※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 法人税と決算書の関係、法人税算出のための会計と企業会計との違い、課税対象と税率、税額控除など、法人税を理解するためのルールがわかる。法人税計算のしくみや税務申告書の書き方を解説。電子帳簿保存法や消費税のインボイス制度にも対応。令和5年度税制改正大綱もフォロー。 目次 第1章　法人税と決算書 第2章　法人税の基本ルール 第3章　法人税の収益・費用 第4章　法人税の申告と読み方 第5章　法人税や決算書と関わるその他の知識

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会保険（健康保険、厚生年金）・労働保険（雇用保険、労災保険）のしくみと手続きを網羅的に解説。通勤災害、副業時の労災、高年齢者雇用継続給付、年金事務所が行う社会保険の定時決定調査などの法律問題を解説。最新の法改正や保険料率の改訂にも対応。社会保険・労働保険の実務の基本が短時間でつかめる。事業主や社会保険・労働保険事務の担当者必携の書。 目次 第1章　社会保険・労働保険の全体像 第2章　労働保険のしくみ 第3章　労災保険のしくみ 第4章　雇用保険のしくみ 第5章　社会保険のしくみ 第6章　健康保険のしくみ 第7章　最低限知っておきたい厚生年金制度のしくみ 第8章　社会保険調査のしくみ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 >職場で起こりがちな法律問題と労務リスク防止のために必要な法律知識を解説。労基法や安衛法に違反した場合の罰則、解雇、雇止め、安全衛生管理、ハラスメントの知識と対策、副業・兼業と労災保険、労基署の調査が入った場合の対策、機密情報管理、従業員との秘密保持契約、競業避止契約、内部告発まで解説。育児休業や公益通報者保護法など、最新の改正にも対応。 もくじ 第1章　労務リスクと労務管理の基本 第2章　労働時間・賃金・年俸 第3章　解雇・問題社員 第4章　職場の安全衛生・健康管理 第5章　労基所調査 第6章　秘密保持・内部告発

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●プロ意識を持った大人のための入門書。 あなたはプロとしてビジネスの話をする時に「会計のことは何となく分かってる」に留まっていませんか？ 「基本的な用語は厳密に使いこなせる」「“投資とリターン”という世界標準の視点を持ってお金の話ができる」。 プロに相応しいレベルまで、ゼロから一気に分かりやすく引き上げます。

欧米の新常識！ マーケティングとITを繋ぎ 収益を最大化する専門チーム ●MOpsとは？ 企業のマーケティングプロセスをシステムで統合・最適化する概念、役割のこと。施策を実行するフィールドマーケターとは異なり、最適なシステムの導入、マーケティングデータの分析、ダッシュボードの構築、プロジェクト管理、社内にそのプロセスを浸透させるなどの役割を持ちます。 このマーケティングテクノロジーの専門知識と分析力・実行力を要するMOps（マーケティングオペレーション）は、「マーケティングとITの架け橋」とも呼ばれ、欧米では6割を超える大手企業がこの専門チームを持つほど普及している概念です。 ●進むマーケティングのDX化 多くの企業ではいわゆるマーケターが、広報からマーケティングオートメーションの運用、イベントの企画、Webサイトの管理まで、経験を生かして何でも行っているケースが見られますが、属人的なマーケティングでは組織にノウハウが蓄積されません。 そこで、施策の効果を最大化し、再現性を高めようと、マーケティングプロセスのDX化が進んできています。まさにそのプロセスの設計・運用・管理を担うブレーンがMOpsなのです。 本書では、そのMOpsの役割や体制づくりから、マーケティングに最適なツールの選定・運用プロセスの構築、リードの質を高めるデータマネジメント、人材確保の方法まで解説。 ●著者陣について グローバル標準のMOPsフレームワークを用いたコンサルティングや人材育成サービスを国内外に提供するゼロワングロースの著者陣が執筆。 著者の丸井達郎氏は、元マルケト（現アドビ）にて日本人ではじめてグローバルの戦略コンサルティングチームに所属し、プロセスマネジメントやマーケティング戦略の立案支援をして成功に導いてきたデジタルマーケティングのスペシャリスト。 また、共著者の廣崎依久氏はマルケトにてマーケティングインターン終了後、米国の大学院でマーケティングを学んだのち、実際にシリコンバレーのCouseraやシンガポールのMediaMathのシンガポール支社でフィールドマーケティング及びMOps業務に従事した経験を持つ。 ［目次］ 序章 マーケティングオペレーション（MOps）が注目されている理由 第1 章 MOpsの役割 第2 章 MOpsの体制づくり 第3 章 顧客価値を創造するオペレーションモデルの設計・運用 第4 章 成果を可視化するレベニュープロセスマネジメントの設計・運用 第5 章 業務を最適化する生産性ダッシュボードの設計・運用 第6 章 自社に最適なテクノロジー選定と構築 第7 章 MOpsの進化と展望 第8 章 MOpsリーダーズの実例インタビュー ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

人手不足に悩み、働き方改革の必要性が問われるIT企業。ホワイト職場になるために解消すべき身近な職場のトラブルの対処法を52の相談に答える形で分かりやすく紹介した決定版というべき1冊。プロの人事コンサルタントが採用・人事異動、労働時間、テレワークやフレックスタイム制など勤務制度、休憩や有給休暇、退職や転職、服務規律や懲戒処分、人事制度や賃金制度、ハラスメントやメンタルヘルス問題、派遣や請負、システムトラブル関連まで幅広い領域を10のカテゴリーに分けて解説する。

▪▪ありきたりの面接では「人材（TALENT）」は見いだせない。▪▪ 「いい人が採用できない」 「いい人材が見つからない」 「会社を変えるような人材に出会いたい」 「人材（TALENT）」という言葉は、組織や立場によって、めくるめくその意味が変わっていく。 本書『TALENT——「人材」を見極める科学的なアプローチ』では、今まで語られることのなかった多彩な観点によって「TALENT」が紐解かれていく。時に著者の想像力と経験値に基づき、時に心理学のビッグファイブ理論をベースに、時にジェンダーや障がいという観点から語られる。「TALENT」が必要なのは、もはや芸能やスポーツだけではなく、組織におけるマネジメントの大きな課題となっている。 1 なぜ「人材（TALENT）」が重要なのか2 面接と質問の方法 3 オンラインで相手とエンゲージメントする方法 4 「人材（TALENT）」に知能（IQ）は必要か？ 5 「人材（TALENT）」におけるパーソナリティとは？ 第Ⅰ部：基本的特性について 6 「人材（TALENT）」におけるパーソナリティとは？ 第Ⅱ部：より風変わりなコンセプトについて 7 障がいと才能 8 なぜ才能ある女性やマイノリティはいまだに過小評価されているのか 9 「人材（TALENT）」探しとスカウト活用術—ファッション、スポーツ、ゲーム業界 10 「人材（TALENT）」を説得し、招き入れる方法

経理部門が抱える問題を解決するBPOの活用術！ 本書は、経理のBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）をすでに導入している方や、今後導入を検討している方、さらには経理部門の仕事の進め方、働き方等を多面的に考えている方のために、実際のBPOの現場で起きていることやBPOの実践的な活用術など実務に直結するテーマを解説しています。 大企業、中小企業にかかわらず、経理業務に携わる方におすすめの一冊です。 【目次】 第1章 BPOとはなんぞや？ BPOとは何なのだろうか／なぜBPOのニーズがあるのか？ 他（Case1～6） 第２章 BPO活用事例集 １ BPOを導入する背景 経理部門の採用が大変／モンスター経理が会社を脅かす 他（Case7～18） ２ BPO導入のメリット 抵抗勢力を抑えながらの標準化／リモート対応、クラウド活用／属人化からの脱却と不正の防止 他（Case19～27） ３ BPOの現場 いざBPOベンダーを選定するとなったら何をすべきか／BPOする場合の委託範囲をどうするか／ダイバーシティ、女性活躍が持続可能な社会へのヒントになる 他（Case28～31） ４ BPO活用時の失敗や検討課題 BPO導入での失敗ケース 丸投げによる失敗／目的を忘れて迷走／品質劣化 他（Case32～36） ５ BPOの具体的活用事例 具体的なBPO依頼業務 請求書発行・入金消込業務／経費精算業務／支払処理業務 他（Case37～49） エピローグ 経理部門の未来は明るく楽しい（Case50) 【著者】 中尾篤史 公認会計士、税理士 CSアカウンティング株式会社 代表取締役社長 日本公認会計士協会 租税政策検討専門部会・専門研究員 CSアカウンティング株式会社 国内最大級の会計・人事のアウトソーシング・コンサルティング会社であり、約200名の公認会計士・税理士・社会保険労務士などのプロフェッショナル・スタッフによって、上場企業グループから中堅・中小企業まで幅広く経理・会計、人事・労務に関するアウトソーシング・コンサルティングサービスを提供し、会計・人事の課題をワンストップで解決している。

本書は、「みんなの銀行」という日本初のデジタルバンクをつくった人たちの話です。みんなの銀行とは、大手地方銀行の「ふくおかフィナンシャルグループ」から生まれた新たな銀行で、デジタルネイティブ世代を主な想定顧客に、スマホだけですべてが完結する、これまでにないタイプの金融サービスを提供しています。日本ではあまり聞かないかもしれませんが、世界では「チャレンジャーバンク」「デジタルバンク」と呼ばれる注目分野です。 　ふくおかフィナンシャルグループという後ろ盾はありますが、サービスも、基幹システムも、すべてゼロから設計・開発しています。みんなの銀行を起こした中心人物は、ふくおかフィナンシャルグループの行員です。この話を聞いた誰もが、「大手企業にいながら、どうやってイノベーションを起こせたのか？」と疑問に思うでしょう。その謎に迫ろうと、本書が生まれました。 　「イノベーションのジレンマといかに闘ったのか？」というテーマに沿って5つの分野を設定し、ドキュメンタリーと関係者の振り返りから、イノベーションを起こせた本質を探っていきます。ドキュメンタリーでは銀行の話になりますが、読むのに前提知識は不要で、金融機関に勤めていない人でもすらすらと読むことができます。 　「日本に居ても、イノベーションを起こせる」、その秘訣をぜひ多くの人に読んでもらいたい。本書の読者が新たなイノベーターとなり、日本経済が変わるきっかけになるかもしれない。そんな期待を抱かせる1冊です。

KPIの全体像をとらえ、武器化するために最適な教科書 「ＰＤＣＡ」という誰もが知るフレームワークは、ともすれば運用につまずきやすい。 成功の鍵を握るのは「数値化」だ。 本書では、ロジックツリーを描いて直感的に目標を共有するメソッドを、豊富な図とともにわかりやすく紹介する。 最短でゴールに到達するための道のりを描けるようになり、個人やチームの成長に導くための入門書。 【目次】 ■第1章 数値化で事業成長を加速させる 1.KPI式PDCAとは何か 2.最短最速でゴールにたどり着くロードマップ 3.PDCAにKPIを活用するプロセス 4.数値化で組織のマネジメントが変わる ■第2章 KPIを設計する 1.KPIツリーをマスターする 2.KPIツリーの事例集 《補足》費用のKPIツリーをつくる ■第3章 KPIを運用する 1.KPI式PDCAの「Plan」段階 2.KPI式PDCAの「Do」段階 3.KPI式PDCAの「Check」段階 4.KPI式PDCAの「Action」段階 5.KPI式PDCAを支える環境づくり 【著者】 広瀬好伸 株式会社Scale Cloud代表取締役。公認会計士・税理士。 1979年、兵庫県生まれ。 京都大学卒業後、あずさ監査法人に入社し、公認会計士として従事。2007年に起業し、CFO/IPO/会計/税務/M&A/企業再生などのコンサルタントとして800社以上の経営を支援する。4社のIPOに携わり、そのうち2社の社外役員を務める。KPIマネジメントのスペシャリストとして、日本初のKPIマネジメントプラットフォームSaaS「Scale Cloud」を開発・提供している。

DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組むほとんどの企業が直面するのがデジタル人材、DX人材の不足だ。優秀な人材は引っ張りだこの状況で、外部からの採用は非常に難しい。今、企業がDXを成功させるために必要なのは内部の人材を再教育し、DX人材とすること。リスキリングが強く求められている。ただデジタル技術によって企業を変革させるDX人材のリスキリングは、デジタルやIT技術を教えればいいというものではない。変革の道筋を可能にする「ビジネスの仕掛け」を学ぶことがDXを成功させるリスキリングの最も重要な一歩になる。本書は、住友生命でDX推進に関わる筆者が、DXを成功させる17種類の「ビジネスの仕掛け」に加え、DXのビジネス企画のケーススタディー、リスキリングの対象人材と内容、方法と研修事例、リスキリングを成功させる「9つの学びの仕掛け」までを解説する。DXを進め、DX人材不足を解消するために必読の１冊。

名和高司・京都先端科学大学ビジネススクール教授　推薦！ あなたの会社は、10年後に生き残っていますか。 生き残っているとして、現在の主力事業は、そのまま稼ぎ続けていられるでしょうか―― これまでの企業の衰退の事例を見ると、10年前にはその芽が見られていることが多い。 変化の激しいいまだからこそ、小手先の改革ではなく、10年先の長い時間を見据えた抜本的な企業の変革に、すぐにでも着手する必要があるのだ。 本書では、長期の時間軸で強い成長力を取り戻すための戦略を、「時間軸のトランスフォーメーション戦略」と呼ぶ。 抜本的な変革を求めている企業に向けて、経営戦略の構想、シナリオ作りと実行のポイントについて解説。 成功事例を使いながら、アカデミックな理論や著者自身の実務的な経験を交えて、フレームワークとして提示する。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

