失敗は成功の反対だとみなされがちだが、生産性の高いチームでは果たしてそうであろうか。「心理的安全性」研究の第一人者である著者が、失敗を類型化し、失敗を通じて生産性を向上させるためのフレームワークを提言。 ベストセラー『恐れのない組織』の著者が、イノベーションが生まれる組織の姿を描く。

【内容紹介】 累計25万部と世界中（19カ国で翻訳）で読まれた シリコンバレーのプロダクトマネジメントのバイブル 『INSPIRED』の著者が教えるトランスフォーメーションの実現方法！ 日本が見失った目指すべきDXはここにある！ レガシー企業がここまで変わる！DXの本質と実践！ 【本書に掲載している事例】 - 旅行代理店→地域シェア70％獲得 - 鉄道会社→5億ポンドの買収から評価額20億ポンド（3800億円）でヨーロッパ最大規模のIPO、「鉄道業界のUber」と呼ばれる - フィットネス会社→4週間で10カ国に展開、数カ月でユーザー数をゼロから数十万人に - 金融向け印刷会社→リブランドして新事業を立ち上げ、既存事業比で収益30％UP - 健康保険組織→全米のどこからでも24時間365日ケアを受けられ、満足度96%を記録 シリコンバレーが世界を席巻する理由は、「プロダクトモデル」で運営されていることにある。 顧客に愛され、ビジネスにも有効なテクノロジーパワードなソリューションを継続的に生み出す方法だ。 その方法がDXの本質である。起こすべき変化は以下の3つだ。 1. 作り方を変える 2. 問題解決の方法を変える 3. 解くべき問題の決定方法を変える これらを支えるのが、プロダクトマネジャーに代表される「プロダクトモデル・コンピテンシー」と、プロダクトチームの指針となる第一級原則群の「プロダクトモデル・コンセプト」である。 肩書の変更や人材の寄せ集め、アウトソーシングでは決してたどり着けない、トランスフォーメーションを成功させる要因が凝縮されている。 さらに、著者の長年にわたる企業支援の実績に基づき、トランスフォーメーションを進める上での重要なトピックや、想定される反対意見への対処法まで詳しく解説している。 多くの企業は、DXの現状と理想の姿の間にギャップがある。 本書はそのギャップを埋めるため、プロダクト企業での経験がないリーダーのために どんな企業であれ、この時代に必要な本当の変革ができることを示してくれる一冊である。 【目次】 PART Ⅰ　トランスフォーメーションはなぜ困難か PART Ⅱ　トランスフォーメーションの定義 PART Ⅲ　プロダクトモデル・コンピテンシー PART Ⅳ　プロダクトモデル・コンセプト PART Ⅴ　トランスフォーメーションのストーリー:Trainline社 PART Ⅵ　プロダクトモデルの実践 PART Ⅶ　トランスフォーメーションのストーリー:Datasite社 PART Ⅷ　トランスフォーメーションのテクニック PART Ⅸ　トランスフォーメーションのストーリー:Adobe社 PART Ⅹ　反対を乗り越える PART Ⅺ　トランスフォーメーションに不可欠なこと

ＭＢＡ理論の限界を超えよう！ 変革リーダーに必須の「５つの力」をアップデートする 未来構想力――将来の皆の困りごとに関心を持つ 実践知――マイロールモデルを持ち体当たりする 突破力――抵抗勢力を抑えるチェンジマネジメント パイ（Π）型ベース――越境学習・越境体験をする 場づくり力――共感力を高める支援型リーダーシップ イノベーションを生み出すリーダーの力とは何か。 野中郁次郎教授とともに「知識創造企業」を 実現するリーダーのための実践論として 結晶化したコンセプトが「イノベーターシップ」です。 【主要目次】 序章　イノベーターシップ人材が求められている 　人生１００年時代の不安 　「青銀共創」が未来に向けた価値創造のカギ 　浅井農園：脱・家族経営で研究開発型の農業カンパニーを目指す 　環境大善：牛の尿のアップサイクルを通じた循環型ビジネスを創出 　「自分が」「今」変化を起こす 第１章　未来構想力――「ありたい未来の姿」を描き出す 　未来構想力とは何か 　未来構想力を習得するトレーニング 　「日本酒を世界の酒に」という未来を構想する　旭酒造会長　桜井博志 第２章　実践知――文脈に応じて最適な判断をしていく 　実践知とは何か 　実践知を習得するトレーニング 　実践知を発揮して「修羅場」を乗り越える　トレンドマイクロＣＦＯ（最高財務責任者）兼副社長　マヘンドラ・ネギ 第３章　突破力――「しがらみ」を打破する 　突破力とは何か 　突破力を習得するトレーニング 　イノベーターシップストーリーNo.3 　突破力で業界初の美容液を開発、「お化け商品」に育てる　元コーセー・マーケティング本部副本部長兼商品開発部長、研究所長　荒金久美 第４章　パイ（Π）型ベース――知見の深さと広さを併せ持つ 　パイ（Π）型ベースとは何か 　パイ（Π）型ベースを習得するトレーニング 　「人と違うことをやりたいから」パイ（Π）の足が増える　メンタリスト・ブロガー：DaiGo 第５章　場づくり力――人々をつなぐ共創のハブとなる 　場づくり力とは何か 　場づくり力を習得するトレーニング 　「場づくり」の力でＡＩ活用のソリューションを提供する　アビントンジャパン代表取締役CEO：中瀬幸子 終章　日本の未来を創る 　マネジメント、リーダーシップからイノベーターシップへ 　イノベーターシップを育む企業カルチャーをつくる

長年続いたデフレ脱却・構造転換を最優先課題とし、これらに対応する税制面での取組みに加えて、人口減少、経済のグローバル化など、ステージ毎の問題解決を具現化することを目指し、令和6年度税制改正が行われました。 本書は令和6年3月30日公布の政省令の内容まで盛り込んだ税制改正の最新書籍です。「所得税・個人住民税の定額減税」「雇用者給与等支給額増加税額控除制度の改正」「交際費等の損金不算入制度の見直し・延長」など、今改正の重要ポイントを解説するとともに、改正前の規定の概要も掲載し、どこが、なぜ、どのように変わったのか、図表を豊富に用いて分かりやすく紹介しています。

今、漠然と感じている「危機感」や「不安」を「行動」と「自信」に変える！ リスキリングは喩えるなら「終わりのない旅」。 いくつもの困難な「壁」を乗り越え、一度で終わることなく、継続する必要がある。 グローバルに展開する戦略人事コンサルタントが教える、効果的な壁の乗り越え方と継続の方法。 個人と企業、両方の視点からリスキリングの理論と実践方法を詳細に解説。 国による支援、助成に関する最新情報と利用方法も紹介。

「あのデータはどこにある？」「最新のデータが使えない」「個人情報は危なくて扱えない」――。データを活用しようにも、こんな悩みをお持ちではないでしょうか。これらの悩みは社内でデータを適切に管理できていないことに起因します。データ活用の成熟度が高い企業ほど収益力が高くなるとの調査結果があります。データ活用に不可欠なのがデータマネジメントです。変化し続ける時代はデータマネジメントをスピーディーかつ柔軟に実行できることがデータ活用を成功させる必要条件となります。いまや企業情報システムはクラウドの利用が一般的になり、データもまたクラウド上で扱われます。本書はデータマネジメントの内製支援のコンサルティングを手がける筆者が、クラウドを利用してデータマネジメントを高速化してきた実績を基に、特にクラウドを活用した取り組みに焦点を当ててデータマネジメント業務を解説します。データを活用するための人と組織の在り方から、データ活用に必要となる環境の整備、データの管理手法に至るまで、クラウド時代の実践的なデータマネジメントを知る一冊です。

『アントレプレナーシップ教育部門』不動の全米1位！ 優れた起業家を生み出し続ける、バブソン大学のユニークな演習を体験しよう 【内容紹介】 日本では起業家そのものが少ないことが課題になっており、その原因の1つにアントレプレナーシップ教育を受ける機会が少ないことがあげられます。 そこで、本書ではバブソン大学で実際に行われている、5つのテーマに沿った日本でも取り入れやすい演習を紹介。 すでに受講生によって身につく効果が実証されており、不確実性や曖昧性の高い状況下でも行動を起こす自信と勇気を得られるアントレプレナー的思考を身につけていくことができます。 演習は内容説明や目標に加え、細かいタイムプランや参考文献、受講者・指導者それぞれで注目すべき点などを詳細に解説。 指導や受講が初めての人でも、迷わず進められます。 また、SDGs・ジェンダー感覚のテーマやオンライン対応など、現代の環境に即したものも収録しています。 そのため、学校や企業、スタートアップ環境など様々な場所で取り入れやすい構成です。 【こんな人におすすめ】 ・アントレプレナーシップ教育を行いたい指導者、経営者 ・実践的で取り入れやすい方法を探している人 ・アントレプレナーシップの思考や養うべきポイントを掴みきれない人 【演習例】 ・『パズルと物語』オンラインでジグソーパズルを完成させる。その後、1つの単語から物語を想起し、完成させる →【効果】マネジャー思考とアントレプレナー思考の探求 ・『着席バケツ玉入れ』椅子に座ったままテニスボールをバケツに入れる →【効果】様々な状況への対応やチームワークの取得 ・『サプライチェーンのイノベーションによって生態系への影響を軽減する』新製品を考え、その製品の影響を推定する →【効果】設計力やデザイン思考 【バブソン大学とは】 アントレプレナーシップ分野で、世界的に高い評価を得ているアメリカの大学。US News & World Report の分野別ランキングで、30年連続アントレプレナー部門でナンバーワンを記録（2023年現在）。 日本人の卒業生にトヨタ自動車の豊田章男会長やイオンの岡田元也社長がいる。 【目次】 第1章　『世界一のアントレプレナーシップ育成プログラム』へのはしがき 第2章　アントレプレナー的な指導をしているか―自己評価 第3章　「遊び」の実践演習 第4章　「共感」の実践演習 第5章　「創造」の実践演習 第6章　「実験」の実践演習 第7章　「省察」の実践演習 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「長引く経済的な低迷から脱却するために、日本のビジネスパーソンが今こそ読むべき一冊」 ――ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院マーケティング学名誉教授　フィリップ・コトラー氏 「心でつながる企業の業績は、『ビジョナリー・カンパニー』をも上回るという。経営者の迷いを晴らし、前に進む力を与えてくれる本」 ――星野リゾート代表　星野佳路氏 ―――――― 〔「愛される企業」の７つの特徴〕 ・業界の常識を疑ってかかっている。 ・ステークホルダーの利害関係を調整し、価値を創造している。 ・従来のトレードオフの考え方を解消している。 ・長期的観点で事業をおこなっている。 ・「本業による自律的成長（オーガニック・グロース）」を目指している。 ・仕事と遊びをうまく融合させている。 ・従来型マーケティングモデルを当てにしていない。 多くの経営者にとって、これらの特徴は「当たり前のこと」かもしれない。 しかし、実際には、「高収益をあげている限りは」「業績がいいならば」など 「条件付き」であることがほとんどだ。 わたしたちが実証したのは、まったく逆の成功法則である。 ７つの特徴を満たしているから、高収益や好業績につながり、 すべてのステークホルダーが幸せになり、 世の中が大きく変化しても成長し続けることができる。 「愛される企業＝世界屈指の高収益企業」72社に共通する経営の本質とは？ いまの日本にもっとも必要な経営書の決定版！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜ工場が儲からないのか？ 原価で解き明かす！ 多くの経営者が悩む「原価」の問題をわかりやすく解説するシリーズ、「基礎編」に続く「実践編」。 実践編では、設備の大きさや無人・有人加工による原価の違い、段取時間短縮など、中小企業経営者が頭を悩ませるポイントについて具体的に解説します。また、原価の視点から現場の問題点を把握する方法も紹介します。 本書は2020 年に発売された『個別製造原価の手引書』（【基礎編】【実践編】）』を全面的に改訂した新版となります。本書の特徴は以下の3点です。 ●会計の知識がなくてもわかる、わかりやすい内容 ●中小企業が使えるシンプルな手法 ●自動化、検査費用、不良損失など具体的な事例を数字で解説 第1章　製造原価の計算方法 第2章　難しい原価計算を分かりやすく解説 第3章　原価を活かした工場管理 第4章　原価を活かして見えない損失を発見する 第5章　意思決定への原価の活用 巻末資料1　モデル企業の詳細 巻末資料2　計算の詳細

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 わかりやすく丁寧な、意思決定論入門の決定版。 意思決定論は、「どのように意思決定をするのか？」「どのような意思決定をすべきか？」について研究する学問分野です。意思決定論を学ぶと、どのような点が、どうして難しいのか、そしてどこまでは合理的に考えられるのか、ということの理解が深まります。意思決定がすんなりいかない場合でも、論理で対処できる部分については、意思決定論を学ぶことで改善できます。 本書は、幅広い意思決定の理論やモデルを網羅しつつ、基礎となる考え方を、わかりやすい例を通して丁寧に解説する入門書です。本書で展開する意思決定論の大部分は、数学でつまずかないよう、四則演算と簡単な確率計算を用い、論理の積み重ねや図解で理解できるように構成しました。また、各章の数学的補足では、高校数学程度の数式で本文の内容を整理し、意思決定の数理の基礎が学べるようにしています。 章末には演習問題と参考になる文献のガイドを掲載し、独習に、また大学の学部における意思決定論の講義の教科書としても、使いやすいようまとめました。 第1章　はじめに－意思決定の問題と構造 　1.1 意思決定とは 　1.2 意思決定のプロセス 　1.3 意思決定問題の要素 　1.4 意思決定問題の複雑化要因?様々な意思決定の状況 　1.5 モデルで考える 　1.6 意思決定と情報、予測、データ分析 　1.7 合理的な意思決定 　1.8 意思決定研究のアプローチ 　文献ガイド 第2章　不確実性下の意思決定 　2.1 不確実性下の意思決定とは 　2.2 利得表による表現 　2.3 狭義の不確実性下の意思決定基準 　2.4 リスク下の意思決定基準 　2.5 情報の価値 　2.6 決定木 　2.7 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第3章　戦略的意思決定 　3.1 戦略的意思決定とは 　3.2 戦略形ゲーム 　3.3 ナッシュ均衡 　3.4 混合戦略 　3.5 展開形ゲーム 　3.6 部分ゲーム完全均衡 　3.7 ゲームにおける情報の価値 　3.8 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第4章　多目的意思決定 　4.1 多目的意思決定とは 　4.2 利得表による表現 　4.3 多目的意思決定の意思決定基準 　4.4 階層化意思決定法 　4.5 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第5章　集団意思決定 　5.1 集団意思決定とは 　5.2 いくつかの集約方法 　5.3 アローの不可能性定理 　5.4 戦略的操作 　5.5 絶対評価の集約 　5.6 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第6章　数理最適化 　6.1 数理最適化とは 　6.2 線形計画問題 　6.3 グラフによる解法 　6.4 ソルバーによる分析 　6.5 感度分析 　6.6 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第7章　合理的意思決定・再考 　7.1 期待効用とリスク 　7.2 意思決定におけるバイアス 　演習問題 　文献ガイド

「相続時精算課税と暦年課税の見直し」「インボイス制度開始に伴う負担軽減措置」「研究開発税制の拡充」「グローバル・ミニマム課税への対応」「NISAの抜本的拡充・恒久化」「電子帳簿保存法に関する見直し」など、今改正の重要ポイントを網羅。改正前の規定の概要も掲載し、どこが、なぜ、どのように変わったのか、図表を豊富に用いて分かりやすく解説。

