お金を貸す側、借りる側、双方の立場を熟知した著者による「資金調達法」伝授シリーズの続弾。 今回は、銀行員から発せられるコトバに焦点をしぼっています。 人はだれでも、相手が「軽い気持ち」で言ったことを「重く受け止めて」しまうもの。まして会社の大事なお金を融通してくれる銀行の人のコトバなら、なおさらのこと。 「言われっぱなし」や「果報は寝て待て」の一方通行では絶対ダメ！ 長いおつきあいにはなりません。 銀行員のコトバの裏側にあるホンネを知って、能動的に動き、互いに《Win-Winの関係》を築く。そのための実践マニュアルとして役立つ一冊。 じつは「社長だけでなく、銀行員にも読んでほしい本」（著者）。

【統計学はこんな場面で役に立つ】 経営戦略、顧客分析、マーケティングといったビジネス上の課題においては、たくさんの数値（データ）を扱う場面が必ず現れます。そんなときに必要となるのが「統計学」の知識です。 たとえば、過去のデータを根拠にして以下の問いに答えるには、どのような分析が有効でしょうか？ ●広告費を増やすと、売上はどれだけ増えると期待できるか？　広告費を増やすのと営業部員を増やすのでは、どちらが効果的か？ ●SNSによる情報発信の前後で売り上げは変化したか？ ●工場の機械が不調をきたしているか？（製品のばらつきの範囲は誤差の範囲と言えるだろうか？） 本書では、こうしたトピックを例題として扱いながら、統計学の知識・手法を解説していきます。じつはむずかしい数式を覚えたりする必要はありません！　感覚的な理解を目指しながら、ていねいに説明しました。「数学は苦手で……」「自分、文系ですから」と、統計を避けがちな方にこそ読んでいただきたいです。 【学生にも社会人にも】 経営学や商学を専攻する大学生が「統計学」に入門するためテキストとして、また、社会人の独習書としてオススメです！ 【本書の特徴】 数学的に厳密な理解を深めることよりも、手を動かすことを主眼においた内容です。まず簡単な例題を示し、その解説を掘り下げていくことで、確率・統計の知識や考え方を身につけられる構成となっています。理解の定着を図るため、例題を発展させた練習問題を多数用意し、解説・解答も掲載しました。また、手計算が難しい例題・練習問題については、表計算ソフト（エクセル）による解法を解説し、便利な関数を紹介しています。 【おもな内容】 　第0章　はじめに 第I部　データの全体像をつかむ 　第1章　データの可視化 　第2章　度数分布表・ヒストグラム 　第3章　代表値・分散 　第4章　散布図・相関係数 　第5章　単回帰分析 　第6章　重回帰分析 第II部　観測されたデータの起こりやすさを測る 　第7章　確率の定義と場合の数 　第8章　事象の関係と確率の計算 　第9章　条件付き確率とベイズの定理 第III部　観測されたデータの背景を知る 　第10章 確率変数、確率分布、期待値 　第11章 代表的な離散分布：二項分布 　第12章 代表的な連続分布1：正規分布 　第13章 代表的な連続分布2：カイ2乗分布とt分布 第IV部　データの背後にある確率分布を推測する 　第14章 標本調査と標本からの推定 　第15章 区間推定 　第16章 仮説検定

投資家と企業のどのような対話が企業価値を高めるのか。どのような尺度で成果を計るのか。ESGにどう取り組むか。具体例を元に解説する。 本書の問題意識は２つある。第１に、投資家は投資先企業に対し開示を求めるばかりで、自分たちの考えを投資先企業やお客様などインベスト・チェーンのステークホルダーへ十分に伝えていないのではないかということである。第２に、「対話」において試行錯誤している内容を具体的に公開することで価値創造につながる「対話」とは何かという議論を喚起できるのではないかということである。 本書では、カルビー、ナブテスコ、名古屋鉄道など企業名を明記し、具体的なやり取りを公表することで臨場感を感じてもらえるように「対話」を開示。かたちだけの「対話」に終わらず、新たな意味が生まれ、価値が創造される道を探る。

勝ち組だけが知っている活用法を解明！　価値を創り出し、収益を獲得し、成長するためには、カネ、ヒト、モノだけでは不充分。企業の内部そして外部に存在する情報が不可欠です。とはいえ、情報はそのままでは価値を生み出しません。価値を生み出すためには、必要な情報を企業が受信出来る状況や、必要な情報が価値創造に関わる人々に共有される状況をつくりださなければなりません。いわば、「情報の流れをつくりだす」ことが必要になるのです。 　では、インターネットの発展に伴う情報量の増加と、情報の受信・発信の機会の増加は、企業にどのような変化を促しているのでしょうか。いや、受動的にではなく、成長する企業ならばそうした外部環境の変化に対して、何らかの行動を能動的にとっているに違いありません。それらを企業経営の観点から明らかにしようとするのが、本書の目的です。 【情報資源活用のために理解すべきポイント】 ・企業を取り巻く情報の流れについて、その全体像 ・情報の流れを促進し、情報を活用するための企業の取り組み ・企業成長のための情報活用の仕組み ・情報の流れとその活用を阻害する要因 ・情報の流れを活用するために、企業が取り組むべきこと

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は世界30の主要な国や地域におけるECの現状と将来展望について、最新データを集約・整理したものです。 これから海外市場への参入、もしくは越境ECのスタートを検討している企業に向けて、世界30の国と地域の市場データなどを収集、各国・地域のEC市場について定量データとしていまとめています。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。海外進出、越境ECに必要なデータをまとめました。 2020年のグローバルB2CEC市場は前年対比103%の3兆7,485億ドル。新型コロナの世界的な感染拡大を背景に、2019年の2桁成長から一転、わずかな成長にとどまりました。 ただ、いち早く回復の兆しが見られる地域では、ポストコロナを見据えた取り組みや消費行動が始まっています。2020年のグローバルB2CEC市場は鈍化したものの、今後は年平均9.6%の成長率で拡大し、2030年には9兆3,860億ドル規模に到達すると推計されます。 少子高齢化、労働人口の減少、消費力の減退などによって、小売市場の規模縮小などが懸念されている日本の小売市場。そんな状況下、事業の継続、新たな収益源の確保のために海外マーケットへの進出に目を向ける企業が増えています。本書はグローバルEC市場への理解を深め、ECストラテジー構築の一助となるはずです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

新型コロナウイルス感染症による経済危機により、新たにポストコロナ時代の中小企業の経営改善・事業再構築支援の担い手として、国から再び大きな期待が寄せられています。 本書は、会計事務所が行う認定支援機関業務を体系的に整理し認定支援機関制度を基礎から学べるとともに、実際に学び、実践したＴＫＣ全国会会員のエッセンスが凝縮されています。 これから認定経営革新等支援機関として地域のさまざまなライフステージにある中小企業に対してきめ細やかな支援を実践するために、事務所体制構築の手引としてお役立てください。 本書は2019年7月26日発行の同書の改訂版です。（補助金等の国の支援策の情報を更新したほか、認定支援機関の手続き等が電子化等を盛り込んでいます。）

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

経済安全保障は経営をこう変える！　米中のみならず同盟各国も経済安全保障の規制を強化している。円滑にビジネスを進めていくためには、経済安全保障に対応した経営体制の構築が必要だ。本書は、経済安全保障に日本企業がどのように対応すべきかを、経営戦略、研究開発、組織風土文化、経営管理、財務管理、リスクマネジメント、ガバナンス、人事管理、サプライチェーン、情報システムという機能ごとに解説する初めての書。 　米国政府は、AIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討しています。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。政府は、企業に経済安全保障担当者設置を要望しています。 　米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、経済安全保障規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。この数年で日本企業が経営リスクとして位置づけなければならない案件が急増しているにもかかわらず、多くの人はまだ気がついていません。戦後70年以上にわたって軍事、安全保障から目を背けてきた経済界が、意識改革を迫られているのです。 　本書は、『エコノミック・ステイトクラフト　経済安全保障の戦い』（2020年刊）で、米国の安全保障規制を総合的に解説した著者による、新しい経営リスクの解説書。

●不確実性が極めて高まっている今日、過去のデータ、市場調査、勘などに頼っていてはイノベーションを生み出すことはできない。ライブの環境（実際にビジネスが行われている現場）で、顧客などを巻き込んだリアルタイムのビジネス実験（ＡＢテストなど）をすばやく繰り返し、学習することでイノベーションを生み出す確率を高められる。 ●デジタルツールの登場でビジネス実験を手軽にすばやく行うことができるようになった。オンライン／オフライン、Ｂ２Ｂ／Ｂ２Ｃを問わず活用事例が急増している。本書では、アマゾン、ブッキングドットコム、グーグル、マイクロソフトなどのデジタル企業のみならず、ams AG（半導体製造）、バンクオブアメリカ、レゴ、３Ｍなどの「非デジタルネイティブ」企業が、ビジネス実験をいかに活用しているか説明。ビジネス実験に基づく科学的な意思決定を行う、「実験文化」構築の方法論を提示する。 ●著者は、マッキンゼーを経て、現在ハーバード・ビジネス・スクール教授。

ESG投資の拡大やSDGsの普及を受け、企業のサステナビリティの取り組みがこれまでになく重要視されています。本書は、サステナビリティ戦略の策定から情報開示や社内教育の進め方まで、サステナビリティ部門の仕事を網羅的に紹介した初めての本格的な実践書です。著者は、サステナビリティで高い評価を得ている野村総合研究所のサステナビリティ推進室室長。なぜ同社が世界的なESGインデックスである「DJSI World」の構成銘柄に選ばれたのか、「CDP気候変動」で高い評価を獲得しているのか、具体的なエピソードを通して読み取れます。さらに、「ESGの基礎知識」や「ESG実務のための用語集」など初心者のための解説も掲載しています。

2021年は同一労働同一賃金の本格導入の年となります。しかし、法の求めに対応する受け身の改革では成功しません。それが現場の混乱の原因です。本書は、同一労働同一賃金が賃金のあり方に影響を及ぼす重要な賃金決定の原則であるということを踏まえたうえで、法の要請に目配りしつつも人事管理の観点から同一労働同一賃金を体系的に検討。同一労働同一賃金のもとで必要な人事管理を以下の3点から解説します。 （1）法律が求める同一労働同一賃金とは何かを整理。法律の内容に複雑で分かりにくい点が多いので、そのポイントを正しく解説 （2）同一労働同一賃金は、賃金を合理的に決めるうえでどのような意味があるのかを、人事管理の観点から検討（3）以上を踏まえて、企業のとるべき非正社員の人事管理とくに賃金管理の方向を明らかにする 　筆者は、『マネジメント・テキスト　人事管理入門』『日経文庫　人事管理入門』と体系テキストを執筆する一方で、『勝ち抜く賃金改革』『正社員消滅時代の人事改革』などで節目節目に実務家に寄り添う解説を行ってきました。企業の制度設計に協力してきた経験を踏まえ、同一労働同一賃金の導入によって混乱をきたす人事担当者、社労士、弁護士に解を示します。

●本書「はじめに」より 残念ながら、「ジョブ型」についての誤解が多いことを実感する。例えば、「ジョブ型は成果主義のことだ」「ジョブ型はリストラのためにおこなわれるものだ」といった誤解である。それは、日本において「ジョブ型」を体系的に学ぶための機会が圧倒的に不足していることによるからだ。 「ジョブ型」は確かに日本の人事慣行と相容れない部分のある難しい仕組みである。 しかし、日本以外のグローバルではほとんどが「ジョブ型」を採用しており、日本でも「ブーム」となって何度となく上陸するのは、「ジョブ型」の持つ普遍性ゆえであろう。 その普遍性とは「処遇は職務の価値によって与えられるものであり、年齢・性別・人種などによって変えられるべきものではない」ということである。 日本においては、「年功序列」がやり玉にあがることが多いが、「年齢が高い者が高い処遇を得るのではなく、職務価値が高い者が高い処遇を得る」ということを志向しているとも捉えられる。誤った理解に基づき、このような本質を見誤るのは望ましいことではない。 本書は、「ジョブ型」の持つ良い点も悪い点も含めて、体系的に整理し、まさにこれから導入する日本企業の「教科書」として役立つことを期待している。 【主な目次】 第１章　なぜジョブ型人事制度が求められるのか 　第3次ジョブ型人事制度の到来 　いま、ジョブ型制度が求められる背景 第２章　ジョブ型制度の普及拡大の実態 　普及が大きく進むジョブ型制度 　日本企業がジョブ型制度を導入する狙い 　非管理職へも広がりつつあるジョブ型制度 　全面的なジョブ型制度への移行増加 第３章　日本の労働慣行とのギャップ 　日本と海外の労働慣行の違い 　ジョブ型制度における異動の捉え方 　新卒一括採用、ゼネラリスト育成との兼ね合い 　日本企業にマッチするジョブ型制度の構築・運用ポイント 第4章　ジョブ型制度における等級制度 　ジョブ型制度の根幹をなす職務等級 　職務評価とは 　職務評価の実際のプロセス 　職務評価の留意点 　職務評価を踏まえた等級体系の構築 　職務記述書とは 　職務記述書を整備する意味合い 　職務記述書と職務評価の運用 第5章　ジョブ型制度における評価制度 　ジョブ型制度における評価制度の位置づけ 　職務に基づく業績評価（目標管理制度） 　業績評価を巡る昨今の論点 　職務遂行に求められる行動特性の評価（コンピテンシー評価） 　評価運用を上手く進めるための３つの要点 第6章　ジョブ型制度における報酬制度 　ジョブ型制度における報酬制度の位置づけ 　全社共通の報酬制度vs職種別の報酬制度 　報酬設計上の4つのポイント 　ジョブ型制度における昇降給 　手当の考え方 　賞与の考え方 第7章　導入コミュニケーション 　導入コミュニケーションの重要性 　全体と個別に対するコミュニケーションの使い分け 　実際のコミュニケーションの進め方 　社員への人事制度の開示レベル 第8章　ジョブ型制度における運用体制・プロセス 　ジョブ型制度の運用体制・プロセス上のポイント 　人事部の役割・機能の変化 　人事部のジョブ型制度ノウハウの蓄積・継承 　ジョブ型人事制度を支えるシステム 第9章　ジョブ型制度の導入事例 　［CASE1］管理職と報酬の適正化に対応した事例　大手通信業A社 　［CASE2］グローバル化に対応した事例　大手制御装置メーカーB社 　［CASE3］生産性向上に対応した事例　中堅精密機器メーカーC社 　［CASE4］ダイバーシティに対応した事例　大手消費財メーカーD社 第10章　ジョブ型制度の導入における課題 　ジョブ型制度の導入と運用を阻むもの 　日本企業に染み付いているメンバーシップ型雇用の発想 　運用主体である人事部門の改革

