※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆「ロジカル・ディスカッション」とは、テーマからズレた発言、抽象的な意見が横行する会議を、メンバーが筋道立てて議論できるようサポートするファシリテーションの技法。 ◆ロジカルではないメンバーでも、筋道立てて考え、合理的に話し合えるようにサポートするのがファシリテーターの務め。その役割を、5つの働きかけと12の基本動作に整理し、これだけ押さえておけば良いというポイントを解説 ◆議論を整理するファシリテーターに、じっくり考えている余裕はない。その瞬間、機敏に場へ切り込むために持っていたい実践的な問いかけフレーズを豊富に紹介。実践力を高めるための演習問題やトレーニング方法を多数掲載 ◆オンライン会議では以心伝心は使えず、自分の考えを言葉でキッチリと説明し、相手の言葉から考えの筋道を理解しなければならない。ロジカル・ディスカッションを駆使すれば、説得力のある議論を展開でき、結論に対する納得感が高まる ◆問題解決・アイデア創造・意思決定など10分野から、ビジネスシーンで役立つフレームワーク126 種類を厳選し、巻末に収録

海外現地法人で陥りやすい人材マネジメントの落とし穴と対策から、グローバル時代の新日本型人材マネジメントの具体的指針まで、戦略人事のプロが理論と実践の両面から説く。

【内容紹介】 ★ウォールストリートジャーナルのベストセラー！　 ★世界で最も影響力のある経営思想家「Thinkers50」に2回選出されたティファニー・ボバが、顧客体験（CX）と従業員体験（EX）、双方の「エクスペリエンス」を同時に向上させ、前例のない収益成長を実現するためのガイドを提供。　 顧客獲得戦争において、企業は顧客体験を向上させるために莫大な資金を投入する。 配達を迅速化し、新製品を大量に生産し、アプリのユーザーインターフェースを際限なく刷新するため、従業員に大きな負担をかける。 しかし、従業員への影響を考慮せずに顧客体験のみを重視する取り組みは、実際には長期的な成長を妨げる。従業員こそがビジネスの中核であり、今日の市場で競争力を維持したいのであれば、人材への投資こそが鍵となる。 最も成功している企業は顧客体験と従業員体験、双方を強化する「エクスペリエンス マインドセット」を採用して、「人」「プロセス」「テクノロジー」「企業文化」をテコ入れすることで、その向上を同時に実現する。 本書は、数千人の従業員と経営幹部を対象とした２つの独自調査に基づき、企業が「エクスペリエンス・マインドセット」を大規模に導入する利点と方法を詳しく説明。大手企業のケーススタディと大規模研究を土台に、以下を伝える。 ・「人」「プロセス」「テクノロジー」「企業文化」が従業員体験（EX）と顧客体験（CX）の好循環に、どのように貢献するか ・なぜ先進企業が従業員の労力だけでなく顧客の労力も最小限に抑えるプログラムを持っているのか ・従業員は顧客と同じように、シームレスなテクノロジーを望んでいる。それをどのように展開するか ・EX、CX、そして２つの効果を合わせて測定するために使用できる指標 【目次】 第１章　顧客体験（CX） 第２章　従業員体験（EX） 第３章　大規模調査で裏付けられたこと 第４章　エクスペリエンス・マインドセット 第５章　従業員：ビジネスの核心 第６章　プロセス：従業員を責めてはいけない。責めるなら仕組みを責めよ 第７章　テクノロジー：生産性と経験――コインの裏表を成すもの 第８章　企業文化：経験の時代 第９章　CXとEXを理解し、改善するために用いられる指標 第10章　事例：メディアをにぎわせた１件

◎バックオフィス業務の全体を網羅した入門書 本書は、経理、人事、法務、総務などのバックオフィス業務に直接従事する方や、バックオフィス組織を作り上げようとする方を主な対象とした、仕事の全体像を示した網羅的な入門書です。 以下の点を特に意識した内容となっています。 ・バックオフィス部門に配属された人が、やるべき業務を理解できるようにする ・少人数でバックオフィスを担当する際に、やるべき業務とその全体像を漏れなく示す ・各領域の専門知識だけではなく、「バックオフィス全体」からの視点や価値を伝える ・バックオフィスに携わる人にとっての、経験や成長のモデルを伝える ・経営者や他部署の方々がバックオフィスに対する理解が深まる情報を提供する ◎多様化するバックオフィスの役割も解説 かつては、バックオフィスの仕事は事務職などと呼ばれ、他部署からの期待値が低く見られていたこともありました。 しかし、現在ではデジタル化が進み、事務的な仕事は少なくなっています。 一方で、経営者のサポートを行う経営企画、全社的なDXやリモートワークの推進などの場面においては、バックオフィスの知見がかつてなく求められるようになってきています。 時代の変化に対応し、経営的な視点を持って行動する「戦略型バックオフィス」を作り上げ、担当者自身がどのようにキャリアを築いていけばいいのかについても、詳しく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 QC検定(R)2級《合格》に向けて、この1冊で対策は万全！ 　本書は、品質管理検定(R)（QC検定(R)）2級で合格するための試験対策書です。試験問題の徹底した分析に基づき、頻出項目を重点的に扱い、無理なく無駄なく対策できます。 　各章は、重要事項の解説、理解度確認（正誤問題）、練習問題で構成します。重要事項の解説は、編者主催によるQC検定(R)2級対策セミナーの講義実績を踏まえたわかりやすい図解で、スムーズに理解が進みます。解説を読んだら正誤問題で理解度を確認し、試験本番と同形式の練習問題で実践的な対策を行うことで、合格に向けて着実にステップアップできます。 　各問題は詳しい解答解説付。「品質管理の手法分野」では、確率分布や統計的検定・推定の基本事項から、各種手法の具体的な計算まで、丁寧に解説しています。 　さらに、試験直前に行う復習方法や本番で合格点を獲得するための作戦など、直前対策のコンテンツも充実させました。 試験問題を知る、合格基準を知る 本書の使い方 1章　データの収集と計算 1.1　データの収集と種類 1.2　サンプリング 1.3　サンプリング誤差と測定誤差 1.4　基本統計量の概要 1.5　中心位置を表す基本統計量 1.6　ばらつきの程度を表す基本統計量 理解度確認 練習 2章　QC七つ道具 2.1　QC七つ道具の概要 2.2　チェックシート 2.3　グラフ 2.4　パレート図 2.5　ヒストグラム 2.6　散布図 2.7　特性要因図 2.8　層別 理解度確認 練習 3章　新QC七つ道具 3.1　新QC七つ道具の概要 3.2　親和図法 3.3　連関図法 3.4　系統図法 3.5　マトリックス図法 3.6　アロー・ダイヤグラム法 3.7　PDPC法 3.8　マトリックス・データ解析法 理解度確認 練習 4章　統計的方法の基礎 4.1　確率と分布の基本 4.2　期待値と分散 4.3　正規分布 4.4　二項分布 4.5　ポアソン分布 4.6　標本平均の分布 理解度確認 練習 5章　仮説検定と推定(1) 5.1　仮説検定の概要 5.2　計量値に関する仮説検定の分類 5.3　1つの母平均に関する検定（母分散が既知の場合） 5.4　推定の概要 5.5　1つの母平均に関する推定（母分散が既知の場合） 5.6　1つの母平均に関する検定（母分散が未知の場合） 5.7　1つの母平均に関する推定（母分散が未知の場合） 理解度確認 練習 6章　仮説検定と推定(2) 6.1　2つの母平均の差に関する検定と推定（母分散が既知の場合） 6.2　2つの母平均の差に関する検定と推定（母分散が未知、等分散である場合） 6.3　2つの母平均の差に関する検定と推定（母分散が未知、等分散でない場合） 6.4　データに対応がある場合の検定と推定 6.5　違いでわかる！母平均に関する検定計算式 理解度確認 練習 7章　仮説検定と推定(3) 7.1　1つの母分散に関する検定と推定 7.2　2つの母分散の比に関する検定と推定 理解度確認 練習 8章　仮説検定と推定(4) 8.1　計数値に関する仮説検定の分類 8.2　母不適合品率に関する検定と推定 8.3　2つの母不適合品率の違いに関する検定と推定 8.4　母不適合数に関する検定と推定 8.5　2つの母不適合数の違いに関する検定と推定 8.6　分割表による検定 理解度確認 練習 9章　管理図 9.1　管理図の特徴と種類 9.2　Xbar-R管理図 9.3　Xbar-s管理図とX-Rs管理図 9.4　np管理図とp管理図 9.5　c管理図とu管理図 9.6　管理図の読み方 9.7　管理図の計算式のまとめ 理解度確認 練習 10章　工程能力指数 10.1　工程能力指数 理解度確認 練習 11章　実験計画法(1) 11.1　実験計画法の概要 11.2　一元配置実験 理解度確認 練習 12章　実験計画法(2) 12.1　繰り返しのある二元配置実験 12.2　繰り返しのない二元配置実験 12.3　実験計画法（分散分析）のまとめ 理解度確認 練習 13章　相関分析・回帰分析 13.1　相関分析 13.2　無相関の検定 13.3　単回帰分析の概要 13.4　単回帰分析 理解度確認 練習 14章　抜取検査 14.1　抜取検査の概要 14.2　OC曲線 14.3　計数規準型抜取検査 14.4　計量規準型抜取検査 理解度確認 練習 15章　信頼性工学 15.1　信頼性とは 15.2　保全の分類 15.3　信頼性の尺度 15.4　バスタブ曲線 15.5　信頼性モデル 15.6　信頼性データのまとめ方 理解度確認 練習 16章　品質管理が必要な理由 16.1　品質管理とは何か 16.2　品質管理の変遷 16.3　QC的な見方・考え方 理解度確認 練習 17章　品質とは何か・管理とは何か 17.1　設計品質と製造品質 17.2　魅力的品質と当たり前品質 17.3　サービスの品質、仕事の品質 17.4　社会的品質 17.5　ばらつきの管理 17.6　平常時の管理 17.7　QCストーリー 17.8　異常時の管理 理解度確認 練習 18章　設計・開発段階からの品質保証 18.1　設計・開発段階からの品質保証 18.2　品質機能展開（QFD） 18.3　品質保証体系図と保証の網 18.4　デザインレビュー（DR） 18.5　FMEAとFTA 18.6　企業の社会的責任（CSR） 18.7　初期流動管理 理解度確認 練習 19章　プロセス保証 19.1　工程管理 19.2　工程解析と工程能力調査 19.3　QC工程図と作業標準書 19.4　変化点管理 19.5　標準化 19.6　教育訓練 19.7　データに基づく監視 19.8　検査 理解度確認 練習 20章　日常管理・方針管理 20.1　日常管理 20.2　方針展開 20.3　小集団活動（QCサークル） 20.4　機能別管理 20.5　総合的品質管理（TQM） 20.6　品質マネジメントシステム（QMS） 理解度確認 練習 21章　品質管理周辺の実践活動 21.1　商品企画七つ道具 21.2　生産保全（TPM）と生産工学（IE） 理解度確認 練習 22章　試験2か月前から当日まで 22.1　一発合格の計画 22.2　これだけは覚えたい！計算式 付表 正規分布表（I） 正規分布表（II） 正規分布表（III） t表 χ^2表 F表（2.5%） F表（5%, 1%）