◎ 人事力検定『目標管理入門』公式テキスト ◎ MBO,OKR,KPI…「目標管理」の基礎から実践のポイントをわかりやすく解説 ◎ Q&Aと図解で気になるところからすぐに読める! ◎ 目標設定ワークシート「MOK4シート」付き 「個」が夢をもってイキイキと働き、 その結果として「組織」の業績が上がり、 「世の中」がどんどん良くなっていく。 そんなサイクルを起こす鍵は目標管理にある。 個と組織がともに勝つ、この一冊。 ドラッカーが「マネジメントの哲学」と呼んだMBOの真髄をとらえ、 OKR、KPIという手法との関係も明快。　 この本は日本の目標達成のシーンを変える1冊になる。 　――ドラッカー学会　共同代表理事　佐藤等氏 【目次】 Chapter 1. MBO： P.F.ドラッカーのマネジメント哲学であるMBO（Management by Objectives and Self-control）について解説します。 Chapter 2. OKR： インテル社のアンディ・グローブ元CEOによるMBOの実践手法、OKR（Objectives and Key Results）をメルカリ社の事例とともに紹介します。 Chapter 3. KPI： 事業成功の鍵を握る先行指標KPI（Key Performance Indicator）について。 リクルート社で確立されたリクルート流KPI の方法論を紹介します。 Chapter 4. 目標管理： MBOが日本企業に目標管理として導入された経緯と、実態調査の結果から目標管理の現状を解説します。 Chapter 5. 目標設定： 目標を設定する目的と方法、そして目標設定ワークシート「MOK4」の使い方を説明します。 Chapter 6. 夢： すべての創造的な仕事は、個の主観的な想いからはじまります。 どうすればより主観を自覚して表現することができるのか、あなたの主観の磨き方を学びます。 Chapter 7. 強み： 成果は強みの上に築かれます。 どうすれば客観的にあなたの強みを知り、才能をひらくことができるのか、その方法を学びます。 Chapter 8. 業績： 組織において業績は前提です。 客観的に業績があがっていなければ他のどんなことも行うことができません。 あなたの組織が業績をあげる方法について学びます。 Chapter 9. 使命： 組織の主観に共感できない場合、どんなに業績があがっても社員は幸せになれません。 理念を浸透する方法をデンソー社の事例とともに説明します。 Chapter 10. スパイラルアップ： 個と組織、主観と客観の4象限に好循環を起こす理想状態を探ります。 そして統合を促進する事例としてアカツキ社のジュニア研修を紹介します。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆◆人事力検定『目標管理入門』公式テキスト◆◆ 本書を公式テキストとし「目標管理」に関する基礎知識のスピーディな習得・確認・証明につながる検定です！！ ◎読むだけに終わらせず知識を定着させたい方 ◎これまでの経験で培った「人事力」を試し証明したい方 ◎人事領域でキャリアチェンジ、キャリアシフトしたい方 検定を目指すことで学習効果が高まる＆合格者には認定証を発行＆履歴書等に記載可能！ 【受検期間】 年4回（3月・6月・9月・12月） 【申込受付】検定開始日の１カ月前から検定最終日まで 【受検方法】オンライン受検／CBT多岐選択式50問 詳細＞＞「人事力検定」公式サイトへ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

１９２２年の創刊以来、戦略、マーケティング、リーダーシップ、人材育成など、各分野で新たなコンセプトを提示し、世界のリーダーに読み継がれてきた『ハーバード・ビジネス・レビュー』。その１００年の歴史を踏まえ、「これからの１００年」を生き抜くための普遍的な論点や考え方をセレクトしお届けする。

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ★未来を背負う、すべての新規事業開発者へ ★事業開発者×研究者×クリエイターの共創を生む、オープンイノベーション術 ・気象データを基に3Dフードプリンターで調理する「サイバー和菓子」 ・室内の感情を栄養にして育つデジタル植物「ログフラワー」 ・世界のトレンドからプレイリストを生成するラジオ「モーメントチューナー」 ・市民から脳波データを自動で買い取り、唯一無二の絵画を生成する「脳波買取センター」 ・・・etc 共創を通した「未来体験」のプロトタイピングを得意とする、越境型クリエイティブ集団「Konel（コネル）」。テクノロジーを用いた未来の妄想を発信する、イノベーションメディア「知財図鑑」。両社を率いる著者・出村光世による、オープンイノベーション術が新体系「DUAL-CAST（デュアルキャスト）」としてまとめられた一冊。 情熱をもった人材がチームを組み、ひとたび視点を変えることで、飛躍的な未来の「妄想」を描くことができる。そして、その「妄想」を可視化し、共創を促すことで、推進力が高いプロジェクトをデザインし「具現」へと導くことができる。

世界の輝かしいビジネスリーダーたちに共通する「マインドセット」と「6つの行動習慣」とは？　21世紀のCEOに不可欠な「卓越性＝エクセレンス」の正体が明らかに！　ニューヨーク・タイムズ、ウォールストリート・ジャーナル　ベストセラー　ベストなCEOを他と分かつものとは？　21世紀のトップリーダーに不可欠な「CEOエクセレンス」のすべてが詰まった究極のビジネス書。「……本書は上場、非上場、非営利にかかわらず、どんな組織のリーダーにとっても有用な指南書になりうると考えている。さらに、本書で紹介している成功につながるマインドセットと行動習慣の多くは、自身のベストを目指したい若き将来のリーダーたちの成功を下支えすることは間違いない。この本のすべての読者が、自ら誇りに思え世界から感謝される、伝説的なリーダーシップを身につけるべく、本書から知識と刺激を得られることが、私たちの最大の願いである」――本文より

異質な視点が知りたかった未来を教えてくれる。 行先の見えない時代で未来を見出すために、一体何に取り組めばいいのだろう。 未来を予測をすること、未来を描くこと、未来をつくること。 その全てにつながる一歩目は、 一見関係ないことに目を向ける「反集中」という態度にあった。 建築、投資、宇宙、自然、地域、メディア、組織、教育、デザイン・・・。多様な領域で活躍する起業家、経営者、研究者たちの異なる視点と問いから未来を見出す。 行先の見えない時代を拓く、視点と問いとは。 「時代にとっての問いを問う」 このテーマとともに22名のインタビュー に取り組んだ3年間の軌跡をお届けする一冊

ワークショップのファシリテーションとは「問い」と「対話」を戦略的にデザインすること。問題の本質をどう見抜くか。固定観念をいかに壊すか。どうすれば課題が自分事になるか。商品開発・組織変革・学校教育・地域活性等でファシリテーターに必要な思考とスキルを解説。メンバーを本気にさせ、チームの創造性を引き出す極意。

従来の「資産」に意味はない。 成長も、期待も、正しく計上せよ。 【内容紹介】 近年の新ビジネスの価値は、従来の会計手法では 正しく測定できません。 無形資産（イノベーション、ビジネスモデル、人材、 社内文化など）に利益の源泉があるためです。 本書では、イノベーションになるか、まだわからない 新事業の価値を正しく測定するための新しい会計手法 「イノベーション・アカウンティング」を解説します。 無形資産を定量化する指標を導入することで、 イノベーションを起こしやすい組織へと 変化することができます。 組織として、適切な意思決定を叶えるための 実践的なガイドブックです。 【本書のポイント】 ・イノベーション会計に焦点を当て、詳細に解説した唯一の1冊。 ・著者のコンサル経験に基づいた実践的な考え方や判定基準を掲載。 ・誤った測定方法のまま、「すぐに利益を生まない」と言う理由で、 　成長途上の新事業を止めてしまう大企業が多いため、解決策となりうる。 【対象読者】 ・大企業でイノベーションの推進、管理、実行に携わる役員や管理職、担当者など。 ・イノベーションを起こしたい人、イノベーションを管理・推進したい人。経営コンサルタント。 ・イノベーションや会計に興味のあるビジネスパーソンや、イノベーションを実践する人。 【海外ビジネス書大賞　受賞！】 Axiom Business Book Awards 2022 ビジネス・インテリジェンス／イノベーション部門 ゴールドメダル ※本書は、 Dan Toma, Esther Gons "Innovation Accounting", BIS Publishers, 2021 の邦訳です。 【目次】 イントロダクション 第1章　イノベーションの定義 第2章　イノベーションと会計の対立 第3章　イノベーションの定量評価に関する迷信と原則 第4章　戦術的イノベーション会計 第5章　管理的イノベーション会計 第6章　戦略的イノベーション会計 第7章　スタートアップ企業との協業の定量評価 第8章　イノベーション人材の能力の定量評価 第9章　イノベーション文化の定量評価 第10章　CFOと株主のためのイノベーション会計 第11章　明日からはじめよう ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

【内容紹介】 フレッド・ライクヘルドがネット・プロモーターを開発して約20年。ネット・プロモーター・システム（NPS）は、アップル、アマゾン、T－モバイル、エンタープライズ・レンタカー、コストコ、ワービー・パーカー、ペロトン、ファースト・リパブリック・バンクといった顧客を愛し、愛される数多くの企業に導入されている。それらNPSスター企業に共通することは、顧客や従業員、投資家に親切、寛容、愛情をもって接することで、高い利益を得て持続的成長を続けているということだ。 だが、NPSを単に顧客満足度を示す指標の1つと誤解している人はまだまだ多い。そこで本書では、デジタル時代に合わせて成長し、進化するNPSを正しく理解するための最新の考え方とベスト・プラクティス、そしてNPS3.0を構成する基本的な考え方と中核的な要素である「ネット・プロモーター（顧客資本主義）宣言〔マニフェスト〕」を紹介する。 【著者紹介】 [著]フレッド・ライクヘルド（Fred Reicheld） ネットプロモーター経営システムの考案者であり、ベイン・アンド・カンパニーのロイヤリティ事業の創設者であり、ニューヨークタイムズのベストセラー「The Ultimate Question 2.0」を含む5冊の著書を持つ。現在、1977年から勤務しているベインのフェロー兼シニア・アドバイザリー・パートナーを務める。ハーバードカレッジ（1974年学士号）、ハーバード・ビジネススクール（1978年MBA）を卒業。 [著]ダーシー・ダーネル（Darci Darnell） ベインのカスタマープラクティスのグローバルヘッドで、ベインの顧客戦略、ロイヤルティ、コマーシャル・エクセレンス、プライシング、マーケティングなどの顧客ソリューションを担当。ダートマス大学タック・スクールでMBAを、ワシントン大学セントルイス校で会計学の理学士号を取得。 [著]モーリーン・バーンズ（Maureen Burns） ベインのカスタマープラクティスのシニアパートナー。ネットプロモーターシステムとカスタマー・ロイヤリティに関するベインの第一人者。ベインで最も注目されるデジタル変革のいくつかを主導し、クライアントがテクノロジーとデータを活用してカスタマー・ロイヤリティを獲得できるよう支援している。ジョージタウン大学外交学院を卒業、ハーバード・ビジネス・スクールでMBAを取得。 [監訳・解説]大越 一樹（おおこし・かずき） 東京オフィス パートナー 東京オフィスにおける顧客戦略プラクティスのリーダー。通信・テクノロジー、自動車、金融などの幅広い業界において、全社戦略、顧客ロイヤルティ（NPS®）向上を中心とした顧客戦略・マーケティング、営業改革、アフターサービス戦略等、多岐にわたるテーマのプロジェクトに携わる。『ネット・プロモーター経営――顧客ロイヤルティ指標NPSで「利益ある成長」を実現する』（プレジデント社）でも監訳を務め、多数の講演実績に加え主要ビジネス誌で論文が掲載されている。 [監訳・解説]髙木 啓晃（たかぎ・ひろあき） 東京オフィス アソシエイト パートナー 東京オフィスにおける顧客戦略プラクティスの主要メンバー。金融、商社、不動産、消費材等の業界を中心に、顧客ロイヤルティ（NPS®）向上の支援に注力するほか、全社変革、事業ターンアラウンド、PMIなど多岐にわたり支援。 [訳]鈴木 立哉（すずき・たつや） 金融翻訳者 一橋大学社会学部卒。米コロンビア・ビジネス・スクール修了（MBA）。野村證券などを経て2002年に独立。訳書に『ティール組織――マネジメントの常識を覆す次世代型組織の出現』（英治出版）、『ビッグミステイク　レジェンド投資家の大失敗に学ぶ』（日経BP）、『FUZZY-TECHIE（ファジー・テッキー）　イノベーションを生み出す最強タッグ』（東洋館出版社）など。著書に『金融英語の基礎と応用　すぐに役立つ表現・文例1300』（講談社）がある。 【目次抜粋】 イントロダクション　パーパスを知る 第1章　愛をもって導く 第2章　偉大さを目指す 第3章　顧客を愛する 第4章　チームにやる気を起こさせろ 第5章　投資家を尊敬する 第6章　黄金律を重んじる 第7章　期待を超えた感動を届ける 第8章　こだわり続ける 第9章　謙虚であれ 第10章　日本企業も「顧客愛」で成長を遂げられる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 グローバリゼーションの進展とともに、国際物流の重要性が高まっている。国連が掲げるSDGsの実現、AI・自動化・DXの進行など、いま、国際物流は新たな時代を迎えている。国際物流の基礎から、持続可能な発展、物流DXの概要・課題・導入例まで、新時代に即した「国際物流論」の最適なテキスト。

本書は、経営に貢献できる工場を造るために、深く理解をしておくべきことを解説した工場長のための教科書です。工場長や製造部長といった生産拠点を経営するトップ層はもちろん、製造課長や技術課長など、工場において重要な位置を占める工場マネージャーのための教科書でもあります。また、近い将来に工場を統括する職責に就くべき人にも向けています。 今の日本の製造業は、どこも限られたヒト・モノ・カネの経営資源の中で四苦八苦しています。中でも苦しんでいるのが、ヒト。特に工場経営を担うべき中核人材の育成です。必要な知識やスキルがないままにOJT（オン・ザ・ジョブトレーニング）と称していきなり工場経営の任に就いても、期待通りの経営成果を出すことが難しいのは言うまでもありません。本書は、あくまでも現場視点に立った上で、経営に貢献できる工場を経営できる工場長や工場マネージャーに必要なスキルを網羅した内容になっています。 経営に貢献しつつ、世界レベルで戦える強い工場を造り上げるために重要なのは、工場としてやるべきことの本質を深く理解し、そしてやるべきことを確実に行い、かつ工場を含めたサプライチェーン全体を俯瞰して考えるスキルです。本書では、工場管理の基本、サプライチェーンを通してきちんと造るための条件、改善活動を通して品質をより良くするための条件、原価管理を通してきちんと儲（もう）けるための条件といった、世界で戦える工場長に必須のスキルの習得を狙っています。 机上の議論ではなく、実際にグローバル市場で戦っている企業の人材育成の現場で、何度も議論を重ね、練りに練られた内容になっている実務者必携の１冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ものづくりの関連業務を志す人に必要な材料技術、加工技術、図面の読み方の知識を、実務に密着した視点から見やすく解説 業種を問わずものづくりでは、どの材料を使い、狙いの形をどの加工法でつくりあげるのか、またこれらのものづくり情報をいかに前工程から後工程に正確かつスムーズに流すのかがポイントになります。 それを理解するための基礎知識が「材料知識」「加工知識」「図面知識」の3つになります。これは開発部門だけに必要な知識ではありません。品質管理部門であれば、図面の情報どおりに過不足なくつくるしくみづくりが使命であり、資材購買部門も図面を読んで適切な加工先に依頼を出さなければなりません。 営業担当者も顧客の求めに対して、どのように応えていくのかを考えるうえで、上記の3つの知識がとても強力な武器になります。本書はこれら基礎知識として「知っておくべきこと」をまとめたテキストです。 ※本書は専門情報誌『日経ものづくり』に2019年4月号から2022年2月号まで連載された「ものづくり基礎再入門」を大幅に加筆修正し、1冊の本にまとめたものです。

有望なスタートアップの多くが失敗するのはなぜなのか？　そしてそれを避けるには？　フェイスブックはじめ、数多の巨大ベンチャーを輩出してきたハーバードで教える起業の失敗の本質

今、求められるのは、個人の力で未来を切り拓き、未来を創造し続ける「未来経営力」 生命知を大きな柱としたうえで、デジタル技術が著しく発展し続ける現代社会を「人間組織・社会」「デジタル技術による社会変革」「商売の日本史からみた経営戦略」という観点で多角的にとらえ、デジタルと生命知の両輪によって「未来を経営する」ための具体的な方法と道筋を提示する意欲作。 一橋大学大学院　野中郁次郎名誉教授との特別鼎談も掲載!! 本書は、デジタル社会の未来、生命知と日本文化の関係、デジタルと生命知がもたらす未来経営について、科学技術と経営戦略の両側の視点からまとめた「未来経営論」です。 生命知を大きな柱としたうえで（序章）、デジタル技術が著しく発展し続ける現代社会を、人間組織・社会（第一部）、デジタル技術による社会変革（第二部）、商売の日本史からみた経営戦略（第三部）、という観点で多角的にとらえ、デジタルと生命知の両輪によって「未来を経営する」ための具体的な方法と道筋を提示します（第四部）。 【目次】 　序章　混沌とした世界に秩序を与える生命知 第一部　生命知がもたらすデジタル時代の組織変革 　第1章　混沌とした世界を生き抜く生命知と組織の力 　第2章　停滞した組織に宿す生命知 　第3章　デジタル変革を実践する生命知 第二部　生命知がもたらすデジタル社会の人間らしさ 　第4章　デジタル変革による秩序がもたらす人間らしさ 　第5章　デジタル変革の歴史が見落とす身体と創造性 　第6章　デジタル技術が切り拓く身体と創造性への新たな可能性 　第7章　身体による創造性を発揮する未来経営 第三部　生命知の観点から商売の日本史を紐解く 　第8章　生命知なき競争戦略の限界と顧客起点の経営戦略の台頭 　第9章　江戸期の商人たちの経営哲学にみる生命知と持続可能性 　第10章　商人の生命知に学ぶ持続可能な事業創造 　第11章　デジタルテクノロジーの開発・活用事例に学ぶべきこと 第四部　デジタル×生命知がもたらす未来経営 　第12章　デジタル×生命知がもたらす豊かな循環社会 　第13章　デジタル×生命知がもたらす経営戦略 　第14章　デジタル×生命知がもたらす人間らしい未来 　第15章　デジタル×生命知がもたらす未来経営の実現に向けて 　終章：特別鼎談　「知的な真剣勝負」で本質をつかめ～野中理論に問う未来の創り方 　　　　　　　　　野中郁次郎×松田雄馬×浅岡伴夫