日産、JDI、日本郵政、関西電力、レオパレス、ネットワンなど最新29事件から、 経営陣、管理職、弁護士、会計士の「盲点」を解明。 誰が、何を、どうやって、チェックすれば、不正は防止できるのか？ 本書は企業不正の防止に取り組む人向けに、 ガバナンスとリスクマネジメントのチェックポイントを整理したものです。 第1部では企業不正の事例を分析し、不正防止のチェックポイントをまとめています。 不祥事の調査報告書を読み解き、問題の真因を探りました。 第2部では、事例ごとのチェックポイントを体系的に整理しています。 すべてのチェックポイントは最近の事例に紐づいたものなので、 実感を伴って自社をチェックできると思います。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 少子高齢化、労働人口の減少、消費力の減退などによって、小売市場の規模縮小などが懸念されている日本の小売市場。そんな状況下、事業の継続、新たな収益源の確保のために海外マーケットへの進出に目を向ける企業が増えています。 本書は、これから海外市場への参入、もしくは越境ECのスタートを検討している企業に向けて、世界30の国と地域の市場データなどを集めたもの。各国・地域のEC市場について定量データとしていまとめています。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。越境ECに必要なデータをまとめています。 市場データに加え、消費動向、法規制、決済、配送など、各マーケットに参入できるかどうかを判断できるようにという観点でデータを収集。市場の推移や変化も把握することができます。 巻頭特集では、爆発的な消費を生み出す「独身の日」などで知られる中国にフォーカス。トランスコスモスチャイナがレポートした「中国人が解説、中国市場でモバイル決済が急速に普及した理由」「アリババが進めるニューリテール戦略を支える『天猫旗艦店2.0アップグレード』と『データバンク』とは？」「アリババやJDなど中国のEC企業が注目！次の成長ビジネス『スマートホーム市場』の今とこれから」の3本を掲載しています。 日本を含めた主要な国・地域のECデータや各市場動向を理解、把握できる海外EC・越境ECを手がける事業者必見の一冊です。

NTTドコモ、ソフトバンク、サントリーなどの大手企業をはじめ、中小企業を含め200社の７割を３年連続で目標達成させてきた、驚異の仕組み！ 「予材管理」は、営業コンサルタントとして抜群の人気を誇っている著者による、これまで２万人が体現し、結果を出してきた、最強の経営マネジメント手法です。 著者はこの手法を用いて、予算計画すらなかった土建会社を再生させたり、新規開拓を一度もやったことのないIT企業を蘇らせたりしてきました。 そして、年間100回、延べ２万人を動員してきた講演やセミナーを通じて、大企業から個人事業主にいたるまで、「予材管理」は「最強の経営手法」として広まってきました。 本書では、次のようなポイントをはじめ、そのメソッドの詳細を初めて公開します。 ◎目標の２倍の「材料」を積むことで、「最低でも目標達成」を実現 ◎目標達成が「当たり前化」する【マインド】【スキル】【リーダーシップ＆マネジメント】 ◎「目標達成」と「残業ゼロ」を両立できる一挙両得の仕組みづくり ◎「予材管理５つの道具」で２倍の予材を積み上げて、行動目標を「見える化」する ◎「既存商品」と「既存市場」で予材を増やす「ターンオーバー戦略」 業種や規模を問わず、すべての企業で圧倒的な成果を上げることができます。 経営層はもちろん、現場の管理職、リーダー、目標を達成したいすべてのビジネスパーソンにおすすめの一冊！

中国や東南アジアなどの海外メーカーから部品を購入したり、試作や量産を委託したりする業務の機会が、日本の設計者にも増えてきています。同時に、現地との意思疎通がうまくいかず、不良品が発生するといったトラブルに遭遇するケースも増えているのではないでしょうか。著者はソニーで30年近くメカ設計の経験があり、駐在を含む7年間にわたって中国に関わり、設計や商品化の仕事を続けてきました。そんな著者の目から見ると、そうしたトラブルの原因の多くが「日本人設計者の理解不足」にあります。本書では、これまでは日本の優秀な町工場と一緒に「あうんの呼吸」で仕事をしてきた日本の設計者が、中国や他の国々で一目置かれる設計者になるための秘訣を伝えます。 　まず、第1章で「あうんの呼吸」で仕事をする日本人とこだわりなく仕事をする中国人の違いについて説明します。続いて、第2章では日本人設計者の問題点、第3章では日本人が知っておくべき中国人の品質感覚などを解き明かします。第4章から第6章にかけては、中国企業との関わり方や中国人との会話/会議/メールの方法について、具体的なノウハウを示しました。第7章と第8章では不良が発生する原因や見つけ方をお伝えし、そして第9章で部品メーカーの選び方、図面や見積書の作成方法、訪問の仕方など、トラブルを起こさないものづくりの進め方について徹底解説します。

世界MBAランキングで国内1位にランクインしている人気校、 名古屋商科大学ビジネススクールで行われているディスカッション授業を誌面で完全再現。 これから学ぼうとしているMBA入門者から経営者や起業家の実践ニーズにまで応える一冊。 ハーバード・ビジネス・スクール日本リサーチ・センター長 佐藤信雄氏推薦！ 「本書はMBA教育の核心である「参加者中心型」のケース討論を垣間見ることができる、類書にない内容である。 MBAに興味がある学生・ビジネスパーソン・教員にぜひ読んでもらいたい」 本書の内容のベースは、 ビジネススクールで行われている人気講義「Aligning Strategy and Sales」だ。 これを日本語に直訳すると「戦略と営業の調和」、 著者なりに意訳するなら「経営戦略とマーケティングのマリアージュ」である。 マリアージュとは、フランス語で結婚という意味だが、 ワインと料理の場合、お互いを高めあい、良さを引き出しあい、幸せな食事の時間を提供すること。 経営戦略といっても事業戦略、差別化戦略などさまざまなレイヤーがあり、 それぞれが「整合」「融合」「調和」されていないと、 「戦略」が実際にうまく機能せず、絵に描いた餅に終わることになる。 事業戦略とマーケティングをどう整合、融合させればよいのか。それが本書のテーマだ。 本書では経営戦略、事業戦略、マーケティング戦略の基本的な理論をおさらいしたうえで、 実際のMBAの授業の中で行われているディスカッション授業の一部を、実況中継の形で紙上に再現していく。 議論において題材とするのは、IBM、マクドナルド、LVMH、ユニ・チャームという4つのケース。 これらをもとに行われるディスカッションにより、 受講生とともに経営戦略とマーケティングの現実に迫り、 「自分ならどうするか」?と徹底的に考える訓練を展開していく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ３つの事業会社でＣＦＯとして「資本政策」と「経営計画」の策定に携わり、ＩＰＯに導いた実務者による解説書。実際の経験を踏まえているので、気になる疑問・留意点がわかる。

はっきり言います。どんな企業でも電気料金は安くなります。電力全面自由化を経て、正しく買えば安くなる時代が、既に到来しています。 誰も教えてくれなかった「電力の正しい買い方」を徹底ガイド この「正しく買えば」というのがポイントです。電力調達にはセオリーがあります。これを学び、実践すれば、電気料金は確実に下がります。ですが、残念なことに、正しい買い方を知らないどころが、電力契約の見直しに手を付けたことすらない企業がまだまだ多いのが実情です。 本書が提唱する正しい調達方法を実践すれば、電気料金をすぐに安くできるだけでなく、継続して適正な価格で買えるようになります。 また、電力調達に欠かせない新たな視点が、「SDGs」と「ESG」です。この2つのキーワードが企業経営を取り巻く環境を激変させています。本当の意味で「良い会社」が評価される時代に突入しました。 企業は気候変動対策に取り組むことを求められています。最初に取り組むべきは電力に再生可能エネルギーを取り入れることです。既にトップ企業は動き始めています。そこで本書は、再エネ電力の基礎から、正しい買い方まで、どこよりも詳しく中立に解説します。 本書は、どこにもない電力調達の実践的なガイドです。電力ビジネスのプロと、電力自由化の情報をどこよりも深く伝えてきた「日経エネルギーNext」が、惜しみなくノウハウをお教えします。コストが下がり、企業価値が高まる最強の電力調達を体感してください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 勤怠管理・人事評価やセキュリティ保護など、制度導入に伴う実務上の問題を解説。申請書・許可書・社内規定のサンプルも収録。2018年２月公表新ガイドライン対応。

SDGsに取り組まなければ・・・でも、どこから着手すればいい？ 経営にSDGsを組み込むとはどういこと？ 社会的課題を解決しながら成長するビジネスとは？ ビジネスの世界にも浸透しつつある国連の持続可能な開発目標（SDGs）。 だが、どう実践したらよいのか悩む担当者は多い。 「なんちゃってSDGs」に終わらせないために、 サステナブル経営の専門誌「日経ESG」が企業の本気の取り組みを紹介。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これまでのリーダーシップ理論とはまったく異なる理論が「シェアド・リーダーシップ」です。 マネージャーのような地位にいる人だけでなく，他のメンバー全員がリーダーシップを発揮できることを前提にした最新の理論です。 シェアド・リーダーシップがどのようなもので，なぜ有効なのか，職場をそのような状態にするために何が必要かなどをリーダーシップや組織行動論の最先端の理論や研究成果を取り入れつつ解説します。 仕事が行き詰まって落ち込んでいる人に対して，悩みを聞いてあげたり，他のメンバーの仕事がはかどるように，誰も見ていないところで職場の整理をしたりすることもリーダーシップです。これらの行動も職場の目標達成に貢献する影響力だからです。 本書は，特別な訓練を受けなくてもリーダーシップを発揮することが可能なシェアド・リーダーシップを豊富な事例とともにわかりやすく紹介します。 目次 イントロダクション 第１部　効果的なリーダーシップを発揮するために 第１章　リーダーシップ持論とは？ 第２章　なぜリーダーシップ持論が有効なのか？ 第３章　持論を鍛える 第４章　リーダーシップ理論の重要性 第２部　シェアド・リーダーシップについて 第５章　リーダーシップをシェアするという考え方 第６章　シェアド・リーダーシップの特徴 第７章　シェアド・リーダーシップの効果 第８章　シェアド・リーダーシップが効果的な場面 第９章　シェアド・リーダーシップに関する３つの誤解 第10章　日本企業とシェアド・リーダーシップ 第３部　職場をシェアド・リーダーシップにするために 第11章　分化と統合の実現 第12章　職場の分化促進 第13章　職場の統合促進 第14章　信頼の醸成 クロージング　リーダーシップの持論，再び

■働き方改革のキーテクノロジー ビッグデータとAIが人材マネジメントの世界を大きく変えようとしています。 その主役となるのが、社員の行動データを収集・分析して、生産性の高い人材と組織に成長させる技術であるピープルアナリティクスです。 この技術は既に欧米ではGAFAをはじめ多くの先進企業で導入され、成果を発揮しています。本書は、このテーマの第一人者たちが日本企業に向けて、実践法を解説します。 【目次】 第１章　ピープルアナリティクスとは何か 1-1 HRテクノロジーの進化とピープルアナリティクス 1-2 人事のデータ活用は5段階 1-3 人事データの定義 1-4 ピープルアナリティクスが人事部門にもたらす効果 1-5 日本企業における必要性、３つの理由 第２章　人事データを活用する視点 2-1 人事データ活用のための３つのポイント 2-2 動的データの活用 2-3 データの標準化・連結化 2-4 人事データの枠を超えるデータの活用 第３章　人事システムの再構築 3-1人事システムの構築に影響するトレンド 3-2 既存の人事システム構成が直面する課題 3-3 ピープルアナリティクスを実現する人事システム構成 3-4 データ品質管理の落とし穴 ［Column］ピープルアナリティクスにおける個人情報保護 第４章　分析テクニックとその活用法 4-1 人事データの分析 4-2 人事データの関係性分析 4-3 統計・機械学習手法の活用 ［Column］複雑な構造を考慮した分析例 4-4 テキストデータの分析手法 4-4 データ分析における基本的な手順 4-6 相関と因果の違い ［Column］エビデンスの強さ 4-7 簡単にできる分析の技法 4-8 分析者としての心得 第５章　データ分析の実務 5-1 ピープルアナリティクスの導入時に考えるべきこと 5-2 プロジェクト設計の実施手順 第６章　運用の組織 6-1 人材獲得・育成の考え方 6-2 必要なスキル 6-3 社内の意識改革 第７章　これからのピープルアナリティクス 7-1 ４つの視点から考える 7-2 将来に向けて今取り組むべきこと 事例編 【事例１】パナリット 　先進企業人事経験者が考える組織のグロースハック 【事例２】セプテーニ・ホールディングス 　データ活用は個人の成長のための一手段 【事例３】サイバーエージェント 　マーケティングスキルを人事に活かす 【事例４】パーソル ホールディングス 　データ活用と人事のスタンダードにするために 【事例５】日立製作所 　生産性向上のためのピープルアナリティクス 【事例６】ヒロテック 　タレントマネジメントシステムの導入・活用 【事例７】リコージャパン 　人事こそ実験しよう 【事例８】ＤeＮＡ 　３つのサーベイを活用した人事の実践 【事例９】サトーホールディングス 　独自文化「三行提報」を育成につなげる 資料編 人事データ利活用原則 人事データ利活用原則に関する考え方について

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＣＦＯのキャリアや報酬は？ＣＦＯになるためにはどのような知識やスキルが必要となるかをわかりやすく体系化。グリーなどの10名のＣＦＯが実際に歩んできた経歴を紹介。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ともに数字を扱い、意思決定に欠かせない「会計」と「財務」の知識を、経営者の目線で実践的に解説。両者の目的・対象・時制の違いを踏まえ、複眼的な経営判断に役立つ。

バブル崩壊とともに、日本的経営が行き詰ってから早30年。その間、日本企業の多くは、経営のOSを世界標準に切り替えようと努力してきました。 しかし、「グローバル・スタンダード」ということば自体、欧米に対して卑屈になりがちな日本人の和製英語にすぎません。日本企業に必要なのは、借り物のモデルに振り回されず、まずは自社の存在理由をしっかり見極めなおすことです。しかもそれがどこにでもありがちなもの、たとえば、「地球や社会にやさしく」などというものであっては、誰の心も動かされません。自社「ならでは」の志に根差し、多様な顧客や従業員の共感を勝ち得て初めて、その企業としての存在価値が研ぎ澄まされていくはずです。 外資系コンサルは、アメリカ流の経営理論やベストプラクティスを持ち込むというスタイルに走りがちです。また、ビジネススクールのケースやフレームワークも、アメリカのものが大半です。しかし、それを器用に学ぶだけでは、日本企業独自の優位性は築けません。 本書は、100の通説と真説という形で世の中に出回っている経営モデルの間違いを指摘し、それらをいかに正しく理解すべきかを解説します。 第I部では、ガバナンス、働き方改革、顧客指向など、最近の上滑りな経営論を取り上げます。いずれも、株主、従業員、顧客などに、「おもねる」経営にすぎません。これらの誤謬を指摘するとともに、正しい方向性を提示します。 第II部では、デジタル、グローバル、イノベーションなど、最新の経営モデルを取り上げます。ここでも、世の中に流布している通説のウソを暴き、より本質に迫る方法論を展開します。 第III部では、通説を超える最先端の経営論を紹介します。経済モデル、組織モデル、人財モデルなどといった経営のファンダメンタルズを取り上げ、21世紀にふさわしい新たな枠組みを提案します。 第IV部では、従来の日本型モデルとアメリカ型モデルを超える「第3の道」を提唱します。そこでは、志、和、共感などがキーワードとなります。このハイブリッド型経営モデルは、日本企業が自信を取り戻し、世界を力強くリードしていく礎となるでしょう。

