戦終結…… 50ヵ国以上で困難な状況の変革に携わってきた世界的ファシリテーターが 30年の経験を経てたどりついた、シンプルで確実な前進の方法。

新しい日本型リーダーたちが企業文化を変え、再び世界を席巻する！ ローソン、リクルート、ソニー、パナソニック、良品計画、旭化成、ＡＮＡ、ロイヤル、ＡＧＣ、オムロン、中外製薬、豊田通商、カインズ、横河電機、Ｚホールディングス、ルネサス エレクトロニクス、モノタロウ、日立製作所…… 日米の気鋭の研究者が１０５社のトップに直接インタビューを実施。その理念と実践から、日本に胎動する新たなリーダーシップと着実に進む経営革新の深層を分析。復権へと躍動する日本企業の実像を描き出した話題書の日本語版。 本書を通じて提示する視点は、以下の通り。 ◆日本の新しいリーダーシップモデルがもたらす優れたパフォーマンスとは。 ◆そのモデルを特徴づける核となる原則と、それがいかに実践されているか、また、古いモデルとどのように異なるのか。 ◆新しいモデルにより、株主価値と社会的責任、短期的な成果と長期的な成長、機敏性と安定性など、多くの場合に相反する複数の目標・課題のバランスをいかに取ることができるのか。 ◆新しいモデルが、急速に変化するグローバルの環境においてどのようにイノベーション、レジリエンス、競争力を生み出していくのか。 ◆マクロ経済停滞という環境下でも、なぜ個々の企業はこの新しいモデルを通じ、持続可能な発展を達成できるのか。 ◆新しいモデルは、同様の課題や局面に直面する欧米他の地域のビジネスリーダーたちにどのような情報を提供し、インスピレーションを与えるのか。 ◆日本の経営者、ビジネスパーソンは、改めて何を学ぶことができるのか。 原書名　RESOLUTE JAPAN：The Leaders Forging a Corporate Resurgence

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DX化時代のデータ監査ツール「ActiveData For Excel」の機能を網羅的に解説した国内初の書籍! 本書は、「ActiveData For Excel」の基本的な操作方法から実務で役立つコマンドまでをわかりやすく図解した1冊です。ActiveData For Excelとは、膨大な会計データでも正確に・効率的に分析できるDX化時代のデータ監査ツールです。Excelのアドインツールとして使えるため、Excelを使い慣れている方にとっては、スムーズに導入できる点が大きな魅力です。 また、特に難しい設定を必要とせず、いくつかの簡単なステップでデータを分析できるので、誰でも気軽に使い始めることができます。 【本書の特長】 ●国内初! 豊富なデータ活用例と機能解説を掲載 ActiveData For Excel日本語版の共同制作元である監査法人だからわかる、実際の業務に即した具体的な活用例を多数掲載しています。ActiveData For Excelのほぼすべての機能解説を集約した書籍は、本書が国内初です。 ●データ分析の基本的なトピックを各章に分けて紹介! 本書を手掛けた監査法人で実際に利用されてきた手法を元に、クレンジング、集計、抽出などを各章に分けて紹介しており、自分の必要なトピックから学ぶことが可能です。たとえば、あるコマンドの使い方を忘れてしまった場合でも、簡単に参照できるようになっているので、効率よく学習を進められます。 ●各章に演習問題を掲載! 各章には、トピックに沿った演習問題とそのやり方が掲載されているので、 実際に手を動かしながら、実践的に学べます。 ●特典にサンプルデータつき! ActiveData For Excelの利便性が体感できるサンプルデータが特典としてつきます。 本書によってActiveData For Excelのスキルを身につけることで、監査業務がより効率的に進められるようになります。 データ分析の新しい世界に一歩踏み込んで、監査業務のスピードと精度を向上させましょう!