【内容紹介】 従業員エクスペリエンス (EX ; Employee Experience)とは「社員が仕事を通して得られるすべての体験」のことをいい、この体験を通して働く人の意欲や満足度そして幸福度を高めることがその趣旨になります。 つまりEXとは、社員の様々な仕事体験を捉え、それら１つ１つをポジティブに認識できるようにしていくことで、会社や仕事に対する求心力を高めていくことです。「ヒト」が最も重要な経営資源となるなか、EXを高めていくことは重要な経営課題の１つともいえます。 従業員が個々の体験に充実感を覚え、それによって存分に力を発揮することは、イノベーションや成長の推進力を生み出し、ひいては企業価値の向上という連鎖を組織内に醸成することにつながります。 ●主な目次 第１章　従業員エクスペリエンスとは何か 第２章　EX 向上 を成功させる6つの領域 第３章　EXをデザインする 第４章　EXにおけるテクノロジー活用 第５章　EX向上のための会社と上司の役割 第６章　先進企業4社の事例

本書は、NTTデータグループのコンサルタントが、現在注目すべきテーマ、業種、テクノロジーなどについて、将来像（フォーサイト）を示し、そこからバックキャストして、「日本企業がいま、何をすべきか」を提案するものです。 デジタル変革（DX）を最大限活用し、産官学連携による社会課題の解決、企業の成長力・競争力の再強化、新規ビジネスの創出を推進する環境を整備し、どのように社会・経営変革を進めていくかをテーマとし、次の３点を主な狙いとしています。 ・日本を元気にするための処方箋や考え方を提示 ・フォーサイト起点での経営変革の重要性を示す ・日本の強みにデジタルを掛け合わせ、社会課題を解決するアプローチを提示 今日の社会経済の大きな動向は、これまでのタンジブル（有形）なプロダクトの経済から、新たなコネクテッド・インタンジブル（つながりあった無形）なプロダクト・サービスの経済が興隆してきていることを俯瞰し、そのうえで注目すべき４つのテーマのトレンド、５つの業界のトレンド、さらに成長を加速させるためのテクノロジーも紹介します。加えて、組織やそれに紐づく人材をどのように再編成・再構築すべきかを７つのアクションに整理し、組織の様々なレベルのリーダーに向け、どのように既存ビジネスのコアとなる強みを磨きつつ、デジタル技術を活用し自己変革を加速させ、新たな顧客価値を創出していくか、社会イノベーションを起こしていくかをまとめます。 デジタル変革を推進する経営層やマネジメント層の方々、企業変革の取り組みを進めようとしている方々にとり、今後何をすべきかのロードマップづくり、アクションプランづくりへの示唆に富む一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は世界30の主要な国や地域におけるECの現状と将来展望について、最新データを集約・整理した解説書です。 これから海外市場への参入、もしくは越境ECのスタートを検討している企業に向けて、世界30の国と地域の市場データなどを収集、各国・地域のEC市場について定量データとしていまとめています。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。海外進出、越境ECに必要なデータをまとめました。 2022年の世界のB2C-EC市場は前年比10.8％増の5兆6,331億ドル。うち物販は前年比0.1％増の3兆3,164億ドル、非物販は前年比30.9％増の2兆3,167億ドル、EC利用者数は前年比8.3％増の約41億人と推測されます。 地域別では、アジア太平洋地域が引き続き世界最大のEC市場で、2022年の市場規模は前年比10.0％増の2兆8,308億ドルで、市場全体の約5割を占めています。市場規模は2032年に7兆2,661億ドルへ拡大する見込みです。 少子高齢化、労働人口の減少、消費力の減退などによって、小売市場の規模縮小などが懸念されている日本の小売市場。そんな環境下、事業の継続、新たな収益源の確保のために海外マーケットへの進出に目を向ける企業が増えています。本書はグローバルEC市場への理解を深め、ECストラテジー構築の一助となるはずです。

【Thinkers50殿堂入り】 【ウォール・ストリート・ジャーナル ベストセラー】 経営思想の巨人による21世紀のマネジメント論。 ニューコア、ハイアール、ミシュラン…… 官僚主義を乗り越えた新しい地平へ世界中の大企業が動き出す！ 「難攻不落の官僚主義パラダイムに立ち向かう重要な代表作」 ――嘉村賢州（『ティール組織』解説者） 「トップが変わらなければ／大企業では無理」という固定観念を覆す。 グローバル大企業×ボトムアップの豊富な事例とともに 新たな組織をつくる7つの原則を描く。 〈ヒューマノクラシー　7つの原則〉 ①オーナーシップ ②市場 ③健全な実力主義 ④コミュニティ ⑤オープンであること ⑥実験 ⑦パラドックスを超える

経営の世界には、常に変化の波が押し寄せています。AI（人工知能）の活用も、その1つ。AIを積極的に取り入れ活用する企業こそが、新しいビジネス機会、そして新しい未来を手中にできる――。本書ではこうした立場から、生成AI「ChatGPT」の活用を軸に、次のテーマを物語仕立てで考えていきます。 ・経営者は、経営にAIをどう活用したら良いのか。 ・組織には、AIによってどんな変革や希望がもたらされるのか。 ・中堅管理職は、上司と部下の関係をAIを使ってどう築くのか。 ・若きビジネスリーダーは、経営者にAIの活用をどう提言すれば良いのか。 　実際、生成AIの活用は「時間の節約」「予算と人の削減」に直結します。これにより、限られたリソースの最適配分が可能になり、社員の多様性を尊重しながら可能性を最大限に引き出し、ワクワク・イキイキと働きがいのある組織を築くことができます。 　本書では、経営者や管理職をはじめ「組織を良くしたい」と思うビジネスマン向けに、組織開発・人材能力開発の専門家が生成AIの活用の仕方を惜しげなく伝授します。今すぐ役立つプロンプトも満載。仕事を変えるAI活用のヒントをつかんでください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 横河電機の革新的なBtoBブランド戦略の軌跡を体系的に収録した本書は、グローバルでのリブランディングに成功した同社の取り組みを通じ、ブランド戦略の実践的な側面を深く学び、ビジネスにおいてブランド力を最大限に高めるための斬新なアイデアや戦略を発見できる一冊。中央大学の田中洋教授、事業構想大学院大学の田中里沙教授、一橋大学の名和高司教授など、権威ある識者たちによる洞察に満ちた寄稿や対談も収録。BtoB事業のブランド担当者はもちろん、ブランディングに関心を持つ全てのビジネスパーソンにとって、本書は貴重な指南書となるだろう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 100均で損をしない！　実際に使えるものだけ買う!! 掃除、洗濯、キッチン、収納、文具、美容、健康、アウトドア、食品など、 あらゆるジャンルの商品を徹底紹介します！ 使い心地を実際に試しているので、100円ショップで何を買って 何を買わないほうがいいのかがよく分かります。 全ページカラーで見やすさも抜群です。 「これは便利！」「100円とは思えない！」「こんなのあるんだ！」というアイテムをチェックして、生活をお得によりよくしていきましょう！ 本書があれば、無駄な100円を使わなくてすみます!! ［目次］ 「究極の100均アイテム徹底解剖」 100円超えグッズ、ブランド商品と実力検証！ 使い勝手バツグン！　100均掃除グッズ 便利で簡単！　100均洗濯グッズ 下ごしらえもラクラク！　100均キッチングッズ アイデア収納術が満載！　100均収納グッズ これが欲しかった！　スマホ関連グッズ ビジネスにも役立つ！　100均文具・雑貨グッズ 100円でこんなこともできる！　100均美容・健康グッズ アウトドアも楽しめる！　100均アウトドアグッズ 憧れのキャラクターも手に入る！　100均キャラクターグッズ 100円で趣味も楽しめる！　DIT すぐに買いたい！　100均お買い得食品 「100均グッズ最強コスパ＆マストバイアイテムBESTカタログ」 コスパ最強!!　そうじグッズ これは便利!!　洗濯グッズ 目からウロコのキッチングッズ 安くてもオシャレ！　収納＆インテリア アイデアグッズが勢ぞろい！　文房具＆雑貨 ブランド品も顔負け！　美容＆健康グッズ 買わなきゃ損！　お得な食材 「節約マニアが選ぶ　コスパ最強！100均良品ライフ」 お掃除グッズを実演比較！ 家事ラク！　洗濯グッズ アイデア満載！　キッチングッズ おしゃれ見えする収納＆インテリア 便利で使い勝手がいい文房具＆雑貨 コスパバツグン！　美容＆健康グッズ スーパーに負けない!?　お得な食料品 「本当に使える100均コレクション　コスパ最高の節約グッズ大集合！」 簡単お掃除編 整理収納編 キッチン編 ステーショナリー編 ラクラク洗濯編 ビューティー編 便利アイテム編 「えっ、これ全部100円！？　100均グッズ最強カタログ」 特集１　隠れたヒット商品も！　人気の100均お菓子＆飲み物 特集２　安いだけじゃない味も満足な100均食品選び 特集３　これが欲しいが見つかるベストバイ文房具20選 調理用品・食材・料理レシピ オフィス用品・生活雑貨 コスメ・健康用品 インテリア・DIY・収納 生活用品 ※本書は「究極の100均アイテム徹底解剖」(2021年3月)と「100均グッズ最強コスパ＆マストバイアイテムBESTカタログ」(2020年8月)と「節約マニアが選ぶ　コスパ最強！100均良品ライフ」(2019年9月)と「本当に使える100均コレクション　コスパ最高の節約グッズ大集合！」(2018年12月)と「えっ、これ全部100円！？　100均グッズ最強カタログ」(2018年12月) を合本化した作品です。