①大学の法学部で学ぶ「法理論の基礎」、②ロースクールで学ぶ「理論と実務の架け橋」、③司法研修所で学ぶ「法律実務」を１冊にまとめた、法律入門書の決定版。主要１０法のエッセンスから、事実判定や要件事実論の詳細、リーガルマインドの身に着け方まで、「学校で学ぶ法律」と「実務で使う法律」の全体像がわかる。

現在の厳しい競争社会で生き残るためには、イノベーション(顧客の課題解決や価値創造に貢献できる新しい行動を実行すること)に挑戦する「人」をマネジメントの力で育成し、かつイノベーションに挑戦する「組織(人の集合体)」をシステムの力で醸成していくことが必要です。これを実現するには「人を操るのではなく、感激させてやる気を起こさせる」ことが重要です。 　著者は、数々のイノベーションで知られる3Mで、30年以上にわたり研究開発や業務改革に取り組んだ経験と、脳科学の視点から人間の本質に根差したメンタリングやコーチングが人のやる気を引き出すために有効であることを見いだし、自ら実証してきました。 　人間には、イノベーションに挑戦するやる気を引き出すことに対してポジティブに働く本質とネガティブに働く本質があります。前者の出現を強化し、後者の出現を抑制することで、組織・人のモチベーションを高める実践手法が本書で紹介する「ニューロマネジメント」です。 第Ｉ部　イノベーション・マネジメントの基本 第II部　イノベーションを創出させるマネジメント 第III部　イノベーションを育む企業（組織）文化を構築する仕組み 第IV部　変わらないトップマネジメントの姿勢 第Ｖ部　イノベーションに強い人材の育成 第VI部　イノベーション・マネジメントの悩みを解く鍵 ★本書は、2017年9月発行の書籍『3Mで学んだニューロマネジメント』の内容に、新たに、第VI部　ニューロマネジメントを実践する具体例「ニューロマネジメントの迷いを解くカギ」を追加した増補改訂版です。

取り残された人々に成長の鍵がある。 　インドの成長力が脚光を浴びていますが、人口の約 7 割、9億人以上は未だ農村に暮らしており、行政サービスや民間企業の活動から取り残されています。この取り残された農村にこそビジネスチャンスが眠っているのです。大手民間企業に加え、農村が抱える社会課題に焦点を当てた社会的企業や NPO が、創意工夫を凝らして持続的なビジネスの実現に挑んでいます。本書は、これまで日本では伝えられてこなかった農村ビジネスの実態やラストワンマイルの克服方法、また、困難を乗り越えた起業家らの活動をインタビューや写真で活写。インド進出を目指す中小も含めた日本企業にとって、SDGs 達成にも貢献する新たなビジネス構築に大きなヒントを与えます。 　筆者は2021年8月末までJICAインド事務所長として都会から農村まで現場を歩き回り、本書ではその最新の成果をもとに記述しています。日本企業目線で解説しており、情報性の高い内容となっています。

――見えない未来は、描き出せ！―― 組織・チームに「戦略的対話」を促す SDGs・Dx・新事業開発・地域活性・組織変革・社会課題…… ～あらゆる組織の「パーパス」「戦略」が動き出す～ ○「シナリオ・プランニング」とは？ 将来における「不確実な可能性」を考える手法。そうして考えた結果をインプットとして、不確実な未来の可能性に備える対応策を検討していく。 このステップをくり返すことで、未来の捉え方をアップデートし続けていく。 ○「シナリオ・プランニング」に取り組むメリット ・先の見えない時代においても、さまざまな視野・視点で自組織の取り組みを検討できるようになる ・「変化の可能性」を先取りして動くことができるようになる ・組織やチーム内に「戦略的対話」を行う土壌が生まれる 「VUCA」と呼ばれる時代において、組織活動を続けていくことが、ますます難しくなってきています。 こうした不透明な時代に、私たちは、一体どうすればいいのでしょうか。 予測し得ないような変化が次々に起こる中で、日々、刻々と変わる状況をつぶさに観察し、即座に対応していくのが良いのでしょうか。 それとも、先が見えない時代だからこそ刻々と変わる状況を観察するよりも、楽観的な希望を抱くべきであり、それに向けて脇目も振らずに邁進していくのが良いのでしょうか。 本書が取り扱う「シナリオ・プランニング」は、これらのどちらでもない「組織活動」を提案していきます。 「シナリオ・プランニング」とは、組織や個人が未来を見据え、不確実性をチャンス・機会に変えていくための思考法。 シナリオ・プランニングを活用し、自分たちの「シナリオ」を作成することで、過度に悲観的な予測に立って不安に飲み込まれることも、将来の可能性を過度に楽観視することもなく、「健全な危機感」をもって未来を捉え、将来に対する備えをしていくことができるようになります。 これまでの前提を大きく変えてしまうような出来事が起こり続ける中で、変化に翻弄されずに、自分たちのパーパス（存在意義）を実現するためには一体何をすればいいのか ――混迷する時代を生き抜くスキルとして 「未来を描き出す技術」＝「シナリオ・プランニング」 を、組織において実践するための方法を解説するのが本書の目的です。 シナリオ・プランニングの理論的な理解はもちろんのこと、シナリオ・プランニングの「実践」をあらゆる組織で無理なく進めていくための方法論、さらには、シナリオ・プランニングの「実践」をもとに、人と組織の成長を促すヒントを解き明かします。 【目次】 ～第１部　シナリオ・プランニングを理解する～ 第１章　不確実な時代の未来の創り方 第２章　シナリオ・プランニングの概要 ～第２部　シナリオ・プランニングを実践する～ 第３章　実践準備：シナリオを読む 第４章　実践①：未来創造ダイアローグ（シナリオを読み、対話する） 第５章　実践②：未来創造ダイアローグ＋ 第６章　実践③：シナリオ・プランニング ～第３部　シナリオ・プランニングを活用する～ 第７章　組織や個人におけるシナリオ・プランニングの活用

初めて人事を担当する方や、部下に人事部の基本的な役割や仕事を教えたい方のために編集した入門書。人材を確保する入り口の「採用」から、「退職」に至るまでの人事管理業務の全般を網羅。各業務ごとに仕事の進め方やポイントをわかりやすく解説しています。

本書では「マクロ実証会計研究(Macro-Accounting)」と呼ばれる研究を紹介する。「マクロ実証会計研究」では、個別企業の会計情報をそのまま分析せずに、実証分析に入る時にまず平均や合計等の方法で国内の上場企業すべての会計情報をひとまとめに「集約」する。 例えば、国内の上場企業の利益率を平均すれば、それは国内上場企業全体の経営状態を表す情報となる。上場企業の平均利益率が高まれば、それは上場企業の業績が一般に改善していることを示すからである。また、国内の上場企業の利益率の標準偏差を取れば、それは国内上場企業の業績格差を表す情報となる。 このように企業の会計情報を個別に見るのではなく、一国の上場企業を総体としてとらえる情報を作ることで、会計研究者が財務会計の機能としてあまり想定してこなかった使い方もできるようになる。その代表例が、上場企業の会計情報を用いたマクロ経済研究である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 その情報は本当に経営のためになっているのか？企業内会計士として１０年間、実務で悩み、解決してきたノウハウ！予算作成からＫＰＩまでわかりやすく解説。組織づくりにも役立つ！！ 目次 管理会計とは 予算のつくり方（準備編；本番編） 月次決算分析のしかた 四半期予測のしかた 部門別損益計算書のつくり方・活かし方 ＫＰＩのつくり方・管理のしかた 管理会計の仕組みづくり 管理会計のコミュニケーション

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 原価計算は単価と数量を使って製造工程をモデル化すること。その原価数値を全社共通認識で使ってこそ、経営に意味がある。基本を押さえて設例で応用力をチェックしよう。 目次 　はじめに 序　章　本書のねらい 　１　過去から現在までの時間を超えた解釈と理解 　２　１つの企業の部門をまたいだ，共通の解釈と理解 　３　原価計算の本質とイメージ 第１章　原価計算の目的と原価計算基準 　第１節　原価計算が達成すべき主な２つの目的 　第２節　原価計算における諸概念 　　１　実際原価と標準原価 　　　⑴　実際原価 　　　⑵　標準原価 　　２　その他のキーワード 　　　⑴　製品原価と期間原価 　　　⑵　全部原価と部分原価　……ほか 　第３節　原価計算の一般的基準 　　１　外部報告目的のための一般的基準 　　２　内部使用目的のための一般的基準 　第４節　外部報告目的のための原価計算における留意点 　第５節　内部使用目的のための原価計算における留意点 第２章　原価計算の要素 　第１節　原価計算要素の分類 　第２節　費目別計算の実務 　　１　材料費計算の実務 　　　⑴　材料費の分類 　　　⑵　材料費の計算方法　……ほか 　　２　労務費計算の実務 　　　⑴　労務費の分類 　　　⑵　労務費の計算 　　３　経費計算の実務 　　　⑴　直接経費と間接経費 　　　⑵　間接経費の計算方法の種類　……ほか 　　４　製造間接費の計算実務 　　　⑴　製造間接費の配賦方法 　　　⑵　配賦基準の要件　……ほか 　第３節　部門別原価計算 　　１　部門別原価計算の意義 　　２　原価部門の設定 　　３　部門別原価計算のプロセス 　　　⑴　部門費の集計（第１次集計） 　　　⑵　補助部門費を製造部門費へ配賦（第２次集計） 第３章　原価の製品別計算―実際原価計算 　第１節　原価の製品別計算のイメージ 　第２節　個別原価計算 　第３節　総合原価計算 　　１　個別原価計算と総合原価計算の違い 　　２　単純総合原価計算 　　３　等級別総合原価計算 　　４　組別総合原価計算 　　５　工程別総合原価計算 　第４節　予定価格の設定と原価差異 　　１　材料に関する原価差異 　　２　その他の原価差異 第４章　標準原価計算 　第１節　標準原価計算の内容と目的 　第２節　標準原価計算の計算実務 　　１　原価標準の設定 　　　⑴　標準直接材料費の設定 　　　⑵　標準直接労務費の設定　……ほか 　　２　標準原価の計算 　　３　実際原価計算の実施 　　４　原価差異の把握・分析 　　　⑴　原価差異の把握 　　　⑵　原価差異の分析　……ほか 　　５　原価差異の会計処理 　　　⑴　標準原価の勘定記入法 　　　⑵　具体的な処理方法 　第３節　ABCの考え方 　　１　伝統的原価計算の問題点とABCの必要性 　　２　具体的な計算方法 　　３　伝統的原価計算とABCの比較 第５章　新しい原価計算の視点 　第１節　キャッシュ・フローの視点による原価計算 　　１　 キャッシュ・フローの視点による原価計算のポイントと実施方法 　　２　減損会計における論点 　　３　実務におけるポイント 　第２節　部門間調整，評価のための原価計算

相続税の実務では頻出の小規模宅地等の特例は、適用要件が複雑で適用の可否が納税額に大きな影響を与えます。本書は令和元年度改正で適用範囲の見直し等が行われた特定事業用宅地等への適用や個人版事業承継税制との関係、また、令和2年4月から施行・適用される配偶者居住権が設定されている場合の面積調整などを織り込み改訂。近年、多様化する居住様式・所有区分などをパターン別に分け、219問のＱ＆Ａにより、本特例の適用可否について分かりやすく解説しています。

自治体職員が大局的な視点をもって財務書類の意味内容を読み解き、財政改革の方針決定に役立つ財務分析を行い、予算の作成・資産の管理・職員の意識改革に公会計を活用する方法を身に付けることができる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 法務担当者が効率的に英文Ｅメールを作成するための実用書。文例には法務特有の英単語やフレーズが入り、現場での使い方が分かります。アポ取りから契約書ドラフトまで幅広く網羅！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■すべての企業経営者・人事・保健スタッフ必読 ●「健康経営」が注目を集めています。「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面でも大きな成果が期待できる」という理念のもと、健康管理を経営的視点から戦略的に実践するものです。 ●従業員の健康管理・健康づくりの推進を成長戦略として位置づけることで、医療費削減、生産性、従業員の創造性、企業イメージの向上など多くの効果が得られるだけでなく、新たな企業ブランドも生み出します。 ●一方、過労死やメンタルヘルス不調、自殺が後を絶たない状況に対して、企業や役員の賠償責任を認める司法判断も下されています。従業員の健康を軽視した経営優先の企業が何を問われたかを労働判例で明らかにし、「従業員の健康は企業の財産」という視点から「健康経営」に向けた転換の重要性を喚起する一冊。

HRテクノロジーの可能性と法的留意点を、政府、学識者、コンサルタント、弁護士が多角的に徹底解説。先進企業のデータ活用事例・提供サービス事例も豊富に掲載。「勘と経験」から「データ分析・活用」へと人事の変革をサポートする1冊！

FinTech業界の法律本として不動の地位を確立した『FinTechの法律』最新版。最新の法改正に対応。 　FinTechを一時的な潮流と見る動きは影を潜め、中長期的に取り組むべき経営課題にすえる金融機関が後を絶ちません。金融庁、経済産業省が強力にFinTech業界を牽引し、金融機関のみならず、スタートアップ企業やITベンダー、異業種からの参入などで依然としてFinTech業界の盛り上がりが続いています。 　こうした非金融分野の企業・組織がまず直面するのが、法律(金融規制)の分かりにくさ。法律の数が多く、条文も複雑で、理解するのにもひと苦労です。これから始めようとするFinTechサービスが、どの法律に関係するのかを特定するのも容易ではありません。しかも、法律は時代に合わせて常に変化します。2016年に引き続き、2017年もまた銀行法改正が成立するなど、FinTech業界の変遷のスピードに合わせて、法律もまた改正を続けています。 　本書『FinTechの法律』は、法律の専門家ではない実務家の方を主な対象として、資金決済法、割賦販売法、貸金業法、金融商品取引法、銀行法など、FinTechに関わるほぼすべての法律について、概要や背景、課題や今後の方向をやさしく説明しています。金融庁や経済産業省、内閣官房など、行政がFinTechに対してどのような施策を推進しているかも解説しています。 　本書はFinTechの入門書としてもご活用いただけます。Q＆A形式で読めるFinTechの基礎知識に加え、豊富な具体例で平易に説明しています。

2016年1月運用開始！パート、契約社員を含む全従業員が対象に！給与・社会保険の書類提出ごとに本人確認が必要！情報漏えい等に関する罰則厳格化。

世界３５０万部４３カ国語で出版されたベストセラー　待望の新版がついに登場！「実践的なアプローチが示された！」早稲田大学ビジネススクール准教授・監訳者　入山章栄。いまこそ、あらゆる企業が新市場を切り開ける。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 全国百貨店や人気ショッピングセンターを徹底調査。競争ひしめく販売現場で目を引いた100以上のブランドからひときわ目を引き、売れるパッケージを実際に買い集めたパッケージデザイン事例集です。

税法と会計の接点を意識した教材を求める声に応え、法人税務の留意点が実務目線で学べる基本書。平成30年度税制改正を踏まえた最新の制度解説に加え、各取引の税務上、会計上の相違点、消費税の取扱いを織り込んで編集。具体的な仕訳例、計算例を使って、実務上の即戦力を身につけたい方におすすめ。大学における税務会計の教科書、税務初学者のための研修テキストとして好評。