田久保善彦氏、楠木建氏、山口周氏絶賛！！ 280社のブランディング現場でわかった 志の経営７つの原則 昨今、経営には「パーパス」が必要だということを言われるようになりました。以前から言われている「ＳＤＧｓ」「ＥＳＧ投資」といった考え方も一般的になったように思います。企業の目的は利益を上げることではなく、社会に貢献すること。 顧客に深く愛されているだけでなく、社員もいきいきと誇りを持って働いている。 パンデミックのような大きな変化があっても揺るぎなく、志の実現に向けて力強く進んでいく。 本書では、著者がこれまで携わってきた280社以上の起業のなかから、特にすごいと体感する企業の経営者や社員の皆様と一緒になって取り組んできた、変革や進化の「リアルな現場」から得た「７つの原則」を紹介。

相続税や贈与税の申告で必須の作業となるのが財産の評価。財産の中でもとりわけ評価額が高く、また評価方法が難しいのが土地の評価です。土地の評価額は納税額に大きな影響を及ぼすことから、税理士には、正しく評価し、適正な納税額を算出することが求められます。本書は、机上での通達解説はできるだけ省略して、文字どおりの実践的な作業内容を中心にした解説書。第１部では、評価作業の基本である資料収集・現地確認・役所調査について、不動産鑑定士としての経験を踏まえたノウハウを含めて解説します。第２部・第３部では、インターネットから誰でも無料でダウンロードできる製図ソフト「Jw_cad」を使用して、基本的な操作方法から、精度の高い補正率を求めるための作業手順と相続税の申告書にも添付可能な図面の作成方法について、実践的に解説していきます。Jw_cadを使いこなせるようになれば、経費をかけて図面作成を外注する必要もありません。この機会に是非、操作方法をマスターしましょう。

税法については例年、基本的には年末の「税制改正大綱」を経て年度末に税法改正が行われています。しかし、民法や建築基準法など相続税の実務に影響のある諸法については改正時期、施行時期ともにバラバラで、頻繁に改正が行われる場合もあり、それらの情報を的確に取集し実務に影響のある改正内容を把握することは容易なことではありません。最近では所有者不明土地への対応の一環として諸法の改正が多岐にわたっています。そこで、本書では相続実務に精通する著者が実務に影響のある税法以外の法令等の改正について、改正内容の要点を絞って解説するとともに、税務に及ぼす影響について解説しています。

取材とアンケート調査で見えてきた「成功長寿企業」の経営スタイルとその哲学 創業平均144年の長寿企業328社に75の質問を行ったアンケート調査。 長寿企業10社と非長寿企業11社の経営者への取材。 そこから得たデータを分析し、彼らの経営の神髄に迫る。 長寿企業の傾向が一目でわかる図版も56点掲載。 ――果たして、彼らは創業時の商品をいまも販売しているのか？

『ウォール・ストリート・ジャーナル』ベストセラー！ こうすればみんなが充実して働ける！ ◎リモートワークの悩み・不安が解消 「コミュニケーション不足になる」 「生産性が落ちる」 「みんなちゃんと働いているかわからない」 「イノベーションが起きなくなる」 「帰属意識が損なわれる」 「新人や若手の育成は？」 ――ビジネスコラボレーションアプリを開発するSlackが、社内実験と他社事例から導き出した具体的な解決策を伝授。 ◎グローバル企業の事例が豊富 IBM、DELL、Dropbox、ボストン・コンサルティングなど、世界の先を行く企業が試行錯誤して見つけたものとは？ ◎巻末付録のツールキットが充実 みんなが働きやすくなるためのフレームワーク、テンプレート、ワークシートを掲載。 ◎具体的なノウハウがたくさん #組織を貫く「ルール」を決める方法 #対面・非対面でメンバーの「つながり」を構築する方法 #新しい働き方の時代に求められるマネージャーが育つ方法 #成果に基づき評価する方法 #意味のある会議を行う方法 ◎今すぐ役立つヒントが満載 #重要なのは「どこ」より「いつ」働くか #勤務時間が自由でも、会議が多すぎたら意味なし #「対面をデジタルで補う」から「デジタルを対面で補う」へ # 1人がオンライン参加なら全員オンライン参加 #コア・コラボレーション・タイムを設けよう #“カレンダー掃除”をしよう ...and more! ■目次■ ◎未来の働き方について考える 1 「9時から5時」の働き方はもう機能しない 2 柔軟な働き方を進めるべきこれだけの理由 ◎7つのステップで未来の働き方を実現する Step 1 「方針」を策定する――そもそもの目的とねらい Step 2 「ガードレール」を決める――方針を行動に落とし込む Step 3 チームの「取り決め」を定める――個別の事情に配慮する Step 4 メンバーを巻き込む――実験と変革を続ける体制 Step 5 つながりを築く――社内文化を育む仕組み Step 6 リーダーを教育する――求められる管理スキル Step 7 成果に基づき評価する――「監視」から「信頼」へ 【巻末付録】未来の働き方ツールキット ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「地域にもっとにぎわいがほしい」「困っているはずの人から声が上がらない」「せっかくの専門知が専門外の人に伝わらない」。災害復興、再生医療、にぎわい創出、創造教育……境界を越え困難に立ち向かう作法と実践。共助で新しい価値を創る。

★カスタマーサクセスの壁 ★読めば分かる疑似体験本 　「カスタマーサクセス」という言葉を聞いたことはあっても、実践している人はまだまだ少ないのが実情です。本書は、「カスタマーサクセスは知っているが実践したことはない」という人に向けて書いています。 　BtoBサービス企業を舞台に、上司の命令でカスタマーサクセスを担当し、最初は１人で、やがてチームをつくり、部署ができ、最後は新規事業の責任者になるまでを描いています。主人公の経験をドキュメンタリーで追い、困ったときに教えてくれる専門家の解説で実践的に知識が身に付く仕立てです。 　カスタマーサクセスを実践するとどんな問題が発生し、それを乗り越えるにはどういう順番で何をすればいいのかを詳しく解説します。体験して学んだことは忘れないもの、たとえそれが疑似体験でも効果は大きいと思います。 　「カスタマーサクセスに挑戦したい」と志す、ビジネスパーソンの力になってくれる１冊です。

真価を知らずに、 置いていかれる前に。 NFTが世界中で注目されています。国内でもNFTに関する議論が活発化していますが、いまだに「投資としてのNFTアート」といった表面的な議論にとどまっています。 本書は「そもそも人はなぜ収集するのか」「デジタルアートへと続く、現代美術の流れ」「NFTは何を変えるのか？」といった、本質的な内容を、NFTの歴史とともに解説した翻訳書です。 ブロックチェーンのしくみから作成・販売・購入方法、法律上の注意点など、基礎から実践まで、今知っておくべき内容を網羅しました。 正確かつ実用的な知識が欲しいなら、この本をどうぞ。 【対象読者】 ・NFTのことを知りたいすべての方 ・メタバース、Web3、ブロックチェーンなど、 　NFT関連企業のビジネスパーソン ・最新のアート市場に関心のあるクリエイター ・新しい技術に興味のあるエンジニア 【著者紹介】 マット・フォートナウ 1996年にインターネット初の「ファンタジースポーツ」サービスであるCommissioner.comを共同設立。エンターテイメントの分野で弁護士として活躍もし、音楽業界のバイブルともいえる『This Business of Music 第7版』（Billboard Books）の著者の1人。2015年にブロックチェーンの分野に飛び込み、数々のプロジェクトに関わる。ブロックチェーンと暗号資産のコンサルタント会社であるBlockchain Guysの共同設立者。 キューハリソン・テリー マーク・キューバン率いるテキサス州のVCファームのグロースマーケター。数々のスタートアップの成長戦略に関わる。2015年、ブロックチェーンを活用した世界初のデジタルアートマーケットプレイス「23VIVI」を共同設立。LinkedInで最も人を惹きつけた人物に贈られる「Top Voices in Technology」を4度受賞している。 【目次】 第1章　NFTの現状と可能性 第2章　NFTとは何か？ 第3章　なぜNFTに価値があるのか？ 第4章　NFTの歴史 第5章　NFTマーケットプレイス 第6章　NFTの作成とミント 第7章　NFTを販売する 第8章　NFTを購入する 第9章　NFTの法的観点 第10章　NFTの未来

この1冊でリスクマネジメントのすべてがわかる！ Risk Management Navigating through the new paradigm shift 経済安保、人権問題、自然災害、サプライチェーンリスク、FCPA、サイバー、サステナビリティ……。 企業は日々想定外のリスクに直面している。 だが、リスクを恐れずテイクせねば成長もできない。 リスク管理に対する基本的な考え方と必要な取り組み方を、詳細に解説した 経営者・ビジネスパーソン必読の1冊！

新規事業・DXを成功に導く 普遍的なPMスキルを習得しよう チームで仕事をするには欠かせないプロジェクトマネジメント（PM）。 一般的なビジネススキルであるにもかかわらず、 多くの人が我流で進めた結果、数々の失敗を経験しています。 その理由は、基本を正しくおさえられていないからです。 そこで本書では、 なにを対象としたどのような規模のものであっても活用できる PMの基本スキルを丁寧に解説します。 プロジェクトマネージャー一筋22年の著者・橋本将功が これまで経験した失敗から学び得た全知見を注ぎ込み、体系化しました。 B to C・B to Bの両業態から、ITプロジェクトをはじめとしたさまざまな業種まで、 PMスキルを大幅に底上げする知識と実践方法が惜しみなく公開されています。 とくに ・新規事業やDXに携わるマネージャー ・受託プロジェクトのマネージャー ・PMの基本を学び直したいビジネスパーソン ・プロダクト開発に挑戦するスタートアップの経営者、エンジニア、デザイナー にとっては必読の一冊でしょう。 ●目次概要 序章　プロジェクトマネジメントのスキルの全体像 第1章 プロジェクトとはなにか―基本的な知識と考え方をおさえよう 第2章 交渉―適切なパートナーシップを築こう 第3章 タスクマネジメント―チームでパスワークをしよう 第4章 プロジェクト計画―目標や進め方を決めよう 第5章 見積り―必要な費用とスケジュールを構想しよう 第6章 契約―不利な条件を回避しよう 第7章 要件定義―やるべきことを決めよう 第8章 デザイン―顧客が本当に必要だったものを目指そう 第9章 設計―専門家に渡すバトンをつくろう 第10章 テスト―事業リスクを最小限におさえよう 第11章 リリース―石橋を叩いて渡ろう 第12章 保守改善―事業の成功につなげよう ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である！ 「国際規格ＩＳＯ ３０４１４」 「人材版伊藤レポート」 「サステナビリティ報告」…… ＳＤＧｓ時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは？ 味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、ＳＯＭＰＯ ＨＤなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。 ◇「金融資本主義」から「人的資本主義」へ 　「人権尊重」「人本主義」など、「人財」に価値を置く経営が世界的潮流となり、ＥＳＧ投資における評価でも重要な要素となっている。特に注目を集めているのが、価値創造に貢献する人財に投資し中長期的な企業価値の向上につなげる「人的資本経営」（Human Capital Management）である。 　2008年のリーマンショックを契機にその重要性が強く認識され、「金融資本主義」から「人的資本主義」へのパラダイムシフトが叫ばれることとなった。 ◇「人的資本」重視と情報開示は世界の常識に 　こうした流れを加速しているのが、人的資本に関する情報開示のトレンドである。ＩＳＯが国際標準ガイドライン「ISO 30414」を公表。米国では2020年11月より上場企業の人的資本開示が義務化された。 　実際、欧米では既に人的資本経営に大きく舵を切る企業が続出。日本もこうしたトレンドと無縁でいられるはずはなく、具体的対応を開始する先進企業が出始めている。 　本書は、人事革新の実践に定評ある筆者が、企業が直面する「いま・ここ」を俯瞰し、企業価値創造に向けた「これから」の経営の要諦を予測。その実現に向けた「あるべき姿」を提示する、経営層・人事関係者必携の一冊である。

もはや学ぶだけで十分な時代ではない。古いアイデアやビジネスを置き換え、組織が常に学び直すためには何が必要か？　最先端の組織戦略「アンラーン」で、学習能力を覚醒させる。