スタートアップ企業・組織を成長させていくためには、どのような人事戦略が必要か。学術的な整理や複数企業の実例を通してスタートアップの特性や実態を明らかにし、どんな方策が効果をもたらすか、実務の対応策を解説

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幅広いQと実務的なA。 データで組織を変えるために 手元に置いておきたい一冊！ --滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫氏 推薦！ 本書は、データを活用し組織を変えたい人向けの データ分析プロジェクトの「攻略本」です。 「まずどこから手を付けるべき？」 「関心低い上司を説得するには？」 プロジェクトの検討段階から社内への浸透・活用まで、 企業内外で起こる複雑な課題にQ&A形式で答えます。

半導体復権！千載一遇のチャンス到来 ハーバード大で共同研究に携わった著者が これからの日本企業の生き残り戦略のあり方を提示 「G7広島サミット」で方向性が決定的になった米中新冷戦（民主主義と専制主義の戦い）への突入は、もう不可避で、不可逆的な事態に陥っています。「脱炭素化」と同様に、この冷戦がもたらす「デリスキング」は国内企業の戦略策定上、新しい経営課題になりました。本書では、客員研究員として米国の心臓部、ハーバード大学国際問題研究所で直近まで現地の政策エリートと議論を重ね、共同研究に取り組んできた著者が、日本企業に向けてこれからの生き残り戦略のあり方を説きます。 グローバルビジネスに携わる方、経営企画、事業計画を策定する方に必読の１冊です。 【本書のポイント】 ●米・中指導部の「本音」が丸見えに ●付き合うとリスクのある国、ない国が一目でわかる ●信頼できる『１次ソース』にこだわって分析 ●自社組織を立ち上げる際の設計図を提供 ●巻末に『＜図解＞米中冷戦』を収録

思考や内面を自ら掘り下げることで、人は変わることができる―― 問題に焦点を当てるのではなく、相手の内面に働きかけ、気づきと変革をもたらすコーチングとは？ 世界のトップコーチ30の一人にして組織心理学博士が教える、コーチング「対話」の全技術！ ・コーチはただ良い質問をすればいいわけではない ・コーチは内省を促す発言と質問を使って、相手に気づきをもたらす ・最良のコーチは、私たちに自分の論理の欠点に気づかせてくれる ・自分自身や周囲を新しい見地から眺められるようになれば、人の選択や行動は変わる ・どの選択が最も良いか、コーチが判断してはいけない ・言い換えは、提案である。クライアントが受け取っても受け取らなくてもいい ・相手の話の中から、目的達成のために解決すべき点を引き出す ・言葉の意味を明確にすることで、人は本当に解決したいものを考えられるようになる 世界のトップコーチが教える、コーチングの対話の全技術。 コーチを目指す人はもちろん、ビジネス交渉、部下指導、1on1、家族や友人との関係など、 あらゆるコミュニケーションを向上させる一冊。 【目次】 第１部 コーチングの会話とは 第１章 コーチングが持つ力 第２章 コーチングにまつわる迷信 第２部 ５つの基本的手法 第３章 集中――問題解決ではなく、相手の内面に働きかける 第４章 アクティブ・リプレイ――核心部分を表現し直し、改めて見つめる 第５章 脳を探る――箱の中から宝を見つける 第６章 着地点はどこか――筋道から外れない 第７章 新天地から次へ――気づきから行動へと導く 第３部 ３つの脳内習慣 第８章 頭の中を整える 第９章 受け取る（ただ聞くのではない） 第10章 自分の決めつけに気づき、これを排除する まとめ クライアントとの会話を超えて――生き方、文化としてのコーチング

違和感（テンション）は、進化への力だ 指示・命令がなくても、誰もがパーパスに向かって動き出す！ 機能中心のヒエラルキーから、自然の叡智を活かす組織構造へ スタートアップから上場企業まで 世界千社以上が実践する自律分散型メソッドのすべて ◆ホラクラシーとは？ Holacracy One（ホラクラシー・ワン）社のブライアン・ロバートソン、トム・トミソンが2007年に開発した役職階層型組織に変わる新しい組織デザインの方法。権限を経営層や管理職に集中させるのではなく、広く組織全体に分散し、組織のエボリューショナリーパーパスに耳を澄ましながら、誰もがそれぞれの持ち場で力を持ち、活動できるという特徴を持つ。 「ティール組織」の1つのアプローチとして世界中の企業が実践。 ・ホラクラシー憲章：ルールを再定義し、あらゆる権限を再分配する ・構造：ロール（役割）と担当範囲を明確にするホロン構造 ・意思決定プロセス：トップダウンとボトムアップの双方の利点を活かす ・ミーティング・プロセス：チームを常に最新の情報にアップデートして、物事をすばやく進める ・テンション：「今の現実」と「将来のポテンシャル」の間にある違和感を感じたときに、いつでも声をあげられる

ウェルビーイングがホットな経営課題として注目を集めている。働く人がウェルビーイングな状態にあると、創造性が3倍、生産性が1.3倍高まる一方で、欠勤率が4割、離職率が6割、そして労働災害が7割減るという。加えて、ESGやSDGsへの取り組みと軌を一にし、企業価値の向上や優秀な人材の確保にも直結する。それだけに、経営者や管理者にとってウェルビーイングは今すぐ実践すべき最重要テーマとなっている。 　では、働く人のウェルビーイングをどうやって高めたらよいのか――。実は、2022年現在で全世界から約1万1000社の企業が参加する取り組みがある。「人々の安全、健康、ウェルビーイングを第一優先にすることにより、職場におけるあらゆる事故、疾病、災害を防ぐことができる」という哲学に基づく国際的な予防活動「ビジョン・ゼロ」だ。ウェルビーイングは、安全、健康という土台を築いてこそ到達できるゴールなのである。 　本書は、企業におけるウェルビーイングとは何かを解き明かし、ウェルビーイングを実践するための最強メソッドであるビジョン・ゼロを世界中で推進する専門家が実践事例や技術動向を交えて解説する。

がむしゃらに努力するのもいいが、ライバルから奪えば20倍もうかる??Netflix、マイクロソフト、任天堂など、世界的大企業が採用した経営戦略の根底には『孫子』の兵法があった！ 百戦錬磨のビジネス・ジャーナリストが読み解く、不撓不屈の経営伝説27篇