管理会計は、将来の利益を生むための基本として、意思決定や投資の評価などのように、企業経営において欠かせない大事なナレッジです。予算管理、価格決定、受注可否判断、コストダウンなど、活用は多岐の分野で活用されますが、そのレベルの差がそのまま業績の差となって表れます。経理部など専門部門が担う「財務会計」とは異なり、技術部門、製造部門、生産管理、営業部門、情報部門、管理部門の第一線のマネジャーなどのすべての人が知っておくべきビジネス・ツールです。 本書は、「製品別採算管理」「事業ポートフォリオ管理」「投資案件管理」について、ケースをもとに企業の担当者に向けて実務的にまとめました。 【もくじ】 序章　管理会計とは何か 1．ケース：大手総合食品メーカーCEOの1日 2．経営ダッシュボード 3．将来の予測情報に基づく投資意思決定 4．管理会計とは何か？ 第1章　製品別採算管理 1．製造業における製品別P/L管理 2．採算管理における販管費の取扱いと多軸管理の考え方 3．社内取引と仕切り価格 4．多品種変量生産での標準原価設定 5．多品種変量生産での原価差異分析 6．多品種変量生産での原価低減 7．製造・調達リードタイムが長い製品の採算管理 8．需給変動が大きい場合の採算管理 9．製品別採算管理によるPB製品の受注可否判断 10．サービス別採算管理 第2章　連結製品別採算管理 1．連結原価計算と連結製品採算管理 第3章　資本コストを意識した事業業績管理 1．事業とは 2．資本コストを意識した事業業績管理の基礎 3．投下資本の時価と簿価―事業別に資本コスト率を設定するか― 第4章　管理会計の基礎 1．P/L・B/S・C/Fとは何を表現しているのか 2．経営管理のための検討ポイント 第5章　投資管理（前編） 1．投資管理の全体像 2．投資計画作成―CGU― 3．投資計画作成―キャッシュフロー計画― 4．投資計画作成―投資判断― 第6章　投資管理　後編 1．投資実行のモニタリング 2．投資計画作成―2期にわたる投資― 3．実行後フォロー 終 章 　P/L・B/S・C/Fとは何を表現しているのか 1．利益とは何を示しているのか 2．売上高とは何を示しているのか 3．営業キャッシュフローとは何を示しているか 4．フリーキャッシュフローとは何を示しているのか 5．B/S（貸借対照表）は何を表しているか

【内容紹介】 成長とイノベーション、そして継続。 ファミリービジネスは計り知れない可能性を秘めている。 長期的な計画でマネジメントされているファミリー企業は、非ファミリー企業に比べて業績において優れており、寿命が長いという研究もあるが、その閉鎖性、保守性、内紛や私物化、人材不足、事業承継の失敗など、特有の経営課題も抱えている。 本書ではそうした課題を解決していくための概念、手法、ケーススタディを紹介する。 【著者紹介】 ジャスティン・B・クレイグ Justin B. Craig, Ph.D 米国ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院の「ファミリー企業センター」の前センター長。同校ではファミリー・ビジネス担当教授。 また、彼の出身校であるオーストラリアのボンド大学の起業家担当教授として活動しているかたわら、日本を含む数カ国のファミリービジネス・オーナーへの直接のアドバイスも行っている。 ケン・ムーア Ken Moores, Ph.D ボンド大学(オーストラリア)ファミリービジネスセンター創設センター長。同大学名誉教授。 星野佳路 Yoshiharu Hoshino 星野リゾート代表取締役社長。 長野県軽井沢町で創業した温泉旅館の4代目の経営者。慶應義塾大学経済学部卒業。米国コーネル大学ホテル経営大学院修士課程修了。1991年に家業を継ぐ。 東方雅美 Masami Toho 翻訳者、ライター。 慶應義塾大学法学部卒業。米バブソン大学経営大学院修士課程修了(MBA)。日経BPやグロービスなどでの勤務を経て独立。 【目次抜粋】 解説 星野佳路 第I部 組織としてのファミリービジネス 第1章 マクダフ家の紹介 第2章 ファミリービジネスのアーキテクチャー 第3章 ファミリービジネスのガバナンス 第4章 ファミリービジネスと起業家精神 第5章 スチュアードシップとは 第II部 ファミリービジネスを率いるためのリーダーシップ 第6章 リーダーの役割 第7章 スチュアード〈受託責任者〉としての仕事 第8章 アーキテクト〈設計者〉としての仕事 第9章 ガバナー〈統治者〉としての仕事 第10章 アントレプレナー〈起業家〉としての仕事 第11章 自覚し、学び続ける 補遺 最後のケーススタディ

デザインマネジメントは、デザインを根幹に据えた経営手法のこと。本書では、デザインとの親和性が高いBtoC企業だけにとどまらず、伝統的なBtoB企業の改革、地域を巻き込んだ新規事業創出やブランディングにも適用した事例を紹介。VUCA（不安定性、不確実性、複雑性、不透明性）やSDGs（持続可能な開発目標）、Society 5.0といった現代を取り巻く課題やコンセプトとデザインの関係にも触れつつ、デザインの力によって企業や組織を変革していくための実践的な考え方や手法を伝える。 三井化学とのプロジェクト「MOLp（モル）」の事例で、BtoB企業がデザインを取り入れたことによる効果を説明する。さらに、半導体加工メーカーである塩山製作所がワイナリーに挑戦した事例で、デザインが地域づくりにも有効であることを説明する。 これまでデザインと無縁だった人がデザインを経営や事業にどう活用していけば良いのかについても、デザイナーである著者ならではの視点から指南する。デザイナーは「少しの切り替えで誰でもなれるもの」である。その切り替えに必要な考え方や見方を惜しみなく提供する。 巻末には、デザインマネジメントに共感する識者や、デザインマネジメントによる革新に挑む実践者との対談を収録した。様々な事例を見聞きする識者の視点や当事者の体験談は、これからデザインマネジメントに取り組もうとしている人たちにとって大きな助けになるだろう。

GAFAは栄えても、国は富まず―― イノベーションの本質、そして経済との関係を解き明かす。 イノベーションはいくつも起きているのに、国の経済成長につながらない。なぜなのか。果たして、イノベーションは本当に機能しているのか。元日経エレクトロニクス編集長、元東京大学大学院教授で技術ジャーナリストとして社会を見つめてきた著者が、シュムペーターの原義やイノベーションの場の変遷、インターネットや半導体などICTイノベーションの歴史をたどり、イノベーションの本質をひもときながら、国内の安易なイノベーション万能論に警鐘を鳴らす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。越境ECに必要なデータをまとめています。巻頭特集はトランスコスモスチャイナがレポートした「中国の最新買い物事情」。「中国ECを攻略するために重要なWeChatの“ミニプログラム”とは？」「中国で巻き起こるコーヒーチェーンのO2O競争」「アリババとJDを追う中国EC3位の新鋭“Pinduoduo”のビジネスモデルとは」の3本を掲載しています。

国税をはじめ地方税その他公租公課の徴収に関する一般法としての役割を持つ国税徴収法を体系的に理解するため、具体的な事例、判決・裁決を織り込み、多くの図表を用いてQ＆A形式で解説。 国税、地方税の徴収事務に従事する方々が、国税徴収法を学ぶ際の入門書として、また実務家の方が国税徴収法の内容を確認する際にも最適。前版（平成29年7月刊）以降の改正を織り込み改訂。

税理士は社会から「認定経営革新等支援機関として中小企業の経営をサポート」することが求められる時代に。本書は「経営計画策定支援」「税制活用支援」「補助金申請支援」「金融支援」といった、新時代の税理士に必須の認定支援機関業務を体系的に整理し、ＴＫＣ全国会の実践経験に基づき解説。 認定支援機関制度を基礎から学び、これから認定経営革新等支援機関として地域のさまざまなライフステージにある中小企業に対してきめ細やかな支援を実践するための手引書。

在留資格の基本から労務管理の実務まで、外国人雇用の手助けとなる1冊！

なぜネットフリックスは『ハウス・オブ・カード』で成功できたのか? 電子書籍はハードカバーや文庫本の発売よりどれだけ遅らせるべきか? ネット上の海賊行為で音楽や映画の質は落ちたのか? 豊富なエピソードと最先端の経済学で、デジタルディスラプションの影響と対策が分かる! 世界中で、アマゾンやネットフリックス、アップルを始めとした多くのプラットフォーマーが、極めて強い交渉力をテコにさまざまな秩序への「挑戦」を続けているが、出版業界や音楽業界、映画業界においては、特に大きな地殻変動をもたらしている。 本書は、これまでのコンテンツビジネスの業界秩序がどのように成り立ってきたのか、さらに商材としてのコンテンツについて経済学的な特徴から紐解き、プラットフォーマーがなぜこのように強い力を持てるのかを解説する。 さらに、セルフパブリッシングや海賊版サイトなど、テクノロジーが可能にしたコンテンツ表現や流通の影響も検討した上で、既成のビジネスプレイヤーたちがどのように新しい時代に対応していくべきかを提示する。 展開されるさまざまな議論も、計量経済学などの手法を用いエビデンスベースドで説得力がありつつ、興味深いエピソードや事例を豊富に紹介しながら進められ、読みやすい。 出版・映画・音楽業界など、デジタル技術の驚異的な進歩と、その活用の進展に伴い業界秩序の大幅な変動に直面する業界人が、日々の課題に対応し、将来を考えていく上で必読の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プロジェクトマネジメントの概念理解と実践事例！プロジェクトマネジメントに関する大学生向けの教科書である。現実のプロジェクトに関わったことのない初心者が、プロジェクトに関する基礎的な知識を理解することを目指している。文系・理系を問わず、すべての学生に理解してほしい基礎的な概念について述べた入門書。大学での半期15コマの授業を想定し15章で構成した。章末には演習課題を用意し、解答またはヒントも配した。改訂にあたり、旧版の14，15章を1つにまとめて14章とし、15章に実践事例を配置してより具体的に理解出来るよう工夫した。初学者にお薦めの書である。

「産業革命」と「経営革命」に同時に向き合う 本書はSDGsの解説本ではない。国際社会の共有ビジョンたるSDGsを楯にコンプライアンスを提唱する本でもない。類似のキーワードであるESG投資と絡めて資本市場での企業評価を高めるための情報開示の在り方を指南する本でもない。 社会価値創出が経済価値創出と同等に企業活動において重要な時代が、SDGs(Sustainable Development Goals/持続可能な開発目標)を旗頭にいよいよ幕開けしたいま、企業の経営目標の在り方、経営戦略・事業戦略の在り方、事業創造の在り方を根本から検証し、不確実性高まる2030年に向けて、経営者はどのように経営モデル自体のイノベーションを果たし、この大いなる変化を生き抜くべきか、問いかけることを企図した書である。

目的工学によって「賢い場」をデザインする 実践から生まれたイノベーションの手法 日本においてもようやく「デザイン思考」の普及や、企業によるオープンイノベーションのための場の開設が盛んになってきました。イノベーションを冠したシンポジウム、ワークショップなども活発化しています。 しかし、現段階においてはそこから期待通りにイノベーションが生まれるようになってきている状況とは言えません。むしろワークショップやイベントをセッション的におこなったり、そのための施設を作っても成果に結びつかないという声も聞かれるようになりました。 本書は、こうしたイノベーションを起こす「場の方法論」について包括的に著す日本初の試みとして企画された、イノベーションのためのレシピ本です。 紺野登氏の提唱する「よい目的が知識社会、知識経済を動かす」という考え方に立った「目的工学」を核に、イノベーションを起こすための「場」｛フューチャーセンター（FC）、イノベーションセンター（IC）、リビングラボ（LL）｝のデザイン方法、そうした場の活用方法・活用事例、ワークショップツールキット等、を紹介しています。また産官や地域社会との連携の仕組み、各企業の実践事例などもくわしく解説しています。 【主な内容】 ・「場の方法論」と「目的工学」の考え方 ・オープンイノベーション2.0について ・「賢い場=WISEPLACE」というコンセプト ・「知識創造」のプロセス（SECIモデル）と変革の方法論 ・「大目的」「中目的」「小目的」の立て方 ・プルーラルセクターによるイノベーション ・フューチャーセンター（FC)、イノベーションセンター（IC)リビングラボ（LL) ・マツダ、ソニーなどのプロジェクト事例 ・目的工学のためのステップづくり ・目的工学ワークショップのためのツール、フレームワーク ・目的工学ワークショップ実録・事例 ・大学・企業と地域社会の連携のケース ・目的工学ワークショップのデータの分析と視覚化の方法 ・ソーシャルイノベーションと目的工学のアカデミックな背景、他 ※本電子書籍は同名のオンデマンド出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

あなたは、ＦＴＡ（自由貿易協定）のこんな特徴を、知っていますか--。 ◆　ＦＴＡの“使い漏れ”を解消するだけで、営業利益率が20％改善 ◆　ＦＴＡを駆使すれば、外国でのＭ＆Ａ機会が増える ◆　各国GDPの10～15％を占める「政府調達」がビジネスチャンスに ◆　正しく活用できなければ、追徴課税400億円超の例も ＴＰＰ11や、日本ＥＵ・ＥＰＡ（経済連携協定）。 2019年には大規模ＦＴＡ（自由貿易協定）が相次ぎ発効される見通しです。 けれど、果たしてこれらの動きが、日本の企業にどんな影響を与えるのか、十分に理解している経営者やビジネスパーソンは少ないのではないでしょうか。 「ＦＴＡは何だかよく分からない」と放り投げてしまうのはもったいない！ 本書で指摘している通り、「関税３％は法人税30％に相当」します。 仮に、これまで輸出入でかかっていた関税がゼロになれば、それを活用するだけで、昨日と同じビジネスを続けているだけでも、ザクザクと利益を生み出すことができるのです。ほかにも、海外企業のM&Aがよりやりやすくなったり、各国GDPの10～15％を占める 「政府調達」に入札しやすくなったりするなど、FTAを活用することで、ビジネスチャンスはぐんと広がります。 同時に、FTAのルールをきちんと守れていなければ、税関当局の指摘を受けてしまい、サプライチェーンが止まるという甚大な被害を受けることもあるのです。 本書を読めば、あなたはもういてもたってもいられなくなるはずです。 日本初、企業が「稼ぐ」ためのFTA攻略本を、あなたの会社の経営にも役立ててください。