本書は、「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方をまとめた実践的内容を、世界に先駆けて邦訳した一冊だ。 ▼ デジタル時代のブランディングに必要なものとは？ Erretres（エレトレス）は、2003年に創業し、現在は戦略デザイン企業として世界的に活動。 「Design Rush」発表の世界のブランディングエージェンシーのトップ10にも選ばれている。 クライアントはVISA、Virgin Money、KPMG、マッキンゼーといったグローバル企業から、国連やユニセフなどの国際組織、ローカル大企業までさまざまだ。 中国を代表する巨大コングロマリットのFosun International（復星国際）グループや、日立、NTTデータなどのプロジェクトにも携わっている。 本書では、CEOとして同社を率いる著者が、グローバルに通用する「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方を、欧米やアジアなども含めたさまざまな例を交えつつ解説する。 その理想的な姿こそ、「ブランド」と「デジタルな製品」の同時開発＝デジタル・ブランディングだ。 本書は大きく2つのパートに分かれている。 第1部（第1章～第3章）は、現状の「理解」を目的として、消費者の変化や企業を取り巻く環境の変化を眺めつつ、実践の前提知識として、プロジェクトマネジメントやデザインのもつ意味を見ていく。 第2部（第4章～第8章）は、具体的な「方法論」のパートだ。 「デザイン」「ブランディング」「デジタル」「デジタル・ブランディング」といった分野ごとに、事例なども交えて、効果的なプロジェクトの進め方を考える。 また、巻末資料として、著者が手がけた3つのケースを簡単にまとめている。 時代の大きな変化やデジタル・ブランディングの基本的な考え方から、実際の手法まで解説する本書を、ぜひ御社でも役立ててほしい。

「税法とはこういうものである」というとらわれた思考から脱却し、自由な思考を獲得するための技法である「税法独学術」。一般に考えられている「標準思考」という「基本」を押さえつつ、そこにオリジナルの解釈を主張として考える、著者の体験に基づく独自な方法論を語る異色の税法エッセイ第4弾！

MBO（目標管理制度）の課題解決に向けた新手法として注目されるOKR。一見シンプルに見えて奥が深い内容を、架空企業での導入・運用ストーリーを織り交ぜながら理論的な背景や実務に即した進め方のアイデアなど多角的に収録

Recovery from the Great East Japan Earthquake! True story of Jellice that demonstrated its resilience after a massive earthquake by leveraging good fortune, business connections and favors -- What Jellice, a gelatin manufacturer with 117 years of history and a pioneer of household-use gelatin powder, has been done and will continue to do -- Gelatin powder product “Jellice” is loved by all generations. In Japan, the product name Jellice is well known, but few people know about the company Jellice that manufactures the product. Jellice Co., Ltd. is a long-established gelatin manufacturer with a miraculous history of 117 years. Having headquarters in Miyagi Prefecture, Japan, the company suffered tremendous damage and significant decline in revenue following the Great East Japan Earthquake. However, seven year later, the company miraculously recovered and achieved the highest recurring profit in its history. Jellice is also proud of contributing to the local community centering on Miyagi Prefecture, to which they are the closest, through CSR activities. Through this book, you will learn about the unshakable commitment and future vision of Jellice toward breakthroughs, with the passion for manufacturing (monozukuri) that the company has had throughout its history.

■1on1、グループコーチング、最新AIツールを活用した 進化型のOJTの手法を徹底解説！ OJT＝On the Job Trainingとは職場における能力開発、人材育成のこと。 新入社員、転職者、異動者を現場で教育するのが狙いですが 実際のOJTは「現場に丸投げ」なケースが多いのではないでしょうか。 本書は体系的な社員教育に積極的なリクルートグループで 数々のプロジェクト、チームをマネジメントしてきたプロフェッショナルが 現場で磨き上げ、いまなお進化させ続けている 「最新型OJT」をすぐに実践できるレベルで解説しました。 具体的には、1on1、ウォークアラウンド、グループコーチング、 さらにはAIツールを有効的に組み合わせながら行います。 本書で扱うOJTの範囲は単なる新人教育に留まりません。 メンバーが自律的に考え、自ら成長して、 結果的に自律自転して業績を上げ続ける組織が実現するメソッドです。 すべての業種に応用することが可能です。 ■本書の目次 第1章　OJTの現状と課題 第2章　進化するOJTとその問題 第3章　今日から始められるOJTレベルアップ 第4章　OJTの目的は自律自転する組織を創ること 第5章　自律自転する組織論が生まれた背景 第6章　OJTに取り入れるべき「グループコーチング」入門 第7章　グループコーチングで活用するG-POPマネジメント 第8章　G-POPマネジメントの全体像 最終章　AIツールで人材の取扱説明書（トリセツ）を活用する

投資家志望の東大生、スタートアップ経営者、上場企業のESG担当者など レクチャー希望者が絶えない　元楽天IR部長の著者が説く 「10年後を生き抜くために知るべきこと」 ESG投資が変えた、新しい会社のルールとは ●パーパスなき会社からは転職すべし ●『出世すごろく』のゴールは取締役にあらず ●日本企業の人的投資はイタリアより低いという現実 ●女性役員が多い会社は利益率が高い ESG投資が会社のルールを激変させ、働く人たちの未来も大きく変えようとしています。「サステナビリティ」「パーパス」「マテリアリティ」「ガバナンス」…日々飛び交う言葉はあなたの未来を大きく左右するキーワードです。10年後を生き抜くために知っておくべきことが、レクチャー形式ですいすい理解できる必読の1冊です。 【今知るべきことがどんどん分かる！本書のポイント】 ■「ESGとSDGsの違い」から「ESG投資と私たちの老後は関係がある」ことまで分かる！ ■20代社員が3年で辞めてしまう会社、著者が実際にやってみて分かった 　「女性社外取締役の現実」など、ESG投資が変える会社員の働き方が分かる！ ■ESGの「Ｇ」、コーポレートガバナンスって何？が分かる！ ■自分自身が人もお金も引き寄せる人になる「パーパス」の見出し方が分かる！

北國銀行を核とした北國フィナンシャルホールディングス（北國FHD）は、２０年前に始めたコスト体質変革を皮切りに、業績評価・人事制度変革に粘り強く取り組んできました。地域金融機関として、これからの経営管理、企業サポートはどうあるべきか。現場が苦悩しながら試行錯誤してきた様子をリアルに描いています。金融機関にお勤めの方だけでなく、企業文化の変革に取り組まれる企業経営者の方々にも身近に感じていただける内容です。

サブタイトルは「北國銀行にみるゼロベースのシステム戦略と組織人事」。株式会社デジタルバリューは、北國銀行のシステム子会社として、地域のお客様に最新のテクノロジーを活用して付加価値の高いサービス、商品を提供することを目的に設立されました。北國銀行の20年にわたるシステム戦略を中心としたビジネスモデル変革の歴史を、システム部門の目線から、様々な事例を交え詳細に記載しています。

人口減少、地方消滅、デジタルディスラプション等、地域金融機関にとってのマイナス要因は多く、メディアや投資家の間では、「地域金融機関は生き残れない…」とよく言われています。北國銀行はこの逆風の中、お客様本位の経営を行い、ビジネスモデルを進化させ続けることで、必ず地域とともに発展していけると信じています。実現のためのキーワードである「コンサルティング」「キャッシュレス」「クラウド」への取組みを事例も交えてお伝えするとともに、目指す姿「次世代版 地域総合会社」の全貌を明らかにします。

地域金融機関にとって厳しい経営環境が続く中、どのようにすればお客さま本位の経営を行い、その上で企業として利益も計上しながら、地域とともに進化、発展できるのでしょうか。北國銀行の改革は2000年秋の外部による大々的な顧客インタビューでの辛辣な意見、乏しい期待感に愕然としたことをきっかけにスタートしました。ビジネスモデル変革のプロセス、課題解決型で顧客本位な自前のコンサルティングをはじめとした、新しいビジネスモデルの詳細を、事例を交えながらお伝えします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社は営利を目的に活動します。営利とは儲けることです。儲けるとはお 金を増やすことです。収入が支出を上回る場合はお金は増えます。しかし、収入が支出を下回る場合はお金は減ってしまいます。したがって、営利を目的にする会社では、常に収入が支出を上回るように行動する必要があります。 ある行動を起こす場合は、その行動によって支出 を上回る収入をもたらすか否かを検討する必要があります。これが「会計思 考」です。 本書は会社の様々な業務に関係する事案を取り上げ、それに関連する収入 と支出を漏れなく正確な金額で把握し、収入が支出を上回ることを確認する 方法を解説しています。 本書は、会計のテクニックについての記述は最小限に留めてあります。本書が読者の皆さんの会計思考を高め、ビジネススキルを高めるきっかけになれば幸いです。 本書は前書『会計思考で成長する若手社員入社 5 年目　秋山君の挑戦』の続編という位置づけですが、前書をお読みいただいていない読者にもご理解いただける内容に構成してあります。この機会に前書も手にお取りいただけましたら幸いです。

「アフターコロナ」「DX」「脱炭素」――。時代が大きく揺れ動く今、経営者は重大な選択を迫られている。 「逃げるは恥」では決してない。潮目を読み、「戦略的撤退」という決断が下せるのは優秀な経営者の証(あかし)。 費用は?従業員は?顧客や取引先は?賢い会社のたたみ方を解説する。

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

「幸せ」や「ウェルビーイング」をキーワードに企業のマーケティング活動を支援するPwCコンサルティングと、世界に通じる日本発の文化「カワイイ」を牽引するサンリオエンターテイメントがタッグを組み、「Ｋａｗａｉｉ」を活用した企業の経営戦略を解説する。両社は２０２１年に共同でＫａｗａｉｉ研究所を設立。脳科学、幸福学の観点でＫａｗａｉｉのメカニズムを分析し、ビジネスへの応用を研究している。 本書が題材とするするＫａｗａｉｉは、ベビースキーマに代表される「安心感」や「癒やし」「ガールズトレンド」といった、いわゆる「カワイイ」だけではない。「きもかわいい」おじさんや「親しみやすい」キャラクター、さらに「気の毒さ」からにじみ出るかわいいなど、複雑で多義的・属人的な「Ｋａｗａｉｉ」の感情を扱う。 さまざまな感情で構成されるＫａｗａｉｉは、幸福度を高め、人をポジティブにする効果がある。パーパス経営やＥＳＧが注目を集めるグレートリセットの時代において、企業活動の競争優位の源泉は「機能的価値」ではなく「感情的価値」だ。つまり、安心感や幸福につながるＫａｗａｉｉという感情は、人の心を動かし、ビジネスを大きく前進させる可能性を持つ。 本書では、おもにマーケティングと人・組織戦略を解説。マーケティングでは、Ｋａｗａｉｉを取り入れた商品開発やブランド戦略、感受性によって顧客をセグメントし個別最適な消費行動を促す顧客戦略、ゲーミフィケーションの要素にＫａｗａｉｉを活用したＣＸ戦略などを紹介する。組織戦略では従業員の幸福度を高め、エンゲージメント、ウェルビーイングを向上させるＫａｗａｉｉの効果を詳述する。

全企業にとって「ビジネスと人権」は喫緊の重大アジェンダだ ■皆さんは「人権」と聞いて、何を思い浮かべるだろうか？ 実のところ、2020年頃まで「ビジネスと人権」のテーマで日本企業の経営者と対話すると、会話がかみ合わないことがほとんどだった。著者は経営コンサルティング会社の代表として日々、企業からサステナビリティ（持続可能性）についての相談を受けている。その際、気候変動対策としての脱炭素の取り組みだけがサステナビリティの論点なのではなく、人権についてもしっかり経営会議で議論しましょう、と伝えている。 そのとき、「人権って同和問題の話だよね。なんでウチに言ってくるんだ」という狭い解釈をしている経営者も少なくない。このタイプの経営者は単に「認識不足」なので、今日の「ビジネスと人権」の全体像を学ぶことで意識や行動が変わる期待もある。 だが、次のような反応を示す経営者の場合は要注意だ。原因はより根深く、建設的な対話になるまでに苦心する。 「俺が若いころは、ハラスメントなんて全然問題にならなかった。長時間労働は当たり前。だから会社は成長したんだ」 「日本だって戦後の復興期には子どもが働いていた。経済が大きく成長するときというのは、どこの国でもそう。途上国は今その時期だから、子どもが働くのは当たり前でしょう」 本書は、企業が「ビジネスと人権」に取り組むための基礎知識と、具体的な実践方法、さらには「人権リスク対策」を通じてビジネスを拡大するためのヒントをまとめた。 （本書『まえがき』より）

ITエンジニア採用・マネジメントに関わって10年になる著者が、これまで培ってきた知見、ノウハウを1冊に凝縮した「ITエンジニア採用・マネジメント」の教科書！ 少子化とDXの流れによってITエンジニア不足が加速しています。DXの達成や企業のアップデートを達成するためには、ITエンジニアの採用だけではなく、自社に定着してもらう組織づくりも必要ですし、入社後に活躍できるようサポート体制の施策も必要です。 また、IT開発の内製化がゴールなのであれば、社内に技術やエンジニア文化を残すための整備も必要です。 本書は、これらのITエンジニア採用、入社後のマネジメント（定着、活躍）の成功に必要なポイントを、網羅的にわかりやすく解説したものです。

エジソンが興した世界最大の総合電機メーカーとして１世紀以上の栄華を誇ったゼネラル・エレクトリック。ピーク時から企業価値は数分の一に激減。カリスマ経営者たちはどこで間違ったのか？　ウォール・ストリート・ジャーナルのＧＥ担当ジャーナリストが謎に迫った。

２割の生存確率を、７割まで高める！ 「死の谷」を越えて、企業を存続させよ。 ・日本からユニコーンが生まれない理由 ・経営者が持つべき５つの視点 ・新規事業をめぐるグローバルの動向 ・日本企業５つの課題 新規事業を成功させる確率を高めるためのノウハウを１冊に凝縮！ 数千もの新規事業構築を支援してきたマッキンゼーの知見を総動員して 企業の将来を左右するテーマに関する疑問に答えます。 最先端で活躍する現役コンサルタントが解説！