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コーポレート・ガバナンスへの取り組みは、 　　　　　　どの程度進んでいるか？ 　　　　　主要テーマを24分類し図解。 　　企業法務の専門家が総力を挙げ取り組んだ 　　　　　本邦初の新しい企業分析。 　コーポレート・ガバナンス（ＣＧ）が経営の重要テーマとなって久しい。その範となるＣＧコードは上場企業が行う企業統治においてガイドラインとして参照すべき原則・指針を示したものだ。法的拘束力はないが、特に、企業の所有者である株主の利益を最大限に実現できているかどうか、企業経営を管理監督する仕組みとして浸透しつつある。 　企業の不正行為の防止と競争力・収益力の向上を総合的にとらえ、長期的な企業価値の増大に向けた企業経営の仕組みが構築されているかが常にチェックされる仕組みである。 　本書は、日本を代表する企業法務事務所の専門スタッフが、日本を代表する100社（TOPIX100構成銘柄企業）のコーポレート・ガバナンスに関連する各種データをもとに、ＴＣＦＤ、ＳＤＧｓ、人的資本、女性の活躍など今注目の課題から、取締役会・監査役等の構成、機関設計、株主まで主要関心テーマを、開示情報に基づき分析。一目でわかるよう図解する日本初の取り組み。 　投資家はもとより、他社の状況を知りたいマネジメント層、金融関係者などに必携の一冊である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は世界30の主要な国や地域におけるECの現状と将来展望について、最新データを集約・整理したものです。 これから海外市場への参入、もしくは越境ECのスタートを検討している企業に向けて、世界30の国と地域の市場データなどを収集、各国・地域のEC市場について定量データとしていまとめています。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。海外進出、越境ECに必要なデータをまとめました。 2021年の世界のB2C EC市場は前年比119％の5兆5114億ドル。うち物販は前年比117%の3 兆8400億ドル、非物販は前年比124%の1兆2740億ドル。EC利用者数は、前年比110%の37億9940万人。 地域別では、アジア太平洋地域が世界全体の5割、利用者数も6割を占め、ともに最大規模を誇っています。なお、成長率については、前年はアジア太平洋を除く各地域でマイナス成長となっていましたが、2021年は全地域で二桁成長となっています。<br\EC市場上位国の中で、すでにEC利用割合が8割を超える日本や欧米などでは、引き続き15%前後で安定した成長が期待されます。一方、世界最大の市場である中国では市場規模も成長率も引き続き鈍化傾向にあります。また、韓国も成長率は鈍化傾向を示しています。 少子高齢化、労働人口の減少、消費力の減退などによって、小売市場の規模縮小などが懸念されている日本の小売市場。そんな状況下、事業の継続、新たな収益源の確保のために海外マーケットへの進出に目を向ける企業が増えています。本書はグローバルEC市場への理解を深め、ECストラテジー構築の一助となるはずです。

これ１冊で補助金支援業務のすべてがわかる。「採択率を上げるには？」「顧問契約につながるって、ほんと？」「もし不採択になってしまったら？」といった疑問に答える。第3版では、令和3年度に新設された「事業再構築補助金」の情報を追加。

●世界が必要とするディープテックのニッチ市場で比類のない競争力を誇る日本企業。日本のビジネスは安定を重視しながらも、確実に変革を遂げてきた。「失われた30年」は、ビジネス大転換の時代だったのだ。この変革の波はこれからも続いていく。 ●戦略的リポジショニングにより、中核事業を選択し、そのアップグレードに集中、DXでの競争力を高めるために未来のビジネスに投資する。同時に、成熟事業と新規事業の共存を図り、創造性とディープテクノロジーのイノベーションを促す経営改革を行い、新しい企業カルチャーを構築する。日本企業はこの必要不可欠な戦略を実行し、ビジネスを再興してきたのだ。そしてこの変革は、日本の伝統的なタイトな文化のもとで実現されてきたのだ。 ●「ルーズな文化」「タイトな文化」という社会心理学のフレームワークをもとに、日本企業の行動様式を分析。日本社会のタイトな文化的文脈の下で、日本企業はアメリカ企業とは異なり、時間をかけ、社会的な安定とのバランスをとりながら、ゆっくりと着実に変革を進めるところに独自性がある、その強みを見失ってはならない、と著者は説く。 ●日本で学び、現在、カリフォルニア大学で日本の経営、ビジネス、科学技術を研究するドイツ人研究者が、21世紀以降の日本企業の行動を分析し、その変革力を考察。日本企業の「再興」＝リインベンションへの取り組みを通じて、バブル崩壊以降広がった日本悲観論・軽視論を退ける。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本書のおすすめポイント】 ●最前線のプロたちの意思決定を支えてきたロングセラーの増補改訂版! ●MBAで武者修行ののち、日産再生に携わった著者が論理的かつ明快に解説 ●複雑な数式はEXCELに任せるから、専門家でなくても要点がつかめる

人手不足、働き方、地球温暖化――。 こうした社会問題や環境問題をクリアにし、次のフェーズに進むことが求められている物流業界。 救世主として期待を集めるフィジカルインターネット構想の実現には、 様々なハードルが立ちはだかる。 本書では、実現に向け産官学の最前線で知恵を絞り、汗を流す識者たちの 最新の論文を編纂した。

アフリカでの手洗いの普及、ボルネオでの生物多様性保全活動、海洋プラスチック問題への挑戦――。 世界の衛生・環境・健康に貢献するSDGsビジネスを実践し、世界売上高1000億円を突破したサラヤ。 更家悠介社長が次世代に向けて、「地球市民」の視点で切り開く地球環境時代のビジネスを語る。

製造等の新人担当者がはじめに知っておきたい、危険物関係の法律の基本事項を網羅した入門書。危険物関係の法律の基礎を、図表等を用いてわかりやすく解説。

税理士にとって避けて通れないグループ法人税制・組織再編税制は、支配関係を基礎に構築されている制度だが、複雑な制度ゆえに税務調査で誤りを指摘されることも多い。そこで両税制を初めて学ぶ方、より深く学びたい方を対象に、執筆者が実際に取扱った事例をもとに、連続する組織再編、離婚と完全支配関係などの事例も用い、分かりやすく解説。株式継続保有要件と支配関係継続要件の混同や、適格要件判定における些細な前提の相違など、誤まりやすい事例を多数収録。

お金を貸す側、借りる側、双方の立場を熟知した著者による「資金調達法」伝授シリーズの続弾。 今回は、銀行員から発せられるコトバに焦点をしぼっています。 人はだれでも、相手が「軽い気持ち」で言ったことを「重く受け止めて」しまうもの。まして会社の大事なお金を融通してくれる銀行の人のコトバなら、なおさらのこと。 「言われっぱなし」や「果報は寝て待て」の一方通行では絶対ダメ！ 長いおつきあいにはなりません。 銀行員のコトバの裏側にあるホンネを知って、能動的に動き、互いに《Win-Winの関係》を築く。そのための実践マニュアルとして役立つ一冊。 じつは「社長だけでなく、銀行員にも読んでほしい本」（著者）。

【統計学はこんな場面で役に立つ】 経営戦略、顧客分析、マーケティングといったビジネス上の課題においては、たくさんの数値（データ）を扱う場面が必ず現れます。そんなときに必要となるのが「統計学」の知識です。 たとえば、過去のデータを根拠にして以下の問いに答えるには、どのような分析が有効でしょうか？ ●広告費を増やすと、売上はどれだけ増えると期待できるか？　広告費を増やすのと営業部員を増やすのでは、どちらが効果的か？ ●SNSによる情報発信の前後で売り上げは変化したか？ ●工場の機械が不調をきたしているか？（製品のばらつきの範囲は誤差の範囲と言えるだろうか？） 本書では、こうしたトピックを例題として扱いながら、統計学の知識・手法を解説していきます。じつはむずかしい数式を覚えたりする必要はありません！　感覚的な理解を目指しながら、ていねいに説明しました。「数学は苦手で……」「自分、文系ですから」と、統計を避けがちな方にこそ読んでいただきたいです。 【学生にも社会人にも】 経営学や商学を専攻する大学生が「統計学」に入門するためテキストとして、また、社会人の独習書としてオススメです！ 【本書の特徴】 数学的に厳密な理解を深めることよりも、手を動かすことを主眼においた内容です。まず簡単な例題を示し、その解説を掘り下げていくことで、確率・統計の知識や考え方を身につけられる構成となっています。理解の定着を図るため、例題を発展させた練習問題を多数用意し、解説・解答も掲載しました。また、手計算が難しい例題・練習問題については、表計算ソフト（エクセル）による解法を解説し、便利な関数を紹介しています。 【おもな内容】 　第0章　はじめに 第I部　データの全体像をつかむ 　第1章　データの可視化 　第2章　度数分布表・ヒストグラム 　第3章　代表値・分散 　第4章　散布図・相関係数 　第5章　単回帰分析 　第6章　重回帰分析 第II部　観測されたデータの起こりやすさを測る 　第7章　確率の定義と場合の数 　第8章　事象の関係と確率の計算 　第9章　条件付き確率とベイズの定理 第III部　観測されたデータの背景を知る 　第10章 確率変数、確率分布、期待値 　第11章 代表的な離散分布：二項分布 　第12章 代表的な連続分布1：正規分布 　第13章 代表的な連続分布2：カイ2乗分布とt分布 第IV部　データの背後にある確率分布を推測する 　第14章 標本調査と標本からの推定 　第15章 区間推定 　第16章 仮説検定

投資家と企業のどのような対話が企業価値を高めるのか。どのような尺度で成果を計るのか。ESGにどう取り組むか。具体例を元に解説する。 本書の問題意識は２つある。第１に、投資家は投資先企業に対し開示を求めるばかりで、自分たちの考えを投資先企業やお客様などインベスト・チェーンのステークホルダーへ十分に伝えていないのではないかということである。第２に、「対話」において試行錯誤している内容を具体的に公開することで価値創造につながる「対話」とは何かという議論を喚起できるのではないかということである。 本書では、カルビー、ナブテスコ、名古屋鉄道など企業名を明記し、具体的なやり取りを公表することで臨場感を感じてもらえるように「対話」を開示。かたちだけの「対話」に終わらず、新たな意味が生まれ、価値が創造される道を探る。