大学には学生の教育や社会経済貢献のための研究、財団には慈善事業のためになどの組織によって様々なミッションがある。そのミッションは長期的、恒久的に実現するものであり、そのためには財政的に支援する資産運用の長期的視点でなされなければならない。 現在の日本の大学は、18歳人口の縮小、大学間競争の激化、公的支援の縮小、経費上昇などの課題を抱えながら、大学教育の質的向上が求められる。 授業料、入学金の拡大が困難ななか、寄付基金を活用した資産運用が大学経営の大きな課題となってきた。 しかし比較すると、数百年の寄付の歴史に基づくエンダウメント・モデルによる資産運用を重ねてきた欧米大学の基金規模がハーバード大学、イェール大学では兆円規模にたっしているのに対して日本では最大規模の慶應義塾大学でも500億円。 欧米の大学では、「寄付募集⇒運用⇒支出の拡大再生産の仕組み」が大学の質的向上と国際的優位を作り出す源泉となっている。 課題解決のキーは、企業改革と同じく大学の運用ガバナンス改革にある。貯めるだけではなく、資産を運用し、ミッションを恒久的に実現するための強固な基盤を築きあげるためのエンダウメント・モデルに基づくベスト・プラクティスを示し、米国大学基金や日米年金基金の資産運用手法を学びながら、日本におけるミッション・ドリブン・インベストメントの提案をする。

実務経験豊富な執筆陣が、納税猶予制度の仕組みや活用法、成功する事業承継計画づくり、後継者育成まで、徹底解説！新税制を活用した中小企業の事業承継対策の道しるべ。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

自己・組織変革のバイブル『なぜ人と組織は変われないのか』著者最新刊! ほとんどのビジネスパーソンが取り組む、お金にならない「もう一つの仕事」とは――。 あなたは仕事のなかでこんな経験をしたことがありませんか? ・「自分をよく見せよう」「評価を下げたくない」と思うあまり、失敗や弱点を隠してしまう。 ・組織の問題を感じても、上下関係や肩書が気になって指摘できず、本質的な問題解決ができない。 30年以上にわたって「大人の発達と成長」を研究してきた著者は、このように弱さを隠してしまう「もう一つの仕事」が現代の組織に蔓延しており、それに膨大なエネルギーが費やされていると述べています。 それでは、このエネルギーをまったく逆の方向に転換させたらどうなるでしょうか? ・誰もが自分を取り繕う必要がなく、「本来の自分」で職場に来ることができる。 ・全員が全員の「弱点」「限界」を知っており、それを克服するための支援を惜しまない。 ・経営者から現場のアルバイトまで、率直なフィードバックを言い合える文化がある。 ・自分にとって本当に大切な課題に打ち込むことができ、それが会社としてのビジネスの課題に沿っている。 「こんな組織をつくるのはきわめて難しい」と感じるかもしれません。 しかし、世界的に成功している実在の企業がこのような組織文化を築いているのです。本書では、以下の3社が先進事例として取り上げられ、どれも業種や規模にかかわらず、上記のような組織文化を維持しつつ、大きな成功を収めています。 ブリッジウォーター:世界最大のヘッジファンド。長年驚異的な投資成績をあげ、リーマンショックを予期して危機を回避したことで話題になった。 デキュリオン:ハリウッドでトップクラスの人気を誇る映画館アークライト・シネマズグループを経営するほか、大手不動産開発などを手掛ける。 ネクスト・ジャンプ:Fortune1000企業の70%が利用する、従業員向けの割引特典つきECサイトを運営。また、自社の組織文化の構築ノウハウを伝える人材育成プログラムも行っている。 変化と複雑性が増す現代のビジネス環境だからこそ、組織のあり方が問われる 誰もが本来の自分になることができ、弱点を認め合えるというのは、単に「人に優しい組織」であることを意味しません。むしろ、弱点の克服を目指しているからこそ、忌憚のない、ときには厳しいフィードバックがなされることがあります。「痛み」を伴ってでも成長するという強い欲求が必要なのです。 そのようにして人々が成長するからこそ、組織として強くなり、結果としてビジネスの成功を収められる、と著者は主張します。 現代のビジネス環境は、不安定さ(Volatility)、不確実さ(Uncertainty)、複雑さ(Complexity)、曖昧さ(Ambiguity)が強まる「VUCAの時代」と言われています。そこで生じる問題は、これまでのやり方を改良することで解決できる「技術的な課題」ではなく、これまでのやり方を超越した方法で問題解決する「適応を要する課題」であることがほとんどです。 つまり、「うまくいっていた自分/やり方」を捨て、限界を克服してバージョンアップする組織こそが、現代のビジネス環境を勝ち抜いていけると著者は説きます。本書では、そのような「人と組織のバージョンアップ」を可能にする組織を「発達指向型組織(DDO= Deliberately Developmental Organization)」と定義し、DDOになるためにはどうすればいいのかの道筋が示されます。 「本来の自分」を取り戻し、成長の実感を得ながら生き生きと働ける職場で働きたい、またはそんな組織やチームをつくりたいビジネスパーソンへのヒントが詰まった一冊です。

会計・財務が苦手な取締役・経営幹部も含め、業績責任を果たすために必要なビジネス・アカウンティング能力を体系的かつ極めてわかりやすく解説。コーポレートガバナンス・コードへの対応力を強化する。 また銀行や投資家がどのように会社を評価するのかを知り、彼らのニーズに応えるために、経営者視点から財務諸表を活用し、戦略策定に役立てる方法を、ふんだんな事例や実際の財務諸表を用いて学ぶ。 公認会計士、経営コンサルタントして、数多くの企業・団体で指導してきた経験を持つ著者が、身近な事例から実際の経営を“診る”ところまでを具体的に、そして体系立てて伝える。 この本を読めば取締役・経営幹部に求められるビジネス・アカウンティング能力は格段に向上する。

19世紀を産業化の時代と呼ぶのなら、20世紀はまさにマネジメントの時代であったといえるだろう。 本書は、20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたのかを、深い洞察を交えながら振り返る。 偉大な経営思想家、実業家の人生や時代背景、そして彼らが創造した組織の輪郭を改めて見つめ直すことで、明日につながる何かが見えてくることだろう。 テイラー、フォード、メイヨーからポーター、ウェルチ、デルまで。20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたかを洞察を交えて振り返る。経営の100年史。

原材料の価格変動が予測できず、供給の不安定さに対応するコストが高まっている。その理由は、新興国経済が発展したことで、全世界的にエネルギーや原材料の需要が高まっているからだ。従来型の、資源を採取し、製品を生産し、活用し、廃棄する、という一方通行型のビジネスモデルを続けている企業は、競争力を失ってしまう。 <サーキュラー型・5つのビジネスモデル> 生産・消費型からサーキュラー型へビジネスモデルを転換・構築し、成功している企業を5つのモデルに分類。事例とともに紹介する。 1 サーキュラー型のサプライチェーン:再生可能な原材料を用いることにより、調達コストの削減や安定的な調達が可能になった。ソーラーパネルを店舗に設置したIKEA社ほか。 2 回収&リサイクル:廃棄を前提にしていた設備や製品を再利用することで、生産コストや廃棄コストを削減できる。「無駄ゼロ」施設を持つP&G社ほか。 3 製品寿命の延長:修理やアップグレード、再販売によって、使用可能な製品を活用する。エンジン部品を再製造するキャタピラー社ほか。 4 シェアリング・プラットフォーム 家庭にある製品の8割は、月に1度しか使われていない。消費者は、保有しているモノを貸すことで収入を得られるようになりつつある。廃車アプリを展開するUber(ウーバー)ほか。 5 サービスとしての製品 顧客は所有せず、利用に応じて料金を支払うビジネスモデル。走行距離に課金するミシュラン社ほか。

オフィスで働くホワイトカラー、管理部門に向けた業務改善の基本書。 近年ニーズの多い「働き方の改革(ワークライフバランス)」についても触れて、企業で進める改革の2つのタイプである部門単位の改善推進と全社横断の改善推進の両面について、ステップに沿って必要なポイントを整理してわかりやすく解説します。 改善の各プロセスで推進担当者がすぐに使えるフォーマットやツールも豊富に紹介します。

出産・育児に関する法律は多岐にわたっていて、条文を読んでもわからない。届出先がいろいろとあって、抜けもれが生じかねない。この1冊で必要な届け出も万全に！確認シートや記入例のポイントも豊富に掲載。

さまざまな戦略の「定番ツール」を生み出してきたボストン・コンサルティング・グループ（BCG)による最新コンセプト！　戦略ツールを導入しても、結果がついてこないのは、そのツールが自社と所属する業界に適していないから。戦略ツールを選ぶときこそ、「戦略」が欠かせない。本書は、自社がどのタイプに属するかを「戦略パレット」で5分類する。それぞれの会社にあった選択のポイントを、実際のケースに基づき具体的に解説する。

本書は、大学における経営学概論の講義ノートとして書かれたものであり、現代の企業経営を論ずる際に、予め知っておくべき基本的なことがらを、体系的かつ具体的に解説してあります。経営学を初めて学ぼうとする学生・一般社会人にとって最適の書です。●目次●自由主義経済と企業／組織の基礎構造／企業の情報システム／経営管理と計算制度／財務管理の基礎／人事管理の基礎／生産管理の基礎／マーケティング／利害者集団の理論／国際経営の展開／企業の社会的影響　1990年発行。

経営者の仕事は未来を、戦略を考えることだ。しかし「高級路線で差別化」などお題目のような戦略を唱えている会社は多い。これでは現場がどう動けばいいかわからない。本書は経営戦略立案の実践で使える戦略ツールを、社長、事業部長、そして将来、経営を担っていくべき人のために体系的にまとめたものである。今まで、なんだか経営戦略のことがわからなかったという人にもしっかり「腹に落ちる」一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デパ地下を始めとする人気ショッピングセンターで販売される菓子のパッケージは、目にするものがすべて楽しく美しく、そして華やかです。一見華麗なデパ地下などのスイーツ売り場ですが、その裏では厳しい販売競争が繰り広げられています。こうした売り場で長く生き残っているのは、そんな競争をくぐり抜けたパッケージばかり。本書は2年間にわたって、20以上の百貨店や人気施設の売り場を徹底調査。現場に足を運びそこで売れているパッケージは何かを働くスタッフに直接取材し、販売の現場の最前線で目を引くパッケージを買い集めました。100を超えるパッケージ事例は、愛される工夫と知恵の宝庫です。パッケージの企画開発やデザインの参考資料として、是非お役立てください。

変わる必要性を認識していても 85%の人が行動すら起こさない-? 「免疫マップ」が本当の問題をあぶり出す! 発達心理学と教育学の権威が編み出した、究極の変革アプローチ。 『なぜ会社は変われないのか』『どうやって社員が会社を変えたのか』著者 柴田昌治氏(スコラ・コンサルト プロセスデザイナー)　推薦!! この本に書かれている「自分の持っている免疫マップ、つまり改善目標や阻害行動、裏の目標」などを、事実と自分に向き合いながらみんなで見つけ出せるなら、改革を効果的に展開することが可能になるでしょう。--柴田昌治 本書で提示される「免疫マップ」とは、「変わりたくても変われない」という心理的なジレンマの深層を掘り起し、変化に対して自分を守ろうとしているメカニズムを解き明かす手法です。 著者たちは、変革が進まないのは「意志」が弱いからではなく、「変化⇔防御」という拮抗状態を解消できないからだと説きます。 単純な理論の展開だけではなく、長年の経験で培った実践的手法を紹介。 組織のリーダーやメンバー、企業の経営陣、プロジェクトチーム、政府機関、教育機関など、さまざまな個人と組織の変革を導いた豊富な事例が詰まった一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 今、最も熱い資格 英文簿記BATIC で確実にキャリアアップ 翔泳社のEXAMPRESSより、東京商工会議所主催の「国際会計検定　BATIC:バティック(Bookkeeping and Accounting Test for International Communication)」の資格書が登場します。 グローバル化が急速に加速している今、海外に事業所を持つ企業との取引、外資系企業との競合や提携、海外からの資金調達、国際的なM&A…。外資系企業のみならず、国際会計を導入しようとしている企業や、海外市場で生き残りを模索しようとする企業でも国際会計を英語で理解できる人材の需要は急速に高まっています。また、日本では会計基準の国際的基準への統合が進んでいることもあり、各企業も対応に追われています。こうした中で、国際的なビジネスの共通言語である会計知識を身に付けた人材がいる企業は、大きな飛躍のチャンスをつかむでしょう。国際会計スキルを持つ人材のニーズがますます高まることは明らかです。 当シリーズでは、国際会計検定資格取得講座を試験のスタート時から長年続けている講師をむかえ、出るところだけを効率的に学んで確実に高得点を取得できる内容としました。 “難しいんじゃないか”と危惧する方のために、とことんわかりやすく解説し、章の導入部には漫画を用いました。簿記がわからなくても大丈夫、英語が不得意でも大丈夫、自信を持ってお薦めする“完全攻略テキスト&問題集”です。 あなたの受験対策を強力にサポートします。 過去に出た問題と解答をすべて分析→　出るところばかりを学べます。 イラストと図が満載で理解しやすい→　章のはじめはマンガです。 章末にはチャレンジ問題→　学習の到達度を確認しながら確実に得点力をアップします。 巻末には模擬試験1回分→　本試験の体験ができます。 国際会計検定(BATIC:バティック)とは? 東京商工会議所が主催する国際会計検定試験による資格で、TOEICのように点数取得制(1000点満点)の資格試験。入門レベルの知識を問う「Subject 1」=初級と、その応用的な知識である国際会計理論の理解度を問う「Subject 2」=中・上級がある。試験は年に2回行われ、受験者は増加中、今後さらに増えていくことは必至。問題はマークシート方式による選択問題、及び記述問題が英語で出題される。合否はなく、受験者全員に点数の認定を行う。 Subject1(英文簿記):合計400点 ※全受験者必須 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 45カ国のイノベーターによるビジネスモデルのイノベーション実践ガイド 現在世界中で主なコンサルタントと会社によって使用されている実用的な革新のテクニックを披露。3M、エリクソン、デロイトなどの一流企業で利用されています。これまでの時代遅れな概念を捨て去り、価値創成の新しいモデルを掲げたこの本はすべての組織のマーケッターや開発社員、コンサルタント、企業家、およびリーダーにとって読み応えのある一冊です。 ビジネスモデルを9つの要素に分解することで、深いレベルで顧客、販売チャネル、パートナー、収入の流れ、原価構造などが理解できます。また、一般的なパターンを、豊富な事例を元に、すばらしいグラッフィクを用いて詳細に解説。ビジネスモデルの理解、設計、実行を系統的に学ぶことができます。本書はいわば、イノベーションを起すための、革新的かつ斬新な「ビジネスモデル発生装置」です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。