事業経営者や経理従事者等にとって、税と社会保険の知識は必要不可欠であり、幅広い知識が求められます。本書は、体系的かつ簡潔明瞭に、「各税を網羅的に解説した見やすい書籍」、「携行できるコンパクトな書籍」というコンセプトで、主に税務大学校研究部に勤務経験のある税理士が集まり、「知りたいことがすぐわかる」ように編纂しました。また、主要な租税（所得税、法人税、消費税、相続税、贈与税及び地方税）について、原則的に「①納税義務者」「②課税物件」「③課税標準」「④税額算出方法・税率」「⑤申告・納付」を共通項目として整理し、単体での理解だけでなく、体系的な理解ができ、実務に即役立つように構成されています。

・不妊症・不育症は珍しくない ・検査や治療にどのくらい休暇が必要？ ・周囲の人が知っておきたい身体的な負担 ・どんな言葉が傷つける？ ・当事者の気持ちと望ましい対応 保険適用化の検討や助成制度で注目されている不妊症・不育症（※）。悩む人は少なくなく、職場では検査・治療と仕事の両立が求められています。今後はビジネスパーソンにとって、メンタルヘルス等と同様に理解しておくべき知識となることが予想されます。 本書では、不妊症・不育症の現状、検査・治療の基本、よくある誤解や望ましい対応法など、周囲の人が押さえておくとよいポイントを図表付きでやさしく解説。巻末には職場で役立つ、弁護士による労務管理のポイント解説も収録しています。 2022年４月不妊治療の保険適用化を機に、身に着けておくべき基礎知識をご紹介。令和版 職場の新常識―管理職・人事担当者必読の一冊です。 ※不育症…流産・死産を繰り返すこと

１，０００億円の負債を被った創業者がはじめて語り尽くす、「捨てる経営」の神髄！ 狂こそ健全。愚こそ賢なり。 営業するから売れない! 宣伝するから本質を見失う! 経営するから倒産する! 論語(倫理)とそろばん 従来の理念をいったんご破算にし 「住宅を売る」から「幸福を売る」への転換。 本業で社会の由々しき課題を解決(社会貢献)する! ◆ジュンク堂書店池袋本店 総合ランキング:１位獲得　5/23～5/29 ◆Amazon ランキング 実践経営・リーダーシップの参考書・年鑑 カテゴリー:２位獲得　5/22～5/24 ■著者・鈴木靜雄さんへ檄 「狂愚三昧(人間の真実)。」 鈴木靜雄なる人物、常に進取の気性溢れ、 到達不能なる事への憧れ、そして実践。 そこには仮説なし。打算なし。ど阿呆あるのみ。 然るが故に人が慕い、人が集う。 ＝日本ＢＥ研究所所長 行徳哲男氏 「住居は人権である。」 あくまでもヒューマンな視点が貫かれ、 ２１世紀の住まいづくりとともに、企業のあり方の 方向性をも示している多くの実践事例から学べるのが貴重である。 ＝日本居住福祉学会副会長 大本圭野氏 「志在千里 やりつづける。」 これは倫理研究所、丸山敏雄創始者の言葉ですが、 人が一度決心するとまわりの事情は一変して、 そんなことができやすい状態になってしまう。 事に大小はない。難易もない。 龍は雲を呼び、虎は風を起こす。 鈴木靜雄さんが純粋倫理そのものの男だからです。 でも彼はそれを知らない。 ＝倫理研究所 法人局顧問 蓮実利勝氏 光はたしかな自然の息吹き 風はみんなの対話のしるし 詩は自然と人が奏でる調べ 創業５５年余、一度も赤字を出さずに5回の経営危機を乗り越える。 １，０００億円の負債を被った創業社長がはじめて語り尽くす経営哲学。 「本業の深堀り」こそ成功の近道...。 「捨てる」勇気をもった会社のみ、倫理経営に転換した会社のみ、 目の前に無限のマーケットが広がる...。 小さな会社だからこそ社会を変えられる...。 これらを愚直なまでに実践し実践し、 そして実践しまくってきた、 人生の事業体験報告。 ■目次 ●第１部　人生は神の演劇。その舞台はあなたの住まい ●第２部　なぜ私が 「狂愚三昧の経営」を志したのか ◆第１章 怒号と鉄拳、そして山ごもり――得るは捨てるにあり ◆第２章 リブランは何を解決してきたのか――社会の課題はビジネスの宝庫 ◆第３章 問題を解決する発想術――社会貢献と本業回帰 ◆第４章 苦難から逃げるな――危機は正面から乗り越える ◆第５章 私が社長を下りた理由――事業承継の極意 ◆第６章 経営者よ、自社経営理念の上位に――"日本再生ビジョン"を ■著者　鈴木靜雄

SDGsやESGなど、企業経営にとって社会貢献が大きな課題である今「社会に資する経営手法」を解き明かす１冊 日本の経営学の権威である一橋大学名誉教授の山城章氏が創設した山城経営研究所は、日本の文化や習慣を生かしながら、豊かな社会づくりに貢献し世界で通用する経営手法「山城実践経営モデル」の普及に努めている。 同モデルが示す理想的な経営は、まず、社会のニーズを社会問題や地球環境を含む広い視点で捉え、経営リーダーが経営を通じて社会に提供すべき価値を自身の信念として持つ。その上で、経営組織を効果的に機能させるために、経営リーダーは自身の「理念」を企業全体で共有し、効果的な「ビジョン・戦略」を立て、機能的な「戦術」に落とし込み、それを効果的に遂行できる「組織」を編成。そして、それらが十分に機能していることを把握するために「パフォーマンス管理」を行う。 こうした経営手法は、SDGsやESG、ステークホルダー資本主義といった、これまで以上に社会貢献を求める現在の経営ニーズに合致している。本書では主に、「社会」「経営リーダー」「経営組織」の三つの側面から、経営者が今実践すべき経営手法を解説する。

無理な目標、職場の格差、多重兼務、権限長期化… 「デキる社員」が不正の温床 防御のカギは現場が握る! 完成検査員以外の検査員が完成検査を実施するなどしていた日産自動車、鉄道車両用空調装置の一部で購入仕様書の記載とは異なる検査を実施したり検査自体を実施しなかったりしていた三菱電機…。日本を代表する名門企業で大規模な品質不正事件が相次いでいる。 こうした品質不正の典型的なパターンは、経営陣が無理な業績目標を立てることから始まる。結果、現場に無理を押し付けて、「問題があれば現場で解決せよ」と圧力をかける。このような会社では無理な業績目標を達成するために、生産性を重視する一方で、無理な人員削減を実施する。すると当然のことながら、生産計画にはゆとりがなくなり、そのしわ寄せが検査部門へと波及。そこは、検査体力の弱い体制になり、品質不正に手を染める。しかも、こうした検査部署の人員配置は大概固定的なため、閉鎖的な組織となって品質不正を隠しやすくなっている。 本書では、こうした品質不正が起こる背景・理由を分析しながら、現場のマネージャーや技術者が品質不正に陥らないためのポイントを解説する。

経理の実務・現場を熟知する税理士が、即戦力となるための知識を網羅的に解説。 「なぜ、そのような処理が必要なのか?」「何をどのような手順でやるべきか?」という、初心者の「なぜ?」をキレイさっぱり無くしてくれる一冊。

今日の株式市場において、ESG要素を重視する世界中の投資家は、企業価値創造の源泉である「人的資本」への開示圧力を強めています。そこで、本書では、ESG投資家が情報開示を切望する「人的資本」が国内外の政治経済の動向にどのような影響を与えているかを概観し、この動きが日本企業にとっても不可避な潮流であることを解説します。 人的資本経営におけるリーダーシップ、エンゲージメント、タレントマネジメント等の国内外の取組み事例を引用し、体系的にわかりやすく理解できるガイドブックです。 【目次】 序 章　人的資本の開示と企業価値の向上 第1章 資本主義の大転換―人的資本が企業価値の源泉になる 第2章 人的資本開示の世界的潮流―欧州、米国、そして日本 第3章 人的資本経営の実現とHRテクノロジーの活用 第4章　会計学からのアプローチー無形資産の価値をどう捉えるか 第5章　人的資本開示分析の方法論 第6章　企業価値向上のための３つの提言 事例編 ドイツ銀行/バンク・オブ・アメリカ/スターバックスコーヒー/日立製作所/楽天グループ

10年の時を経て、戦略論の名著が待望の新版化！ 行動し、失敗し、適応せよ！ 進化思考に学ぶ、不確実な世界を生き抜く方法 新規サービスの立ち上げ、チームビルディング、コロナ禍での事業の拡大、キャリアの選択、戦略の立案、……。本書は、身近な事例から企業内のイノベーション、手の付けられない大きな問題まで、悩みを抱えている方に向けた書籍です。 ◆こんな悩みを抱えている方へ ・働き方、キャリア、生き方への不安。選択肢はあるが、それをとることへの不安がある。 ・どんな戦略をとれば、キャリアも、担当の事業もうまくいくのかが分からない。 ・一歩踏み出したいが、失敗したくない。リスクも取りたくない。 ・新規事業を立ち上げたい、起業したい。そのための戦略を見つけたい。 ・より不透明で、複雑で、予測不能な時代だからこそ、拠り所にできる戦略や方針を持ちたい。 ◆本書のメッセージ 明確な戦略が見いだせない中で大切なのは、試行錯誤とフィードバックによる戦略をとることです。 これは、生物の進化戦略をベースにした考え方で「適応戦略」と呼んでいます。 適応戦略とは、大きく下記の３つを行うことです。 １．行動：失敗も出てくることを見越しつつ、新しいことにチャレンジする。 ２．失敗：失敗をする。失敗が致命傷にならないようにする。 ３．適応：失敗をきちんと把握する。フィードバックを得て、失敗から学びながら先へ進んでいく。 会社組織がアダプトしていく方法と、一個人の生き方、働き方としての戦略について、さまざまな事例を通じて考えていきます。 ◆本書の構成 第１章 適応　適応戦略とは何か？　【適応戦略の全体像】 第２章 対立　組織はいかにして学ぶか　【アメリカ軍の組織が学習した事例】 第３章 変異　新しいアイデアを生み出す　【変異】 第４章 選択　貧しい人を救う方法を見つける　【選択】 第５章 置換　成功のルールを置き換える　【成功のルールを置き換える】 第６章 分離　金融のメルトダウンを防ぐ　【デカップリング】 第７章 アダプト　適応する組織　【適応戦略の全体像】 第８章 実践　さあ、適応戦略を実践しよう　【適応戦略の全体像】 謝辞 巻末注 ※本書は、２０１２年に刊行された『アダプト思考　予測不能社会で成功に導くアプローチ』（武田ランダムハウスジャパン）を新たに翻訳・編集したものです。

世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが 新時代の「人と組織の論点」を提言。 経営体制、雇用形態、リーダー像、DE＆I、エンゲージメント等、 「働き方」をめぐる常識の変化に企業はどう対応すべきか？ 働き方の未来を考えるうえで押さえてくべき論点を6つのテーマから紹介。 コロナ禍によるビジネス環境の変化は個人や企業の対応力や適応性の差をあぶり出した。いま日本企業が学ぶべき、世界最先端の潮流を世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 あなたなら、どうする？　ビジネス現場でのケースを題材にビジネス力をアップ！ なぜ、MBAなのか？　それは、問題を漏れなく多面的に分析し、解決の方向を明確に示すことができるから。本書はCase（企業などの例をレポートしたものでMBA授業で広くみられる教材）20例を題材に、ビジネス現場でよくみられる問題事例と、それに対処するための必須のセオリーを英語で解説。英語とビジネスが１冊で勉強できる本です。 『NHK英語ビジネスワールド　英語で学ぶMBAベーシックス』（2002年。2012年に改訂版）を全面的に改訂。新たにCase20例を書き下ろし、全体をコンパクトに288ページにまとめました。CaseとMBA Lecuterは英語と日本語訳で。初めてMBAの入門を学ぶ人向け。音声ダウンロード付き。 〈目次〉 1.　マーケティング（市場分析、顧客と市場の絞り込み、ほか） 2.　会計と財務（財務諸表、お金の時間価値、ほか） 3.　人と組織（企業文化、成果主義、職場での差別、ほか） 4.　戦略（業界分析、グローバル戦略、シナジー多角化、ほか 5.　ビジョン（ITとビジネス、起業家精神、リーダーシップ、ほか）

東大の超人気講義「ＡＩ経営寄付講座」がこの１冊で学べる！ ＡＩ経営は企業のレジリエンスを加速する ――オードリー・タン　台湾ソーシャル・イノベーション担当デジタル大臣 ビジネスが根本から変わる時代に必要な仕組みそのもの ――宮田裕章　慶應義塾大学教授 【ＡＩ経営を実践する６つのステップ】 ステップ１　エリアを決め、ビジョンを描く ステップ２　ロードマップを策定する ステップ３　プロトタイプを作成する ステップ４　データ基盤を構築する ステップ５　ＡＩ・デジタルシステムを実装する ステップ６　組織に定着させ持続的なＤＸを実現する 【主要目次】 PART１ ＡＩ経営の神髄に迫る １ ＡＩ経営とは何か ２ ＡＩ経営の５つのレベル 　 レベル１：AI-Ready化着手前 　 レベル２：AI-Ready化の初期段階 　 レベル３：AI-Ready化を進行 　 レベル４：AI-Ready化からAI-Powered化へ展開 　 レベル５：AI-Powered企業として確立・影響力発揮 PART２　ＡＩ経営のベースとなるBXT思考 １ そもそもＡＩとは何か　 ２ ＡＩ経営に必要なBXT思考 PART３　ＡＩ経営を実践する６つのステップ ステップ１：エリアを決め、ビジョンを描く ステップ２：ロードマップを策定する ステップ３：プロトタイプを作成する ステップ４：データ基盤を構築する ステップ５：ＡＩ・デジタルシステムを実装する ステップ６：組織に定着させ持続的なＤＸを実現する