アクティビストが躍動し、資本民主主義が本格始動する時代。CEOの指名とその最終責任を負う取締役会の判断は、企業の命運を左右します。誤れば経営陣も取締役も総会で退陣に追い込まれ、法的責任を問われかねない――。本書は、いま企業経営に関わるすべての方にとって必読の一冊です。（一般社団法人日本取締役協会会長・冨山和彦氏）

自動車産業はこれからどうなるのか？ 経営者に何ができるのか？ 経営戦略論の大家が予測する未来 日本企業のケースステディ４６４ケースを収録した実戦シリーズ３部作 『高収益事業の創り方(経営戦略の実戦(1))』 『企業成長の仕込み方(経営戦略の実戦(2))』 『市場首位の目指し方(経営戦略の実戦(3))』 と、その成果を独習用に落とし込んだ教科書 『実戦のための経営戦略論』。 総ページ数3000頁を超えるこれらの業績を圧縮し、 自動車業界の未来予測に踏み込んだのが本書です。 時機を人より早く捉えたければ、過去事例をベースにした直観的な認識に頼るのがオーソドックスなアプローチです。『実戦のための経営戦略論』では吟味するケースの多様性を大きくとったので、本書ではケースを自動車1つに絞り、その代わり解像度を引き上げながら通史を見渡すことにしました。 ここで時機の在処に関する感性を磨いて、自らの周りに生起する時機に対して感度よく反応できるようになれば、狙いは成就します。（本書より）

経営者に響く報告用資料の見せ方、伝え方のコツがわかる！ 本書は、税理士事務所で働く皆さんが、「集める」「作る」「見せる」という場面ごとに必要なエクセルスキルを身につけ、業務の効率性や正確性をアップさせるための「参考書」であり、次のような特徴があります。 ・扱う内容を税理士事務所向けに特化 ・実務で使っている事例を紹介 ・図や表を多く使ってわかりやすく説明 また、顧問先の経営者に響く報告用資料の見せ方、伝え方のコツについても具体的に説明しています。 本書を読めば、税理士事務所の職員として持つべき知識を一通り身につけられます。 【目次】 第1章 エクセルを学ぶ前に押さえておきたい税理士事務所の役割 第2章 税理士事務所の業務とエクセル3ステップ 第3章 「集める」効率化と正確性UPのための資料収集 第4章 「作る」会計システムとエクセルの関係 第5章 「作る」担当者編 関数・ショートカット 第6章 「作る」上司編 チェックの方法とフォルダ体系 第7章 「見せる」報告用資料の作り方 第8章 「見せる」報告の仕方 第9章 事務所の効率化の進め方 参考資料 【著者】 林 健太郎 公認会計士 税理士 四国大学 特認教授 2002年に公認会計士試験に合格したのち、監査法人トーマツ（現：有限責任監査法人トーマツ）東京事務所に入社、国際・国内監査部門にて監査業務に従事。2009年に辻・本郷税理士法人に入社、酒井啓二税理士のもとで税務やコンサルティング業務を経験した後、2011年に独立。 現在は、税理士業務のほか、セミナー講師、書籍や雑誌の執筆、コンサルティングなどで活躍中。

情報の整理からストーリー設計まで 複雑な情報を「伝わる」に変える実践ノウハウ 技術や研究成果を「どう伝えるか」に悩んだことはありませんか？ 本書は、科学的な知識や技術の伝達を、視覚表現――特に科学イラストを通じて学ぶための1冊です。 理科の教科書やニュースで見かけるような、科学や技術を分かりやすく説明するイラストを題材に、 情報を「端的かつ効果的に」伝えるための具体的なメソッドを紹介します。 科学イラストにとどまらず、資料作成やプレゼン、さらには口頭説明にも応用できる、 視覚表現を活用した「伝える技術」の新常識を身につけられます。 伝わる技術で価値を引き出す ・科学とデザインのプロが実践する「技術伝達の新常識」を初公開 ・技術の魅力を最大限に引き出し、「これなら伝わる！」という手応えが得られる内容 科学イラストの基礎と実践を網羅 ・イラストの制作プロセスを通じて、メッセージを整理し、相手に伝わるビジュアルを構築 ・知識ゼロからでも実践できる、わかりやすい構成 「伝え方の落とし穴」や「伝わらない理由」にも言及 ・ただイラストを描くだけでなく、効果的な「伝え方」そのものを深掘り ・SNSや広告など短時間で興味を引くための実践的ヒント 実例豊富で即実践可能 ・イラスト自作の手順から外注時の注意点、広告デザインのコツまでを解説 ・見る人の視線を誘導し、印象に残るデザインを作るポイントを紹介 対象読者は多彩 ・研究者、広報・マーケティング、営業、IR資料作成担当者など技術や情報を伝えるすべての方 ・科学技術分野に限らず、あらゆるビジネスシーンで活用可能 本書の構成 第1章 科学イラストから学ぶ、技術を伝えるポイント 第2章 技術を伝えるメリット 第3章 技術を伝える上での落とし穴 第4章 心得1「技術を理解することを諦めない」 第5章 心得2「多様な職種の関係者を巻き込む」 第6章 心得3「技術を伝える相手の目的を意識する」 第7章 心得4「シンプルな一番伝えたいメッセージを、一貫して伝える」 第8章 心得5「技術の情報を詰め込みすぎない」 第9章 5つの心得を持ってイラストを制作する 第10章 イラスト制作を依頼する 第11章 5つの心得を持ってチラシやバナー広告を制作する ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 公民連携をビジネスチャンスに、PPP、PFI…でまちづくりへ挑戦！ 地域産業の担い手として、インフラや建築といった基盤づくりを通してこれまで地域生活を支えてきた建設業。だが人口減少の局面に入り、これまで通りの姿勢では企業の存続が難しくなりつつある。 生き残るためには、地域社会に必要とされるとともに尊敬され、社員をはじめ多くのスタッフが誇りを持って働ける、そんな新たな地域ゼネコンに変貌することが求められる。 既に全国各地でまちづくりに貢献し、経済循環を新たに生み出す地域ゼネコンが現れ始めた。PPP、PFIなど新しい公共事業に挑戦し、デザインビルドで人材、ビジネス機会を呼び込んでいる。それらの事例を通じて地域ゼネコンがどのように変革していくべきかを考えるきっかけを提示し、さらには「2030年の当たり前」である「新・建設業」に向かうための具体的な取り組みを指南する。