勝ち組だけが知っている活用法を解明！　価値を創り出し、収益を獲得し、成長するためには、カネ、ヒト、モノだけでは不充分。企業の内部そして外部に存在する情報が不可欠です。とはいえ、情報はそのままでは価値を生み出しません。価値を生み出すためには、必要な情報を企業が受信出来る状況や、必要な情報が価値創造に関わる人々に共有される状況をつくりださなければなりません。いわば、「情報の流れをつくりだす」ことが必要になるのです。 　では、インターネットの発展に伴う情報量の増加と、情報の受信・発信の機会の増加は、企業にどのような変化を促しているのでしょうか。いや、受動的にではなく、成長する企業ならばそうした外部環境の変化に対して、何らかの行動を能動的にとっているに違いありません。それらを企業経営の観点から明らかにしようとするのが、本書の目的です。 【情報資源活用のために理解すべきポイント】 ・企業を取り巻く情報の流れについて、その全体像 ・情報の流れを促進し、情報を活用するための企業の取り組み ・企業成長のための情報活用の仕組み ・情報の流れとその活用を阻害する要因 ・情報の流れを活用するために、企業が取り組むべきこと

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は世界30の主要な国や地域におけるECの現状と将来展望について、最新データを集約・整理したものです。 これから海外市場への参入、もしくは越境ECのスタートを検討している企業に向けて、世界30の国と地域の市場データなどを収集、各国・地域のEC市場について定量データとしていまとめています。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。海外進出、越境ECに必要なデータをまとめました。 2020年のグローバルB2CEC市場は前年対比103%の3兆7,485億ドル。新型コロナの世界的な感染拡大を背景に、2019年の2桁成長から一転、わずかな成長にとどまりました。 ただ、いち早く回復の兆しが見られる地域では、ポストコロナを見据えた取り組みや消費行動が始まっています。2020年のグローバルB2CEC市場は鈍化したものの、今後は年平均9.6%の成長率で拡大し、2030年には9兆3,860億ドル規模に到達すると推計されます。 少子高齢化、労働人口の減少、消費力の減退などによって、小売市場の規模縮小などが懸念されている日本の小売市場。そんな状況下、事業の継続、新たな収益源の確保のために海外マーケットへの進出に目を向ける企業が増えています。本書はグローバルEC市場への理解を深め、ECストラテジー構築の一助となるはずです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

新型コロナウイルス感染症による経済危機により、新たにポストコロナ時代の中小企業の経営改善・事業再構築支援の担い手として、国から再び大きな期待が寄せられています。 本書は、会計事務所が行う認定支援機関業務を体系的に整理し認定支援機関制度を基礎から学べるとともに、実際に学び、実践したＴＫＣ全国会会員のエッセンスが凝縮されています。 これから認定経営革新等支援機関として地域のさまざまなライフステージにある中小企業に対してきめ細やかな支援を実践するために、事務所体制構築の手引としてお役立てください。 本書は2019年7月26日発行の同書の改訂版です。（補助金等の国の支援策の情報を更新したほか、認定支援機関の手続き等が電子化等を盛り込んでいます。）

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

経済安全保障は経営をこう変える！　米中のみならず同盟各国も経済安全保障の規制を強化している。円滑にビジネスを進めていくためには、経済安全保障に対応した経営体制の構築が必要だ。本書は、経済安全保障に日本企業がどのように対応すべきかを、経営戦略、研究開発、組織風土文化、経営管理、財務管理、リスクマネジメント、ガバナンス、人事管理、サプライチェーン、情報システムという機能ごとに解説する初めての書。 　米国政府は、AIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討しています。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。政府は、企業に経済安全保障担当者設置を要望しています。 　米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、経済安全保障規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。この数年で日本企業が経営リスクとして位置づけなければならない案件が急増しているにもかかわらず、多くの人はまだ気がついていません。戦後70年以上にわたって軍事、安全保障から目を背けてきた経済界が、意識改革を迫られているのです。 　本書は、『エコノミック・ステイトクラフト　経済安全保障の戦い』（2020年刊）で、米国の安全保障規制を総合的に解説した著者による、新しい経営リスクの解説書。

●不確実性が極めて高まっている今日、過去のデータ、市場調査、勘などに頼っていてはイノベーションを生み出すことはできない。ライブの環境（実際にビジネスが行われている現場）で、顧客などを巻き込んだリアルタイムのビジネス実験（ＡＢテストなど）をすばやく繰り返し、学習することでイノベーションを生み出す確率を高められる。 ●デジタルツールの登場でビジネス実験を手軽にすばやく行うことができるようになった。オンライン／オフライン、Ｂ２Ｂ／Ｂ２Ｃを問わず活用事例が急増している。本書では、アマゾン、ブッキングドットコム、グーグル、マイクロソフトなどのデジタル企業のみならず、ams AG（半導体製造）、バンクオブアメリカ、レゴ、３Ｍなどの「非デジタルネイティブ」企業が、ビジネス実験をいかに活用しているか説明。ビジネス実験に基づく科学的な意思決定を行う、「実験文化」構築の方法論を提示する。 ●著者は、マッキンゼーを経て、現在ハーバード・ビジネス・スクール教授。

ESG投資の拡大やSDGsの普及を受け、企業のサステナビリティの取り組みがこれまでになく重要視されています。本書は、サステナビリティ戦略の策定から情報開示や社内教育の進め方まで、サステナビリティ部門の仕事を網羅的に紹介した初めての本格的な実践書です。著者は、サステナビリティで高い評価を得ている野村総合研究所のサステナビリティ推進室室長。なぜ同社が世界的なESGインデックスである「DJSI World」の構成銘柄に選ばれたのか、「CDP気候変動」で高い評価を獲得しているのか、具体的なエピソードを通して読み取れます。さらに、「ESGの基礎知識」や「ESG実務のための用語集」など初心者のための解説も掲載しています。

2021年は同一労働同一賃金の本格導入の年となります。しかし、法の求めに対応する受け身の改革では成功しません。それが現場の混乱の原因です。本書は、同一労働同一賃金が賃金のあり方に影響を及ぼす重要な賃金決定の原則であるということを踏まえたうえで、法の要請に目配りしつつも人事管理の観点から同一労働同一賃金を体系的に検討。同一労働同一賃金のもとで必要な人事管理を以下の3点から解説します。 （1）法律が求める同一労働同一賃金とは何かを整理。法律の内容に複雑で分かりにくい点が多いので、そのポイントを正しく解説 （2）同一労働同一賃金は、賃金を合理的に決めるうえでどのような意味があるのかを、人事管理の観点から検討（3）以上を踏まえて、企業のとるべき非正社員の人事管理とくに賃金管理の方向を明らかにする 　筆者は、『マネジメント・テキスト　人事管理入門』『日経文庫　人事管理入門』と体系テキストを執筆する一方で、『勝ち抜く賃金改革』『正社員消滅時代の人事改革』などで節目節目に実務家に寄り添う解説を行ってきました。企業の制度設計に協力してきた経験を踏まえ、同一労働同一賃金の導入によって混乱をきたす人事担当者、社労士、弁護士に解を示します。

●本書「はじめに」より 残念ながら、「ジョブ型」についての誤解が多いことを実感する。例えば、「ジョブ型は成果主義のことだ」「ジョブ型はリストラのためにおこなわれるものだ」といった誤解である。それは、日本において「ジョブ型」を体系的に学ぶための機会が圧倒的に不足していることによるからだ。 「ジョブ型」は確かに日本の人事慣行と相容れない部分のある難しい仕組みである。 しかし、日本以外のグローバルではほとんどが「ジョブ型」を採用しており、日本でも「ブーム」となって何度となく上陸するのは、「ジョブ型」の持つ普遍性ゆえであろう。 その普遍性とは「処遇は職務の価値によって与えられるものであり、年齢・性別・人種などによって変えられるべきものではない」ということである。 日本においては、「年功序列」がやり玉にあがることが多いが、「年齢が高い者が高い処遇を得るのではなく、職務価値が高い者が高い処遇を得る」ということを志向しているとも捉えられる。誤った理解に基づき、このような本質を見誤るのは望ましいことではない。 本書は、「ジョブ型」の持つ良い点も悪い点も含めて、体系的に整理し、まさにこれから導入する日本企業の「教科書」として役立つことを期待している。 【主な目次】 第１章　なぜジョブ型人事制度が求められるのか 　第3次ジョブ型人事制度の到来 　いま、ジョブ型制度が求められる背景 第２章　ジョブ型制度の普及拡大の実態 　普及が大きく進むジョブ型制度 　日本企業がジョブ型制度を導入する狙い 　非管理職へも広がりつつあるジョブ型制度 　全面的なジョブ型制度への移行増加 第３章　日本の労働慣行とのギャップ 　日本と海外の労働慣行の違い 　ジョブ型制度における異動の捉え方 　新卒一括採用、ゼネラリスト育成との兼ね合い 　日本企業にマッチするジョブ型制度の構築・運用ポイント 第4章　ジョブ型制度における等級制度 　ジョブ型制度の根幹をなす職務等級 　職務評価とは 　職務評価の実際のプロセス 　職務評価の留意点 　職務評価を踏まえた等級体系の構築 　職務記述書とは 　職務記述書を整備する意味合い 　職務記述書と職務評価の運用 第5章　ジョブ型制度における評価制度 　ジョブ型制度における評価制度の位置づけ 　職務に基づく業績評価（目標管理制度） 　業績評価を巡る昨今の論点 　職務遂行に求められる行動特性の評価（コンピテンシー評価） 　評価運用を上手く進めるための３つの要点 第6章　ジョブ型制度における報酬制度 　ジョブ型制度における報酬制度の位置づけ 　全社共通の報酬制度vs職種別の報酬制度 　報酬設計上の4つのポイント 　ジョブ型制度における昇降給 　手当の考え方 　賞与の考え方 第7章　導入コミュニケーション 　導入コミュニケーションの重要性 　全体と個別に対するコミュニケーションの使い分け 　実際のコミュニケーションの進め方 　社員への人事制度の開示レベル 第8章　ジョブ型制度における運用体制・プロセス 　ジョブ型制度の運用体制・プロセス上のポイント 　人事部の役割・機能の変化 　人事部のジョブ型制度ノウハウの蓄積・継承 　ジョブ型人事制度を支えるシステム 第9章　ジョブ型制度の導入事例 　［CASE1］管理職と報酬の適正化に対応した事例　大手通信業A社 　［CASE2］グローバル化に対応した事例　大手制御装置メーカーB社 　［CASE3］生産性向上に対応した事例　中堅精密機器メーカーC社 　［CASE4］ダイバーシティに対応した事例　大手消費財メーカーD社 第10章　ジョブ型制度の導入における課題 　ジョブ型制度の導入と運用を阻むもの 　日本企業に染み付いているメンバーシップ型雇用の発想 　運用主体である人事部門の改革