この先10年の「サステナビリティ経営」を業界別にいち早く体感！ 　本書は、2030年頃までのおよそ10年の間に、サステナビリティに関して何が起きるのかを「未来の見方」を示したうえで業界別に予測し、企業がどこに向かうべきかの具体的指針を示すことを目指した。「投資判断の考え方」を示す「SXの方程式」や、起こり得る複数の近未来を提示する「シナリオ・プランニング」を使って、本書の読者に、これからの10年間を一足先に体感してもらうという野心的な試みだ。本書が提示する「未来の見方」と「ＳＸの方程式」を通じて、新しい視点で自社や、自社が属する業界の未来の見直し、これまで「知っている」と思っていたことが、大きく変わろうとしていることと、今まさにその分節点を迎えていることに気づいてほしい。（本書「はじめに」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「人」に関する話は、「間違っている」ことや「見えにくい」ことが多いもの。この本では、そうした俗諺を、ロジック、データ、事例、具体策で、一つひとつ解きほぐす。新卒社員の質の低下、AIによる失業、社員の高齢化とモチベーションの低下……。巷で言われる課題は、本当に大きな問題なのか。逆に「良い人を採用すれば業績は上がる」「変革にはリーダーが必要」など“常識”に死角はないのか。 　前作『人事の組み立て～脱日本型雇用のトリセツ～』でジョブ型雇用の問題に鋭く斬り込んだ雇用ジャーナリストの海老原氏が、再び人事の虚妄を断つ。表層的な「戦略」に終わらず、現場で役立ち、会社を変える実践的な戦術と作戦を教示する。雇用のご意見番、濱口桂一郎氏による解説も！

М＆Ａの専門家には「両手仲介会社」と「片側アドバイザー」がいます。シンプルに言えば、両手仲介会社は売り手・買い手からの「両手取り」をする「仲介者（ブローカー）」、片側アドバイザーは売り手・買い手どちらかから「片手取り」となる「助言者（アドバイザー）」です。 　近年のМ＆Ａ業界において、「両手仲介会社」による問題は深刻であると、筆者は指摘します。売り手と買い手の双方と契約し、両者から手数料を受領するのが両手仲介会社です。売り手は「少しでも高く売りたい」、と同時に買い手は「少しでも安く買いたい」と考えるのは、М＆Ａにおいて極めて自然なことです。しかしながら、その両者の味方をしようというのが両手仲介会社です。これには構造上の無理があり、「利益相反行為」だと言われても仕方がないケースも見受けられ、ここ数年はその弊害が目に余ることもあると筆者は語ります。 　本書は、最近よく出版されるような事業承継や、中小企業М＆Ａに限定したノウハウ本ではありません。専門家の視点で、近年のМ＆Ａについて知っておくべきことを、網羅的に記しています。そのため、世間の注目を浴びた事例を紹介するとともに、急速に存在感を高めている「投資ファンド」についても詳しく触れました。 　М＆Ａを検討する時、専門家の協力を仰ぐにせよ、事業承継を行おうとしている企業オーナーや、М＆Ａについての理解が十分ではない一般のビジネスパーソンにとって、必要な知識や理論武装をするために一助となり、示唆に富む一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社を始めとする多くの組織で発生する様々な不正が、毎日のように新聞やテレビで報じられています。 不正をはたらく動機もしくは不正をはたらかなければならないほどのプレッシャーがあり、不正をはたらいても発見されにくい組織体制であり、かつ不正をはたらいても許されるはずだと考えられる素地が組織内にある場合に不正は起きやすいと言われます。 不正には様々なものがありますが、①資産の流用、②不正な報告、③汚職の3 つに類型化した場合、①資産の流用が8 割を超えるといわれます。 資産の流用は、いかなる理由があるにせよ、流用をはたらいた本人はもとより、組織、組織の従業員、社会に損失をもたらします。 資産の流用により、組織は財務的な損失を被るし、従業員が流用をはたらいたことの報道等による組織のイメージダウンによって業績の低迷を招きかねません。 流用をはたらいた従業員が所属する組織の他の従業員は、組織が財務的損失を被ったことにより昇給や賞与の面て抑制を強いられ、世評の悪化により肩身の狭い思いをします。 社会も無縁ではありません。国民の相互信頼の度合いが低下し、組織の新たな統治体制の構築などの社会的費用を負担しなければならない恐れがあります。 本書は資産の流用の事例を取り上げ、それが組織の経営、特に財務面に与える影響を会計思考で見える化したものです。同時にその背景を探り、再発防止の仕組みを提案しています。 本書では資産の流用を、窃盗・横領、不正使用、経費の水増し、不正な財務報告の4 つのカテゴリーに分類しています。不正な財務報告は直接的に資産を流用するものではありませんが、自分の報酬や地位、待遇などを維持するために行うものであり、間接的に資産の流出に結び付くと思われることから、1 つのカテゴリーとしました。 本書が、管理職の皆様方が資産の流用の事例と影響を知り、その再発防止の仕組み作りに必要な知識を習得するきっかけになれば幸いです。

税務に関わる者に必要な法的思考力、すなわち「リーガルマインド」。好評であった『法律に強い税理士になる―リーガルマインド基礎講座』を、より幅広い読者対象を意識して新装改訂。法的三段論法からみた法的視点、あるいは法的思考力を身につける「リーガルマインド」の「あたらしい教科書」です。

【DXに成功している企業はわずか16％】 2021年9月、世界のデジタル競争力ランキング27位（IDM world digital　competitiveness ranking 2020）と大きく遅れをとる日本の行政のデジタル化を進めるためデジタル庁が発足。民間においても労働生産性ランキング21位（OECD, 2019）という状況を変革すべく、経済産業省はじめ国をあげて、またあらゆる企業で「デジタルトランスフォーメーション（以下、DX）」を進めることが喫緊の課題となっています。 そのDXの礎ともいうべき「データ」を使いこなし、企業全体がデータに基づいた意思決定を正しく行い、行動し、価値を実現する一連のプロセスを支えるのが、本書で目指す「データドリブン組織」の姿です。 しかし、アメリカのコンサルティング企業、マッキンゼー・アンド・カンパニーの調査（マッキンゼー緊急提言　デジタル革命の本質,2020）によれば、DXに成功している企業や組織はわずか16％に過ぎず、８割以上の企業はいまだに投資に対して適切なリターンを得られていない、と回答しています。 そして、「DX実現を妨げる障壁」を探った結果、ITなどの技術力、いわゆる「ハード」面に問題があるケースよりも、人材や組織、文化といった「ソフト」面に原因があることがわかっています。 そこで、米国に本社を置くTableau Software（タブローソフトウェア、現在はセールスフォース社）が、全社でデータドリブン経営を実現している欧米企業の成功要因、失敗要因を抽出して体系化した方法論が、本書の骨格となっている「Tableau　Blueprint（タブロー・ブループリント）」です。 【現役でDX組織づくりを推進する実務家の目線から解説する１冊】 本書では、このBlueprint を活用し、実際に日本企業がどのように全社をデータドリブンな組織に変革してきたのかを、具体的な事例を踏まえ、現役で「データドリブン組織づくり」を推進する著者陣による徹底した実務家の目線で解説していきます。 私たちが直面するさまざまな課題を解決し、価値を実現するためのDXが大いに進められていますが、その基礎となるデータを全社で活用するという位置付けでお読みください。 またデータ収集や分析といった“部分”に拘らず、またBIツールやデータベースの種類によらない汎用的な内容になっています。 【目次】 序章　データドリブン組織へ　――「Tableau Blueprint」活用法 １章　戦略とチーム　――最初にやるべきことは何か？ ２章　アジャイル性　――小さく始めて素早く勝つ！ ３章　スキル　――常にスキルアップを目指せ！ ４章　コミュニティ　――データドリブン文化を根づかせろ！ ５章　ガバナンス　――成果を最適化し、信頼を構築せよ！

令和5年10月1日から始まる「消費税インボイス制度」について、中小企業経営者・経理税務担当者向けに、制度の概要からバックオフィス業務の抜本的な転換の可能性もある電子インボイスの動向まで、本制度の重要点を解説。 さらに、消費税の実務の急所として、インボイス制度以外の近年の改正で実務上注意すべきことや控除対象外消費税額等の処理など、間違えやすい実務を整理して収録。経理税務担当者が悩む消費税のポイントを幅広く１冊で網羅。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの企業やコンサルタントに数字の読み方を教えてきた著者の最新作！ 「これだけは押さえておきたい」ファイナンスの新常識を難易度別に徹底解説。 かつての会計ビッグバンほどのインパクトはないものの、 経営環境の変化によって、会計の常識も静かに変わっている。 実務家や投資家にとっては欠かせない基礎知識を、 企業分析に定評のあるコンサルタントがわかりやすく解説する。 「無借金経営は本当に素晴らしい？」 「なぜPLがこんなに“退化”しているのか」 「自己資本比率よりも重視されている指標とは？」 「粉飾決算の典型的な手口とチェックポイント」……。 多くのビジネスパーソンやコンサルタント、 学生に数字の読み方を教えてきた著者が、 新時代に押さえておきたい「あたりまえ」をサクッと解説！ 1項目数ページの読み切り形式で必要箇所から読み始められます。 トヨタ、ドコモ、ソニーなど、実際の企業の事例も満載。忙しい方にもお勧めです。

2022年分以後の改正内容や、押印廃止などの新様式に対応。スムーズに、またヌケモレのない給与計算業務を行うために、戸惑う場面や誤りがちなケースをフローチャートや豊富な図解でていねいに解説

人生100年時代、職場の賢者としてずっと尊敬される「モダンエルダー」（新しい年長者）としての働き方 著者はホテルを創業して経営したのち、シリコンバレーで注目のスタートアップ「エアビーアンドビー」の創業者に頼まれ入社。二回りも年下の若者たちに囲まれて、尊敬されながら楽しく働き成果を出す「モダンエルダー」としての働き方を解説します！ 40代、50代以降にモダンエルダーとして働く4つの方法 1 変化を恐れない 2 新人の気持ちになる 3 仲間と知恵を交換する 4 アドバイスの能力を磨く

文系・理系を問わず、DX・DI・AI時代にも必要とされる人材・職種とは、顧客の課題やニーズを理解し、付加価値を提供できる人。 多彩なタレントを持つスペシャリストをリードし、チームにまとめ上げ、ビジネスを作り上げるスキルの体系と身につけ方がわかる！

「どうする？日本企業」の続編として、日本企業がとるべき道を示します。 経済の成長期に機能した戦略が、成熟期以降もそのまま機能するとは限りません。 成長ありきの戦略論はいったん忘れて、本書で提示する「リ・インベンション」に取り組んでみてはどうでしょうか。 他社と同じ次元で「イノベーション」に邁進すると、同質化競争は避けられません。 次元の違う製品を生み出し、ブルーオーシャンへといたる道をどう歩むか。 それには、個人の挑戦や、企業家精神をどう発揮させるかがカギを握ります。 「リ・インベンション」の９つの具体例を紹介し、具体的な日本企業改造案も提示します。 これからの時代をつくるビジネスパーソンの必読書です。

DX担当者の必携書！データを活用するために本当に必要なこととは？ データマネジメントとは、文字通り「データを管理すること」です。 ビジネスの経営資源は、「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」から 今や「ヒト」「モノ」「カネ」「データ」に変わりました。 DXの土台であるデータマネジメントができていないと、DXは簡単に頓挫します。 そこで考えるべきことは、部門横断のデータマネジメント組織を立ち上げて、 経営戦略で掲げた目標に早く辿り着くように施策を考え、実行することです。 本書は、DXを推進・成功させるために必須となったデータマネジメントについて 多くの企業を支援してきた専門会社が、そのノウハウを紹介していく実用書です。 「データ駆動型経営」を絵に描いた餅にしないためにはどうすればいいのか、 現場の担当者向けに「実現できる内容」で詳しく説明しています。 著者は、10年前からデータマネジメントの普及に携わってきたデータ総研の皆さん。 企業がDXに失敗する理由にも触れながら、実務に役立つ成功法則を紹介しています。 【本書の想定読者】 ・DXが目指すところはわかったけれど、具体的に何から始めればいいのかわからない方 ・データが社内で散在、混乱していて、データ活用の手前で躓いているDX担当の方 ・DXがスムーズに進まない、挫折しそうで困っているDXチームのリーダー ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