わかりやすい解説と豊富な図表で、賃金・賞与の基礎知識と設計の考え方を指南。人材マネジメントの中核となる賃金制度の変遷と基本を学び、企業の発展を支えるこれからの賃金政策を考えるために

急増するメンタルヘルス不調者にいかに対応するか？経営上の人材リスクを最小化し、不調者の回復を支える対応ルールとステップを解説したマニュアル。

「利益を3割増やしたい…」 「コストを1割下げたい…」 などクライアントのお金の悩みを、1枚の図で一気に解決! 経営判断に直接に関わる「特別なコンサルタント」への道、教えます! 読者のみなさんはコンサルタントとして、あるいは税理士や社労士などの士業として、すでに顧客がいて専門分野をお持ちだと思います。つまり、すでに相応の収入を得て、それなりのやりがいも感じていることでしょう。 一方で、「この程度では満足できない」「自分はもっとやれるはず」という漠然とした“飢餓感”も抱いているのではないでしょうか。それを埋めるため、セミナーや講座で新たなスキルやノウハウを習得しようとしつつも、その空白が埋まらないまま時間だけが過ぎている、という人も少なくないようです。 “飢餓感”の正体、それは「今の専門分野の他に、もう1つ、柱となる武器を持ちたい」という欲求ではないでしょうか。本書ではそれを授けたいと思います。 その武器になるのが、「お金のブロックパズル」というツール。「売上」「粗利」「固定費」「利益」など、たった7つの要素から構成されるもので、著者が20年近くにわたり活用し、クライアントの業績を次々にアップさせてきた、視覚的なアプローチ法です。 お金のブロックパズルを使えば、クライアントの社長が抱える問題の解決のため、さまざまなシナリオ(具体策)を提案することができます。さらに、社長が気づかない課題を浮き上がらせて、成長につながる次のテーマを示すことも可能です。 その結果、クライアントは先手の経営ができるようになり、コンサルタントの存在価値も上がって、高額報酬と長期契約を同時に手にすることができるのです。 数字が苦手な人にも、必ず「答え」は見つかります。 本書のノウハウを活用すれば、あなたはクライアントにとって「離れられない存在」になることでしょう。

日本国内だけの調査とは異なるポイントを 踏まえ、定量調査、定性調査の各プロセスに ついて企画から設計・実施、分析までの基本を わかりやすく解説！ 今日、日系企業の海外進出が当たり前となり、大手製造業における海外売上比率が大きく上昇している。加えて海外からの訪日旅行者も、コロナ禍の規制が緩和されて以降、顕著な増加を見せている。すなわち、マーケティングに取り組むにあたり、海外もそのスコープに入れる必要性がますます高まっており、海外でのマーケティング・リサーチの重要性も一層高まっている。 しかしながら、日本のマーケティング・リサーチの入門書・教科書の多くは、暗黙の前提として日本国内の調査を想定している。他方、グローバル・マーケティングの教科書においては、マーケティング・リサーチに関し、１章分程度を割いて概要の記述にとどめざるを得ない。 そこで本書は、マーケティング・リサーチの基本となる考え方、またステップから説き起こしつつも、日本以外の国・地域での調査、あるいは複数の国・地域で調査を実施する際の留意点を盛り込み、海外を対象に含めた調査も同時にできるような構成とし、グローバル・マーケティング・リサーチとして１冊の本としてまとめた。 これにより、今後海外を対象とするマーケティングに関わる可能性のある方や、これからマーケティングや調査を勉強する学生の方などに読みやすい入門書である一方、現在、実際に海外マーケティングや調査に携わるビジネスパーソンの方にも、各プロセスの検証や今後の推進などの際に役立つ本として仕上がった。 【主要目次】 第Ｉ部　グローバル化と市場理解の重要性 第１章　マーケティングのグローバル化と調査 第２章　市場の理解 ～二次データの活用 第II部　グローバル調査の考え方 第３章　グローバル調査の特徴 ～自国単体調査との違い 第４章　グローバル調査の方法 第III部　グローバル定量調査 第５章　定量調査の企画と実査 第６章　定量調査の設計(1) 調査票設計の基本 第７章　定量調査の設計(2) 国・地域を考慮した調査票設計 第８章　定量調査 の データ品質を保つために 第９章　定量データの分析(1) 集計分析の基礎 第10章　定量データの分析(2) 様々な分析方法 第IV部　グローバル定性調査 第11章　定性調査の企画と設計 第12章　定性調査の実施運用 第13章　定性データの分析(1) インタビュー調査 第14章　定性データの分析(2) テキストデータ 終　章　グローバル調査の課題と今後

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 第4版ではCFOに求められる戦略という視点も加え、経営課題を解決するための手法・理論・実務を解説。IFRSなど制度改正も反映した全面改訂版。 【主な内容】 まえがき 本書の用語について 第1部:経営財務戦略 第1章　経営財務の5つの基本命題 第2章　企業を取巻く環境の変化 第3章　第1命題　――必要自己資本額と財務の健全性 第4章　第2命題　――株主へのリターンと資本のコスト 第5章　第3命題　――企業価値と割引キャッシュフロー 第6章　第4命題　――リスクの計測 第7章　第5命題　――唯一の経営指標 第2部:価値創造経営の実践 第8章　価値創造経営のための前提条件 第9章　国際会計基準の概要と企業経営への衝撃 第10章　エコノミック・キャピタルの計測 第11章　エコノミック・キャピタル経営 第12章　事業投資と子会社管理 第13章　M&A 第3部　企業財務の実務 第14章　金融市場と金融機関 第15章　資本調達 第16章　資本調達のコスト 第17章　格付け 第18章　デリバティブ 第19章　外国為替と貿易 第20章　財務分析 補章　企業財務のための基本知識 付録　用語集 参考文献ほか 索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は一般財団法人総合福祉研究会が行う社会福祉法人経営実務検定試験会計３級に対応した『公式テキスト＆トレーニング』（テキスト・問題集一体型の書籍）となります。 　社会福祉法人経営実務検定試験は、社会福祉法人に携わる人々が業務に必要な知識を学べる認定試験となります。 　本書で取り扱う『会計３級』は、社会福祉法人の会計業務を担当する方や、会計の基礎知識を身につけたい方を対象とした試験です。社会福祉法人特有の会計制度や計算書類、日常の会計処理、決算の基礎など、実務に必要となる基本的な知識を体系的に学ぶことができます。 　本書では、簿記の基本的な考え方から社会福祉法人会計の特徴、日々の取引の仕訳、固定資産や純資産、決算までを段階的に学習できるよう構成しております。初めて社会福祉法人会計を学ぶ方でも無理なく理解できるよう、豊富な図表や具体例を用いながら分かりやすく解説しています。 　特に、社会福法人会計の特徴ともいえる「資金仕訳」も各取引の説明に取り入れており、日々の取引と資金の増減を関連付けながら理解できる内容となっております。 　社会福祉法人経営実務検定試験会計３級の合格を目指して、一緒に学習を進めていきましょう！ 　なお、社会福祉法人経営実務検定試験の受験にあたっての最新情報は一般財団法人総合福祉研究会のホームページ（https://www.sofukuken.gr.jp/）等をご確認ください。 　≪本書の特長≫ 　☆本書は『テキスト』と『問題集』の要素が１冊にまとまっており、社会福祉法人経営実務検定試験会計３級の対策として理解が進む構成となっております。 　☆社会福祉法人会計の基礎となる考え方や制度について、イラストや図表を交えながら丁寧に解説しており、初学者でも無理なく学習を進めることができます。 　☆各章の最後に確認テストを掲載し、学習した内容をすぐに確認できるため、知識の定着を図ることができます。 　☆一通りの学習が終わった後に挑戦できる本試験形式のサンプル問題を掲載しておりますので、本試験を想定した総仕上げを行うことが可能です。 　◆旧版（第２版）からの改訂にあたって◆ 　2026年度から導入されたIBT試験に対応するとともに、最新の法令・通知・試験範囲を踏まえて、本文の加筆・修正を行いました。 　また、近年の出題傾向を反映し、解説内容や確認テスト、サンプル問題についても見直しを行い、より理解しやすく実践的な内容へと改訂しております。 　2026年度以降の社会福祉法人経営実務検定試験会計３級対策として、お勧めしております。

ポイントを読めば今年の改正がわかる！改正の全体像を素早く把握できる！ 　〇大胆な設備投資促進税制の創設 　〇「年収の壁」１７８万円に引上げ 　〇青色申告特別控除の見直し 　〇こどもＮＩＳＡの創設 　〇貸付用不動産の評価方法の見直し 　〇住宅ローン控除の見直し・延長 など、令和８年度改正の重要ポイントを解説。 すぐに実務に活用できるよう、改正前の規定の概要も掲載し、どこが、なぜ、どのように変わったのか、図表を豊富に用いて分かりやすく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、玄米の生産者販売価格と白米の消費者への販売価格の決定メカニズムを取り上げたものです。 白米の消費者価格は、2024年後半から2025年前半には5kg4,000円～5,000円と、1年前の2倍を超える水準にまで高騰しました。2025年後半もほぼ同様の水準で推移しています。白米の高騰に対抗するために、うどんやそうめんなどの麺類の購入に切り替えた消費者も多いようです。そして、消費者への販売価格の高騰を抑えるべく、農林水産大臣が全面に出て、随意契約で備蓄米を放出する事態にまで発展しました。 他方、米の生産者からは“玄米の価格が安いので生活資金が確保できない”“このままでは営農を続けられない”という悲鳴に近い声とともに、玄米の生産者販売価格の上昇を望む声もマス・メディアで紹介されています。 しかし、2025年産米が出荷されるようになった2025年9月以降は、高すぎる新米の価格に対処するために消費者のコメ離れが進み、将来的な米の需要減少と米の価格下落を心配する声も聞かれるようになりました。 そこで本書では、玄米の生産原価の構成を明らかにし、玄米の生産原価と販売価格の関係、玄米の生産者販売価格と白米の消費者販売価格の関係を明らかにすることに取り組みました。 第1章では、米の生産原価の要素を明らかにするために、米の生産過程を明らかにしました。 第2章では、玄米の生産原価の構成と生産原価の金額を、原価計算の手法で明らかにしました。 第3章では、その乖離を解明するために、御売業者の卸売価格と小売業者の小売価格の決定メカニズムを解析し、玄米の生産者販売価格と白米の消費者販売価格の関係を算式で明らかにしました。 第4章では、玄米の生産者の経済的な余裕を確保するために、農業所得を増大させる方法について取り上げています。 第5章では、管理会計の技法を応用し、稲作農業者の販売収入の増大と生産原価の低減に係る意思決定の場面について、事例をとり入れて解説しました。 第6章では、稲作農業者の農業経営費と生活費の区分の必要性について取り上げています。

2025年6月、政府が「女性版骨太の方針」を取りまとめ、働きやすく魅力的な職場づくりや、改正女性活躍推進法の着実な施行など、企業の取り組みが一層求められる状況となっています。また、「労働基準法第68条（生理休暇）」「女性活躍推進法（女性管理職比率の公表等）」への対応義務化も進んでおり、企業経営における女性の健康支援は喫緊の課題です。 そんな「女性活躍」「女性の健康課題」に悩む経営者やHR担当者に、実践的な解決法を示すのが、本書です。 「働く女性の健康」に焦点を当て、女性の健康に配慮した新しい経営のメリットを解説、そして、強まる法的要請への具体的な対策・実践法を、わかりやすく紹介します。「女性の健康経営」をコストではなく、「投資」「企業価値向上と成長戦略の要」と捉え、経営者・管理職が自信を持って取り組める施策・フレームワークを提示するものです。 また本書は、すぐに実務で活用できるノウハウを集約している点も特徴です。大企業だけでなく中小企業での実践例、20のステップで健康経営企業になる導入プログラムなどなど。企業規模や業種を問わず、誰もが取り組みやすい健康経営の始め方を提案します。 著者は2014年以来、関係省庁後援のもと毎年「女性からだ会議(R)」を主催し、女性の健康問題に取り組む先進的な企業・団体を表彰。2017年に「女性の健康推進イニシアティブ企業コンソーシアム」を立ち上げてからは、女性活躍推進や女性の健康について企業・行政への提案やコンサルティングを数多く手がけるなど、政策・経営双方の現場に深く精通しています。 その10年にわたる女性の健康経営への知見を、本書で余すところなく披露していきます。

★個人で頑張るのは限界がある。組織丸ごとアップデート！ ★変えるのはもちろん、定着させるまでをナビゲート！ ★実績あるケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズのノウハウを大公開！ 営業部門が抱える悩みはどの会社も似ている。筆者が現場で実践し、続々と効果が出ているノウハウを体系的に整理、今すぐ使えるノウハウを凝縮。「『何を』『なぜ』『どうやって』変えるのか」はもちろん、改革した後、定着させるまでの道筋を、わかりやすく丁寧に解説する。 ベストセラー『業務改革の教科書　成功率9割のプロが教える全ノウハウ』のうち「営業」にフォーカスした内容で、営業組織を改革していくプロセスを「王道施策15選」という形でわかりやすく提示。すぐに流用できる管理表などのテンプレートも多数掲載する。 著者は、多くのベストセラービジネス書を上梓してきたケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズの榊巻亮氏と、営業組織改革のエキスパートである浦野裕三氏。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆IT投資評価の全体像を体系的に掴める!◆ 　IT投資の評価手法とその効果を図解でわかりやすく解説した書籍です。汎用機などの IT資産を対象にした従来の評価手法に加え、モバイル機器や情報セキュリティなどの投資効果を定量的に測定する手法も解説しています。モデル例も含めて解説しているため、誰でも即、実務に使えるガイドラインとなるでしょう。さらに、役員向けにIT投資の稟議申請をするときの効果的な企画書の書き方についても紹介しています。多くのリーディングカンパニーで幾多もの社内稟議書に目を通してきた著者だからこそ言える貴重なアドバイスも満載です。 　本書は、2020年6月に刊行した「図解即戦力　IT投資の評価手法と効果がこれ1冊でしっかりわかる教科書」の改訂版です。最新の内容に更新・増補しています。 ■こんな方におすすめ IT戦略やプロジェクト基本計画を企画、立案し、プロジェクトの収益管理をする人 ■目次 第1章 IT投資効果の評価とは 第2章 投資額の算定 第3章 投資効果の評価方法 第4章 IT投資評価の事例研究 第5章 投資対効果が未達の場合の対応 第6章 開発プロジェクトの投資評価 第7章 ベンダー見積もりの妥当性評価 ■著者プロフィール 國重靖子（くにしげ　やすこ）：(株）東洋情報システム（現 TIS株式会社）、新日本監査法人（現 EY新日本有限責任監査法人）他を経て、オムロン株式会社の内部監査部門にてプロジェクト監査、関係会社の監査役を経験。その後、ベンチャー企業の社外取締役を経て、2025年より戦略コンサルティング企業の監査部門長。2015年に日本情報システム・ユーザー協会の公認講師に就任以来、IT投資を経営資源として最大限に活かすための理論と実践の融合を目指して活動している。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 私たちは、生きるために仕事を見つけて働き、そして金を稼ぐ。人々が選ぶ仕事は、まことに多様である。ある者は自ら事業を営み、またある者は企業に仕え、農に従事する者、漁に生きる者、さらには夜の街で身を粉にして働く者もいる。それぞれの労苦の背後には、一つの共通した目的が存在する。それはお金を稼ぐことだ。今より豊かな暮らしを手に入れるため、我々はお金を稼ぐのである。 お金を稼ぐこと――それは、一見すれば単なる手段に過ぎない。お金で愛は買えないだろう。しかし、その手段がもたらす果実は、我々にとって必要不可欠なものである。 お金を稼ぐために、人は仲間と協働し、機械を駆使していく。お金を効率的に生み出す仕組みを構築する。それが「企業」と呼ばれるものだ。企業とは、個々の力を結集し、経営資源を最適に活用しながら、利益を追求するシステムである。その本質は、単なる組織体ではなく、利益を創出するための複雑な機構であり、その中で人と技術が一体となって動く有機的な存在である。 企業とは、お金を稼ぐための装置である。言うなれば、「現金製造機」である。そしてその機械は、地球の環境を顧みつつも、なおお金を優先して産み出さねばならぬ。企業の価値は、長き時間の果てにどれほどのお金を生み出すことができるかによって決まる。いかにしてお金を稼ぐ力を有するか、それこそが企業の価値なのだ。 では、企業はどのようにしてお金を稼ぐのか。お金を稼ぐ力こそが価値である。ファイナンスの世界において、「企業の価値とは何か」を探ってみようではないか。 企業は外部からお金を調達し、それを投資に用い、営業活動を行い、そして再び外部へとお金を還す。株式会社であれば、株主や銀行からお金を得て、それを使って利益を生む。そして、また株主や銀行にお金を還す。この動きが「キャッシュ・フロー」であり、これを分析するのがファイナンスという学問である。 経営者とは、この「現金製造機」を管理する者である。企業の生産性や収益性を高め、お金をより多く、より効率的に稼ぐことがその使命となる。そして、その仕事の根底にあるのは、将来のキャッシュ・フローを予測し、羅針盤のように、正しい方向へと導くことである。 だが将来のキャッシュ・フローを正確に見積もることは容易ではない。故にファイナンスは、あくまでも指針に過ぎない。使い方を誤れば、その羅針盤は誤った方向へと我々を導くだろう。 本書は、ファイナンスの奥深さを学んでいく物語である。特に、M&A という取引手法を通じて、「お金のかたまり」としての企業をいかにして買い取るか、その具体的な実践ストーリーを描く。これは単なる会社員のための知識にとどまらず、資産運用に関心を抱く者にとっても有益な内容である。