「経営者のパートナー」ともいえる経営企画の具体的な業務内容についてまとめた１冊。管理会計、ファイナンス、組織マネジメントなど知っておくべき知識、これからの経営企画のあり方まで、さまざまな業務をこなす経営企画の仕事の全体像を解説します。初めて配属された初学者はもちろん、キャリアを積んだ中級者、あるいは経営者の方々にとっても、役立つ情報をお届けます。

新規事業・DX・組織変革・IT開発etc. どんなプロジェクトでも結果を出す思考法 「計画遵守か、臨機応変か」 「指示徹底か、自律重視か」 「最短で目標達成か、状況に即して目標変更か」 現代のリーダーはこのような「あちら立てればこちらが立たぬ」状況に追い込まれています。 それを解決するのが「両利きのプロジェクトマネジメント」です。 「どちらか」ではなく「どちらも」得られるようなプロマネの核心、それは「週1回30分の定例会議」です。 コパイロツトがいろいろなプロジェクトに関わりながら探究してきたプロジェクト推進のノウハウをベースに、20年以上にわたって多数の民間企業から自治体・行政まで、さまざまな内容・規模のプロジェクトに携わってきた著者がたどり着いた究極の「プロジェクトマネジメント」をわかりやすく解説します。 本書を読めば、あなたのプロマネは今日から変わります。 次のような方には必読の一冊です。 ・プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャー ・エンジニアやデザイナーなどのプロジェクトメンバー ・部長や課長など部署を統括する方 ・他社や異なる価値観の関係者とプロジェクトを進めている方 チームを率いる人がひとりで無理しないための処方箋が詰まった一冊です。 【目次概要】 第1章　現代のプロジェクトで起こっていること――矛盾する複雑な状況 第2章　前提とする世界観 第3章　両利きのプロジェクトマネジメント――直線と曲線を行き来する 第4章　プロジェクトを両利きで推進するための視点 第5章　マネジメントすべき4つの領域 第6章　プログレス：プロジェクトストーリーを描く 第7章　プロセス：「定例会議」でプロジェクトを推進する 第8章　チーミング：自分たちの主体性を自分たちで引き出す 第9章　ラーニング：未来の自分たちのために学ぶ 第10章　よいプロジェクトをつくっていくための5つのステップ ツールA　アジェンダのつくり方――いま私たちは何を議論すべきか ツールB　議事録のつくり方――私たちが進むべき方向を示すもの ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