現代を文明の危機・文明の転換の時代と把握する著者が、同時代の先達を、問い学び、学び問うてきた軌跡、文明の転換における彼の全体像を開示。「彼の管理学は、自称する社会生態学、そして強烈な人間論の上に成り立った雄大なる山容である。彼は言う、人間の本質は自由、責任ある選択である。それは限りなく重く、失ったら人間は人間でなくなる（三戸　公）」

学校法人におけるリスク管理から、内部監査、不正対策等を、各業務ごとにＱ＆Ａ形式で分かりやすく解説した書籍の待望の改訂版。学校法人の経営・経理に関係する担当者向けであり、学校法人のアドバイス・監査・税務業務を行う税理士、公認会計士、弁護士も対象とした一冊。

借地権課税について、その実態を、（１）借主、貸主の立場ごとに、（２）個人と法人とに分類し、さらに借地課税の態様を設定時、設定中、返還時に分けて、所得税、法人税、相続税等関連する税目をすべて含め、具体的なケーススタディとして詳細に解説する。

『ＭＢＡが会社を滅ぼす』『戦略サファリ』「戦略クラフティング」で知られる経営学の巨匠、ミンツバーグ教授による組織論の集大成。世界中の経営者や研究者に読み継がれてきた未邦訳の名著を、半世紀にわたる組織観察の叡智を込め、総力をあげてアップデート。本書が、その最終版にて初の邦訳となる。

瞬時のリーディング変容テクニックで多くの結果を出すエネルギーワーカー光一氏。 個人セッションやワークショップに参加した経営者や個人事業主から 売上アップ、社運アップの報告が続々届く、その秘密は何なのか!?　 3次元で経済的に結果を出す、心の豊かさを生きる、 人間関係を喜びに変えるエネルギーの仕組みと創造のサイクル、現実化の奥義。 個性化の時代が到来する今、一人ひとりに人生をマネジメントしていくことが問われている。 経営者のみならず、宇宙力を発動させたいすべての方へ、土台となる考え方を徹底解説! ～本書より抜粋～ トップの人間は、この発想を理解してほしいと思います。 全てはエネルギーですから、本来の経営というのは、エネルギーがまだ柔らかい部分、 要するに、まだ確定していないところから整えていくことがとても重要です。 ネガティブなエネルギーパターンはデトックスし、積極的に自分の潜在意識をデザインするのです。 あなたの中にはたくさんの資源があります。その資源を活かしてあげる。自分自身を否定しないでください。 エネルギー経営術は、全ての命を肯定するやり方です。 今こそマネジメント・パラダイムシフトのとき/三角形の組織から逆三角形の組織に/ 「自分軸」で生きると決める/背後に「比較」はないか/現実化のシステムを理解する/ エネルギーの法則と投影の世界/抽象度と波動/意味づけを変えれば、現れが変わる/ 個人的無意識の領域/フィルター=エネルギーパターン/創造のサイクルと現実化/ 内なる経営をデザインする/螺旋状に上昇する成長モデル/成功を呼ぶビジョン作成/PDCAから多次元的アプローチへ/お金の信念パターンの書き換え/人材育成とエネルギー営業/

現代の特徴は、知識の半減期が短くなったことである。技術も市場も、数年単位で大きく形を変える。デジタル化、AIの進展、サブスクリプション・プラットフォーム型ビジネスなど、新しいモデルが次々と現れては、既存の前提を揺さぶっている。そのような環境では、過去の成功体験をそのまま踏襲することはむしろ危険であり、自らのメンタルモデルを継続的に更新する仕組みが必要となる。 　同時に、人材の流動性が高まり、「人が辞めること」が日常化している。かつて日本企業が得意とした長期雇用を前提とした技能継承は、制度的にも文化的にも維持しにくくなっている。優秀な人材ほど外部に転じやすく、社内にとどまることを前提とした「暗黙の学習システム」は機能しにくい。こうした状況のもとでは、組織の競争力は、人材そのものではなく、人材が共有する世界観や判断のフレーム、すなわちセオリーの健全性によって左右されるようになる。 　学習する組織とは、個人の経験をセオリーとして統合し、再利用可能な知識として循環させる仕組みを持った組織である。環境変化に受動的に対応するのではなく、変化そのものを学習の材料としながら、主体的に自らの構造を再構成し続ける―そのような組織こそが、これからの時代を生き抜くのである。 　本書が提示するセオリー中心のアプローチは、そうした組織を支えるもっとも強固な基盤となる。単に「学びの重要性」を訴えるのではなく、学習がどのようなメカニズムで起こり、どこで阻害されるのかを、理論的に説明しようとしている点に、本書の価値がある。

天才になれなくても、天才の思考法は誰にでも学べる。 イーロン・マスク、スティーブ・ジョブズ、ジェフ・ベゾス……。 天才イノベーターの成功は、「思考の型」から生まれています。 世界を変えるイノベーションを起こした天才たちは、10の思考法をビジネスや人生において、どのように実践しているのか。イノベーションに関心がある方、新規事業にかかわる方、スタートアップの関係者だけではなく、経営層から一般社員まであらゆるビジネスパーソンが活用できる、仕事にも人生にも役立つ一冊。 巻末に天才イノベーターの思考を理解するために役立つ書籍の「100冊リスト」を掲載。 『天才読書　世界一の富を築いたマスク、ベゾス、ゲイツが選ぶ100冊』著者の最新作です。 ◎ 天才的なイノベーターに共通する「10の思考法」を徹底解剖 ◎ ジョブズ、ベゾスも実践。内発的動機に従って行動する「情熱思考」 ◎ マスクが最重視する破壊的なイノベーションを生む「第一原理思考」 ◎ 読書などで得た知識の幅を生かして革新を生む「アナロジー思考」 ◎ 成功の陰に潜む"破滅の芽"を早期に見つけ出す「パラノイア思考」 ◎ 組織を１つにまとめ、顧客や投資家の支持にもつなげる「物語思考」 ◎ 究極の未来を想像し、科学的に実現する手法を考える「SF思考」 ◎ 天才的なイノベーターと発達障害の関係も詳しく解説 ◎ イノベーターを魅了する「リバタリアン」の思想と行動原理とは ◎ 天才的なイノベーターは、なぜ性格に問題がある人が多いのか？ ◎ 自分が関心のある思考を選んで、どこからでも読み進められる構成 ◎ 巻末に天才イノベーターの思考を学べる「100冊リスト」を掲載

OJTを属人化、形骸化させないために！ ■OJTを機能させるために重要な「仕組み」を、 　 現場での豊富な経験とノウハウを持つ 　 コンサルティングのプロが分かりやすく解説 ■現場で使えるOJT実践記録シートなど、 　 購入者特典ダウンロード付き 第1章　OJTの考え方 第2章　OJTの現状と課題 第3章　OJTの仕組みの構築と運用 第4章　OJT担当者の育成、OJT対象者への教育 第5章　OJTを効率的・効果的に進める工夫 付録資料

毎日のように、会社を初めとする多くの組織で発生する様々な不正が新聞やテレビで報じられています。 いかなる理由があるにせよ、不正は、本人はもとより、家族、所属組織、社会に大きな損失をもたらします。 不正とは、自己の利益を得るために、他人に対して嘘を真実と思わせ、悪いことを良いことと思わせ、他者を欺くことを目的とした意図的な行為です。得ようとする自己の利益は、お金に限らず、物品、情報、人物の印象などを含みます。 不正の兆候を発見し、その原因を把握し、再発を防ぐ組織体制と業務手続きを整備することは、組織の財産や評判を守るのみならず、社員や職員とその家族の生活を守ることにもなります。 再発を防ぐ組織体制と業務手続を整備することを内部統制の整備と呼ぶこともありますが、その整備は上司や経営者（社長や首長など）の責任です。 本書では不正行為を①現金の使い込み、②現物資産の横流し、③キック・バック等の要求、④虚偽の財務報告の４つのカテゴリーに分けて20の事件を取り上げ、不正行為発見の端緒、不正行為の調査手続き、不正行為の実態解明、再発防止の組織体制と業務手続きの整備の順番で、筆者および多くの実務経験者の体験を基に記述しています。 　本書が、上司や経営者の皆様方が不正の端緒を早期に発見し、不正が拡大するのを防ぎ、再発防止策を設計・導入するのに必要な知識を習得するきっかけになれば幸いです。

～現場の体験談が組織の安全をつくり、生産性を高める～ レジリエンス能力（臨機応変な適応力）は、組織としての生産性・安全性向上に不可欠です。この力は本人の体験だけでなく、先輩や同僚の体験談などによる擬似体験によっても培われます。「KATETOS（カテトス）」は、その体験談を「新ヒヤリ・グッジョブ報告」として吸い上げ働きやすい現場づくりを支えるアプリで、本書ではその活用・操作方法を解説しました。

◆DX戦略の必勝パターンここにあり◆ 業態・業種・規模にかかわらず、どんな企業もDXを成功させることは可能だ。 段階ごとに整理された成長ロードマップ、成功のパターン、コンフリクトを解消する知恵がここにある。 だが、直線的かつ着実にステージを上がっていくためには、いくつもの""""覚悟""""が問われる。 DXを確実に経営戦略に取り入れて企業成長の血肉と化すための、ステップと信念とは何か。 AI時代の新たな難題に真正面から答える現代の兵法。 ■こんな方におすすめ ・経営層（社長・役員・経営幹部） ・ビジネスリーダー層、将来の幹部候補 ・IT・DX責任者、情シス部長 ■目次 第1章　DX戦略こそ最強の経営戦略 ・DX戦略とは何か？ ・DX戦略で得られるもの ・DX失敗の根本原因 ・DX戦略は誰がつくるべきなのか？ 第2章　DX戦略の策定 ・現状を把握する ・DX戦略を策定する ・DX施策を定義し、プロジェクトへつなげる 第3章　DXグランドデザイン ・DXを体系的に捉える ・第1ステップ：デジタイゼーション ・第2ステップ：デジタライゼーション ・第3ステップ：デジタルトランスフォーメーション 第4章　DX戦略の組織設計 ・IT部門がなぜ機能しないのか？ ・攻めのIT部門組織設計 ・攻めのIT部門強化戦略 第5章　DXで成長を仕組み化する ・DX実行の仕組み化 ・DXはトップダウン ■著者プロフィール 田村昇平：情シスコンサルティング株式会社 代表取締役 。IT部門、情報システム部門（情シス）を支援する情シスコンサルタント。支援した情シスは20社以上、プロジェクト数は60以上におよぶ。プロジェクトでの経験をもとに、プロジェクトの全工程を網羅したユーザー企業側ノウハウ集『システム発注から導⼊までを成功させる90の鉄則』を上梓。ITベンダー側で10年、ユーザー企業側で13年のITプロジェクト経験を経て、情シスの重要性を痛感。「情シスが会社を強くする」という信念をもとに、情シスコンサルティング株式会社を設立。これまで多くの現場でプロジェクトを支援。近年では、プロジェクトの前提となるIT戦略に注力しており、各企業の情シス部長、IT責任者、CIOと一緒に戦略策定に奔走している。

◆国境を越えた視点で物流を解説 今の物流を語るには、国際的な視点が欠かせません。 一つの商品をとっても、素材の調達・生産・販売が一国内で完結することは、まずないからです。 一方で、物流を扱った書籍の多くは、主に国内事例に焦点を当てているのも事実です。 そのなかで、本書はグローバルな視点から物流を解説し、国内だけでは見えない構造や課題、未来への示唆を示しています。 ・世界と日本のロジスティクス市場動向 ・世界をつなぐ陸海空のネットワーク ・在庫最適化のための「倉庫の見える化」 ・グローバル物流における需要予測 ・環境と効率を両立させる「次世代ロジスティクス」 読めば、これからの視点に必要不可欠なグローバル視点が手に入る一冊です。 ◆国内外の物流現場・経営層に通じる著者が、物流を実践的かつ幅広く語る 著者は、外資系船会社、グローバルコンサルティングファーム、外資系グローバル３PLの日本統括、世界５大海運会社などの勤務を経験し、現在は日系大手物流企業グループの東南アジア地域営業統括として活動しています。 国内外の現場と経営層を経験しているからこそ、物流の実際の業務と理論をつなげて説明できるのです。 本書では、豊富な図と具体的な事例で、物流の業務と理論の理解をサポートします。

「株式が親族に分散してしまい、経営の方向性をまとめられない」 「従業員とどう向き合えばよいのかわからない」 「兄弟姉妹の間で役割をどう分けるべきか」……。 本書は、ファミリービジネスにまつわる115の問いにQ＆A形式で端的に答えるものです。 115の問いは、ファミリービジネスの現場で苦労されている方々からの問いや悩み、経験談がベースになっています。 こうした問いには教科書的な正解はなく、それぞれの会社や家族が自らの答えを探し続けなければなりません。 その答えを見つけるにあたっての道筋や考え方のヒントについて、著者自身が20年にわたり経営者や従業員と接して得てきた知見をもとに本音ベースで解説しています。 ファミリービジネスに関する書籍は数多くありますが、その多くはデータや学術研究を中心にしており、実際の「人間関係」「家族の感情」といった、ファミリービジネス特有のウェットな部分にはあまり触れられていません。 そこで本書においては、できる限り「現場のリアル」を盛り込むよう努めました。法律や制度の話も含まれますが、それ以上に「ファミリーだからこそ起こる問題」「外からは見えにくい葛藤」といったテーマを重点的に扱っています。 本書が、ファミリービジネスに関わるみなさんが自らの会社の強みを再発見し、より前向きな経営へとつなげていただくきっかけとなることを願っています。

世界初のアルツハイマー治療薬を開発したエーザイ。内藤晴夫代表執行役CEOは経営学の泰斗、故・野中郁次郎氏が提唱したSECIモデルをなぜ、どのように実践してきたのか。経営学と実際の経営のつながりから生まれた「人間のドラマ」。 「hhc企業」への自己変革と社会的価値創造の「物語り」～ 「ここに"内藤『生き方』の経営"と記された手書きのメモがある。……亡くなる直前まで仕事をしていた居室に置かれた資料の中から、付箋に書かれたこのメモは見つかった。……内藤がそのような人間くさい「生き方」としての経営を実践していることを盛り込もうと、野中が書き残したものだった」（本書＜はじめに＞より） 内藤氏にとって、世界初のアルツハイマー治療薬の道は「打ちのめされても カウント8で立ち上がる」連続だった。内藤氏は野中氏の知識創造理論を自らの経営に取り入れ進んできた。 「内藤晴夫さんという人は、俺と議論していても、とにかく必ず異見（いけん）するんだよね。だから、こっちも考えちゃうんだ。内藤さんは、俺にとって共同研究者みたいでしたね」（本書より、野中氏） 知識創造企業エーザイにける内藤氏の「生き方」の経営を記すことは、野中氏にとって最期のワークとなった。奥村氏（内藤氏と長く交流。野中氏とは早くから共同研究し、内藤氏と野中氏をつないだ）、一般社団法人野中郁次郎研究所の理事を務める川田英樹氏は、本書のために野中氏とさまざまなインタビューを行い、共同執筆を進めた。本書は野中氏の没後1年の2026年1月25日に発行。