発売前大重版決定！５年ぶりの新著、すべてを書いた決定版に注文殺到！ 「新規事業は生まれるけど、大きくならない…」 「人は育つが、育った人ほど辞めてしまう…」 「結局、大きな既存事業に集中したほうが効率的では？」 新規事業で必ずぶつかる「壁」を超える！ ★「０→１」「１→１００」各フェーズに必要な全手法 ★「何をやるか」戦略策定のコツ ★「どう動かすか」人＆組織づくりの秘訣 「新規事業に関わる人」「生み出したい経営者」 どちらの知りたいことも、全部１冊でわかる！ ５万部『新規事業の実践論』を読んだ人なら 必ず役立つ「超実践ノウハウ」が満載！ この１冊で「事業創造ができる人」になり、 ビジネスマンのステージを、もう一段階上げよう！ 必ず役立つ「新規事業」「事業創造」の決定版バイブル、ついに新登場です！

「お任せ」ではあぶない法令・法改正情報の読み解き方や、ネットの情報・素材からうまく拾い上げるための視点とコツを1冊に凝縮。法令の階層や条文の構造を押さえる・法令用語を押さえる・法令や判例の検索術を押さえる具体的なテクニックが満載。好評書籍の第２版

毎年好評の年度改訂図書！令和７年度税制改正のポイントを掌握し、すぐに実務に活用できる１冊！ 「年収の壁１０３万円を１６０万円に引上げ」「中小企業経営強化税制の拡充・延長」「特例事業承継税制の役員就任要件の見直し」など、本年の改正の重要ポイントを詳解。改正前の規定の概要も掲載し、どこが、なぜ、どのように変わったのか、図表を豊富に用いて分かりやすく解説しています。

持続可能な社会の先にある、新たな価値創造へのアプローチ 本書は、これまでの慣習や前例ではビジネス課題解決が難しいと感じている方を対象としています。 ・合理化・効率化による改善では新しい価値が生み出せないと悩んでいる方 ・このまま同じアプローチでは今後成長は難しいのではないかと感じている方 ・何か新しいことを考えるように言われたが拠り所がなくて困っている方 ・ワクワクする未来をつくりたい、これまでにない新しい価値を生み出したい方 ・自身の想いを周囲に伝え、未来に向けて前のめりになる仲間を増やしたい方 ・どんな未来に向けて生きるのか、働くのか、夢や目標を見出したい方 私たち未来事業創研は「未来」をビジネスツールと捉えています。未来予測をしてほしいという依頼もあるのですが、その際にまず「未来は予測するものではなく創るものです」とお伝えしています。もちろん未来予測に関するご依頼にも対応させていただくのですが、あくまでもそれは「あるべき未来を創るための予測」と位置付けています。過去の成功者も、現代も、「こういう未来を創るんだ」という強い意思を持った人や企業が世の中をより良くしてきました。今後は、これまで以上にこの意思の中身とパワーが重要になってくる時代となります。（「はじめに」より抜粋） 第1章　今、なぜ、未来について考えるのか？ 第2章　ビジョンドリブンなバックキャストアプローチ 第3章　未来はビジネス課題を解決するツール 第4章　つくりたい未来像＝ビジョンのつくり方 第5章「つくりたい未来像」構想事例 第6章　未来コンセプトの見つけ方

人材ポートフォリオ・マネジメントが求められる背景と全体像、方法論を体系的に解説。テクノロジーやデータに焦点を絞ったスキルファーストの人材マネジメントや、人材ポートフォリオ・マネジメントの実践企業3社の事例も紹介

多様性から新結合を生み出すための具体的かつ実践的な考え方や手法を通じ、イノベーションを起こし続ける「創造する組織」を作る。

【内容紹介】 ベンチャー企業、スタートアップ企業が資金調達を行うための基本を押さえ、エクイティファイナンスを成功に導くために必要な知識武装を5つのポイントに従って解説する決定版教科書。 1. ベンチャー、スタートアップの定義と資金調達方法 2. ベンチャーキャピタルとは 3. 世界及び日本でのベンチャーの資金調達動向 4. 世界及び日本における環境要因、技術的要因、サービスの変遷 5. 独自調査「ベンチャーが資金調達した事業内容分類と世界及び日本におけるベンチャー数（上場会社、未上場会社、買収事例数）」 1.では、ベンチャーの定義を確認します。混同して使用される、スタートアップやスモールビジネスとの違いを確認します。また、ベンチャーの資金調達手段や資金調達ラウンドについても見ていきます。 2.では、ベンチャーキャピタルのビジネスモデル、出資者から期待される運用水準、資金調達ラウンド毎の期待収益率、ソーシングの仕方、投資案件の評価プロセス、ファンド組成サイクル、タームシート（日米比較）、転換価額調整型新株予約権の内容について解説します。 3.では、世界及び日本での資金調達動向を確認していきます。様々な角度からのデータを確認することにより、実際の資金調達の動向がどのようになっているかを認識できるようにします。 4.では、2000年以前からのベンチャーのビジネスに影響を与えた技術的要因が、どのように変遷してきたかを確認していきます。その上で、2000年から現在までにどのようなビジネスが、多くの資金調達を実現してきたかという流れを確認していきます。 5.では、現在、実際にどのような具体的ビジネスで資金調達を実現しているかを、独自調査により確認していきます。 　 以上を確認していくことにより、ベンチャーキャピタルを中心としたエクイティファイナンスにおける業界やその環境の知識を、網羅的に得られると考えています。 このような情報は、ベンチャーを起業する際やベンチャーキャピタルと資金調達の交渉をする際に、しっかり把握しておく情報であると考えています。 【目次】 序章 第１章　ベンチャーキャピタルとは 第２章　世界および日本でのベンチャーの資金調達動向 第３章世界および日本における環境的要因（インフラ）と技術的要因の変遷 第４章　データで読み解くテクノロジー分野ごとの動向と見通し 終章　各テクノロジー分野へのベンチャー進出をどのように捉えるか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 税理士は、税務に関する専門家として、納税義務者の信頼にこたえ、納税義務の適正な実現を図ることを使命とする専門職であり、納税者から税務申告の代行等を委任されたときは、委任契約に基づく善管注意義務として、委任の趣旨に従い、専門家としての高度の注意をもって委任事務を処理する義務を負うものと解される。 この高度の注意義務に違反し、その結果、依頼者に損害を生じさせた場合には、債務不履行に基づく損害賠償義務を負う。 また、契約関係にあろうとなかろうと、税理士の行為が不法行為の要件を満たす時も、同じく損害賠償義務を負うことになる。 株式会社日税連保険サービスのホームページに掲載されている税理士職業賠償責任保険事故事例（2022年7月１日～2023年6月30日）によると、保険金の支払状況は、2020年は22億5600万円、2021年は17億7000万円、2022年は18億300万円とされている。 著者が代表社員を務める弁護士法人みらい総合法律事務所では、「税理士を守る会」という税理士だけが会員になれるリーガル・サービスを提供しているが、そこでは、日常的に、税理士損害賠償の相談がある。前述の税賠保険の統計や判例集に掲載される税理士損害賠償の裁判例は、氷山の一括であり、実際には、その何倍もの税理士損害賠償請求がされ、訴訟にならずに和解により解決され、または、訴訟上の和解で解決しているのが実情である。 また、税理士から当事務所に寄せられる税理士損害賠償の相談は、税理士になって初めての経験である、ということが多いことも特徴である。つまり、これまで一度も損害賠償請求をされた経験のない税理士であっても、いつ、自分が当事者になるかもしれない、ということである。 その意味でも、税理士は、税理士損害賠償で訴訟に発展した事例にどんなものがあるのか、また、税理士が勝訴、または敗訴した税理士損害賠償の回避ポイントはどこにあるのか、について知っておくことが、自ら税理士損害賠償の当事者にならないための有益な知識となると考える。 そこで、本書では、比較的最近の税理士損害賠償の裁判例をピックアップし、事案、争点、双方の主張、判決を紹介した上で、その訴訟において回避ポイントについて解説を試みるものである。

失敗の本質は何か？組織の目標・パーパスを共有し、その実現に向けて自律的・自発的に努力を続け、社会に貢献する文化を築くことが、失敗を回避する極めて重要なカギである。

本書のテーマは、アートマインドセットをもとに、ゼロベースでビジネスマインドセットを構築することである。大切なことは、従来のビジネスマインドセットを持つ人々が、本書で掲げるアートマインドセットを参考に、いかに自社独自のマインドセットを創り出すのかということだ。それこそが「ビジネス・アートマインドセット（BAM）」である。BAMは、これまでの常識を打ち破る、自分価値を追求するプロダクトアウトを可能にする。本書は、このBAMをもとに、これからの時代に必要な「問題提起型」のビジネスモデルへのアップグレードをめざす。西洋美術史の多くの名作も、カラーで掲載した異色の経営書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “内部統制を整備する”と聞くと、組織の中に何か特別なものを新たに備えることのように聞こえますが、決してそのような大げさなものではありません。 内部統制は、会社であれ地方自治体であれ、あるいは病院や学校などの非営利組織であれ、組織の既存の業務手続の中に存在するものです。業務手続の中に存在し、組織にとって好ましくない行為や事象が発生するのを予防し、もし発生した時は早期に発見して好ましくない状態が拡大するのを防ぎ、元の正しい状態に戻すための仕組みが、内部統制なのです。 すでに組織の中に存在するものであるのに、なぜ改めて“整備する”などと大げさな表現をするのでしょうか？　それは、すでに存在しているはずの仕組みの存在を知らないか、もしくはそれが十分に機能していないからです。 その十分に機能していないかも知れない仕組みを見つけ出して、機能するように是正するのが“内部統制の整備”なのです。決して、無から有を作るような膨大な作業を求めるものでは、ありません。 内部統制は、大会社に対しては会社法が、上場会社に対しては金融商品取引法が、そして地方自治体に対しては地方自治法が、整備・運用を求めています。 では、法律で義務付けられていない組織では、どうなのでしょうか？　内部統制の整備は不要なのでしょうか？ いえ、決してそのようなことはありません。法律で求められているか、否かにかかわらず、すべての組織は、業務が適正に行われる仕組み、すなわち内部統制を整備する必要があります。 その意味では、会社法や地方自治法などの法律が整備を求めている内部統制は、最低限のものに過ぎないのです。 本書は、会社の業務が適正に行われるように、業務の効率性と有効性の確保、資産の保全、不正の防止、法令を遵守した業務の執行、信頼される報告等、の目的を達成する内部統制整備の手続を理解してもらうことを意図して執筆したものです。 内部統制の整備の手続に関する記述では、内部統制の整備の手続の実施者が納得して作業に従事できるように、「“なぜ”こうするのか」の記述に力を入れています。 また、すでに多くの会社で実施されている、内部統制を組み込んだ業務手続の例を取り上げています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 「工業生産に目標を与える」ための知識、それが品質管理です。 2024年版JIS規格に対応した改訂（第5版） 品質管理は、経営・技術・組織上の広い視野から「工業生産に目標を与える」使命を担うもので、産業界のあらゆる分野でその知識が必要とされています。 本書は、経営者、エンジニアの人はもちろん、学生、バックオフィスに従事するすべての人を対象に、読み手に数学や統計学の予備知識がないものとして、できるだけ平易に、かつ実用上役立つ構成にまとめたものです。 2024年までの「品質管理」に関する最新JIS規格に対応し、さらにISO国際規格の改正を受けて「生産管理用語」（JIS Z 8141：2022）が全面的に刷新されたため、今回の第5版では、これらの観点から全体の見直しを行い、わかりやすく品質管理を学べるよう配慮しました。 教育機関・企業研修において、品質管理の入門書として最適です。 1章　品質管理とは 2章　品質管理入門 3章　ヒストグラム 4章　計量値の管理図 5章　計数値の管理図 6章　管理図の見方と使い方 7章　工程の解析 8章　品質の保証 9章　品質マネジメントの国際規格

なぜ今、大胆なプロセス変革が求められるのか？ Ｐ＆Ｇの「ＧＢＳ」、アマゾン、テンセントなど先進事例に学ぶ 成熟度別の「４つのステージ」と「３つのドライバー」 ｢３つのドライバー｣ １．オープンマーケット・ルール ２．ユニファイド・アカウンタビリティ ３．ダイナミック・オペレーティングエンジン 日本企業におけるＧＢＳ／ＳＳＣの現状とトレンドは？ 羅針盤となるＤＸ戦略・ＡＩ戦略をどう立案するか？ 「変革疲れ」を防ぎ、「転換点」を乗り越えることができるか？ 【主要目次】 序章　なぜ今、ダイナミックなプロセス変革なのか？ ＰＡＲＴ１　ビジネスプロセスの弱みを克服するプロセス変革 　第１章　ダイナミックなプロセス変革モデルの導入 　第２章　ビジネスプロセス変革でリーダーが直面するジレンマ ＰＡＲＴ２　ビジネスプロセス　ステージ１　成熟度　初期段階 　第３章　ビジネスプロセスを「独占事業」として運営した場合に生じる問題とは 　第４章　機能別サイロを越える 　第５章　優れた戦略には優れたオペレーションモデルを ＰＡＲＴ３　ビジネスプロセス　ステージ２　成熟度　計画型へ 　第６章　ビジネスプロセスにおける効率偏重は問題か 　第７章　ビジネスプロセスに製品管理を適用する 　第８章　ビジネスプロセスに透明性を確立する ＰＡＲＴ４　ビジネスプロセス　ステージ３　成熟度　統合型へ 　第９章　プロセスイノベーションを極める 　第10章　漸進的イノベーションの罠を回避する 　第11章　事業中心主義を極めてプロセスイノベーションを実現する ＰＡＲＴ５　ビジネスプロセス ステージ４　成熟度　即応型へ 　第12章　ビジネスプロセスを商品化する 　第13章　持続的なプロセス変革を実現するためのムーブメントを起こすには 　第14章　ダイナミックな組織ＤＮＡを創り出す ＰＡＲＴ６　ビジネスオペレーションを通じて競争優位性を実現する 　第15章　ダイナミックなプロセス変革を成功させるには 　ビジネスプロセス変革　ディスカッション・ガイド 　監修者による解説