日産、JDI、日本郵政、関西電力、レオパレス、ネットワンなど最新29事件から、 経営陣、管理職、弁護士、会計士の「盲点」を解明。 誰が、何を、どうやって、チェックすれば、不正は防止できるのか？ 本書は企業不正の防止に取り組む人向けに、 ガバナンスとリスクマネジメントのチェックポイントを整理したものです。 第1部では企業不正の事例を分析し、不正防止のチェックポイントをまとめています。 不祥事の調査報告書を読み解き、問題の真因を探りました。 第2部では、事例ごとのチェックポイントを体系的に整理しています。 すべてのチェックポイントは最近の事例に紐づいたものなので、 実感を伴って自社をチェックできると思います。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 少子高齢化、労働人口の減少、消費力の減退などによって、小売市場の規模縮小などが懸念されている日本の小売市場。そんな状況下、事業の継続、新たな収益源の確保のために海外マーケットへの進出に目を向ける企業が増えています。 本書は、これから海外市場への参入、もしくは越境ECのスタートを検討している企業に向けて、世界30の国と地域の市場データなどを集めたもの。各国・地域のEC市場について定量データとしていまとめています。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。越境ECに必要なデータをまとめています。 市場データに加え、消費動向、法規制、決済、配送など、各マーケットに参入できるかどうかを判断できるようにという観点でデータを収集。市場の推移や変化も把握することができます。 巻頭特集では、爆発的な消費を生み出す「独身の日」などで知られる中国にフォーカス。トランスコスモスチャイナがレポートした「中国人が解説、中国市場でモバイル決済が急速に普及した理由」「アリババが進めるニューリテール戦略を支える『天猫旗艦店2.0アップグレード』と『データバンク』とは？」「アリババやJDなど中国のEC企業が注目！次の成長ビジネス『スマートホーム市場』の今とこれから」の3本を掲載しています。 日本を含めた主要な国・地域のECデータや各市場動向を理解、把握できる海外EC・越境ECを手がける事業者必見の一冊です。

NTTドコモ、ソフトバンク、サントリーなどの大手企業をはじめ、中小企業を含め200社の７割を３年連続で目標達成させてきた、驚異の仕組み！ 「予材管理」は、営業コンサルタントとして抜群の人気を誇っている著者による、これまで２万人が体現し、結果を出してきた、最強の経営マネジメント手法です。 著者はこの手法を用いて、予算計画すらなかった土建会社を再生させたり、新規開拓を一度もやったことのないIT企業を蘇らせたりしてきました。 そして、年間100回、延べ２万人を動員してきた講演やセミナーを通じて、大企業から個人事業主にいたるまで、「予材管理」は「最強の経営手法」として広まってきました。 本書では、次のようなポイントをはじめ、そのメソッドの詳細を初めて公開します。 ◎目標の２倍の「材料」を積むことで、「最低でも目標達成」を実現 ◎目標達成が「当たり前化」する【マインド】【スキル】【リーダーシップ＆マネジメント】 ◎「目標達成」と「残業ゼロ」を両立できる一挙両得の仕組みづくり ◎「予材管理５つの道具」で２倍の予材を積み上げて、行動目標を「見える化」する ◎「既存商品」と「既存市場」で予材を増やす「ターンオーバー戦略」 業種や規模を問わず、すべての企業で圧倒的な成果を上げることができます。 経営層はもちろん、現場の管理職、リーダー、目標を達成したいすべてのビジネスパーソンにおすすめの一冊！

中国や東南アジアなどの海外メーカーから部品を購入したり、試作や量産を委託したりする業務の機会が、日本の設計者にも増えてきています。同時に、現地との意思疎通がうまくいかず、不良品が発生するといったトラブルに遭遇するケースも増えているのではないでしょうか。著者はソニーで30年近くメカ設計の経験があり、駐在を含む7年間にわたって中国に関わり、設計や商品化の仕事を続けてきました。そんな著者の目から見ると、そうしたトラブルの原因の多くが「日本人設計者の理解不足」にあります。本書では、これまでは日本の優秀な町工場と一緒に「あうんの呼吸」で仕事をしてきた日本の設計者が、中国や他の国々で一目置かれる設計者になるための秘訣を伝えます。 　まず、第1章で「あうんの呼吸」で仕事をする日本人とこだわりなく仕事をする中国人の違いについて説明します。続いて、第2章では日本人設計者の問題点、第3章では日本人が知っておくべき中国人の品質感覚などを解き明かします。第4章から第6章にかけては、中国企業との関わり方や中国人との会話/会議/メールの方法について、具体的なノウハウを示しました。第7章と第8章では不良が発生する原因や見つけ方をお伝えし、そして第9章で部品メーカーの選び方、図面や見積書の作成方法、訪問の仕方など、トラブルを起こさないものづくりの進め方について徹底解説します。

世界MBAランキングで国内1位にランクインしている人気校、 名古屋商科大学ビジネススクールで行われているディスカッション授業を誌面で完全再現。 これから学ぼうとしているMBA入門者から経営者や起業家の実践ニーズにまで応える一冊。 ハーバード・ビジネス・スクール日本リサーチ・センター長 佐藤信雄氏推薦！ 「本書はMBA教育の核心である「参加者中心型」のケース討論を垣間見ることができる、類書にない内容である。 MBAに興味がある学生・ビジネスパーソン・教員にぜひ読んでもらいたい」 本書の内容のベースは、 ビジネススクールで行われている人気講義「Aligning Strategy and Sales」だ。 これを日本語に直訳すると「戦略と営業の調和」、 著者なりに意訳するなら「経営戦略とマーケティングのマリアージュ」である。 マリアージュとは、フランス語で結婚という意味だが、 ワインと料理の場合、お互いを高めあい、良さを引き出しあい、幸せな食事の時間を提供すること。 経営戦略といっても事業戦略、差別化戦略などさまざまなレイヤーがあり、 それぞれが「整合」「融合」「調和」されていないと、 「戦略」が実際にうまく機能せず、絵に描いた餅に終わることになる。 事業戦略とマーケティングをどう整合、融合させればよいのか。それが本書のテーマだ。 本書では経営戦略、事業戦略、マーケティング戦略の基本的な理論をおさらいしたうえで、 実際のMBAの授業の中で行われているディスカッション授業の一部を、実況中継の形で紙上に再現していく。 議論において題材とするのは、IBM、マクドナルド、LVMH、ユニ・チャームという4つのケース。 これらをもとに行われるディスカッションにより、 受講生とともに経営戦略とマーケティングの現実に迫り、 「自分ならどうするか」?と徹底的に考える訓練を展開していく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ３つの事業会社でＣＦＯとして「資本政策」と「経営計画」の策定に携わり、ＩＰＯに導いた実務者による解説書。実際の経験を踏まえているので、気になる疑問・留意点がわかる。

はっきり言います。どんな企業でも電気料金は安くなります。電力全面自由化を経て、正しく買えば安くなる時代が、既に到来しています。 誰も教えてくれなかった「電力の正しい買い方」を徹底ガイド この「正しく買えば」というのがポイントです。電力調達にはセオリーがあります。これを学び、実践すれば、電気料金は確実に下がります。ですが、残念なことに、正しい買い方を知らないどころが、電力契約の見直しに手を付けたことすらない企業がまだまだ多いのが実情です。 本書が提唱する正しい調達方法を実践すれば、電気料金をすぐに安くできるだけでなく、継続して適正な価格で買えるようになります。 また、電力調達に欠かせない新たな視点が、「SDGs」と「ESG」です。この2つのキーワードが企業経営を取り巻く環境を激変させています。本当の意味で「良い会社」が評価される時代に突入しました。 企業は気候変動対策に取り組むことを求められています。最初に取り組むべきは電力に再生可能エネルギーを取り入れることです。既にトップ企業は動き始めています。そこで本書は、再エネ電力の基礎から、正しい買い方まで、どこよりも詳しく中立に解説します。 本書は、どこにもない電力調達の実践的なガイドです。電力ビジネスのプロと、電力自由化の情報をどこよりも深く伝えてきた「日経エネルギーNext」が、惜しみなくノウハウをお教えします。コストが下がり、企業価値が高まる最強の電力調達を体感してください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 勤怠管理・人事評価やセキュリティ保護など、制度導入に伴う実務上の問題を解説。申請書・許可書・社内規定のサンプルも収録。2018年２月公表新ガイドライン対応。