Ｍ＆Ａの真価はその後の統合にあらわれる。成功を収めたＪＴの具体的戦略を記す、現場のビジネスパーソンに向けた統合プロセスの教科書。 目次 第１章　知られざる統合プロセス 第２章　押さえるべきガバナンス 第３章　機能別での交流促進―セールス、マーケティング、Ｒ＆Ｄ、生産etc. 第４章　ボトムアップでの課題模索―ミドルマネージャーの懸念 第５章　トップダウンでの課題特定―組織の硬直性 第６章　統合への具体的ステップ―国内から生まれた組織変革の種 第７章　全体統合の実施―One Teamへ 終章　逆転型経営統合の前提条件

★マーケティングで見落としがちな「無関心な消費者」と向き合うための教科書 ★「“未”顧客」の思考停止を解除し、顧客として獲得する方法を徹底指南 ★大ヒット書籍『“未”顧客理解』『戦略ごっこ』で提起した問題を解決する実践編 ★カテゴリーエントリーポイント（CEP）を軸としたブランド管理も解説 　世の中には「ファンを大切にしよう」「ロイヤル顧客を育てよう」と説くビジネス書やマーケティング本があふれています。しかし多くの商売において売り上げの約半分、あるいは将来の成長の大部分が無関心層の獲得によってもたらされるものです。 　つまり、ファンやヘビーユーザーといったブランドに興味関心のある「既存客」がいるだけではなく、ノンユーザーやライトユーザーのようなブランドに興味関心の薄い「“未”顧客」も定期的に入ってきて初めて“健全な商売”と言えます。ただ問題は、「そうした無関心な未顧客とどう向き合い、どう獲得していけばよいのか？」という点です。 　本書の前作にあたる『“未”顧客理解』では、買ってくれる人＝顧客ばかりに目を向けて、既存客に選択と集中をすればするほどブランドの成長は遠のいていくという不都合な真実を明らかにしました。また『戦略ごっこ』では、数多くの実証研究を引用しながら、ブランドを成長させるには未顧客の増分的かつ持続的な獲得が必要であることを解説しました。 　これらを「問題提起編」とすれば、本書は「問題解決編」に当たります。すなわち、ノンユーザーやライトユーザーを継続的に獲得し、事業成長へ結びつけていくための持続可能な戦略＝「“未”顧客戦略」を提案するものです。

スタートアップはなぜ上場後に停滞するのか、どうすれば成長率20％を実現できるのか。 アドバイザー経験20年、研究歴10年のプロに学ぶ、M&Aによるスケールアップの技法 豊富な日米のケーススタディに基づき、スタートアップの新しい成長モデルを提示。 ＩＰＯ後に成長が止まってしまうスタートアップを罠から救う。 【本書の主な論点】 ●スタートアップのゴールはＩＰＯで本当にいいのか ●スタートアップの成長が上場後に停滞してしまう理由は何か ●スタートアップとスケールアップの違いとは ●グーグルとセールスフォースは飛躍的な成長をどう実現したのか ●バイオファーマ業界のM&Aとは ●誰がスタートアップを買収しているのか ●M&Aで「誰」と「いつ」手を組むのか、判断のポイントはどこか ●スタートアップＭ＆Ａの３つのモデルとは ●マネーフォワードとエムスリーの拡張Ｍ＆Ａとは ●ＲＳテクノロジーズとＳＨＩＦＴの再生Ｍ＆Ａとは ●日立製作所、ＫＤＤＩ、オムロンの探索Ｍ＆Ａとは ●ＣＶＣが果たすべき役割とは・・・etc 豊富な日米のケーススタディに基づき、スタートアップの新しい成長モデルを提示。 ＩＰＯ後に成長が止まってしまうスタートアップを罠から救う。

脱炭素に向けた取り組みが求められる今、GXを自社の成長に結びつけるために必要な“人材育成”の戦略と組織への実装を促す初の解説書。 すでに実践している企業の担当者や、業界関係者との対談も多数掲載！ 日本政府が2050年までに「カーボンニュートラルの達成」を宣言、脱炭素社会への流れは不可逆なものとなり、企業は脱炭素に向けた取り組みがいっそう求められる時代を迎えた。そこで不可欠となるのが、GX（グリーントランスフォーメーション）の推進だ。GXを自社の成長につなげるためには、時局に適った施策を、スピード感を持って実行できる“GX人材”を社内に抱えることが必須となる。 本書は、脱炭素経営の概念とその重要性から、GX戦略のフレームワーク、GX人材ポートフォリオの構築、GX人材の評価と報酬、GX人材の海外動向から中小企業のアプローチまでを、豊富な事例とともにまとめた、GX人材育成の戦略と組織への実装を促す初の実践的な解説書である。 著者は、DXをはじめ先端技術の導入活用を成功させるプロフェッショナルとして、多くの企業・自治体へ教育プログラムを提供、GX人材育成についても、いち早く育成プログラムを立ち上げ、支援してきた実績がある。 【目次】 第1章：なぜ今、GXが最重要の経営テーマなのか 【対談】国際環境経済研究所理事・U3イノベーションズ共同代表　竹内純子氏 第2章：GX戦略の全体像と企業の打ち手 【対談】みずほフィナンシャルグループ　末廣孝信氏 第3章：GX人材育成の設計思想と戦略的視点 【対談】経済産業省 折口直也氏 【インタビュー】元経済産業大臣　齋藤 健氏 第4章：GX人材育成の実践と組織への実装 【対談】ジャパン・リスキリング・イニシアチブ　後藤宗明氏 【対談】TOPPANホールディングス　山田浩司氏 第5章：「攻めのGX」の実践と新たな事業価値の創造 【事例対談】大和ハウス工業　祖父江伊吹氏 第6章：中堅・中小企業と自治体におけるGXと人材戦略 【事例対談】山陰酸素工業　並河 元氏 第7章：GX人材育成の海外動向と日本の立ち位置 第8章：結論：持続可能な未来を拓く、人と組織へ

◆DXやAI導入の前に取り組みたい業務プロセスの設計や改善を学べる1冊◆ 　近年、システム・AI導入やDX推進が目的化し、現場の非効率が温存されたままプロジェクトが進行してしまうケースが増加しています。本書は、デジタル技術を真の成果につなげるための土台、すなわち業務プロセスの構造化と再設計を体系的に解説した実用書です。主な特徴は、以下3点にあります。 　特徴の1つが、「業務設計の基礎から継続的改善までを体系的に学べる」点です。本書は、業務改善を単発の取り組みで終わらせず、組織能力として定着させるための道筋を、理論と本質的な思考法に基づいて体系的に解説しています。要件定義の前段階として、システム化すべき業務プロセスそのものを明確にする方法を提供します。 　特徴の2つ目が、「現場主導で進める多角的な現状分析と可視化のための実践的なWORKINGを収録している」点です。本書で取り上げている数々のワークシートを通して、業務部門とシステム部門が共通認識を持ちながら、部分最適に陥ることなく全体最適な業務プロセスを構築する方法を詳述しています。 　特徴3つ目が、「DXプロジェクトが主題のストーリーで理論の実践と定着を追体験できる」点です。本書の最終章（第7章）では、架空の中堅メーカー『高山技研』のDXプロジェクトを舞台にしたストーリーを通して、これまでに解説された業務設計の理論が、現場でどのように適用され、成功へと導かれるのかを追体験できます。 　これらの充実したコンテンツと業務設計の初心者に向けての購入者特典を通して、業務プロセスの可視化から改善の実践、そして組織への定着といった業務設計の基本を学ぶことができます。「技術ありき」ではなく「業務ありき」の視点で変革を進めたい方にとって、確かな指針となる1冊です。 ■こんな方におすすめ ・システム開発の上流工程に携わるエンジニア、情報システム部門の方、ITコンサルティングの方々 ・システム導入を通して業務設計、業務改善に取り組みたい経理・人事・総務などバックオフィス部門の方々 ・属人化を解消し、変化に強い組織能力を構築したいと考える方々 ■目次 第1章 本書の読み方と論文を読み解く技術 ・1.1 目的化したシステム導入と開発の罠 ・1.2 対立する情報システム部門と業務部門 ・1.3人間とシステムの最適な組み合わせ ・1.4 システム導入・開発の前に業務設計が必要 第2章 業務設計の重要性を理解する ・2.1 業務の地図を作る ・2.2 視点を切り替えながら設計する ・2.3 具体と抽象を行き来する 第3章 現状の業務を分析する ・3.1 業務の全体像を把握 ・3.2 業務の手順を整理する 第4章 業務の本質に迫る ・4.1 必要な業務の見極め ・4.2 まずはルートを見極める ・4.3 ムダの特定と撤廃 ・4.4 理想の業務プロセスを設計する 第5章 適材適所にシステムを活用する ・5.1 すべての業務をデジタル化する必要はあるか ・5.2 業務を支えるシステムを選定する 第6章 アジャイルな継続的改善を実施する ・6.1 業務設計は一度では終わらない ・6.2 業務変化とともに生まれるムダと非効率 ・6.3 業務を再設計しやすくする ・6.4 小さな改善を日々積み重ねる重要性 第7章 ストーリーで学ぶ業務設計 ・7.1 DXプロジェクトの失敗 ・7.2 業務設計という光 ・7.3 現状分析と現場の壁 ・7.4 ムダの発見と変化の兆し ・7.5 再構築とシステムの選定 ・7.6 次の業務設計へ WORKING 1 業務設計の重要性を理解する WORKING 2 業務の地図を作る WORKING 3 個別定義シートを作る WORKING 4 前後の業務のすり合わせを行う WORKING 5 情報の地図 を作る WORKING 6 課題を洗い出す WORKING 7 業務のスリム化施策の検討 WORKING 8 理想の具体化とギャップ分析 WORKING 9 導入するシステムを検討 WORKING 10 システム導入後の業務を再設計 ■著者プロフィール 武内 俊介：1981年生まれ。業務設計士、税理士。株式会社KEELL及び株式会社リベロ・コンサルティング代表取締役。金融、会計事務所、スタートアップを経て、2018年に業務設計コンサルティングを開始。DX推進プロジェクトにおける「業務の可視化と構造化」を中心にさまざまな企業を支援している。

人生で成功するために大切なのは、IQよりもEQ（こころの知能指数）だ！　「EQ」の概念を世界に広めた日米ベストセラー『EQ　こころの知能指数』の著者ゴールマン博士が、IQ偏重で歪んだ組織の病理をあばき出し、組織を成功に導く「EQ型リーダー」になる方法を、豊富な事例をもとに解説。 巻末には、EQ重視のリーダーシップ・スタイルでソニー再生を成し遂げた名経営者・平井一夫氏による解説文「私がリーダーシップで一番大切にしてきたもの」を収録 【目次】 序文 第１部　六つのリーダーシップ・スタイル 　　第１章　リーダーの一番大切な仕事 　　第２章　共鳴型リーダーと不協和型リーダー 　　第３章　ＥＱとリーダーシップ 　　第４章　前向きなリーダーシップ・スタイル 　　　　　　　ビジョン型、コーチ型、関係重視型、民主型 　　第５章　危険なリーダーシップ・スタイル 　　　　　　　ペースセッター型と強制型 第２部　ＥＱリーダーへの道 　　第６章　ＥＱリーダーを作る五つの発見 　　第７章　ＥＱリーダーへの出発点 　　第８章　理想のリーダーシップをめざして 第３部　ＥＱの高い組織を築く 　　第９章　集団のＥＱをどう高めるか 　　第10章　組織の現実、組織の理想 　　第11章　進化しつづける組織 付録Ａ　ＥＱ対ＩＱ 付録Ｂ　ＥＱリーダーシップのコンピテンシー 謝辞 解説　平井一夫

【秘密の道具箱を全面公開】 戦略コンサルに求められるスキルの1 つ目は、事実の調査、情報収集とデータ分析を行い、そこから示唆を出し、戦略的行動を導き出す流れについて、一定の型を身につけること。80/20分析、プロフィットプール分析、V字の谷分析、コア/周辺分析、事業ポートフォリオ分析、CHAID分析、トルネード分析、ヒストリカル分析など70 のスキームを身につければ、大概の問題は解けるようになる。2 つ目は、相手に簡潔なストーリーで伝える作文力。企業のカルチャーやトップマネジメントの嗜好に応じて、提言を一枚の概念図にまとめる手法についても特別講義として紹介する。 【目次】 第１章　立ち位置を鳥瞰して戦略方向性を決める　 第２章　「いびつさ」を特定して資源配分を最適化する 第３章　WHYで顧客を分類し、刺さるポイントを押さえた顧客体験を創造する 第４章　業務を可視化し、最新の技術動向を押さえてオペレーションを最適化する 第５章　再現可能な成功方程式を見出す 第６章　財務ツリーで因数分解して鍵となるレバーを押す 第７章　実行計画を粒度高く進捗管理する 特別講義　簡潔に相手に伝える作文力（アンサーファースト）

会計の英語はこれ１冊でＯＫ！　必要な「分析ツール」がすべて身につく初心者からプロまで納得の一冊！　１３年読み継がれた定番ロングセラーがケーススタディを一新して全面改訂！

【日本にはどのような仕組みが合っているのか？】 社会や組織の中で活動するには避けては通れないのに、常識で片づけられていて、意外と深く知られていないのが人の評価。本書は、組織における人の評価の問題を、多角的な視点で掘り下げるもの。「能力vs運」という社会的問題からはじめて、奈良時代の評価、昔話から読み解く評価の考え方、絶対評価と相対評価のメリット・デメリット、評価の甘辛、東洋と西洋の評価の特徴、ジョブ型雇用の下での評価のあり方、80・20の法則が評価に与える影響などを題材に、心理学的、脳科学的、経営学的、経済学的、歴史的視点を盛り込んで解説する。 【目次】 第１章 社会の価値観が評価を決める 第２章 人の評価とその中身 第３章 評価にかかわる根本問題 第４章 人事評価の歴史を巡る 第５章 賃金はどのように決まるのか 第６章 評価におけるメンバーシップ型・パフォーマンス型・ジョブ型 第７章 絶対評価と相対評価を見極める 第８章 人事評価のスタンダード――図式評定 第９章 目標で評価する制度（ＭＢＯ） 第10章　職場の姿を映し出す三六〇度評価（コンピテンシー評価） 第11章　１on１ミーティングによる一対一のコーチング 第12章　人事評価の悲観論 第13章　評価はどこまで甘いのか 第14章　本人の全体的印象は正しいのか、誤りなのか 第15章　評価の認知科学 第16章　人を見る目を養う 第17章　評価の質を高めるために人事部ができること 第18章　評価は組織の「鏡」 第19章　評価の質を高める評価者訓練 第20章　人事評価からパフォーマンス・マネジメントへ 第21章　評価の前提が揺らぐ社会 第22章　人事制度の未来図