所得税確定申告での主な留意点を『チェックポイント』として掲げ、実務上の疑問を簡潔に確認できるハンドブック。各項目をインデックス的に、チェックしたい項目をピンポイントで確認できる構成となっている。それぞれの解説・説明には、関連する事柄や、根拠条文等も明記。また、多くの図表・図版・フローチャートを用いて、視覚的・体系的に確定申告実務をサポートする。” ”● 確定申告書等の作成に必要な所得区分や課税標準等の計算に関する事項など、基本的なものから間違えやすいものまでを丁寧に取り上げる。また、事業所得、不動産所得、給与所得及び雑所得については、質問・疑問が多い事項を中心に幅広く収載。” ”● 株式等の金融商品に係る利子・配当・譲渡等所得については、申告・源泉分離課税や申告不要などの特例と確定申告との関係など、図表などを活用して体系的に説明。巻末資料として掲載している『公社債等・株式等の利子・配当等及び譲渡に係る所得の課税関係のフローチャート』では、Ｙｅｓ／Ｎｏ式のチャートを辿ることで、複雑な課税関係がひと目で確認できる。” ”● 消費税・地方消費税や財産債務調書・国外財産調書提出制度、ふるさと納税ワンストップ特例制度などを取り上げているほか、国税庁ホームページで公表される所得税確定申告関係の各種の様式、手引き、説明書、記載例等をリストアップ、利用者の利便性向上に資する。また、所得税中心に税目をまたいで課税関係が発生する事項にも注目し、複雑な関係性も図表化してわかりやすく整理する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆担当者必携！　わかりやすく詳しい！　給与計算ならこの１冊！ ◇労働時間の計算方法から保険・税金、年末調整まで、実務１年生でもできる！ ◇手続きの書式見本つき。

個人の能力の総和と組織の能力は、 なぜ一致しないのか？ どれだけ多くの優秀な個を集め鍛えたとしても、必ずしも強い組織となるとは限りません。 一方で、一般的にはさほど優秀な個を集めたわけではなくても、組織としては強くなり、高い業績をあげる企業も数多くあります。そうなると疑問がわいてきます。「人」すなわち「個」と、「組織」の関係です。 個人の能力の総和と組織の能力は必ずしも一致しません。 ではどうすればいいのでしょうか。 組織には組織の行動原理があり、それを構成するヒトにも固有の思考原理があります。 本書では、生きている存在としての組織やヒトの原理を探索していきます。

経営の難題「脱カーボン」のシナリオと実践項目を示す 「カーボンニュートラル対策のスタンダード」ともいえる解説書 経営者を悩ます大問題が「カーボンニュートラル」である。世界のスピードに遅れれば致命的な事態も想定されるが、先走り過ぎると無傷では済まない。欧米中の政府がどう動くか、先進企業はどこまで進み、ライバル社はどの程度本気なのか。この先のシナリオは不透明であるからこそ、カーボンニュートラルに関しては「シナリオ・プランニング」のアプローチが欠かせない。本書を通してボストン コンサルティング グループが示している指針には納得感がある。 こうした「シナリオ分析」は本書にとってイントロにすぎない。多くのページを「日本企業が採るべき実践項目」に費やしている。それは、3ステップ10項目にも及び、「カーボンニュートラル対策のスタンダード」といってもいいくらい充実している。日本企業や海外企業の取り組み内容も豊富に記載しており、「先進企業はどこまで進み、ライバル社はどの程度本気なのか」を見極めることもできよう。 カーボンニュートラルにおいては「スコープ３」という考え方があり、サプライチェーン全体が対象になる。もし取引先がカーボンニュートラルを掲げれば無関係ではいられない。大企業だけでなく、中堅・中小企業も対応が求められる。その対応次第では、取引停止の可能性すらある。 「カーボンニュートラル」対応に不安を感じる経営者にとって、指針も実践項目も示した本書は救いになるはずだ。

組織論の名著『ヒトデはクモよりなぜ強い』が新訳になって復刊! 伝統的なリーダーシップを欠いているが故に、産業や社会を根底から覆すような強力なグループが生まれている。 誰も仕切る者がいない組織はどうなるのか!? 一元化された組織(中央集権型)は形がクモに似ています。 頭を切り落とすとクモは死んでしまう。 一方、分散型の組織はヒトデのようなもの。 腕が一つ切断されようと生命は維持し、すぐにまた生えてくる…… 本書はヒトデ型の(リーダーのいない、権限が分散された)組織がいかに創造的で、 従来の秩序を破壊し、経済的なインパクトを与えるのかを検証した組織論です。 【目次】 第1章 MGMの失策とアパッチ族の謎 第2章 クモ、ヒトデ、インターネットの社長 第3章 ヒトデだらけの海 第4章 5本の足で立つ 第5章 触媒の秘めたる力 第6章 分権型組織との対決 第7章 コンボ・スペシャル:ハイブリッド型組織 第8章 スイートスポットを探して 第9章 新しい世界

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ある企業の営業部門で働く中堅社員の周りで起きる税務の話題を通じて、ビジネス・パーソンに求められる『Tax Literacy』が身につく！

なぜ、彼らは破壊的イノベーションを起こせるのか？ ジェフ・ベゾス、イーロン・マスクなどに直接ヒアリングし、 再現性のあるイノベータに必要なスキルが判明！ 【本書の特長】 ・著名イノベータに聞き取り調査を行い、イノベーションの源泉を解き明かす ・クリステンセン教授だから協力を得られた、豪華人物たちのエピソードが満載 ・破壊的イノベータのスキルを5つに分類し明快に解説。実践までフォロー 【本書で調査したイノベータの一部】 ・ジェフ・ベゾス（Amazon） ・イーロン・マスク（Tesla） ・マーク・ベニオフ（Salesforce） ・インドラ・ヌーイ（PepsiCo） ・A・G・ラフリー（P&G） 【新版の改訂ポイント】 ・イーロン・マスクやジェフ・ベゾスなどの調査を拡大・追加 ・世界で最もイノベーティブな企業ランキングの更新 ・邦訳を全面的に刷新し、読みやすい新訳に 【本書の内容】 イノベーション――それは世界経済の血液であり、 世界中のCEOの戦略的な優先課題である。 イノベーションの本は多数刊行されているが、 本書はイノベータの大規模サンプルを もとにしている点で一線を画している。 本書のサンプルには、ジェフ・ベゾス、イーロン・マスク、 インドラ・ヌーイ、マーク・ベニオフ、ピーター・ティール といった著名なイノベータたちが含まれる。 こうした「大物」たちは、どうやって 「すごいアイデア」を思いついたのか？ それを読者に提供するのが本書の役割だ。 宇宙に一撃を与えるアイデアは、 本書を読んだあなたから生まれる。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

マネジャーであるあなたが変われば、チームや職場が変わる 「組織開発」の理論と手法をベースにした、ミドルマネジャー（グループリーダーやチームリーダー、課長、部長）によるチームや職場の活性化と組織開発、その理論と実践の書。 ミドルマネジャーには、プレイヤーである一般社員とは違った知識やスキル、力量が必要です。プレイヤーである一般社員から、チームや職場のリーダーやマネジャーになるためには、ある種の転換（トランスフォーメーション）的な成長が必要ですが、そのようなマネジャーの成長を支援する研修教育や支援施策が不充分な企業も多いです。マネジャーになるための基礎的な研修として扱われている内容は、人事労務管理、ハラスメント、メンタルヘルス、評価などに関するものの他、チームや職場の活性化や部下のモチベーション向上が役割であることを教えるものが多いようです。しかし、チームや職場の活性化などの役割を担っていることを研修で教えられたからと言って、すぐに効果的に実践できる訳ではありません。 最近は、ワーク・エンゲージメント（仕事に対するポジティブで充実した心理状態）が注目されていますが、従業員が活き活きと働くことが重視されている表われです。本書では、チームや職場における人の側面である、チームや職場の活性化に向けた職場づくりについて、理論と実践方法をわかりやすく解説することを試みました。 「組織開発」とは、効果的で健全な職場や組織にしていくための、理論と手法のまとまりです。本書で「職場づくり」として紹介していく職場の活性化、従業員のモチベーションやワーク・エンゲージメントの向上も、組織開発に含まれます。人や職場の活性化をめざすマネジャーにとって、組織開発は必須の力です。ぜひ、本書を参考にして、人や職場の活性化について学び、実践してみてください。 「よい理論ほど実践的だ」（クルト・レヴィン） 本書では、Ⅰ章とⅡ章が基礎編、Ⅲ～Ⅴ章が実践編、という構成になっています。 基礎編では、Ⅰ章ではマネジメントやマネジャーの役割の基礎的な考え方について、Ⅱ章では職場づくりで鍵となる基礎知識について解説しています。Ⅲ章以降の実践編では、Ⅲ章で部下との1 対1 の関わりを通した職場づくりについて、Ⅳ章でチームや職場レベルでの関わりに働きかける職場づくりについて、Ⅴ章でマネジャーの自己成長について紹介しています。また実践編では、基礎編で解説した基本知識を入れながら、実践のポイントを紹介しています。ぜひ、基礎編をお読みいただいてから、実践編を読んでください。 基礎編では実践的な理論だけを紹介していますが、何かを実践しようとする際には、ものごとをどのように見るかという枠組みや見方が非常に重要です。基礎編で紹介しているキーコンセプトは、職場を見る枠組みとして役立ちます。また、各節の最後には「セルフ・リフレクション」として、自分自身について内省するためのチェック項目またはふりかえり項目が入っています。各節の内容についての理解をより深めるために、そして、日頃の自分自身をふりかえるために、「セルフ・リフレクション」を使ってみてください。 【目次】 第I章　マネジャーであるあなたは時代の分岐点にいる 第II章　職場づくりのための基礎知識 第III章　部下との1対1の関わり 第IV章　チームや職場レベルの関わり 第V章　マネジャーの自己成長

「うちも今度こそ、ネットを頑張るぞ」 そう決意した小さい会社のひとり担当者が、未経験・低予算・独学でホームページリニューアルから始め、ウェブマーケティングを成功に導くための指南書です。 具体的には次のような方が対象です。即効性や大儲けを求める人には不向きな本です。 ●大都市圏に所在地がない、社員数が5～50名程度の企業に所属する企業経営者、ホームページ担当者 ●ウェブマーケティング未経験、もしくは始めたばかりの人 ●半年～１年後に結果が出ればよいと思っている人 ちゃんとしたホームページを持ち、コンテンツを更新し、SNS等で発信し続けるといった「ネットを頑張る」ことは、仕事のやりかたを大きく変える、つまりDXすることになります。 言われたことだけをやり続ければよかった下請けから、オーダーメイドに対応する主体的な企業になっていくのです。そして、インターネット上での変化がリアルにも反映されてくると、「ネットを頑張る」ことに意味があるんだと、社内の多くの人たちが実感してくれるようになります。 コロナ禍により迫られたデジタル化は、「ネットを頑張る」踏ん切りをつけさせてくれる大きなチャンスでもあります。ぜひこの機会を活かし、本来の意味でのDXを実現しましょう。 ※本電子書籍は同名オンデマンド出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

85の成功事例から見えた不変の法則――「ニッチ戦略」「不協和戦略」「協調戦略」 ロングセラーを大幅加筆してリニューアル！ 価格競争という不毛な消耗戦から脱し、「競争しない」状態を作ることで利益率を高める。そのための戦略を、「ニッチ戦略」「不協和（ジレンマ）戦略」「協調戦略」の3つに整理して解説します。 ニッチ戦略：リーダー企業との競合を避け、特定市場に資源を集中する戦略 不協和戦略：リーダー企業の経営資源や戦略にジレンマを起こさせる戦略 協調戦略：より強い企業と共生し、攻撃されない状況を作り出す戦略 3つの戦略に沿って、85社以上のケーススタディを収録。豊富な実践例から、成功の秘訣を見出します。 有名企業だけではなく、知られざる中小企業の成功例を多数取り上げ、様々な業種、規模の企業のビジネスパーソンが参考になる内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働施策総合推進法の改正により、2020年6月からパワーハラスメント対策が大企業の事業主の義務となります。それ以外の企業においても2022年には対策が義務づけられることになっています。ハラスメント対策を導入するにあたり、企業の担当者は、まずハラスメントとは何かを理解する必要があります。ハラスメントの理解に役立つ情報収集のひとつとして、ハラスメントに関する裁判の事例を読むことが挙げられます。 本書では、パワーハラスメントのみならず、セクシュアルハラスメント、マタニティハラスメントに関する重要裁判50件を収録しています。裁判について、事件の概要、判決の要旨を掲載し、加えて弁護士による判例のポイントを収録して、読者の理解を助けます。 収録判例は以下の通りです。 パワーハラスメントに関する判例・・・34件 セクシュアルハラスメントに関する判例・・・13件 マタニティハラスメントに関する判例・・・3件 この機会に、ぜひ本書をお手にとり、会社のハラスメント対策にお役立てください。

ITシステムの導入を最終目的にしたDXは、もうやめましょう。 企業文化変革に成功し、ビジネスモデルを転換するなどして、企業価値を高めるに至った日本企業は、数パーセントに過ぎません。新しいソリューションを導入することや、レガシーシステムを刷新すること、つまり旧来からある「IT化」が目的化しているためです。 この10年で成長したGAFA、BATHなどのデジタルネイティブ企業は、一気に顧客を囲い込み、産業構造までも変えてしまいました。まだ当分、脅威が感じられない、という業界もあるかもしれません。しかし、来るべき脅威の波に備えて、古くなってしまった企業の常識をいまから変革していかないと、危機が来てからでは、間に合いません。 10年後、現経営陣は会社にはいません。あなたが会社の経営を任され、ある日突然、危機が訪れたら、あなたは会社を変革できるでしょうか。 本書は、DX成功の要諦をWhy、What、How、そして、あなた自身が何をすべきなのか、という構成でまとめ、これまで年間1200社のDXに携わってきた経験から培ったマッキンゼーのノウハウを、惜しみなく詰め込んでいます。 10年後の自社を救うのは、あなたです。