◆「間違った失敗」から「正しい失敗へ」◆ 　「失敗」と聞いてネガティブな感情を持つ人もいるかもしれません。しかし、ソフトウェア開発の進化は、失敗を許容するテクノロジーの進化です。DevOpsやアジャイルといった武器とともに、「正しく」失敗し、トライ&エラーを繰り返すことが必要です。開発チームは、あえて失敗を作り出し、積極的に失敗を共有し、メンバーの失敗を心から許容することが必要です。 　しかし、現実の開発現場には残念ながら「間違った失敗」があふれています。それを「正しい失敗」へと転換することが本書のテーマです。「隠された失敗」から「透明性のある失敗」へ。「繰り返される失敗」から「学べる失敗」へ。「低リスクなムダな失敗」から「リスクをとった学べる失敗」へ。「間違った失敗」を生み出す恐怖と不安を乗り越える技術を、構造、文化、プロセスといった幅広い側面から紹介します。 ■こんな方におすすめ ・ソフトウェア開発チームのマネージャー、リーダー、およびそれを目指す方 ・DevOpsやアジャイルといった開発手法を取り入れているが、十分な成果を得られていないと感じる方 ・「正しく」失敗することにより、トライ&エラーを積み重ね、成長し、より良いソフトウェアを開発したい方 ■目次 ●序章 「間違った失敗」が起こる構造 ●第1章 「間違った批判」から生まれる「間違った失敗」 ●第2章 「間違った失敗」から「正しい失敗」へ ●第3章 「正しい失敗」は技術革新によって作り出された ●第4章 「間違った失敗」の背景にある「関係性の恐怖」 ●第5章 構造を動かす──「恐怖」と向き合う技術❶ ●第6章 文化を醸成する──「恐怖」と向き合う技術❷ ●第7章 プロセスを作る──「恐怖」と向き合う技術❸ ●付録 ソフトウェア開発の失敗「20」の法則 ■著者プロフィール 石垣 雅人（いしがき まさと）：合同会社DMM.com。DMM.comにエンジニア職で新卒入社し、プロダクトマネージャーを経て2020年、DMM.comの入口である総合トップなどを管轄する総合トップ開発部の立ち上げを行い、部長を務める。現在は、DMM.comの4,507万（2024年2月時点）会員のID基盤を中心に複数のプラットフォーム基盤を扱う部署の部長を務めながら、DMM全体のエンジニア・デザイナー・PM組織の組織課題を解決する部署も兼務している。著書に『DMM.comを支えるデータ駆動戦略』（マイナビ出版、2020年）がある。

賃上げ促進税制は令和６年度改正で、「中小企業向け」と「大企業向け」の２制度から、「中小企業向け」、「中堅企業向け」、「大企業向け」の３制度に改組された。また、中小企業向け制度では、繰越税額控除制度が措置されるなど、大きく改正された。本書は、令和6年度税制改正を踏まえ、賃上げ促進税制を適用するための手引書としてその理解の手助けとなる実務必携書。

日本で人口減が進むなか、食農企業が目指すべきはアメリカだ！ 土地は広大、消費者市場も巨大、そして日本食への関心もかつてないほど高い――。 このようにポテンシャルが限りなく高い米国食農市場を日本企業が目指さないのは、あまりにもったいない。 ただ、いざ進出しても、市場が複雑で大きいゆえに、あえなく撤退する日本企業も少なくない。 そこで本書では、著者陣が現地で400社以上と対話してわかった、米国食農市場の攻略に必要なことを一挙公開。 戦い方さえわかれば、大手でも中小でも成功できる！ 伊藤園や久世福商店など米国進出に成功している日本企業、現地の食品系スタートアップ、ベンチャーキャピタル、コンサルなどのインタビューを多数掲載。 〈本書で解説していること〉 ・攻めるべき市場（小売／Eコマース／外食サービス）や地域の絞り方 ・ネットで検索しても出てこない、ディストリビューターやブローカーといった業者との関係の築き方 ・現地の消費者にウケる味や商品パッケージの考え方 ・気をつけるべき日米の商習慣の違い ・市場の今後を左右する食のトレンド　など 〈目次〉 第1部　食農ビジネスは米国を目指せ 　第1章　米国へ進出すべきこれだけの理由 　第2章　米国で400社以上を訪問して分かった「日系企業が失敗する理由」 　第3章　後悔する前に知っておきたい「商習慣の違い」 第2部　押さえておくべき米国の食農市場の構造 　第4章　小売、フードサービス、Eコマース、戦い方が異なる3つのチャネル 　第5章　小売店には「ナチュラル系」と「コンベンショナル系」がある 　第6章　押さえておくべき「ディストリビューター」という存在 　第7章　日系企業躍進の鍵を握る「アウトソースセールス」の存在 第3部　どうすれば米国の消費者の心をつかめるか 　第8章　米国市場で勝つための「ブランディング」 第4部　米国市場に進出するための手段は何か 　第9章　中小企業にも戦い方はある 　第10章　米国進出の有力な手段としてのM&A 　第11章　食農ビジネスを動かすプライベートエクイティ・ファンドの存在 　第12章　新興ブランドやスタートアップが米国に進出するために必要なこと 第5部　押さえておくべき食と農のトレンド 　第13章　脱炭素で注目される「環境再生型農業」 　第14章　「肉から植物へ」の流れに乗るイノベーティブフード ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

社外取締役が過半数となる時代！ 取締役会には何が問われ、どう変わるべきか？ 　日本の上場会社のコーポレート・ガバナンスは、2015年のコーポレートガバナンス・コードの策定から約10年を経て、再び加速しようとしている。このことは、長年問題視されていた「ＰＢＲ問題」が、2023年の東京証券取引所の要請をトリガーとして大きく動いたことにも表れている。 　そして、この加速により、従来とは異なる段階・ステージに移るのが取締役会である。とうとう取締役会の過半数を社外取締役が占める時代が到来しようとしているが、このことは、取締役会の姿を従来とは異質なものに変え、株主の意向を踏まえた社外取締役の発言が経営に生かされる場面が増え、取締役会が、いわば「ミニ株主総会」となる会社の増加が予想される。 　本書は、企業法務のトップファームが、新しい局面を迎えた取締役会が直面する様々な課題を、機関設計、取締役会の実効性評価、社外取締役との契約、報酬、内部統制、有事への対応など重要テーマごとに解説。新時代のあるべき姿を描き出す。

大きな環境変化が毎年のように発生する「ＶＵＣＡ」の時代に、先を予測することは困難である。企業は変化に素早く対応し、ダメージを受けた場合には速やかに回復することが求められている。企業を柔軟かつ強く動かすのは人だが、「情報」は企業経営を下支えし、人や組織をつなぐ血液である。今や情報システムは、企業経営に欠かすことのできないものとなった。 一方で、過去の技術や古い仕組みで作られた＂レガシーシステム＂は、初期の開発から２０年以上が経過して、どのような仕様や理論で構築されたか、基本的な設計思想がわかる人材が少なくなった。詳細を明記したはずの資料も実態と一致しているか怪しいケースも散見される。 変化する経営環境に柔軟に対応できないレガシーシステムが企業経営の足かせとなるケースもある。最新の情報システムへの更新は不可欠な情勢だが、単に老朽化したシステムの置き換えだけを目指してはならない。マネジメントの観点から、情報システムを真に役立つＩＴ（情報技術）やその先のＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）に変貌させることを見据えておく必要がある。 レガシーシステムからの刷新は、経営者や事業部門の責任者が経営課題の中核に据え、自ら取り組むべき重要課題なのだ。本書は、情報システムを時勢に応じて発展させ、ビジネスプロセスを柔軟に進化させる＂攻めのモダナイゼーション（ＩＴ資産の刷新）＂実践のポイントをわかりやすく解説する。

◆共通言語を英語に変え、魅力的な組織へと変革する！◆ 国内でのエンジニア採用は年々難しくなっており、開発組織をグローバル化してグローバル人材を受け入れる体制を整えることは、これからの企業／組織の成長に不可欠なものとなりつつあります。コロナ禍を経験してリモートでの勤務・チーム運営のための仕組みは一般的なものになり、グローバルなチーム運営を後押しする環境は十分に整備されてきました。その一方で、さまざまな日本企業がこれまで英語化／グローバル化の取り組みに苦戦してきたのも事実です。これは、単に共通言語を英語に変え、社員に英語学習を促すだけでは不十分であり、コミュニケーションやマインドセットの変革が必要であると理解されていなかったことが一因です。本書は「エンジニア組織の英語化」をテーマに、著者がさまざまな企業で英語化／グローバル化を実践する中で得た知見を整理して解説します。どのようにしてグローバルで魅力的な開発組織へと変革していくか、その考え方や方法がよくわかる1冊です。 ■こんな方におすすめ ・外国人と協働できる環境を作りたい開発チームリーダー ・英語を使ってキャリアアップ／仕事の幅を広げたいエンジニアやPM ・組織の英語力を高めて組織変革を推進したい会社経営者／人事担当者 ■目次 ●第1章 なぜ今、EXが求められているのか 　　1.1 EX（英語化変革）の概要 　　1.2 なぜエンジニア組織を対象とするのか ●第2章 成功事例から学ぶEXの取り組み：メルカリ 　　2.1 なぜメルカリは変革に成功したのか 　　2.2 EXを推進する中で顕在化した課題 ●第3章 変革を成功させるためのEXの原則 　　3.1 EXの実施体制 　　3.2 EX成功のための経営意思決定 　　3.3 GAOGAOの事例に見るEX実施のポイント 　　3.4 EXの型 　　3.5 EX推進リーダーによるマインドセット変革とコミュニケーション変革 ●第4章 EX成功のための英語学習戦略 　　4.1 効果的な英語学習のためのロードマップ・目標設定・アプローチ 　　4.2 コミュニケーションスキルの向上 　　4.3 チーム／組織としての英語学習サポート ●第5章 EXの実行と評価手法 　　5.1 EXのステップバイステップの実行計画 　　5.2 EXコンセプトの企画 　　5.3 EX戦略の策定 　　5.4 EXガイドラインの策定と社内浸透 　　5.5 EXの実行 　　5.6 EXの評価・モニタリング ●第6章 EXの長期的な成功に向けて 　　6.1 他部門への波及 　　6.2 EXがもたらす成長機会 ●Appendix エンジニア業務で使う英会話フレーズ集 ■著者プロフィール 手島拓也（てじま たくや）:IBMやLINEにて主にWeb製品開発を約7年間担当。その後、共同創業者兼CTOとしてタイにて起業、事業譲渡を経験。現在はシンガポール本社GAOGAOの共同創業者兼CEOを務める。主に、グローバルエンジニアと共に日本企業の英語組織化EX事業をリード。 Marc Anderson（マーク・アンダーソン）：エディンバラ大学卒。JETプログラムで来日し、その後、日本の大手IT企業にてビジネス英語トレーナーとして勤務。メルカリで語学教育チームを立ち上げる。合同会社コマスの共同創業者兼CEOとして、日本企業が言語や文化の壁を乗り越え、グローバルで活躍できるよう支援している。 水畑建一（みずはた けんいち）：野村證券ではプライベートバンキング業務とIB業務に従事。その後、タイ・ミャンマーでの病院設立プロジェクト参画を契機に2016年に東南アジアへ移住。2018年にGAOGAOを共同創業し、多くの日系大手企業のDXプロジェクトに参画。

◆開発生産性の向上が組織を変える！◆ 近年、ソフトウェアエンジニアリングにおいて開発生産性について言及されることが増えています。ソフトウェア開発チームのパフォーマンスを示すための指標「Four Keys」は広く知られており、これらの指標によって示される開発生産性の高さは、エンジニア組織に対してさまざまなメリットをもたらします。本書では、開発生産性とは何か？　どのようにして測るのか？　どのようにして向上させるのか？　といった疑問に答えながら、開発生産性がエンジニア組織やビジネスに与えるポジティブな影響を具体的に示します。書籍の後半では、さまざまな企業の生産性向上に向けた取り組みを紹介しており、具体的な事例から組織をさらに改善するためのヒントやポイントを学べます。開発生産性向上についての理解を深め、より良いエンジニア組織を目指すためにお勧めの1冊です。 ■こんな方におすすめ ・ソフトウェア／サービス開発企業のエンジニア、マネージャー ・開発生産性向上のための取り組みに課題を感じている方 ■目次 ●第1章 開発生産性とは何か 　　1.1 開発生産性について話す前に 　　1.2 開発生産性の定義 　　1.3 開発生産性レベルごとの分類とタスク例 　　1.4 なぜ開発生産性の向上が必要か 　　1.5 DevOpsの歴史と開発生産性 ●第2章 開発生産性向上のためのステップを知る 　　2.1 現状の可視化～課題の優先付け 　　2.2 目標設定と改善の実施 ●第3章 生産性向上の取り組みを阻害する要因とその対策 　　3.1 前提条件の不足から生じる問題とその対策 　　3.2 エンジニア個人に関連する阻害要因とその対策 　　3.3 エンジニアチームに関連する阻害要因とその対策 　　3.4 組織全体に関連する阻害要因とその対策 ●第4章 パフォーマンスを測るための指標 　　4.1 指標選択の考え方 　　4.2 Four Keys 　　4.3 開発生産性を計測するためのお勧めの指標 　　4.4 開発生産性に直接的に結びつく指標 　　4.5 開発者体験とSPACEフレームワーク 　　4.6 開発生産性に間接的に結びつく指標 ●第5章 事例から学ぶ開発生産性向上の取り組み①株式会社BuySell Technologies ●第6章 事例から学ぶ開発生産性向上の取り組み②株式会社ツクルバ ●第7章 事例から学ぶ開発生産性向上の取り組み③クラスメソッド株式会社 ●第8章 事例から学ぶ開発生産性向上の取り組み④株式会社ワンキャリア ●第9章 事例から学ぶ開発生産性向上の取り組み⑤ファインディ株式会社 ■著者プロフィール 佐藤将高：東京大学 情報理工学系研究科 創造情報学専攻卒業後、グリー株式会社に入社し、フルスタックエンジニアとして勤務する。2016年6月、ファインディ株式会社立ち上げに伴い取締役CTO就任。Findy、Findy Freelance、Findy Team+、Findy Toolsの立ち上げを行い、プロダクト全体の新規コンセプト策定や企画・開発を担当。

※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2020年2月に出版した同書名の続編。 コロナによる特例措置のゼロゼロ融資の返済が始まり、少なからぬ中小企業が経営の苦境に立たされている。需要の縮減、原材料費、人件費の上昇により、収支計画は赤字が続く。だが、今後は政府による特例措置には期待できず、銀行はまさに「事業性評価」を厳しく求めてくる。 こうした経営環境において、中小企業に唯一残された経営改善策は、自社の「強み」をどのように「（ニッチな）機会」と掛け合わせ、固有の積極戦略を構築するかにかかっている。 本書は、前書に続き、破局のシナリオ→クロスSWOT分析→「強み拡大・展開」戦略構築→経営改善計画→アクションプランという一連のメソッドと実例を示したものである。企業の伴走支援を担う会計事務所、経営コンサルタント、社労士、銀行員、それて当事者である企業経営者・後継者必読である。前書と重複する部分も少なく、両書とも実例を示して解説した極めてわかりやすいテキストである。

令和４年税理士法改正により、令和６年４月１日以降は「税理士法第３３条の２第１項に規定する書面」の名称が「申告書の作成に関する計算事項等記載書面」に変更となり、資産税の様式が新たに制定。新様式制定にともない、相続税申告書にしっかりとした書面添付を実施できるよう書面添付の実務面を解説。

データ分析のインプットとアウトプットが1冊で学べる！ 本書は、データ利活用のために必要なデータ分析の基礎知識をわかりやすく解説し、自社のビジネスに活かす知識と実践方法を習得することを目的としています。 多くの企業でデータ利活用が急務となった今、新たな問題が発生しています。人材不足により、データサイエンティストやデータアナリストに代表される専門家に頼ることが難しくなりました。各企業は内製化に向けて動き出し、社内にプロジェクトを立ち上げ、IT部門と業務部門双方から人材を登用して組織を作り、組織横断型の体制でデータ利活用に取り組むようになってきています。 しかし、ここでまた問題が発生しています。数々のコンテンツにより分析手法を習得したエンジニアでも自社のビジネス視点での分析知識が足りず、業務担当者は自社のビジネスの知識はあってもデータ分析についての知識が十分ではありません。さらに、課題設定～分析設計～データ分析を体系的・実践的に整理した書籍・外部研修が少なく、データ活用人材の内製化が思うように進まない状況です。 そこで本書では、データ利活用プロジェクトに関わるIT部門、業務部門の双方のメンバーが「共通知識」「共通言語」として身につけておくべき「データ分析の基礎知識」を、「データとビジネスをどうつなぐか」という視点を踏まえて解説しています。特定のツールやプログラミング言語によらない、これからずっと通用する内容です。 筆者は、年間3000社超の企業のマーケティング支援を行うマクロミルに長年在籍し、現在はそのグループ会社のエイトハンドレッドで企業のデータ利活用の推進、人材育成支援などに従事している渋谷 智之氏。 この1冊でビジネスに活用できるデータ分析の知識と実践方法を習得できます。 【こんな方におススメします! 】 ・業務でデータ分析の知識が必要になった、データ利活用の担当者 ・IT部門、業務部門を問わずデータ利活用プロジェクトのメンバー ・データ利活用プロジェクトを統括する立場にある管理職クラス 【本書の構成】 第1章　DX時代のデータ利活用 第2章　「データ分析」ステップの全体像 第3章　【STEP1&2】解くべき問いの明確化・分析ストーリー作成 第4章　データ分析に必要なビジネス知識（前半） 第5章　データ分析に必要なビジネス知識（後半） 第6章　【STEP3】データ収集・前処理 第7章　【STEP4】データの比較を通じた解釈・考察 第8章　【STEP4】データ分析の幅を広げる「統計解析」 第9章　【STEP5】レポーティング＆プレゼン 第10章　AI・機械学習の基礎理解 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