■「テクノロジー」ではなく ■「人」が鍵 ■真のＤＸはここから始まる！ 多くの企業がＤＸに取り組むものの、十分な成果を上げられていない現状を受け、本書ではその本質的な原因を分析し、解決策として人起点の組織変革アプローチを提示。デジタル時代に必要な価値観とマインドセットが身につくとともに、変革を成功に導くための体系的な概念モデルと実践的なフレームワークを提供する。 【本書の内容】 序章 ＤＸの停滞を打破するための新たな戦略とは 第１章 人起点のデジタル変革をリードするＣＩＯの役割 第２章 組織内協調の促進で協業体制を構築 第３章 ＤＸ人材の育成と内製化の道筋 第４章 急速なテクノロジー進化に対応する新たな成長基盤の構築 第５章 競争優位性を確立する生成ＡＩの活用法 第６章 持続的な成長を実現させるデータドリブン経営の実践 第７章 クラウドコストの最適化とＣＣｏＥによる全社戦略 第８章 ゼロトラストの導入でセキュリティ強化を実現 第９章 ＩＴガバナンス改革でＤＸの推進力を高める 第１０章 ＩＴ組織の見直しでグループ経営に革新をもたらす 終章 人起点ＤＸの成功に向けた自己診断と未来戦略

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 私が公認会計士試験に合格したのは1974年でした。はじめは会計監査や税務の仕事に携わっていたのですが、10年目に原価計算で生きていくことを決めました。それから40年、原価計算システム導入コンサルティング、執筆、大学院での講義を続けています。いま人生を振り返ると、この道を選んでほんとうに良かったと思います。 　入所した監査法人の関与先で原価計算導入の仕事をすることになりました。私自身、原価計算は得意科目でしたので、軽い気持ちで引き受けました。 　その会社は部品製造から組立まで行う年商150億円の事務機メーカーでした。ところが、どこから手をつけてよいのか見当もつかず、やっと作業を始めても、それまで学んだ知識が全く使えないのです。それでも3年間の悪戦苦闘の末、なんとか「標準総合原価計算」が完成しました。 　成果物の取扱説明書を納品した日の光景を、今でもはっきりと覚えています。経理担当取締役からは喜んでもらいましたが、製造担当取締役の反応は全く異なっていました。険しい表情でつかつかと歩み寄り、私の耳元で「これは原価管理には使えないね」とささやいたのです。 　なぜ同じ会社の責任者でありながら反応が違うのか、私には理解できませんでした。自宅に戻り冷静に考えてみると、工場のことを全く知らない私が、原価管理に役立つ原価計算システムを設計できるはずがありません。その日まで標準総合原価計算を導入すれば製品原価を計算でき、原価管理もできるようになる、と無邪気にも信じていたのです。 　その日から、私の原価計算人生が始まりました。実務で使える原価計算テキストを探し求めましたがダメでした。最後に手に取ったのが「生産管理」の解説本でした。 　その本を読み終わって「原価計算は生産管理の裏返し」であることに気づきました。そして、製品原価を突破口として原価の発生源に遡るには、工程別個別原価計算でなくてはならないこともわかってきました。 　それから３年後、「製造オーダー別原価計算」を別の会社に導入しました。その効果たるや強烈で年間１億円の原価引下げを達成しました。 　本書は、これまで積み上げてきた経験をもとに、原価計算を三部構成で解説しています。第一部では、身近な出来事を原価計算の視点で見るとどうなるかを説明しています。第二部は、実際の企業が原価計算の導入に着手すると必ず起きるトラブルと考え違いを物語で解説しています。伝統的原価計算の欠陥を指摘し、次にその欠陥が経営に対して、どのような悪い影響を及ぼすか、できる限りリアルに書き込みました。加えて、新しい原価計算である活動基準原価計算について敷衍しました。ついつい読み飛ばしてしまいがちな重要ポイントに意識を向けてもらうために、章ごとに確認問題を載せてあります。そして第三部では、原価計算理論を体系的に理解するためのポイントをコンパクトにまとめました。 　本書が他の原価計算テキストと異なるのは、ここに書いた内容のすべてが、私自身のリアルな経験に基づいている点です。現在進行形で原価計算システム構築を進めている読者の皆さんは、「うちの会社と同じだ」と驚かれるはずです。業種が違っても躓く場所は同じだからです。「これは原価管理には使えないね」と冷たく言われないためにも、じっくり読み込んでいただきたいと思います。

2050年、日本の上場企業数は半減する。「シナジー」幻想を捨て、総合商社を再評価したバフェットの投資哲学に、価値を創出する多角経営を学べ！ 再生コンサルを専門とする著者が、巨大企業隆盛の時代に、間違った「選択と集中」ではなく、正しく企業を成長させる方策を提示する。 コングロマリットは、本質的に、株価やビジネスを押し下げるようなディスカウント要因ではない。むしろ、株価や業容を押し上げるプレミアム要因と考えられる。それは経営次第なのだ。これからは、いかに「コングロマリットプレミアム」を創造するかが、経営者やビジネスパーソンに求められている。　　（「第1章」より） 【目次】 第1章　コングロマリットプレミアム――バフェットの価値投資と不確実な時代 第2章　世界のコングロマリットが縮む日本企業を取り囲む 第3章　日本の巨大企業解体史――「財閥解体」と「選択と集中」 第4章　世界経済はコングロマリットが動かしている 第5章　2050年日本の上場企業は半減する――日本経済を沈ませないために

★★★発売２カ月あまりで３万部突破のベストセラー!!★★★ ★★★中原淳さん、三宅香帆さん、篠田真貴子さん…一流の実務家・教育関係者も大絶賛!!★★★ 「ここ数年で読んだ中で、一番すばらしかった！」 「めっちゃ読みやすい。しかも、読後の納得感がハンパない！」 「社会人になってずーっと感じていたモヤモヤの正体がやっとわかった!!」 ……SNSなどで感謝の声、続々!! ★★★ ◎「組織のなかの自分」への違和感がスッキリ晴れる本！ ◎「人が逃げ出す組織」と「人から選ばれ続ける組織」の違いとは──？ ◎20年以上の探究を結晶化させた「新時代の組織づくり論」の超・決定版!! 「“会社にいる自分”にモヤモヤがある……」 いま、そんな人が増えています。 その背景には「働くこと」に対する価値観の変化があります。 自分を押し殺して組織に従う「軍事的世界観」を引きずる会社から、 働く人たちはそっと、しかし確実に離れつつあります。 では、これからの時代に求められる組織とはどんなものか？ そのカギとなるのが「冒険的世界観」です。 本書は、人を「道具」として扱う従来型のマネジメントを手放し、 「人と組織のズレ」を、しなやかに解きほぐす「具体的メソッド」を、 ［目標・チーム・会議・成長・組織］の５つのテーマから解説！ 経営リーダー・ミドルマネジャー・人事担当者はもちろん、 現場でモヤモヤを抱えるすべての人の「羅針盤」となる一冊です。 ◎目次 序論 “冒険する組織”とは何か？ 「軍事的な世界観」からの脱却 ・組織の水面下で膨らむ「巨大なモヤモヤ」 ・ビジネスは「戦争」であり、会社は「軍隊」だった ・リーダーを“演じる”のは、もうやめにしよう ・軍隊はいずれ必ず“官僚化”する ・個々の自己実現をあきらめない「麦わらの一味」 第１章 会社の「世界観」を変える５つの冒険的レンズ ・なぜ「目標が明確すぎる組織」は危ういのか？ ・「戦士だけのパーティ」でのゲーム攻略はしんどい ・“ドライな組織”ほど「致命的な問題」を見落とすワケ ・「使えるやつ」ではなく、「しっくりくる自分」になる ・御社はなぜ「やるべきこと」を実行できないのか？ 第２章 自己実現をあきらめない「冒険の羅針盤」 ・組織はベルトコンベアではない。人間はロボットではない ・「バラバラな思惑」のまま、「同じ船」に乗っていてもいい ・「らしさ」が見えない組織は、いきなり崩壊する ・なぜ大企業ほど「ナゾの仕事」が増えるのか？ ・御社のなかで「いちばんズレているところ」は？ 第３章 冒険する組織をつくる「５つの基本原則」 ・目標は新法則「ALIVE」で設定する ・マネジメントチームは組織の靭帯 ・ハレとケの場づくりに工夫を凝らす ・「学習しない組織」はどう生まれるか？ ・「危機感」で社員を動かすのは、もうやめにしよう 第４章 冒険する「目標設定」のカギ ・現場の目標にこそ「追いかけたくなる意味」を込める ・冒険する組織にも「数値目標」は欠かせない ・理念は「腹落ち」させるものではない ・MVVを「更新」するときのコツ ・「最後までやり抜くことが正義」という思い込み 第５章 冒険する「チームづくり」のカギ ・「深い自己紹介」で心理的安全性を正しく高める ・「自分をさらけ出すのがうまい人」はどんな話し方をしているか？ ・「機能しないチーム」に欠けているもの ・「何年も一緒に働いているのに、つながりが弱い職場」の共通点 ・“チーム内の問題”が驚くほど見つかる技法──KMQTリフレクション 第６章 冒険する「対話の場づくり」のカギ ・「ファシリテーターとしての芸風」を全メンバーで磨く ・「声の大きい人」に振り回されないためには？ ・「２つの流れ」を見直せば、会議のムダはすぐ減らせる ・ハレの場としての「全社総会」に命をかける ・熱心な乗組員ほど、「船に乗っている理由」を見失う 第７章 冒険する「学習文化づくり」のカギ ・リーダー自身が学んでいるか？ 「学ぶ姿」を共有しているか？ ・あえて“耳の痛いこと”を伝えなくていい──冒険的フィードバック論 ・人を「道具」扱いする会社ほど、「仕事の定型化」にこだわる ・仕事の「属人性」を歓迎しよう ・できる人の暗黙知を“ブラックボックス化”させない極意 第８章 冒険する「組織変革」のカギ ・組織内の「もったいない！」を探し、前向きに「リフレーミング」する ・「社内勉強会」こそ最強の変革トリガー ・ミドルは変革の中枢。マネジャーこそ「自分」を尊重しよう ・「マネジャーがしんどい…」の正体──優秀な人が「自分主語」を捨てる瞬間 ・「辞めます」と言われたとき、「冒険する上司」が真っ先にやること

事業承継、ビジネスモデル、業務参画、 プロフィット・シェアとチェレンジ・シェア、 パワハラ・モラハラのない融和的経営――― 事業環境の変化で、確かな潮流になりつつあるビジネスモデルを、 コーオウンド研究の第一人者が本格紹介。

東証が上場企業に対して「資本コストや株価（PBR）を意識した経営」を求める指針を発表した。その背景には、株価が解散価値を下回る上場企業が多数あり、このままでは市場からの退場に追い込まれてしまうという厳しい現実がある。本書では、投資家の期待に応える企業価値向上を実際にどのように行わなければならないか、経営者と実務者に分かりやすく解説する。資本コストとは何か、PBRの改善計画の立て方、そして数字や計画の効果的な開示方法まで、実践的なアプローチを紹介する。 著者はバリュエーション（企業価値評価）の専門家集団を率い、資本コスト経営について上場企業複数社から実際に相談を受け、助言を行ってきた経験を持つ。その経験に基づき、実務として何をすればよいのかを具体的に説明する。東証の要請から時間が経過した今も、多くの上場企業が何をどうすればよいのか分からないという現状に応え、資本コストやPBRの基本から応用まで、経営者が知っておくべき知識を網羅している。

多くの企業がブランド戦略に取り入れている「パーパス」。実際の現場では、どう作られ、浸透されているのか。その実例を紹介する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 育児・介護休業法の改正内容を盛り込んだ「産休・育休の定番解説書」の改訂3版！ 従業員やその家族が妊娠・出産したときの各種手続きは、たくさんの法令が絡むこともあって複雑です。 また、改正育児・介護休業法は、たび重なる法改正によって、仕事と育児の両立支援制度はより複雑になっており、法令に基づいた制度を理解し、所定の手続きを正確に行うことは容易ではない状況にあります。 本書は、手続きに戸惑う総務担当者をバックアップする「産休・育休の定番解説書」の改訂3版。 「従業員が子育てしやすい環境づくりはどうすればいい?」 「従業員が育休をとる場合の企業側の備えは?」 「出産や子育てをする部下を持つ管理職に制度をどう説明すべき?」etc. 2025年4月から順次施行される改正育児・介護休業法の実務を、総務担当者の役割を意識しながら、わかりやすく解説。「女性従業員」「男性従業員」「企業」、それぞれに役立つ内容になっています。 本書には、 1. 育児・介護休業規程の文例 2. 女性従業員向けの産休・育休の手引き 3. 管理職向けの産休・育休の手引き 4. 男性従業員向けの産休・育休の手引き をダウンロードできるサービスが付いています。 制度をきちんと説明できるかどうか心配な方は、こちらのダウンロードサービスを、とことんご活用ください。

世界で最も注目されるビッグテックとなったエヌビディアについての初の本格ノンフィクション。同社がどのような思想のもと、いかにして（テック業界では異例の）長期戦に臨み、勝利を掴んだか？　かつての王者インテルの凋落とあわせたストーリーで、「エヌビディア流」の思想やマネジメント手法を明らかにしていく

やった気になる「研修」と つくって終わりの「スキルマップ」に さようなら 人材教育施策に大切なのは 「Off-JT＝教える」と「OJT＝育てる」のバランスです。 ・人材育成のための研修施策は実施しているが、その後の業務に活かせていない ・スキルマップを用意、活用しているが、実践に即していないかもしれない 人事担当者の中には、このような課題を抱えている方も多いのではないでしょうか。 これらの教育施策の目標は、経営戦略を推進し、自社にとっての 「求める人材像」を育成することです。 そこで本書では、「求める人材像とは何か？」の解像度を高めつつ、 社員の成長を効果的に加速させる仕組みづくりから、評価のしかたまで 図解でわかりやすく解説しています。 また、自社で活用できるオリジナルのフレームワークを収録しています。 さらに、記載例とワンポイントアドバイスも添えてあるため、すぐに実践できます。 【目次】 STEP ZERO はじめに　なぜ“今さら”人材育成なのか STEP1 　すべての起点となる求める人材像と育成方針の策定 STEP2‐1　研修体系の策定(Off-JT) STEP2-2　スキルマップの策定(OJT) STEP3　研修体系とスキルマップの運用と改善 おわりに