「暴言」を吐くAIチャットボット 「人種差別」をする犯罪予測AI 「男女差別」をする人材採用AI・与信審査AI…… AIの「暴走」をどう防ぐか？ 「技術」「ブランド」「ガバナンス」「組織・人材」 ４つのアプローチで「責任あるＡＩ」を実現する 「責任あるＡＩ」のベースにあるのは 「人間中心」のデザインであり、人間が意思決定の中心となることである。 「責任あるＡＩ」実現のために守るべき規範が「ＡＩ倫理」である。 【主要目次】 Part1「責任あるＡＩ」「ＡＩ倫理」とは何か？ ●なぜ今「責任あるＡＩ」が重要なのか？ 　・デジタルツインの波とＡＩ 　・労働生産性におけるＡＩの貢献 　・意思決定におけるＡＩの役割 　・加速するＡＩへの法規制 ●求められる「AI倫理」とは？ 　・アシモフの「ロボット工学原則」と抜け穴 　・ＡＩのガイダンス制定の世界的な流れ 　・「責任あるＡＩ」と５つの行動原則「ＴＲＵＳＴ」 ●AIの潜在的リスクに備える４つの観点からのアプローチ 　・ＡＩに混入する潜在的リスクとは？ 　・各産業分野におけるＡＩ適用と考えうるリスク 　・ＡＩの導入・定着のために求められる施策とは？ Part２「責任あるAI」を実践する４つのアプローチ ●技術のリスクを防ぐアセスメントの方法 　・ＡＩの開発プロセスで忍び寄るリスク 　・リスクを表面化させるアルゴリズム・アセスメント（ＡＡ）とは？ ●ブランド価値を守り、高めるESGアプローチ 　・ＥＳＧによるブランド価値の創出・向上 　・ＡＩ開発においても無縁ではない「環境」意識 ●ガバナンスにおける効果的な「火消し」の方法 　・ＡＩガバナンスのロードマップ 　・日本企業で導入が広がるＡＩガバナンス ●組織・人材に「ＡＩ倫理」を根付かせる 　・研修プログラムとコミュニケーション 　・具体的事例を用いた演習 　・リーダー企業になるためのチェックリスト

コロナを境に、企業において、在宅勤務・テレワークといった働き方が大きく変わりました。Afterコロナの世界ではきっと、「テレワークありき」という世界となっているでしょう。そのような状況で、サポート役の総務の働き方も変わらざるを得ません。本書は、そんな「テレワークありき」の世界で、総務がどのように仕掛ければいいのかをまとめた決定版です。 【目次】 第１部　今、総務がすべきこと 　第１章　新しいワークスタイルの時代の総務 　第２章　オフィスをめぐる戦略と実践 　第３章　ピンチをチャンスに変えるDX 　第４章　リモートワークとコミュニケーション 　第５章　健康管理の戦略と実践 　第６章　新しい時代の教育・研修 　第７章　リスク管理の戦略と実践 第２部　今、総務があるべき姿

無意識のうちに判断をねじ曲げる「バイアス」と戦う方法 ■何を買うか、どのように貯蓄するかなど、人の意思決定は必ずしも「合理的」ではなく、最適な選択をしないことも多い。同じことは、ビジネスの意思決定についても言えます。人は、経済学者が考えるような合理的な意思決定モデルには従わないので、しばしば失敗を犯します。しかも、ただの失敗ではありません。ランダムではなく、規則性があり、予測可能なミスをします。これは、「認知バイアス」と呼ばれるエラーです。 ■人は他人のバイアスには気づけるが、自分のバイアスには気づきにくく、たいていの場合、自分のバイアスは克服できません。ですが、組織であれば、個々のメンバーが欠点を補いながら、バイアスの影響を最小限にとどめ、理性的な意思決定を下すことができます。 ■本書は、数多くの失敗事例を通じて「認知バイアス」とは何かを解き明かすと同時に、バイアスと戦う方法を、世界最先端の組織が実践している「40のテクニック」を中心にわかりやすく解説します。 ■ダニエル・カーネマン（『ファスト＆スロー』著者）、アンジェラ・ダックワース（『グリット』著者）、アダム・グラント（『ORIGINALS』著者）らが激賞！

孫子からドラッカーまで! 「西洋×東洋の戦略論」を学ぶ。 『経営戦略全史』の三谷宏冶と『最高の戦略教科書 孫子』の守屋淳が、古今東西の「戦略」について語る。 始皇帝、劉備、孫子、渋沢栄一、 ドラッカー、ジョブズ、孫正義、桶狭間の戦い、日露戦争...etc 東西の視点から戦略について論じた「日経ビジネス」での大好評連載、書籍化。

「あらゆる人があらゆることを 言っているAI人材とはなにか、 その育て方についての答えがここにある。」 『イシューからはじめよ』 『シン・ニホン』著者 安宅和人氏推薦！ 【本書のポイント】 ・AI人材を取り巻く状況・必要とされる理由がわかる ・AI人材の特徴・役割ごとの育成方法を知ることができる ・研修マニュアルを確認しながら自社に取り入れることができる ・育成現場の現状を知ることができる 【こんな人におすすめ】 ・AI人材を増やしたい経営・人事担当者 ・AI人材を部下に持つ管理職の方 ・AI人材と企業の関わりについて知りたい方 ・大学でのAI教育の担当者 【内容紹介】 DX時代において必須となるAI人材は、 2030年には約79万人が不足するとされており、 企業にとってはAI人材の育成・確保が急務です。 今後AI人材を育成しなければならない、と思っていても 具体的にどのように育成すればいいのか、 AI人材が社内でどのような役割を担うのか、 漠然としていてつかみにくいかもしれません。 本書では、AI人材の役割から 育成現場の現状、具体的な育成方法や研修マニュアル、 教育現場における教育課程までを詳細に解説。 政府のAI教育プログラム認定制度検討会議の構成員を務める著者により、 AI人材を取り巻く環境・全体像と具体的な育成方法を まとめて知ることができる1冊です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

●3つのステップで進む中国のモビリティ革命 　中国は、2035年に近代化国家の形成をめざし、電動化シフト、スマートカー戦略、スマート交通とスマートシティの構築の3つのステップで国家戦略を推進しています。 第1ステップ：クルマの電動化(E)をベースとし、コネクティッド技術(C)等を備えたスマートカーを生産・普及 第2ステップ：５Gやデータセンターなどニューインフラの整備により、交通事故の減少と交通渋滞の緩和を実現するスマート交通が普及し、シェアリングサービス(C)、自動運転(A)を含む中国版のMaaSを確立 第3ステージ：スマートモビリティや、スマートグリットなどプラットフォームで都市・町・コミュニティを管理・運営するIoT社会を実現し、中国独自のスマートシティを構築 　本書は中国版のCASEやMaaSを軸とし、５Gとニューインフラ、スマートファクトリーとＡＩの推進など、様々な角度から中国のモビリティ革命を描き、日系企業の対応を議論します。筆者の前著『2030 中国自動車強国への戦略』はアナリストや研究者も得にくい中国自動車産業の現場情報を盛り込むことで高く評価されています。 　前著刊行後の読者の多くの質問は「中国ではどのようにCASE革命が進行しているか」であり、本書はその要望に応え、日本企業の抱える課題についても解説します。 　日中の自動車メーカー、サプライヤー、電池・材料メーカー等、直近3年間で約300社にのぼる訪問を重ねてきた中国自動車界を知り抜いた著者による情報満載の本です。

今後の日本企業の成長の起爆剤としてDX（デジタルトランスフォーメーション）に注目が集まっている。だがDXは簡単に実現できるものではない。 　DXの本質は次世代の成功に向けた企業の変革であり、単なるITの導入とは異なる。経営にかかわるものであり、成否に大きく影響するのがトップである社長の立ち振る舞いだ。本書では長年、IT導入にかかわるコンサルタントとして活躍してきた筆者がDXを成功させるために社長に求められる81の心得を示す。 　具体的には、その定義を含めたDX全般にかかわるものから始まり、社長自身がどう行動すべきなのか、DXを成功させるための人材の確保と処遇、DX推進のための組織づくり、最新デジタル技術への姿勢、デジタル投資の方針、DXで何を目指すべきか、といったものを提示する。これに加え、「RFP（提案依頼書）」と呼ばれるシステム調達をスムーズに進めるための文書作成、とかく難航しがちなシステム開発プロジェクトの進め方、コンサルタントの使いこなし方といった、デジタル化ならではの課題克服に関する心得を示す。

いま注目のベンチャーが見つけた、 アイデアが生まれる プロセスと場づくりのすべて。 組織開発と事業開発を接続させ、 「ボトムアップ型のイノベーション」に向け、 シチズン、サッポロビール、資生堂、京セラなど、 各社を支援してきたMIMIGURI。 これまで数多くの企業と数百件ものワークショップを重ね、 リサーチ会社インテージとの共同研究に取り組んできた。 イノベーションのプロセスに火をつける、 その方法を大公開！ 4つのステップで“売れる”アイデアを見つける、 具体的なノウハウが満載。 　STEP 1「わからないこと」から問いを立てる 　STEP 2「わかるためのデータ」＋「つくるためのデータ」を集める 　STEP 3 ワークショップでリサーチデータを読み解く 　STEP 4 多“様”決で合意を形成する 商品開発や商品企画の担当者だけでなく、 組織開発・人材開発の担当者、 アイデア発想の場づくり、チームビルディング、 コミュニティづくりに関心のある方も必読。 ■株式会社MIMIGURIとは？■ 組織の創造性を賦活する最新理論を基盤とした、 デザイナー、ファシリテーター、エンジニア、 コンサルタント、研究者の専門家集団です。 人材育成、組織開発、制度設計、事業開発、ブランド開発を 有機的に組み合わせたコンサルティングや、 組織の総合知を学ぶメディア運営に取り組んでいます。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

新型コロナ拡大を機に、テレワークを導入する企業が増えている。従業員１万人以上の大企業の４割がテレワークを導入し、出社するか否かは各人に任せるという「まだらテレワーク」が定着しつつある企業も多い。そんな中で、最も、根本的な変更を求められるのが、管理職に求められる資質や、チーム作りやマネジメントの方法論。部下が見えず、チームに一体感が作りにくい状況で、どうやってコミュニケーションし、教育し、チームのモチベーションを高めていくのか。パーソル総合研究所が２０２０年に約６回にわたり、のべ９万人を対象に行ったテレワークの実態調査をベースに、同社の執行役員を務め、組織開発やデジタルラーニングのコンサル経験を多数持つ高橋豊氏が、テレワーク時代に根本的に変えるべきマネジメントの考え方や実践的な技術を提案する。現場マネージャーから人事担当者、経営幹部も必読。

「サステナビリティ経営」を戦略の核にしない企業は、今後生き残れない！ 　いま世界で、本格的にサステナビリティを軸にした経営改革（サステナビリティ・トランスフォーメーション＝SX）に取り組む企業が増えています。 　SX先進企業は、CO2（二酸化炭素）排出ゼロ（ゼロエミッション宣言）を目標に打ち出し、企業内だけでなく、取引先を含めたサプライチェーン全体で、ビジネスの根幹から環境や社会に配慮するために、事業ポートフォリオ・ビジネスモデルの根本的見直しや、事業自体の再創造に取り組んでいます。 　こうしたグローバルな巨大企業の方針変更は、当然、サプライチェーンに属する数多くの取引先にも影響が及び、対応できない企業は脱落していきます。つまり、自社が望もうが望むまいがサステナビリティ経営に向き合う必要があるのです。 　サステナビリティ経営のムーブメントは、日本にも押し寄せています。ところが、日本企業の危機意識は残念ながら希薄で、「利益につながる事業の本丸」とまでは本気で考えていないところが大半です。 本書『SXの時代』は、読者の方々を、こうした「ムダなサステナビリティ・SDGs合戦」から解放すべく、著者であるＰｗＣ Japanグループの敏腕コンサルタントが、読者のみなさんを「本当のサステナビリティ経営」へといざないます。サステナビリティ経営の基本から、利益を出すための要諦、KPIを設定したマネジメント方法まで、数多くの事例とともにわかりやすく解説しました。

ベンチャー企業の誕生が少ないことを憂いていてもしょうがありません。日本のイノベーションは企業内イノベーションを生かすことしかないです。 企業内イノベーションは 特定の個人が孤軍奮闘するものではないため、 「優れた」個人の獲得育成に加え、企業内イノベーターを活かすために組織的な仕組み（エコシステム）を備えることが、効果的かつ重要になってきます。しかし、イノベーション研究は特異な発想を持った人物に焦点を当て、それがどのようにして生まれるのかに注目しがちです。またイノベーションに関する翻訳書は、ベンチャー企業型が暗黙のうちに主役となっており、企業内イノベーションが中心となる日本の読者にとっては隔靴掻痒なところが大です。 本書は、企業内イノベーションの姿を記述し、それを支える仕組みを明らかにするもの。典型的と思われる4人のイノベーターについて詳細に記述し、リアルな企業内イノベーターの実像を明らかにしました。 【物語篇】では、これらの「猛者」たちが一体どのようにその「資質」をまとい、「経験値」を積み上げ、そして「主役」を全うしたのかを記述。【提言編】では、55人の成功を導いた資質と環境（エコシステム）を解明し、4枚のカード（ガーディアン、アイデア創出、主役、脇役）の用意など必要な戦略を提言します。