人的資本経営でも、また過ちを繰り返すのか。 はやりの人事制度に振り回された30年が、日本企業の競争力を奪った。 「日本の人事」を再生する方法を、現場を知るコンサルタントが明快に語る！ グローバル人事、コンピテンシーモデル、ジョブ型人事、そして昨今は人的資本経営。 この30年間、新たな「人事制度ブーム」が登場しては取り入れられてきた。 しかし、結果が出たとはお世辞にも言えない。 人事マネジメントの世界でも、やはり「失われた30年」だったのである。 なぜ、うまくいかないのか。 本書ではその失敗のメカニズムを明らかにし、新時代に対応できる人事システムの再構築について語る。 【本書で掲げる５つのアジェンダ】 １　ジョブ型ありきではない人材戦略 ２　お金だけではない人への投資 ３　会社の付加価値増につながる「報酬引き上げ」 ４　見えることではなく、「見るべきこと」を見える化する ５　人事部門を再活性化する

【内容紹介】 【240社、15000人以上の成長・変容支援で見出した組織変革の方法論の決定版！】 「成果を求めるあまりに、組織が疲弊する……」 「エンゲージメントは高いはずなのに、成果につながらない……」 現場が直面する二項対立を乗り越えて 「元気（エンゲージメント）」と「成果」を同時に実現する組織をつくる！ 【推薦者】 竹林 一氏（京都大学経営管理大学院客員教授、元オムロン（株）イノベーション推進本部インキュベーションセンタ長 山本真司氏（立命館大学ビジネススクール教授） 池内省五氏（元株式会社リクルート・ホールディングス取締役専務執行役員） ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ 外部環境が目まぐるしく変化するなかで、多くの組織が「変革」に取り組んでいる。しかし、その成果が現れているのは少数で、多くの組織は次のような状況に陥っているのではないか。 ・外部コンサル会社に依頼し、新たな制度・戦略を構築したものの現場で実行されない… ・組織開発に取り組みチームワークは向上したが肝心の「業績」に変化は見られない… ・大きな予算を投じてビジョン、ミッション、バリューを制定し、社内にアピールしているけれど、メンバーの行動は変わらない… 「こんなに頑張っているのに、なぜ組織は変わらないのだろうか」 本書では、そんな悩みを抱える組織のリーダー、マネジャー、人事担当者、組織開発担当者等に、組織変革の「理論」と「方法論」を提案する。 なお、本書が提案する理論・方法論は、戦略理論・組織論に加え、深層心理学や認知心理学（特にプロセス指向心理学、プロセスワーク）を土台としている。 リクルート、BCGなどでの第一線でのコンサルティング支援の経験に、これらの理論を取り入れ、方法論にまで落とし込んでいるのが本書の特徴だ。それによって、深い人・チームへの洞察がもたらされ、一見すると相容れない「エンゲージメント向上」と「成果」を同時に実現することが可能になる。 【目次】 序章　今求められる「戦略的組織開発アプローチ」 第１章　組織が変われない３つの理由 〈第1部　理論編〉 第２章　「対立」は変革の原動力である 第3章　「今、ここ」だけの認知の限界を乗り越え、正しい方向性を見出す 第4章　社内の「内発的動機」を育む 〈第2部　実践編〉 第5章　「対立」を力に変える施策 第6章「今、ここ」だけを抜け出し、正しい方向性を見出す施策 第7章　社内の「内発的動機」を育む施策 〈第3部　事例編〉 第８章　戦略的組織開発の実践事例 巻末付録：プロセスワーク（プロセス指向心理学）とは

価値創出の仕組みをどう作るか？ 「モジュラー化」「フロントローディング」「アジャイル開発」 自動車、家電、航空機、産業機器などの事例から 進化のツールとプロセスが学べる「教科書」 【２つの軸で捉える製品開発の進化】 “モノ”視点の進化：擦り合わせ → メカニズム解明 → モジュラー化 “プロセス”視点の進化：フロントローディング → アジャイル開発 ソフトウエアの進化とDXがこれまでの開発の前提を崩す中で 変えるべきこととは何か。本当に必要なことは何か。 DXを意識した技術・製品開発の理想の進め方について まとめたものが本書となります。 【主要目次】 序　章　製品開発ＤＸが求められる背景 第１章　製品開発の進化のトレンド 第２章　製品開発DXのツールとプロセス 第３章　“モノ”視点の進化：モジュラー化 第４章　“プロセス”視点の進化：フロントローディング 第５章　“プロセス”視点のさらなる進化：アジャイル開発 第６章　情報活用を高度化する 第７章　ソフトウェア時代の製品開発ＤＸ

２つの世界的大企業、京セラとＫＤＤＩを創業し、ＪＡＬを再生に導いた「経営のカリスマ」、稲盛和夫が本当に大切にしていたこととは？　経営者として修羅場に置かれたとき、稲盛和夫は何を考え、どう行動したか。約半世紀にわたる経営思想と原理原則を完全網羅した決定版

全国のNPO待望の「資金獲得ノウハウ本」改訂版。寄付者の心理と行動を時系列に示し、適切な対応を示す「寄付者ジャーニー」を紹介 全国10万超のNPOの最大の悩み「資金をどう獲得するか？」の答えを初めて示し、民間の非営利団体に「活動資金調達ノウハウ」の決定版と支持された必読書が、待望の改訂新版として生まれ変わりました。 改訂新版のポイントは、「寄付者が最初の寄付をするまでの過程」を分析し過程ごとに適切な対応を行うためのセオリーを示す「寄付者ジャーニー」という考え方を紹介したこと。また、設立したばかりの団体や小規模団体が取り組みやすい物品寄付、街頭募金、募金箱などの解説を加え、寄付集めのルールについても取り上げました。 現代社会が抱えるさまざまな課題を「民間の力で解決していこう！」と奮闘する人たちのために、活動資金を調達するためのノウハウをはじめ、経験豊かな著者がこれまで学んできたことをあますことなく提供します。 コロナ禍の中でも、思いやりと助け合いの精神をもって生活困窮者や高齢者、障がい者など社会的弱者への支援活動を続けた民間の非営利団体は、多くの人に笑顔と勇気と希望をもたらし続けました。この改訂新版が、社会を支える善意の資金循環の一助となることを願っています。

【チームの増加により発生するコミュニケーションコスト。その爆発的増大にいかに立ち向かうか】 スクラムは、今や数多くの現場で活用されています。しかし、スクラムは少人数での開発を想定しており、大規模開発で実践する際にさまざまな問題が発生します。そこで、大規模開発でスクラムを行うための手法がいくつか提唱されています。本書はその中の一つであるScrum@Scaleを解説する書籍です。Scrum@Scaleは、スクラム提唱者の一人であるJeff Sutherland博士によって作られました。 本書は、筆者が所属しているチームにScrum@Scaleを実際に導入した知見をもとにしています。Scrum@Scaleをどのように日々の開発に取り入れるのか、導入事例を交えながら具体的に解説します。 ■こんな方におすすめ ・規模の大きな組織にスクラムを取り入れたいと考えているマネージャーや経営者 ・ソフトウェア開発の組織設計に関わるマネージャーや経営者 ・大規模スクラムの実践例を知りたいスクラム実践者 ■目次 ●第1章：スクラムのスケーリングと大規模の難しさ 　　スクラムをスケールするとはどういうことか 　　さまざまなスケーリングスクラムのやり方 　　大規模スクラムの導入と組織文化 　　まとめ ●第2章：スクラムのおさらい 　　スクラムとは 　　スクラムにおける3つの作成物 　　スクラムチーム 　　スクラムにおける5つのイベント 　　まとめ ●第3章：とあるチームのScrum@Scaleでの1スプリント 　　チームの紹介 　　とあるチームのデイリースクラム 　　さまざまなデイリースクラム 　　プロダクトオーナーの活動 　　まとめ ●第4章：スクラムマスターサイクルとプロダクトオーナーサイクル 　　Scrum@Scaleの特徴 　　スクラムマスターサイクル 　　プロダクトオーナーサイクル 　　まとめ ●第5章：Scrum@Scaleを形成する12のコンポーネント 　　習熟度を確認するために12のコンポーネントを使う 　　最初に行うコンポーネント 　　スクラムマスターサイクルのコンポーネント 　　プロダクトオーナーサイクルのコンポーネント 　　共通のコンポーネント 　　まとめ ●第6章：現場へどのように導入していくか 　　ステップ0：機能しているスクラムチームを作る 　　ステップ1：SoSを立ち上げる 　　ステップ2：メタスクラムを立ち上げる 　　ステップ3：改善サイクルを回す 　　まとめ ●第7章：Scrum@Scaleで運用される現場 ──チャットサービスの開発現場の場合 　　なぜScrum@Scaleを選択したのか 　　Scrum@Scaleの組織構造とイベントの運用 　　Scrum@Scaleのイベント 　　組織構造の変遷 　　12のコンポーネントの自己採点と変革バックログ 　　まとめ ■著者プロフィール 粕谷大輔(かすやだいすけ):Chatwork株式会社 エンジニアリングマネージャー。SIer、ソーシャルゲーム開発でのエンジニア業務、サーバー監視ツール開発のディレクターを経て、2021年より現職。Scrum@Scaleを実践しながら開発組織の整備、会社全体のアジャイル化を推進している。

1990年代以降、欧米を中心に急成長する有機食品市場。その動向と調査手法を踏まえつつ、日本における有機食品の市場規模を推計。サプライチェーンや輸出の実態を定量的に分析するとともに、認証表示制度によらない有機食品の流通の意義と課題についてもおさえる。

ESG先進企業トップ約70人が語る 成長戦略としてのESG アサヒグループホールディングス、花王、 住友化学、パソナグループをはじめとする ESG先進企業のトップを徹底取材 SDGs、脱炭素、人的資本経営、ガバナンス強化・・・ 世の中の役に立つ企業のESG戦略、 ビジネス立案に使えるヒント・最新事例が満載 あの企業は、あの経営者は、持続的な社会を築き、成長を続けるために、どのように環境・社会・ガバナンス（ESG）経営を考え、実践しているのか。 ESGを実践しない企業の成長はないと言われる時代、ESGを推進する企業の経営者や経営企画、ESG推進の担当者をはじめ、すべてのビジネスパーソン必読の一冊です。 【この本の読み方・使い方】 ●ESG戦略の立案に活用 ●SDGsビジネスのアイデア探しに ●就職活動の企業研究に ●広報・IR戦略の参考に

「うん、確かにスティーブ（・ジョブズ）はイカれてる。でも最後は正義が勝つんだ」ーーアップル社でｉＰｏｄとｉＰｈｏｎｅの開発チームを率いた伝説のエンジニアが明かす、最高のチームを築き上げ、画期的なイノベーションを起こすための極意。解説／楠木建

ビジネスに欠かせない、自然・生物多様性を守り増やす 「ネイチャーポジティブ」経営の世界動向をイチから解説 本書では、自然の保全と経営の両立でESG投資を呼び込む事例やTNFDを紹介しています。 アップルからネスレ、花王、丸紅、BNPパリバなど世界の企業・投資家の事例が満載。 新入社員から経営者まで、自然資本・生物多様性・TNFDを手ほどきしたネイチャーポジティブ本の決定版です。 ≪目次≫ ■第１部：ネイチャーポジティブ最前線 　なぜ今、ネイチャーポジティブか/ネイチャーポジティブが分かる11のＱ&Ａ ■第２部：キーパーソンの声を聞く 　TNFD共同議長　デビッド・クレイグ氏、経団連自然保護協議会会長 　西澤敬二氏、国連グローバル・コンパクト副議長　ポール・ポールマン氏 　ほか ■第３部：先進企業のネイチャーポジティブ経営を知る 　サプライチェーンのリスク管理、大規模植林や30by30、IoT活用 　明治、キリン、NEC、ブリヂストン、アップル、ケリング、ネスレ ほか ■第４部：持続可能な調達の現場を知る 　イオン、マクドナルド、日清食品、日本水産、パナソニック ほか ■第５部：金融機関の自然への投融資を知る 　BNPパリバ、ロべコ、MS&AD、みずほグループ、第一生命、アセットマネ 　ジメントOne、りそなアセットマネジメント、CDP、WBA ほか ■第６部：TNFDや評価ツール、規制を知る 　TNFD試作版、ENCORE、自然SBTs、EUタクソノミー ほか ■第７部：法律や戦略、用語を知る 　生物多様性国家戦略、民間参画ガイドライン、みどりの食料システム戦略 　ほか

【内容紹介】 　近年、企業においては人材の採用や育成、退職、あるいは組織状況の改善に至るまで、企業ではたらく「人々」に関する様々な問題を解決するために、「データ」を活用しようという意欲や活動が活発化している。このような取り組みは「ピープルアナリティクス」と呼ばれるが、本書はそれを推進するための方法論を具体化した”これまでとは異なる”推進の考え方やノウハウを凝縮した実践の書である。 　 　人材と組織は、人間の人生や思惑が複雑に絡み合う、多様で変化に富む、それでいて重厚で深甚な存在でもある。その諸問題を数値として表現されるデータ「だけ」で全てどうにかしようというのもなかなか難しい。 　本書では数値で表現されるデータ以外のデータも活用できることを目指して、既存のアプローチを補強する形で数値以外のデータの活用についても整理を行い、ピープルアナリティクスをより「実践的」に「役立つ」方法論に仕立て上げたいと考え、二つの思いを込めた。 　一つは、「活用できるものは何でも活用したい」という思いである。人材と組織は複雑で、絶えず変化する。そして、相手は人間であるために、慎重かつ丁寧な判断が求められる。そうした中で、職場の問題の解決を急ぐのであれば、数値のデータの活用だけに留まらず、使える情報は全て活用した方が良いという考え方である。 　もう一つ、「誰でもできる取り組みでありたい」という思いもある。ピープルアナリティクスは、これまで人事部門が取り組むべきものとして、論じられることが多かった。人材と組織のデータは人事部門に集まってきやすく、その成長や変化に責任を持っているからこそであろう。一方で、人材と組織により良い変化を望む人は人事部門だけではない。組織のリーダーや一人の社員であっても、その変化を願ってやまない人々は大勢想定される。そうした人々でも取り組める可能性を切り開くことも、重要だと考えている。ピープルアナリティクスは、人事部門だけの特権ではなく、人材と組織について深く理解し、少しでもよくしたいと考えている全ての人にとって大事な方法論になる可能性もある。 　本書の各章をご覧いただきながら、「こんなデータ収集や分析の方法もあるのか」「これは実務できるかも、やってみたい」との思いを手始めに、実践に向けた行動に移してみていただけたら幸いだ。 【目次】 はじめに 第1章　ピープルアナリティクスの定義 　　　1-1：ピープルアナリティクスの定義 　　　1-2：分析の四段階 　　　1-3: 苦悩や困難 　　　1-4：理解と実装 　　　1-5：「理解」のための質的アプローチ 　　　1-6：ピープルアナリティクスの再定義 　　　コラム：「実装」の内実と推進上のポイント 第2章　データ収集の考え方 　　　2-1：量的データの特徴 　　　2-2：「サーベイ」の重要性 　　　2-3：質的データの特徴 　　　2-4：収集方法の使い分けの観点 　　　2-5：出発点となるよい「問い」の立て方 　　　2-6：データ収集を通じて「寄り添う」 　　　コラム：ピープルアナリティクスは「部外者」か？ 第3章　量的アプローチ 　　　3-1：サーベイの実践 　　　3-2：既存尺度の探し方 　　　3-3：量的なデータ分析の手法 　　　コラム：ピープルアナリティクスで利用するその他の分析手法 第4章　質的アプローチ 　　　4-1：質的アプローチのメリット・デメリット 　　　4-2：聴く：インタビューの概要 　　　4-3：観る：観察調査の概要 　　　4-4：質的データの分析 　　　コラム：人材と組織に関するデータ利活用の原則、管理 第5章　ピープルアナリティクスの実践例 　　　5-1：事例1）採用基準の見直し 　　　5-2：事例2）社員の離職防止 　　　5-3：事例3）研修の効果測定 　　　5-4：事例4）エンゲイジメント向上 　　　コラム：ピープルアナリティクスの「権力性」 第6章　ピープルアナリティクスの組織化 　　　6-1：なぜ組織的な推進が必要なのか 　　　6-2：組織化のための論点 　　　6-3：組織の成長のために 　　　6-4：「役立つ」ことの両義性 　　　コラム：「科学的人事」の再解釈 おわりに [付録1]様々なサーベイの回答方法 [付録2]人事データ利活用原則