早稲田大学ビジネススクール教授で、 ボストン コンサルティング グループ（BCG）の元日本代表が解説！ 新規事業がうまくいかない。 起業したはよいが、うまくビジネスが拡大しない―― スケーラブルな事業や企業を創りきれないという「失敗」の原因には、「新規事業や起業は特別なアイディアやイノベーションが重要で、やってみないとわからない」という思い込みがあるのではないだろうか。 本書は、BCGで数多くの事業立ち上げの支援を行い、個人としてもスタートアップに数々のアドバイスを実践し、そして早稲田大学ビジネススクールで新規事業開発について教えている著者が、よくある失敗とさまざまな成功事例を分析し、再現性のあるフレームワークとしてまとめ上げ、提唱するものである。 【典型的な失敗類型】 ○勝てる市場とポジショニングが見つけられていない ○儲けのメカニズムが見立てられていない ○持続的に成長できる参入障壁が築けていない ○今いるフェーズの見立てを間違え、検証ポイントを外している 【サイエンスし続けるべき３つの要素と７つの視点】 A　勝てるポジショニング －視点(1)「旬」な市場に乗る －視点(2) PMFを進化させ続ける B　儲けのメカニズム －視点(3) 顧客の論理を読んでプライシングモデルを決める －視点(4) 儲かる構造のユニットエコノミクスを組み立てる －視点(5) 先にキャッシュが入ってくる仕掛けを作る C　持続的成長のシナリオ －視点(6) 「範囲の経済」を効かせ収益機会を面で拡げる －視点(7) 持続的なMOAT（参入障壁）を築く

◆ドラッカーの著書に「ネズミはネズミとして生きるうえで、他のどの動物よりも優れている」という記述がある。つまり、企業が中小モノづくり企業として生きようと決断すれば、他のどの規模の企業よりも優れた経営ができるということになる。 その領域は大企業では対応できない、あるいは、対応したくないニッチ市場だ。市場がグローバル化した現代では、対象市場を絞り込むことができるようになり、そのニッチな市場でトップに立ち、高収益企業に転換できるチャンスが広がっている。 ◆本書のコンセプトは、「中小モノづくり企業が、ドラッカーの視点で眠っている強みを覚醒し、粗利益率向上とともに、新しい顧客層を開拓する」もの。中小モノづくり企業が粗利益率を向上できるかどうかは、「付加価値がある製品や提供方法かどうか」と「取引に主導権を握れるかどうか」で決まる。 前者の付加価値がある製品や提供方法かどうかは、他社ができないのではなく、他社がやりたがらないことができるかどうかが重要だ。後者の取引に主導権を握れるかどうかは、顧客がどうしても欲しいのに、貴社以外に供給してくれる製品や提供方法があるかどうかで決まる。 ◆本書は、中小製造業の経営者に「すでに持っている強みを、視点を変えるだけで利益と売上に換えることができる」と伝えるもの。内容は、中小製造業が陥りがちな「品質信仰」から脱却するために、「製品力×提供方法力×メッセージ発信力」を掛け合わせた、オリジナル性が高いフレームワークとなっている。著者のコンサルティング実績から実務に活かせる内容であることはもちろん、戦略ワークシートを用いてわかりやすく解説する。

危機の時代 × SDGs投資マネー × 技術革新 ＝「社会課題解消ビジネス」の好機到来！ 「社会に役立ち、利益も出す」――そんなビジネスを目指す企業が増えている。 危機の時代を迎えた今、社会課題の解消を可能にする技術革新が起き、そこへ投資マネーも集まっており、かつてないビジネスチャンスが生まれている。 しかし、実際に社会課題解消ビジネスに取り組んでみると…… ●商機のあるテーマを選べない ●思いつきレベルのアイデアしか出てこない ●収益化できない ●製品・サービスに「メリットがない」と言われてしまう ●ステークホルダーが集まらない 本書では、通信業界・製造業・金融機関・IT業界等の一部上場企業を中心に支援実績の豊富な著者が、テーマ選定からマネタイズの方法まで具体的な思考法を徹底解説！ 「機会発見」→「構想」→「実現」の3つのステップと9つの検討事項を中心に、フレームワークを用いてロジカルに社会課題解消ビジネスを成功させるノウハウを実例に基づいて紹介する。 ●勝てるビジネスの4タイプ ●テーマ選定の4つの観点 ●普及している新興技術の5パターン ●事業成立の3つの前提条件 ●事業化するための9つの検討事項 ●ビジネス構想に必要な3要素 ●マネタイズの3パターン...and more! ■著者紹介■ EYストラテジー・アンド・コンサルティング 企業の成長のための戦略立案、M&Aトランザクションそしてビジネス変革を推進するコンサルティングサービスから成り立つEYのメンバーファーム。業種別の専門チームが起点となり、ストラテジーからエグゼキューション（M&A）、ストラテジーからトランスフォーメーションをワンストップで支援する。 ■目次■ 第1部　なぜ今、社会課題解消ビジネスなのか 第2部　社会課題ビジネスの思考法 第3部　どんなテクノロジーが社会課題を解消するのか 第4部　どんな社会課題テーマに着目すべきか ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