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆SAP S/4HANAの概要がよくわかる◆ 企業における「会計」「人事」「生産」「物流」「販売」などこれまで個別に行われていた管理処理を統合し、それぞれのデータを効率よく運用していくためにERPを導入している企業が多くなっています。そんなERP市場の中で圧倒的なシェアを獲得しているのがSAP社の「R/3」になります。しかし長年使われてきた「R/3」ですが2027年にサポート終了を迎え，今後は「S/4HANA」という別のアーキテクチャになります。本書は最新のSAPのERPパッケージの全体像を図を使ってわかりやすく解説します。 ■目次 ●第1章 SAPの基礎知識 ・01 SAPとは ・02 ERPとは ・03 ERP製品の市場動向（グローバル・国内） ・04 SAPユーザーを悩ます2027年問題 ・05 SAPが推進するDX戦略 ●第2章 「S/4HANA」を理解する ・06 「S/4HANA」とは ・07 「S/4HANA」の特徴 ・08 「S/4HANA」のアーキテクチャ ・09 圧倒的な高速性を持つHANAデータベース ・10 新しい直感的なユーザーインターフェース「SAP Fiori」 ・11 SAP Business Technology Platform ・12 会社間ビジネスプロセスをデジタル化する　「SAP Business Network」 ・13 SAPシステムの全体像 ・14 SAPで利用される主要マスタ ●第3章 「モノ」を管理するロジスティクス（全体像） ・15 ロジスティクスとは ・16 ロジスティクス領域の全体構成 ●第4章 調達ロジスティクス ・17 在庫/購買管理モジュール（MMモジュール） ・18 購買管理機能 ・19 在庫管理機能 ●第5章 生産ロジスティクス ・20 生産計画/管理モジュール（PPモジュール） ・21 品質管理（QMモジュール） ●第6章 販売ロジスティクス ・22 販売管理（SDモジュール） ・23 物流管理（LEモジュール） ●第7章 「カネ」を管理する会計管理 ・24 会計領域の全体構成 ・25 財務会計（FIモジュール） ・26 管理会計（COモジュール） ・27 統合明細テーブル「ユニバーサルジャーナル」 ●第8章 「ヒト」を管理する人事管理 ・28 人事管理（HCMモジュール） ・29 組織管理（OMモジュール） ・30 人材管理（PAモジュール） ・31 勤怠管理（PTモジュール） ・32 給与管理（PYモジュール） ●第9章 SAP導入ステップ ・33 SAP導入フロー ・34 要件定義フェーズ ・35 設計フェーズ ・36 実装フェーズ ・37 テストフェーズ ・38 移行フェーズ ・39 運用保守フェーズ ・40 アジャイル思考の「SAP Activate方法論」 ●第10章 その他のソリューション　「SAP S/4HANA LoB Solutions」 ・41 業種別ソリューションIndustry Cloud ・42 顧客管理の「SAP Customer Experience」 ・43 分析ソリューションのSAP Analytics Cloud ・44 人材管理の「SAP SuccessFactors」 ・45 出張経費管理の「SAP CONCUR」 ・46 間接材購買管理の「SAP Ariba」 ・47 外部人材管理のSAP Fieldglass ・48 中堅企業向けの「SAP Business ByDesign」 ・49 中小企業向けの「SAP Business One」 ■著者プロフィール 山之内謙太郎：ITコンサルタント（中小企業診断士・ITコーディネータ）。日本大学商学部卒業。会計コンサルティング会社や株式会社ベンチャー・リンク、アビームコンサルティング株式会社での勤務を経て、フリーランスとして独立。その後、ロジスト株式会社を設立。SAPコンサルタントとして15年以上のキャリアを持ち、エネルギー業界、広告業界、製造業界など、さまざまな大手企業でSAP導入プロジェクトに携わり、その経験を活かし、プロジェクトマネジメントやビジネスプロセスの最適化、業務改革の分野でコンサルタント業務を行う。現在はロジスト株式会社の代表として、企業の規模を問わず、ITを活用した仕組みづくりを支援することをミッションとし、DX（デジタルトランスフォーメーション）を通じて、日本企業の競争力向上に取り組んでいる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■第3版によせて 2021年4月に新版を発行してから、はや３年が経過しました。新版では、コロナ禍をふまえ、ニューノーマルを見据えた経営テーマを織り込み解説しました。2024年、コロナ前の日常を取り戻している状況となりました。そこで、第3版では、その後の経営トピックとして、以下のテーマを取り上げています。 ・パーパス経営 ・人的資本経営 ・Ｚ世代のマネジメント ・ハラスメント ・生成AI ・不正防止（風土改革と企業文化） ・顧客価値と値決め ・イノベーション ・生産性向上（生産年齢人口減少） 上記の項目以外にも、上場企業に適用された新たな会計基準（収益認識）や四半期報告制度の見直し、税制改正（法人課税）など既存の項目についても適宜改訂を行い、また、ステークホルダー資本主義に基づく会計の考察（コラム）も行っています。 改めて、経営課題は、経営上の普遍的なテーマと、環境変化により認識すべきテーマの2つに大別できると思います。環境変化により認識すべきテーマには、今後普遍的なテーマに位置づけられるテーマもあるでしょう（ステークホルダー主義やESG/SDGs など）。 経営者たる役員1年目の皆様にとって重要なことは、これらの経営課題をもれなく認識し、自社における重要性や優先順位をつけながら、全体を俯瞰する力・大局観であると思います。

企業を上場まで導いた実業家たちは何を考え、事業と組織を成功に導いたのか。 「実務として有効ではないフレームワークのツギハギのような方法が頻繁に採用され、成果を生まないという場面を何度も目にしてきた。 このような状況に対して実践的な事業創出方法を提案し、企業変革に貢献したいと強く思うようになった――（本書「はじめに」より） コンサル、起業家、新規事業のアドバイザー 著者がすべての経験を注ぎ込んだ事業創出の方法論！ ―――――――――――――――――――――― 【目次】 第1部　事業領域の選定 　事業領域の選定ー総論 　第1章　進出する事業領域の選び方 　1.実業家たちの事業領域選定 　2.儲かっている先行者の情報から始める 　3.情熱を持てるものから始める 　4.構造変化から始める 　5.実務を通じたインサイトから始める 　第2章　自社の能力を踏まえた領域検討 　1.実業家たちの能力活用法 　2.新規事業で活用できる自社の能力 　3.日常的な能力拡張 　4.ゼロから始まる能力獲得と領域拡大 　5.個人の能力を十分活用した領域選定事例 　6.飛び地における能力獲得 　7.M&A・マイノリティ投資の活用 　第3章　事業領域の評価 　1.調査を通じた事業領域の評価 　2.対象領域の調査方法 第2部　インサイトの発見 　インサイト-総論 　第1章　インサイトの発見 　1.実業家たちのインサイト 　2.インサイトの定義 　3.顧客インサイトの発見 　4.先行者インサイトの発見 　第2章　インサイトの活用 　1.先行者インサイト活用の実務 　2.追求する新規性とリスクの調整 　3.顧客インサイトと先行者インサイトのバランス 　4.インサイトの客観性 　5.インサイト発見は細分化しない 　6.インサイトから実行へ 第3部　事業立ち上げの遂行 　事業立ち上げ-総論 　第1章　事業立ち上げの方法論 　1.実業家らの事業立ち上げ 　2.実業家らの事例を通じた学び 　3.大企業内での事業立ち上げ事例 　4.大企業での事業立ち上げからの学び 　第2章　事業の継続・成長と撤退 　1.撤退・戦略の大幅修正 　2.集中投資段階へ

会計に減価償却という手法が導入されたのは、蒸気機関車が発明され、鉄道網が整備されたイギリスの産業革命期であるとされています。 それまでの会計の手法では、支出したお金を経費、受け取ったお金は収入とし、その差額が儲け（利益）とされていました。 しかし、鉄道事業では、顧客から運賃という収入を得る前に線路用の土地買収、レールの敷設、駅舎の建設、蒸気機関車や客車の建造などに膨大な支出を要します。従来の会計手法に従えば、鉄道が開業する前の数年間は支出による経費の発生が先行し、巨額の赤字が発生し続けます。これでは、投資家に配当を支払うのは夢のまた夢であり、彼・彼女らから鉄道建設に必要な資金を集めるのは容易なことではありません。 そこで鉄道事業を夢見た人たちは、鉄道施設建設のための支出を支出した年の経費ではなく、建設した鉄道施設を利用する期間に配分し、配分された金額をその期間の経費とする方法を考えついたのです。これが減価償却の始まりです。 これにより、それまでの支出= 経費という考えを改めて、支出額は投資、経費は各期間に配分された金額（すなわち、減価償却費）とする考え方が誕生したのです。 そしてここに、新たな疑問を持つ人が多数誕生します。「お金を支払ったのならば、儲けを計算する際に収入から控除する」のは当然だが、「お金を全然支払っていないのに減価償却費を控除するのはなぜだろう」という疑問です。 「儲けを計算する際に、お金を支払っていない減価償却費を収入から控除するのはなぜだろう？」という疑問を持つ人は、現在でもかなりの数で存在します。これから先の、すなわち将来の儲けの有無と大きさを判断する際に、減価償却費の存在に惑わされる人も少なからず存在します。本書は、そのような方々の疑問に答えるために書き下ろしたものです。

人事部門で働く一人ひとりにスポットライトを当て、仕事・学び・キャリアを調査する日本初のプロジェクト『シン・人事の大研究』がついに書籍化！人事パーソンは、何をどのように学び、いかにして充実したキャリアを歩むのか？挑み、学び、変わる人事のためのガイドブック

★新設された「育成就労制度」にも対応！ ★人手不足に悩む経営者にぜひ読んでほしい１冊！ 「仕事はあるが、その仕事をこなせるだけの人数が足りていない…」「ハローワークなどで募集をかけても人が来ない…」「賃金を上げても若い人は応募してこない…」。特に中小企業や地方に拠点を構えている企業などは、人材を確保すること自体がむずかしくなってきています。 そんな人手不足問題の救世主になるのが外国人材の存在です。外国人を雇用することは単なる人手不足の解消だけでなく、インバウンド需要への対応や社内労務管理の見直し、多様性社会への適応などさまざまな好影響をもたらします。 本書では、まったくはじめての外国人雇用でも、採用のやり方から、外国人社員への対応、失踪問題の対応方法などをわかりやすく解説しています。これから少子高齢化がますます加速していくなか、会社が永続していくうえで外国人の雇用が必須の時代です！

※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 こうした厳しい経営環境において、中小企業を伴走支援し一蓮托生ともいうべき会計事務所・税理士法人には何ができるのか――大阪、神戸を中心に中小企業の税務＋伴走支援（コンサルティング）を行っているMGS税理士法人は、クライアントに提供できる「4つの戦略ノウハウ」を事例とともに詳細に解説した。 いわばMGS税理士法人の集大成であり、中小企業経営改善の虎の巻である。 本書で紹介する戦略ノウハウとは以下の4つである。 （1）クロスSWOT分析（自社の強みを活かして、ニッチ市場にぶつける独自戦略の構築） （2）根拠ある経営計画書（独自戦略によって展開される各種事業を論理的、具体的に組み立て、数値化する） （3）KPI設定＆監査（業績に直結するKPIを設定するとともに計画進捗をモニタリングする・改善する） （4）事業承継見える化コンサルティング（事業承継を円滑かつ効果的に推進するための戦略とメソッドを構築する） これらは、会計事務所の基本業務である税務申告・記帳代行業務を超えて、顧客の業績や経営をサポートするノウハウであり、これからの時代に非常に重要で、かつ実践可能なノウハウとなっている。 本書は中小企業の経営者・経営幹部だけでなく、伴走支援する金融機関関係者、職業会計人、コンサルタントのスキルアップに役立つ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 対策本どおりにすれば相続紛争なんて起きない!?いいえ、現実はそんなに甘くありません。 正しい相続対策は厳しい現実の把握から。対策本だけではカバーされない相続のリアルを、相続紛争の最前線に立つ弁護士が『ストーリー仕立て×ポイント解説』でお伝えします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 注目されるカゴメの人事改革＝生き方改革がわかる待望の書！各施策の背景、ねらい、要点、改革のプロセス、ＣＨＲＯに求められる経験や能力、役割をわかりやすく解説。 目次 はじめに 第１章　戦略人事とサステナブル人事 １　効率性と管理の重視から、自律性、創造性、選択肢の重視へ ２　人的資本経営が求められる背景 ３　戦略人事はなぜうまくいかないのか ４　サステナブル人事の登場 ５　サステナブル人事と日本企業 ６　安易な両立と高度な両立 ７　カゴメで成立した高度な両立 第２章　有沢哲学が生まれるまで １　銀行でキャリアの礎を築く ２　プロフェッショナルとしての人事職のはじまり ３　人事改革への取り組み ４　ＨＯＹＡ株式会社の人事改革 ５　ＡＩＵ保険会社の人事改革 第３章　カゴメの人事改革の背景 １　カゴメでの新たな挑戦 ２　世界の現場でファクトを把握する ３　経営陣からまず変わる 第４章　カゴメの戦略人事改革 １　戦略人事の基本方針 ２　役員人事制度の構築 ３　海外から始める ４　グローバル人事制度の構築 ５　日本でグローバル職務等級の実効性を高める ６　戦略人事の要点 第５章　カゴメの生き方改革（サステナブル人事の実現） １　生き方改革の目的 ２　カゴメのダイバーシティ推進 ３　生き方改革の諸施策 ４　生き方改革の先に 第６章　コーポレートガバナンス １　コードと人事改革 ２　サクセッションプラン ３　役員トレーニング ４　ＨＲビジネスパートナー ５　ＫＰＩ評価シート 第７章　ＣＨＲＯに求められる経験 １　能力・ＣＨＲＯに求められる経験 ２　ＣＨＲＯに求められる経験 ３　ＣＨＲＯに求められる能力 ４　人事コンピテンシーとＣＨＲＯに求められる能力の関係 ５　能力を高めるには 第８章　人事改革の原則 １　人事改革のプロセス ２　人事改革における要素のつながり ３　人的資本経営につながる人事改革の原則とＣＨＲＯの役割

大気汚染、地球温暖化など気候変動に代表される環境問題、サプライチェーン内の児童労働、低賃金労働などの社会問題を解決するには時間がかかります。売上・利益アップを目標にした従来の戦略とは異なる視点が求められるからです。本書は、ESGが注目されるようになった背景から、事業ポートフォリオの組換えまで、中長期的な企業価値向上を実現するために押さえておくべき、ESGに関する経営戦略をわかりやすく解説しました。

目に見えない組織文化は、儀式で日々の習慣に落とし込める。 スタンフォード大学の注目研究！ 日常に儀式を取り入れると、オフィスが創造と協働の場に変わる。 ・Amazon　初期アイデアを「雑誌の表紙」風にして盛り上げ ・IDEO　M&Aを「組織の結婚式」でお祝い!? ・Pinterest　社員の個性を輝かせる「特技フェス」 ・Dropbox　新入社員1000人に「手づくりケーキ」プレゼント 世界のトップ企業も実践する独自の儀式！ より良い職場文化（ワークカルチャー）を創造するための儀式を 個人・チーム・組織、シチュエーション別に提案。 働き方の多様化・個別化がますます進むなかで、 職場での場作りやコミュニティ形成のヒントが詰まった一冊！