◆わが国では近代企業が誕生した明治時代には早くも社史が刊行され、これまでにおそらく7000社以上が社史を出す、世界でも珍しい社史大国。一方で多くの人は社史に触れる機会はほとんどなく、長いあいだ関心を持たれることもなかった。かつては著者自身もそうであったが、経団連のライブラリアンとして社史の研究に取り組み始め、実際に社史を読んでみると、経済小説顔負けの面白さがあったという。社史には創業時からの実際にあった出来事や状況について、具体的かつ子細に記録されていたからだ。 ◆本書で取り上げる会社の多くは、時代の大きなうねりの中で幾多の試練を乗り越え、創業から100年を超えてなお繁栄を続けているものばかり。どの会社も経営トップに共通するのは、「着眼点や観察眼」「時代を見る目の確かさ」「先見性と明確な目的意識」「自助自立の精神」「絶えざる創意工夫、チャレンジ精神」である。そして、事業を始めた動機はたんに「儲かるから」ではなく、国や人々を物心両面で豊かにしたいという社会に対する使命感と志の高さであった。また、時代や経営者がかわっても創業者の哲学・経営理念を長く引き継いでいること、苦境に立たされても常に前を向き、信念と工夫で危機を切り抜けている点も共通している。これらが記された社史は、先人起業家たちの足跡を記録した、まさに生きた「経営の教科書」である。 ◆本書では社史研究家として1万冊の社史に目を通してきた著者が、長寿企業61社の歴史を振り返り、その強さの源泉、DNA（夢、希望）を浮き彫りにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 令和6年3月31日まで、特例承継計画提出期限迫る!! 最新の様式と記入例により、具体的な手順と内容を示し 申請手続きを効率的に行えるよう解説!! 現在、国内の中小企業数は減少傾向にあり、そして経営者の平均年齢は上昇が続いており、経営者の高齢化と後継者の確保が重要な問題となってきています。 中小企業を守るため国が主導して、事業承継に関する様々な取り組みを行ってきています。平成20 年に経営承継円滑法が成立し、翌21 年には事業承継税制が創設されました。その後、数次にわたる改正を経て、平成30（2018）年1月、画期的とされる大改正が行われました。これは、高額となりがちな非上場株式の贈与税・相続税額の全額を猶予できる期間限定の措置として、「特例措置」と呼ばれます。 本書は、経営承継円滑化法を概観するとともに、とりわけ改正された「事業承継税制の特例措置」について、実務上のポイントをまとめたものです。納税猶予の申請は、所轄税務署宛に行ないますが、その前段階となる都道府県庁宛の申請内容および申請手続きを中心に記述しています 私は、経営コンサルタントとして、中小企業の経営支援、とりわけ、事業承継に関する実践的なアドバイスを行ってきました。また、都道府県においては、事業承継税制に係る認定業務を担当し、これまで1,000 件を超える窓口相談案件をこなしています。そうした実務経験を活かし、実践的な内容としつつ、できるだけ多くの図表を取り入れ、紙面にも工夫を凝らしたつもりです。 本書が、事業承継について関心をお持ちの中小企業経営者ならびに後継者、そして経営者に指導・助言をおこなう立場にある認定経営革新等支援機関（税理士、公認会計士やその法人および事務所の職員はもとより、金融機関の法人担当者、商工会・商工会議所等の団体における経営指導員、そして事業承継において前捌きを担う中小企業診断士）の皆様方にご活用いただければ幸いです。 本書は、2022 年4 月1 日現在施行の法令等に基づいて執筆しています。今後の法令等の改定により記載内容に変更が生じる場合があります。

サステナビリティの時代、 経営における最大の課題は「ビジネスと人権」だ！ しかし、「人権に関する一般的な理解度の国際比較」ランキングで、 日本はなんと最下位だった！（Ipsos、2018年調査） 指導原則、ＩＬＯの中核条約、ＮＡＰ、人権ＤＤ…… 企業活動がグローバル化するなかで、人権との関わりも大きくなってきたことに伴い、企業の責任として「人権尊重の経営」を求める動きが加速している。 誰の権利を守るのか？ どういう権利をどのように守るのか？ 「ビジネスと人権」に関する企業の取り組みは、まだ発展途上であり、欧米の多国籍企業であっても、完璧に指導原則の要請事項を実践、体現できているところは存在しないといえる。そもそも、サプライチェーン上の人権リスクを完全にゼロにすることは不可能である。そのなかで、自社として「ビジネスと人権」の課題にどう向き合うことができるのかを真摯に考えられることこそが、これからの企業経営にとって重要であるといえる。 しかし現状では、ビジネスと人権に関する国際文書は記載が曖昧なものも多く、一読しただけではなかなかその内容を理解することは難しい。そこで本書は、人権概念そのものを理解したうえで「ビジネスと人権」に取り組んでいくことを念頭に、読者が具体的なイメージを持てるよう、筆者の専門領域である「人権×労働」の観点から、現場における事例等を数多く紹介。国内外の最新状況と共に、世界が突きつける課題を整理し、日本企業が絶対に押さえておくべき知識を網羅的に解説する。

働く女性と管理職3000人に独自調査 41の調査データから 健康経営の実現と女性活躍推進のヒントが見える これからの女性活躍のために本当に必要なこと－－それは、生理などの女性特有の健康課題への支援、フェムテック＆フェムケアです。 今まで、生理による不快な症状について語ることはタブー視され、女性自身は多くを語らず、男性や企業側は「女性個人の問題」と向き合ってきませんでした。しかし健康経営の実現や女性活躍推進のためには、働く女性への健康支援が不可欠であることが、日経BPが約3000人の働く女性と管理職を対象に行った最新調査により明らかになりました。 本書では、「生理による不快な症状は年間約60日に及ぶ」「不快な症状で仕事の効率が低下する人は75.4％」「男性管理職の3人に1人は女性の健康課題を理解していない」……等、41のデータを公開。女性が職場で抱えている生理の悩みと、仕事や生活への影響、求められている支援策、管理職と働く女性の間に存在するギャップなど、女性活躍を阻んでいる多くのハードルと解決策について明らかにします。さらに、女性の健康支援をいち早く導入している企業や、社会課題に挑むフェムテック企業のケーススタディも豊富に紹介。働く女性と企業、そしてこれからの社会が変わるためのヒントを提示する一冊です。

リクナビ事件、Yahoo!スコア事件、破産者マップ事件、AIチャットボットや顔認識技術――。 　深層学習などのAI技術の発展により、AIが社会の様々な場面で用いられるようになりました。同時に、AIの普及に伴って社会問題が生じ、AIを使った製品・サービスに対して、法律には違反しないものの、倫理的に問題があるとして、社会から厳しい批判がされるケースも増えています。 　これらの問題に対応するため、日本や諸外国の政府や民間団体は活発な議論を行い、AI倫理原則を定めています。 　本書ではこれらのAI倫理原則を体系化して、AIとデータに関する倫理（AI倫理）の基本的な考え方と実際の事例を整理します。実際の失敗事例を数多く検討することで、同じような失敗を避けることにもつながります。 　ソニー、日本マイクロソフト、メルカリ、富士通の担当者の方による取組みの紹介など、AIを使った製品・サービスを社会に提供する企業の方も必読です。

前進するか、揺り戻すか“構造"が組織の運命を決める 【序文 ピーター・センゲ(『学習する組織』著者 )より】 複雑なテーマを解き明かし、単純明快な原理で効果的なアクションに導くロバートの手際にはいつも驚かされる。しかし、ロバートの単純明快さはしばしば誤解されやすい。物事を矮小化する単純さではなく、物事を浮かび上がらせる非凡な単純化なのだ。つまらないアイデアを複雑にしてみせる安直なビジネス書やマネジメント手法が流行する昨今、幅広い生の現場体験に裏打ちされた深い洞察を見事なほどシンプルに提示してくれるものは滅多にない。 【目次】 序文 ピーター・センゲ 改訂版によせて プロローグ 第1部 前進への道 第1章 組織の構造 成功や失敗に至る道 第2章 緊張構造 緊張が成功の鍵 第3章 緊張構造チャートを描く 組織をデザインする鍵 第4章 テレスコーピング カウンターポイントを創り出す 第5章 チェックリスト チャートを精緻化する 第2部 揺り戻しの道 第6章 葛藤構造 なぜ組織が揺り戻すのか 第7章 問題解決にまつわる問題 第8章 華麗なる組織の葛藤構造 第9章 葛藤構造の扱い方 構造をリデザインする鍵 第3部 組織をデザインする 第10章 組織の目的 何が組織をひとつにするのか 第11章 ビジネス戦略 目的への最小抵抗経路 第12章 フレーム リアリティを見るベストな方法 第13章 真のビジョンを創り出す 第14章 共有緊張構造 第15章 偉大なる組織 緊張構造の上に築く 第16章 ニューリーン 第17章 リーダーシップの構造力学 他 【著者】 ロバート・フリッツ 組織コンサルタント、アーティスト。ロバート・フリッツ・インク社の創立者。ロバート・フリッツは、30年以上にわたる研究を通じて構造力学を発展させてきた。創り出すプロセスの領域から始まった取り組みは、やがて組織、ビジネス、マネジメントの領域へと広がった。ピーター・センゲらとともに、イノベーション・アソシエイツ社の共同創立者でもある。主な邦訳書には『自意識（アイデンティティ）と創り出す思考』、『Your Life as Art』 (ともにEvolving))がある。 田村洋一 組織コンサルタント、教育家。メタノイア・リミテッド代表。ピープルフォーカス・コンサルティング顧問。バージニア大学ビジネススクール経営学修士(MBA)。野村総合研究所、シティバンク、外資系経営戦略コンサルティング会社で、企業等のプロジェクト組織運営に携わる。現在は、企業人教育、人材育成、組織開発のためのエグゼクティブコーチング、マネジメントトレーニング、ファシリテーションなどの活動を行う組織コンサルタント。

各種生命保険や損害保険、会社役員賠償責任保険、確定拠出年金等を含め、法人が契約者・掛金の拠出者等である場合の生命保険契約・損害保険契約・年金をめぐる法人税法の取扱いについて簡潔に解説。令和元年にそれまで個別通達・文書回答でその取扱いが明らかにされていた長期平準定期保険等の第一分野保険やがん保険・医療保険等の第三分野保険についての法人税基本通達の改正及び改正会社法施行に伴う新たな取扱い等を踏まえて改訂。前版以降の経済産業省からの照会により、新たな会社役員賠償責任保険の取扱いが示されたこと、確定拠出年金制度の大幅な改正が行われたことなどを織込み改訂。

現在、米国を中心に世界では「イノベーションの経済学・経営学」に関する研究が盛んである。起業家はいかにしてどこから生まれるのか、なぜ起業家は特定の地域に集積するのか、科学技術はベンチャー企業の育成にいかにして役立つのか、といった実務に役立つ疑問について、さまざまな研究成果が生まれている。本書では、特に科学技術による新事業創造について多く扱うが、それは日本企業が、以前ほど科学技術を儲けに結びつけられなくなってきているという問題意識がある。 本書では、シリコンバレー型にとどまらない先端的なイノベーションや起業の研究について、32本の海外の学術論文（定量論文）を具体的に読み解きながら、そのエッセンスを紹介していく。ビジネスの現場では、アカデミックな知見とエビデンスを実務にどう役立てるのかという「科学的思考法」がますます重視されてきている。論文の探し方から情報の読み解き方までを学ぶ一冊としても有用である。

「技術があれば、仕事がくる」はもはや通用しない！ 戦略を考えても仕方がない？ ”横並び”だった業界に求められる変化と”勝ち筋”の考え方 「業界OS」のアップデートが求められる関係者待望の「経営戦略」の教科書 本書では、これまで業界・企業のあり方を左右してきた「業界OS」の議論が、 企業価値最大化に向けたアップデートの出発点となるように努めています。 【主要目次】 第１章　建設インフラ・建材業界の概観 　ゼネコンの歴史と変遷 　建設業界の構造 　国内建設市場の成長性 　国内と海外の違い 　新たな技術 第２章 建設インフラ・建材業界の最新トピック 　デジタルテクノロジー 　SDGｓ、素材循環 　ゼネコンの機能化(ソリューション提供への進出) 　ストック・リニューアル 第３章　ゼネコンの抱える課題 　よく耳にする「課題」 　土木・建築の特徴 　真の課題＝わが国建設業界の「業界ＯＳ」 　業界OSの副作用による「二重苦」 　もう１つの論点：建設業界は本当に特殊なのか？ 第４章　日本のゼネコンの戦略オプション 　国内市場における戦略オプション 　土木の戦略オプション 　建築の戦略オプション 　新規事業開発の戦略オプション 第５章　ゼネコンに対する処方箋 　物流施設における事業戦略 　フロントローディング 　標準化 　施工計画書作成の刷新 　技術の棚卸 　品質問題対応 　古くなった「業界OS」の先へ コラム　ゼネコンの文化・風土　①建設業界は特殊な業界 コラム　ゼネコンの文化・風土　②全能型リーダーが部下を従える コラム　ゼネコンの文化・風土　③マネジメントの自前主義 コラム　製造業を知る　①建設業界人の製造業のイメージ コラム　製造業を知る　②製造業事例から建設業界の設計レベルを知る コラム　製造業を知る　③製造業の情報システム投資失敗事例を活用 コラム　土木現場訪問記

ジョブ型人事制度導入の機運が盛り上がった２０２１年初頭、職能型人事制度が浸透している日本企業にはなじまないとの批判が出ました。しかし、「一人ひとりの職務を明確にする」ことでモチベーションとパフォーマンスが上がることへの理解がそこには欠けていたのです。 本書ではその功罪を検証し、日本版ジョブ型の成功に必要な「雇用」「人材マネジメント」「制度設計」などが視覚的に理解できるように図版を多用し、人事の実務者が手引書として使えるよう、サンプル書式も入れて解説する、人事必携の１冊です。 【目次】 第１部　ジョブ型雇用と日本に適した制度のあり方 第１章　ジョブ型雇用とメンバーシップ雇用 　日本企業で「ジョブ型」が求められる理由 　ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用 　任命権と雇用の保全性 　「ジョブ型雇用」への急転換は難しい日本 第２章 ハイブリッド型雇用と人材マネジメント 　日本企業が目指したいジョブ型人材マネジメント 　日本版ジョブ型のかたち 　日本版ジョブ型の特徴：雇用の保全性と任命権 　日本版ジョブ型におけるキャリアのかたち 第２部　日本版ジョブ型人事制度の構築と運用 第３章　ジョブ型人事制度の構築 　ジョブ型人事制度の全体像 　職務の明確化（職務記述書） 　職務等級と職務評価 　「昇格・降格」のあり方 　役職定年の是非 　ジョブ型人事制度における評価制度 　ジョブ型人事制度における報酬制度 第４章　日本版ジョブ型の人材マネジメント 　日本版ジョブ型人材マネジメントとは 　採用 　配置・アサイメント 　人材育成 　代謝 第５章　２社のケーススタディ 　Case1 組織体質強化策としての制度導入［住友ゴム工業］ 　Case2 自社にフィットする人事制度の追求［川崎重工業］

令和3年度税制改正では、中小企業投資促進税制及び中小企業経営強化税制の適用期限が2年延長されるとともに、商業・サービス業・農林水産業活性化税制については、対象業種を中小企業投資促進税制に統合のうえ廃止された。また、中小企業経営強化税制では令和2年にコロナ緊急対策として、テレワーク等に資する「デジタル化設備(C類型)」が、3年度改正では「経営資源集約化に資する設備(D類型)が対象資産に追加されている。多くの中小企業者に利用されている中小企業投資促進税制及び中小企業経営強化税制は、それぞれ一定の要件が求められており、適用に当たっては法人を取り巻く環境に応じた選択と検討が求められる。本書は、この中小企業の設備取得を支援する2税制を適用するための手引書として、実務的な取扱いについて解説する。