SDGsに取り組まなければ・・・でも、どこから着手すればいい？ 経営にSDGsを組み込むとはどういこと？ 社会的課題を解決しながら成長するビジネスとは？ ビジネスの世界にも浸透しつつある国連の持続可能な開発目標（SDGs）。 だが、どう実践したらよいのか悩む担当者は多い。 「なんちゃってSDGs」に終わらせないために、 サステナブル経営の専門誌「日経ESG」が企業の本気の取り組みを紹介。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これまでのリーダーシップ理論とはまったく異なる理論が「シェアド・リーダーシップ」です。 マネージャーのような地位にいる人だけでなく，他のメンバー全員がリーダーシップを発揮できることを前提にした最新の理論です。 シェアド・リーダーシップがどのようなもので，なぜ有効なのか，職場をそのような状態にするために何が必要かなどをリーダーシップや組織行動論の最先端の理論や研究成果を取り入れつつ解説します。 仕事が行き詰まって落ち込んでいる人に対して，悩みを聞いてあげたり，他のメンバーの仕事がはかどるように，誰も見ていないところで職場の整理をしたりすることもリーダーシップです。これらの行動も職場の目標達成に貢献する影響力だからです。 本書は，特別な訓練を受けなくてもリーダーシップを発揮することが可能なシェアド・リーダーシップを豊富な事例とともにわかりやすく紹介します。 目次 イントロダクション 第１部　効果的なリーダーシップを発揮するために 第１章　リーダーシップ持論とは？ 第２章　なぜリーダーシップ持論が有効なのか？ 第３章　持論を鍛える 第４章　リーダーシップ理論の重要性 第２部　シェアド・リーダーシップについて 第５章　リーダーシップをシェアするという考え方 第６章　シェアド・リーダーシップの特徴 第７章　シェアド・リーダーシップの効果 第８章　シェアド・リーダーシップが効果的な場面 第９章　シェアド・リーダーシップに関する３つの誤解 第10章　日本企業とシェアド・リーダーシップ 第３部　職場をシェアド・リーダーシップにするために 第11章　分化と統合の実現 第12章　職場の分化促進 第13章　職場の統合促進 第14章　信頼の醸成 クロージング　リーダーシップの持論，再び

■働き方改革のキーテクノロジー ビッグデータとAIが人材マネジメントの世界を大きく変えようとしています。 その主役となるのが、社員の行動データを収集・分析して、生産性の高い人材と組織に成長させる技術であるピープルアナリティクスです。 この技術は既に欧米ではGAFAをはじめ多くの先進企業で導入され、成果を発揮しています。本書は、このテーマの第一人者たちが日本企業に向けて、実践法を解説します。 【目次】 第１章　ピープルアナリティクスとは何か 1-1 HRテクノロジーの進化とピープルアナリティクス 1-2 人事のデータ活用は5段階 1-3 人事データの定義 1-4 ピープルアナリティクスが人事部門にもたらす効果 1-5 日本企業における必要性、３つの理由 第２章　人事データを活用する視点 2-1 人事データ活用のための３つのポイント 2-2 動的データの活用 2-3 データの標準化・連結化 2-4 人事データの枠を超えるデータの活用 第３章　人事システムの再構築 3-1人事システムの構築に影響するトレンド 3-2 既存の人事システム構成が直面する課題 3-3 ピープルアナリティクスを実現する人事システム構成 3-4 データ品質管理の落とし穴 ［Column］ピープルアナリティクスにおける個人情報保護 第４章　分析テクニックとその活用法 4-1 人事データの分析 4-2 人事データの関係性分析 4-3 統計・機械学習手法の活用 ［Column］複雑な構造を考慮した分析例 4-4 テキストデータの分析手法 4-4 データ分析における基本的な手順 4-6 相関と因果の違い ［Column］エビデンスの強さ 4-7 簡単にできる分析の技法 4-8 分析者としての心得 第５章　データ分析の実務 5-1 ピープルアナリティクスの導入時に考えるべきこと 5-2 プロジェクト設計の実施手順 第６章　運用の組織 6-1 人材獲得・育成の考え方 6-2 必要なスキル 6-3 社内の意識改革 第７章　これからのピープルアナリティクス 7-1 ４つの視点から考える 7-2 将来に向けて今取り組むべきこと 事例編 【事例１】パナリット 　先進企業人事経験者が考える組織のグロースハック 【事例２】セプテーニ・ホールディングス 　データ活用は個人の成長のための一手段 【事例３】サイバーエージェント 　マーケティングスキルを人事に活かす 【事例４】パーソル ホールディングス 　データ活用と人事のスタンダードにするために 【事例５】日立製作所 　生産性向上のためのピープルアナリティクス 【事例６】ヒロテック 　タレントマネジメントシステムの導入・活用 【事例７】リコージャパン 　人事こそ実験しよう 【事例８】ＤeＮＡ 　３つのサーベイを活用した人事の実践 【事例９】サトーホールディングス 　独自文化「三行提報」を育成につなげる 資料編 人事データ利活用原則 人事データ利活用原則に関する考え方について

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＣＦＯのキャリアや報酬は？ＣＦＯになるためにはどのような知識やスキルが必要となるかをわかりやすく体系化。グリーなどの10名のＣＦＯが実際に歩んできた経歴を紹介。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ともに数字を扱い、意思決定に欠かせない「会計」と「財務」の知識を、経営者の目線で実践的に解説。両者の目的・対象・時制の違いを踏まえ、複眼的な経営判断に役立つ。

バブル崩壊とともに、日本的経営が行き詰ってから早30年。その間、日本企業の多くは、経営のOSを世界標準に切り替えようと努力してきました。 しかし、「グローバル・スタンダード」ということば自体、欧米に対して卑屈になりがちな日本人の和製英語にすぎません。日本企業に必要なのは、借り物のモデルに振り回されず、まずは自社の存在理由をしっかり見極めなおすことです。しかもそれがどこにでもありがちなもの、たとえば、「地球や社会にやさしく」などというものであっては、誰の心も動かされません。自社「ならでは」の志に根差し、多様な顧客や従業員の共感を勝ち得て初めて、その企業としての存在価値が研ぎ澄まされていくはずです。 外資系コンサルは、アメリカ流の経営理論やベストプラクティスを持ち込むというスタイルに走りがちです。また、ビジネススクールのケースやフレームワークも、アメリカのものが大半です。しかし、それを器用に学ぶだけでは、日本企業独自の優位性は築けません。 本書は、100の通説と真説という形で世の中に出回っている経営モデルの間違いを指摘し、それらをいかに正しく理解すべきかを解説します。 第I部では、ガバナンス、働き方改革、顧客指向など、最近の上滑りな経営論を取り上げます。いずれも、株主、従業員、顧客などに、「おもねる」経営にすぎません。これらの誤謬を指摘するとともに、正しい方向性を提示します。 第II部では、デジタル、グローバル、イノベーションなど、最新の経営モデルを取り上げます。ここでも、世の中に流布している通説のウソを暴き、より本質に迫る方法論を展開します。 第III部では、通説を超える最先端の経営論を紹介します。経済モデル、組織モデル、人財モデルなどといった経営のファンダメンタルズを取り上げ、21世紀にふさわしい新たな枠組みを提案します。 第IV部では、従来の日本型モデルとアメリカ型モデルを超える「第3の道」を提唱します。そこでは、志、和、共感などがキーワードとなります。このハイブリッド型経営モデルは、日本企業が自信を取り戻し、世界を力強くリードしていく礎となるでしょう。

管理会計は、将来の利益を生むための基本として、意思決定や投資の評価などのように、企業経営において欠かせない大事なナレッジです。予算管理、価格決定、受注可否判断、コストダウンなど、活用は多岐の分野で活用されますが、そのレベルの差がそのまま業績の差となって表れます。経理部など専門部門が担う「財務会計」とは異なり、技術部門、製造部門、生産管理、営業部門、情報部門、管理部門の第一線のマネジャーなどのすべての人が知っておくべきビジネス・ツールです。 本書は、「製品別採算管理」「事業ポートフォリオ管理」「投資案件管理」について、ケースをもとに企業の担当者に向けて実務的にまとめました。 【もくじ】 序章　管理会計とは何か 1．ケース：大手総合食品メーカーCEOの1日 2．経営ダッシュボード 3．将来の予測情報に基づく投資意思決定 4．管理会計とは何か？ 第1章　製品別採算管理 1．製造業における製品別P/L管理 2．採算管理における販管費の取扱いと多軸管理の考え方 3．社内取引と仕切り価格 4．多品種変量生産での標準原価設定 5．多品種変量生産での原価差異分析 6．多品種変量生産での原価低減 7．製造・調達リードタイムが長い製品の採算管理 8．需給変動が大きい場合の採算管理 9．製品別採算管理によるPB製品の受注可否判断 10．サービス別採算管理 第2章　連結製品別採算管理 1．連結原価計算と連結製品採算管理 第3章　資本コストを意識した事業業績管理 1．事業とは 2．資本コストを意識した事業業績管理の基礎 3．投下資本の時価と簿価―事業別に資本コスト率を設定するか― 第4章　管理会計の基礎 1．P/L・B/S・C/Fとは何を表現しているのか 2．経営管理のための検討ポイント 第5章　投資管理（前編） 1．投資管理の全体像 2．投資計画作成―CGU― 3．投資計画作成―キャッシュフロー計画― 4．投資計画作成―投資判断― 第6章　投資管理　後編 1．投資実行のモニタリング 2．投資計画作成―2期にわたる投資― 3．実行後フォロー 終 章 　P/L・B/S・C/Fとは何を表現しているのか 1．利益とは何を示しているのか 2．売上高とは何を示しているのか 3．営業キャッシュフローとは何を示しているか 4．フリーキャッシュフローとは何を示しているのか 5．B/S（貸借対照表）は何を表しているか