多くの企業はイノベーションを実施しようとしても、実際はなかなか進みません。その理由は、手法ばかりに注目し、人的な側面（知的活力を呼び起こして活かすこと）をおろそかにしてきたからではないでしょうか？ 本書は企業革新を推進する人材を「ダイナモ（発電機）」と呼びます。 組織に眠るダイナモに注目して、彼らを起爆剤として革新を起こそう！ 企業には今、プリンシプル（経営原則）の変革が必要です。 革新の物語の中心には必ず、圧倒的熱量と行動力を発揮し 周囲を巻き込む人がいるからです。 ルールに従い効率化に励むだけの「優秀な人材」は、もういりません。 自らの意思で未来をつくるダイナモの情熱やエネルギーなくして、 イノベーションも企業革新も不可能です。 特別対談として、一橋大学名誉教授の野中郁次郎氏とBIOTOPE代表の佐宗邦威氏が語る「ダイナモとその時代」を加えました。 ダイナモ人を育成したい、ダイナモ人になりたい人への一冊です。

あなたのチームでは、こんな病に罹っていませんか？ ×「目標ってなんだっけ？」病 ×　役割分担したはずのタスクが全くつながらない病 ×　フィードバックより仲良し病 ×　振り返れば、誰もいない病 ×　最後はいつもリーダー巻き取り病 チームワーキング（Team＋Working）で必要な３つの視点 １．チーム視点：チームの全体像を常に捉える視点 ２．全員リーダー視点：自らもリーダーたるべく当事者意識をもってチーム活動に貢献する視点 ３．動的視点：チームを「動き続けるもの、変わり続けるもの」として捉える視点 求められる３つの行動原理 １．Goal Holding（ゴール・ホールディング）：目標を握り続ける ２．Task Working （タスク・ワーキング）：動きながら「課題」を探し続ける ３．Feedbacking （フィードバッキング）：相互にフィードバックし続ける 　世界は、大小さまざまなチームによる営み、いわゆる「チームワーク」によって成り立っています。異なるチームが重層的に重なり合いつつ、必要な物事や作業を分担しながら、社会を成り立たせているのです。 　しかし「チームワーク」は、人類史上、最大の「難問：アポリア」の１つでもあります。みんなが集まれば何となくチームができ、みんなでやれば何となく「よいチームワーク」が生まれる、などということはまずありません。 　どんなに優秀なメンバーが集まったとしても、お互いに、いがみ合い、最低のクオリティの仕事しか達成できないことはよくあるものです。ひとが集まれば、いつだって思い通りにはいかず、想定外の出来事が起こるものです。 　めざしている方向がバラバラだったり、リーダーだけが独走してしまったり、コミュニケーションがうまくいかなかったり、表面上はうまくいっているように見えてもどこかお互いの心が通い合っていないように感じられたり……。 　皆さんがこれまで経験したチームでの出来事を少し振り返ってみても、思い当たる節はあるのではないでしょうか。 　チームワークとは、ひとびとにとって必要な社会的営みでありながら、私たちの頭を悩ませる難問の１つなのです。 　本書は、さまざまな現場で「チームを前に進めたいと考えているすべてのひとびと」に向けて書かれています。 　チームワークという言葉はよく聞いたり、頻繁に使っていても、チームワーキング（Teamworking）とは、多くの人々にとって初めて聞く言葉かもしれません。「チームワーキング」とは「チーム（Team）」に「ワーキング（Working：常に動いている状態）」を付け加えた本書の重要なキーワードです。 以下の３つを思い浮かべてみてください。 １）チームメンバー全員参加で、 ２）チーム全体の動きを俯瞰的に見つめ、 ３）相互の行動に配慮し合いながら、目標に向けてダイナミックに変化し続け、成果創出をめざすチームの状態。 　この本は「チームを前に進め、成果を創出する風景」を日本全国に生み出したいという思いで書かれました。 　当然のことながら、リーダーや管理職だけのために書かれた本ではありません。「優秀なリーダーが一人いれば何とかなる」という考え方では今の時代は通用しません。チームメンバーが「全員参加」で、ダイナミックなチームの動きを創出することが求められます。 　現代社会において、多くのチームが解決に向けて取り組んでいる課題は、もっと大きく、より複雑で、難解なものです。「答え」が１つにまとまるものでもなければ、過去に誰かが答えを探していたわけでもありません。このような見通しのきかない社会の状況下では、どれだけ優秀なチームであっても、リーダー個人の牽引力だけでは前に進みません。 　チームを構成するメンバー全員の賢さと振る舞いこそが、チームの成果の成否を決めます。そのような全員参加のチームによって生み出されるチームの状況こそが「チームワーキング（Team＋working：チームがダイナミックに動いている様）」なのです。 　本書は、リーダー、管理職だけではなく、目標に向かってチームを前に進めようとしているすべての方々に必要なチームワークについて論じたいと思います。

日韓両国で巨大な企業グループを築き上げた唯一無二の企業家・重光武雄。 研究とデータを重視し、時間差経営、シャトル経営など、独自の経営哲学で両国の市場をダイナミックに変革し続けた。 ソニーの井深大・盛田昭夫、日清食品の安藤百福などと並んで、戦後の日本を代表する大企業を作り出した創業者の一人でありながら、その素顔はあまり語られていない。 重光武雄とは何者なのか――。 感性と夢を追い求めたイノベーターの本質に、韓国財閥研究の第一人者が迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 セキュア生産（セキュア調達、セキュア製造、セキュアロジ）で工場の信頼性を築く 【本書は『狙われる工場、守れ！“サプライチェーン”　NIST SP 800-171 機密性確保のガイドライン』の増補改訂版です。旧版発行以来の経験をつぶさに加えました。】 【電子書籍、オンデマンド版（Ａ5判）、オンデマンド版（大判）のラアインアップがあります】 米国NISTのセキュリティ文書のSP 800-171は、「二度と同じ不正アクセスにあわないようにする」ことが目的です。そして米国国防総省は、調達基準にSP 800-171を指定しており、影響は日本含め、世界のサプライチェーン全体に及ぶ事態になっています。 　本書では、NIST SP 800-171にどのようにして工場を対応させ、セキュア生産を実現する方法について、工場内での進め方から組織のルール制定や、社員の教育まで幅広く、初級編としてやさしく、筆者らの会社の事例を基に紹介する次第です。ポイントは、少しずつ進めることです。 　調達から外れないよう、また不正アクセスのないセキュア生産の実現の一助に本書がお役に立てれば、幸甚です。 増補改訂版出版の経緯 第1章　工場が狙われる？ 第2章　工場を守るセキュリティ 第3章　NIST SP 800-171の基本 第4章　工場を守ろう！ 第5章　生産に適用するNIST SP 800-171 第6章　セキュア生産　NIST SP 800-171への対応 第7章　実践NIST SP 800-171の生産への適用 第8章　セキュリティ関連情報 用語集

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「言葉」だけでは、ビジネスは行きづまる。 時代の潮目が大きく変わる現代、 従来と同じ発想法では、市場で生き残れません。 「言葉」に変わるビジネスの突破口は 「ビジュアル」です。 伝えたいことや考えていることを 「ビジュアル」＝「図」 にするだけで、 大切なことが一発で伝わり、 思考と議論が活性化されます。 こうしたビジュアルで伝えて、考えることを 「ビジュアル思考」とよびます。 本書では、数多くあるビジュアル思考のメソッドから、 問題解決に効くものを37個、厳選しました。 とくに次のような問題意識がある方にオススメの内容です。 ・新事業や新商品を発想したい ・現在の製品やサービスをより研ぎ澄ませたい ・チームのコミュニケーションを活性化したい ・クリエイティブなセンスを高めたい ビジュアル思考のエッセンスが凝縮された フルカラーの永久保存版です。 【目次】 1章　らくがきの道――線を引けば見えてくる 2章　俯瞰の塔――高いところから見渡せば景色は変わる 3章　要約の蜂蜜――選んで集めれば心に入る 4章　対話のたき火――じっくり向き合えば心が通う 5章　内省の水面――映し出せば自分に気づく 6章　探究の沼――深く潜れば根本がわかる 7章　空想の丘――形づくれば理想の姿が現れる 8章　構想の飛行船――ビジョンを描けばルートは拓ける ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ひとり親に対する税制上の措置など、2021年分以後の改正内容・書式に対応。スムーズに、またヌケモレのない給与計算業務を行うために、戸惑う場面や誤りがちなケースをフローチャートや豊富な図解で丁寧に解説

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経理をするうえで避けては通れない「減価償却」のしくみと基本をやさしく解説。会計と税務の考え方の「差」が理解できれば、もう悩まない。見開き・図解でわかりやすい。

九州旅客鉄道㈱ 初代社長・会長 石井幸孝氏推薦！ 経営においては、正しく理念を伝え導き、伝導士を育成して社内のコミュニケーションを高め、外部環境にも打ち勝つ企業風土を醸成していくことが重要。自社はもちろん、社員、仕入先、お客様、金融機関、地域社会、株主が同時により良くなる理念伝導経営を実践するための手引き。 【目次】 第１章　生まれ育まれた福岡 第２章　出会いそして起業 第３章　暗中模索の経営 第４章　情けは人のためならず 第５章　人知で計り知れないこと 第６章　伝え導く経営 【著者】 松原照明 シーエススチール㈱代表取締役。遠州流茶道師範 見徹庵宗照拝命。著書『浸透する経営理念　理念成文化３次元（ASSY）プログラム』（梓書院）が福岡大学経済学部、ベンチャー企業論テキストとして採用されている。

新たな時代のマネジメントに必要な基本要素を理解し、人・組織・社会を活かす管理者をめざす基本教科書。 個人と組織のあり方が変わる中で、これからの管理者に求められる以下3つの観点を重視した新しい時代の基本教科書です。 1　自分(=管理者)を活かす 2　多様な人材(価値観・考え方・立場)を抱える組織を活かす 3　メンバー個々人の主体性を活かす 明日から一歩踏み出す行動を各セッションで伝える(理論よりも実践)ことで、自分でもマネジメントができるという気持ちになります。 また教科書として、実践に活用できるように、自分に問いかけながら、自らの職場実践をイメージできるようになります。 【各章のポイント】 第1章　マネジメントの基本知識 ・マネジメントとは「やりくり」 ・「ヒト」は最も大事な経営資源 ・PDCA は変化が激しい時代でも必須 ・自己革新にもPDCA を適用 ・マネジメントは「業務」と「人」の2軸が大事 第2章　管理者の役割 ・経営の一翼を担う存在 ・組織の連結ピン ・ものの見方(視座・視野・視点) ・業務と人・管理と改革: 4 つの視点の役割を果たす ・価値創造 ・プレイヤーから管理者へのシフト ・学びと成長 第3章　自分(=管理者)を活かす:管理者としての成長 ・自分らしい管理者 ・自分と向き合い、成長させるプロセス ・多様な人材とのネットワーク 第4章　組織を活かす:業務面の取り組み ・理念の重要度の高まり ・「翻訳」による上位方針の行動用語化 ・目標の3要素と連鎖の重要性 ・計画とは目標達成のための「方法」と「手順」を事前に決めること ・組織の意義と組織化の効用 ・問題解決のプロセス 第5章　メンバー個々人の主体性を活かす：人の面の取り組み ・環境変化への対応 ・メンバーの主体性を活かし、成長を促す働きかけのレベルアップ ・メンバーとの役割分担 第6章　マネジメントの実践 ・「自分(=管理者)を活かす」マネジメントの実践 ・「組織を活かす」マネジメントの実践 ・「メンバー個々人の主体性を活かす」マネジメントの実践

優秀なIT人材を採用したいなら 職場環境を見直すべし 　ITを活用しない、事務職扱いされる、雑談すらできない、成長機会が得られない―― 　こうした職場はIT人材に嫌われます。優秀な人ほど、職場環境には敏感です。もし「優秀な人ほど辞めていく」と悩んでいるとしたら、それはきっと職場環境に問題があるはず。 　では、どんな職場をつくればいいのか。そのヒントが本書に詰まっています。通常の事務職とIT人材では職場に求めるものが違います。大事なことは、IT人材が嫌がる環境を知ることです。つまり、アンチパターンを押さえることで、初めて「IT人材が働きたくなる」職場になります。 　本書では、実例をベースにIT人材が嫌がる職場を多数掲載しています。それらを「なんちゃってIT職場型」「低プレゼンス型」「コミュニケーション不全型」など９タイプに分け、タイプごとに「では、どうすればいいのか」という対策をまとめています。 　もし目次を見て「この職場はウチのことだ」と当てはまるなら、早急に改善しないと、どんどんと人が辞めていくかもしれません。企業のデジタル化に欠かせないIT人材は、ＤＸ花盛りの今、引っ張りだこの状況です。職場環境の整備で優秀な人材が確保できるなら、実施しない理由はないでしょう。