150兆円市場を掴み取る必携の書！ 再生エネルギーや水素社会、炭素会計にカーボンクレジット――。 急拡大するグリーントランスフォーメーション（GX）市場、その成長を自社にいかにして取り込むか。 必須のキーワードに、米アップルや日立製作所、パナソニックHDなど企業の取り組み事例まで、日経の専門メディアNIKKEI GXが徹底解説！ 初心者から担当者、そして経営者まで。GXを理解し、成長の波に乗るために不可欠なバイブルです。

「マネジメントが仕組み化され 組織が活性化するヒントばかり！」 森川亮氏推薦！ （C Channel株式会社代表取締役社長、 元・LINE株式会社代表取締役社長） １５期連続増収増益！　自走化＆自創化！ 離職率１％！　期限内実行確率９０％以上！ 仕組みで人を教育し、 成長した人がまた仕組みを磨く！ マネジメント方程式 「スキル ✕ モチベーション×ベクトル」 に紐づく、 成果に直結する仕組みを、 ４００ページのボリュームで余すところなく公開！ ■目次 ●第１章　人財教育が成果につながる理由 ●第２章　人財教育の方程式「スキル×モチベーション×ベクトル」 ●第３章　マニュアル化、チェックリスト化でスキルを磨く ●第４章　仕組みと制度でスキルを磨く ●第５章　２．５６倍の「やる気」の差がつくモチベーションを高める仕組み ●第６章　会社の辞書をつくって、社長と社員のベクトルを合わせる仕組み ●第７章　経営計画書で社長と社員のベクトルを合わせる仕組み ●第８章　仕組みで人を教育し、人が仕組みを磨く ■著者　松田幸之助（まつだ・こうのすけ） 株式会社プリマベーラ経営サポート事業部社長執行役、兼ＣＣＯ。 家庭が貧しく１３歳から働いて生計を立て、１９歳で株式会社プリマベーラにアルバイト入社。 アルバイトから、年商５１億円企業のトップコンサルタントに上り詰める。 延べ４００社、１０,０００名以上の社長、幹部に経営指導を行い、業績アップを実現。 経営者・幹部目線でのアドバイスはわかりやすく、実践しやすいと高く評価されている。 指導先には日本経営品質賞を受賞するトップ企業も含まれる。 著書にベストセラー『ヤバい仕組み化』（共著、あさ出版）。 ■編著　吉川充秀（よしかわ・みつひで） 株式会社プリマベーラの創業者。現取締役会長、兼ＣＧＯ（最高ゴミ拾い責任者）。 横浜国立大学卒業後、地元のスーパーに入社。 ２４歳でビデオショップを開業し、２６歳で高額納税者に。 ２００８年、株式会社武蔵野の小山昇氏の実践経営塾に入会。 先輩社長から「スピード違反」と言われながらも、爆速で経営の仕組み化を進め、 入会後１年２ヶ月という史上最速で改善事例発表企業に選出される。 以降、経営計画のチェック講師を１０年間歴任し、延べ２,０００人の社長の経営計画を指導。 ２０２２年、小山昇氏が認定する、受講料１７６万円の実践経営塾の講師の７人のうちの一人に選ばれる。 ２０２３年に代表取締役を退任し、現職。 ２０２５年３月現在、プリマベーラは従業員数４００名、４事業部１８業態５２店舗を展開し、年商５１億円。 １５期連続増収増益を更新中。ライフワークはゴミ拾いであり「ゴミ拾い仙人」としてメディア出演、講演活動多数。 著書に『ゴミ拾いをすると、人生に魔法がかかるかも♪』『ヤバい仕組み化』（共著） （いずれも、あさ出版）、『自分で自分の機嫌をとる習慣♪』（かや書房）。