【内容紹介】 成長とイノベーション、そして継続。 ファミリービジネスは計り知れない可能性を秘めている。 長期的な計画でマネジメントされているファミリー企業は、非ファミリー企業に比べて業績において優れており、寿命が長いという研究もあるが、その閉鎖性、保守性、内紛や私物化、人材不足、事業承継の失敗など、特有の経営課題も抱えている。 本書ではそうした課題を解決していくための概念、手法、ケーススタディを紹介する。 【著者紹介】 ジャスティン・B・クレイグ Justin B. Craig, Ph.D 米国ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院の「ファミリー企業センター」の前センター長。同校ではファミリー・ビジネス担当教授。 また、彼の出身校であるオーストラリアのボンド大学の起業家担当教授として活動しているかたわら、日本を含む数カ国のファミリービジネス・オーナーへの直接のアドバイスも行っている。 ケン・ムーア Ken Moores, Ph.D ボンド大学(オーストラリア)ファミリービジネスセンター創設センター長。同大学名誉教授。 星野佳路 Yoshiharu Hoshino 星野リゾート代表取締役社長。 長野県軽井沢町で創業した温泉旅館の4代目の経営者。慶應義塾大学経済学部卒業。米国コーネル大学ホテル経営大学院修士課程修了。1991年に家業を継ぐ。 東方雅美 Masami Toho 翻訳者、ライター。 慶應義塾大学法学部卒業。米バブソン大学経営大学院修士課程修了(MBA)。日経BPやグロービスなどでの勤務を経て独立。 【目次抜粋】 解説 星野佳路 第I部 組織としてのファミリービジネス 第1章 マクダフ家の紹介 第2章 ファミリービジネスのアーキテクチャー 第3章 ファミリービジネスのガバナンス 第4章 ファミリービジネスと起業家精神 第5章 スチュアードシップとは 第II部 ファミリービジネスを率いるためのリーダーシップ 第6章 リーダーの役割 第7章 スチュアード〈受託責任者〉としての仕事 第8章 アーキテクト〈設計者〉としての仕事 第9章 ガバナー〈統治者〉としての仕事 第10章 アントレプレナー〈起業家〉としての仕事 第11章 自覚し、学び続ける 補遺 最後のケーススタディ

デザインマネジメントは、デザインを根幹に据えた経営手法のこと。本書では、デザインとの親和性が高いBtoC企業だけにとどまらず、伝統的なBtoB企業の改革、地域を巻き込んだ新規事業創出やブランディングにも適用した事例を紹介。VUCA（不安定性、不確実性、複雑性、不透明性）やSDGs（持続可能な開発目標）、Society 5.0といった現代を取り巻く課題やコンセプトとデザインの関係にも触れつつ、デザインの力によって企業や組織を変革していくための実践的な考え方や手法を伝える。 三井化学とのプロジェクト「MOLp（モル）」の事例で、BtoB企業がデザインを取り入れたことによる効果を説明する。さらに、半導体加工メーカーである塩山製作所がワイナリーに挑戦した事例で、デザインが地域づくりにも有効であることを説明する。 これまでデザインと無縁だった人がデザインを経営や事業にどう活用していけば良いのかについても、デザイナーである著者ならではの視点から指南する。デザイナーは「少しの切り替えで誰でもなれるもの」である。その切り替えに必要な考え方や見方を惜しみなく提供する。 巻末には、デザインマネジメントに共感する識者や、デザインマネジメントによる革新に挑む実践者との対談を収録した。様々な事例を見聞きする識者の視点や当事者の体験談は、これからデザインマネジメントに取り組もうとしている人たちにとって大きな助けになるだろう。

GAFAは栄えても、国は富まず―― イノベーションの本質、そして経済との関係を解き明かす。 イノベーションはいくつも起きているのに、国の経済成長につながらない。なぜなのか。果たして、イノベーションは本当に機能しているのか。元日経エレクトロニクス編集長、元東京大学大学院教授で技術ジャーナリストとして社会を見つめてきた著者が、シュムペーターの原義やイノベーションの場の変遷、インターネットや半導体などICTイノベーションの歴史をたどり、イノベーションの本質をひもときながら、国内の安易なイノベーション万能論に警鐘を鳴らす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。越境ECに必要なデータをまとめています。巻頭特集はトランスコスモスチャイナがレポートした「中国の最新買い物事情」。「中国ECを攻略するために重要なWeChatの“ミニプログラム”とは？」「中国で巻き起こるコーヒーチェーンのO2O競争」「アリババとJDを追う中国EC3位の新鋭“Pinduoduo”のビジネスモデルとは」の3本を掲載しています。

国税をはじめ地方税その他公租公課の徴収に関する一般法としての役割を持つ国税徴収法を体系的に理解するため、具体的な事例、判決・裁決を織り込み、多くの図表を用いてQ＆A形式で解説。 国税、地方税の徴収事務に従事する方々が、国税徴収法を学ぶ際の入門書として、また実務家の方が国税徴収法の内容を確認する際にも最適。前版（平成29年7月刊）以降の改正を織り込み改訂。

税理士は社会から「認定経営革新等支援機関として中小企業の経営をサポート」することが求められる時代に。本書は「経営計画策定支援」「税制活用支援」「補助金申請支援」「金融支援」といった、新時代の税理士に必須の認定支援機関業務を体系的に整理し、ＴＫＣ全国会の実践経験に基づき解説。 認定支援機関制度を基礎から学び、これから認定経営革新等支援機関として地域のさまざまなライフステージにある中小企業に対してきめ細やかな支援を実践するための手引書。

在留資格の基本から労務管理の実務まで、外国人雇用の手助けとなる1冊！

なぜネットフリックスは『ハウス・オブ・カード』で成功できたのか? 電子書籍はハードカバーや文庫本の発売よりどれだけ遅らせるべきか? ネット上の海賊行為で音楽や映画の質は落ちたのか? 豊富なエピソードと最先端の経済学で、デジタルディスラプションの影響と対策が分かる! 世界中で、アマゾンやネットフリックス、アップルを始めとした多くのプラットフォーマーが、極めて強い交渉力をテコにさまざまな秩序への「挑戦」を続けているが、出版業界や音楽業界、映画業界においては、特に大きな地殻変動をもたらしている。 本書は、これまでのコンテンツビジネスの業界秩序がどのように成り立ってきたのか、さらに商材としてのコンテンツについて経済学的な特徴から紐解き、プラットフォーマーがなぜこのように強い力を持てるのかを解説する。 さらに、セルフパブリッシングや海賊版サイトなど、テクノロジーが可能にしたコンテンツ表現や流通の影響も検討した上で、既成のビジネスプレイヤーたちがどのように新しい時代に対応していくべきかを提示する。 展開されるさまざまな議論も、計量経済学などの手法を用いエビデンスベースドで説得力がありつつ、興味深いエピソードや事例を豊富に紹介しながら進められ、読みやすい。 出版・映画・音楽業界など、デジタル技術の驚異的な進歩と、その活用の進展に伴い業界秩序の大幅な変動に直面する業界人が、日々の課題に対応し、将来を考えていく上で必読の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プロジェクトマネジメントの概念理解と実践事例！プロジェクトマネジメントに関する大学生向けの教科書である。現実のプロジェクトに関わったことのない初心者が、プロジェクトに関する基礎的な知識を理解することを目指している。文系・理系を問わず、すべての学生に理解してほしい基礎的な概念について述べた入門書。大学での半期15コマの授業を想定し15章で構成した。章末には演習課題を用意し、解答またはヒントも配した。改訂にあたり、旧版の14，15章を1つにまとめて14章とし、15章に実践事例を配置してより具体的に理解出来るよう工夫した。初学者にお薦めの書である。

「産業革命」と「経営革命」に同時に向き合う 本書はSDGsの解説本ではない。国際社会の共有ビジョンたるSDGsを楯にコンプライアンスを提唱する本でもない。類似のキーワードであるESG投資と絡めて資本市場での企業評価を高めるための情報開示の在り方を指南する本でもない。 社会価値創出が経済価値創出と同等に企業活動において重要な時代が、SDGs(Sustainable Development Goals/持続可能な開発目標)を旗頭にいよいよ幕開けしたいま、企業の経営目標の在り方、経営戦略・事業戦略の在り方、事業創造の在り方を根本から検証し、不確実性高まる2030年に向けて、経営者はどのように経営モデル自体のイノベーションを果たし、この大いなる変化を生き抜くべきか、問いかけることを企図した書である。

目的工学によって「賢い場」をデザインする 実践から生まれたイノベーションの手法 日本においてもようやく「デザイン思考」の普及や、企業によるオープンイノベーションのための場の開設が盛んになってきました。イノベーションを冠したシンポジウム、ワークショップなども活発化しています。 しかし、現段階においてはそこから期待通りにイノベーションが生まれるようになってきている状況とは言えません。むしろワークショップやイベントをセッション的におこなったり、そのための施設を作っても成果に結びつかないという声も聞かれるようになりました。 本書は、こうしたイノベーションを起こす「場の方法論」について包括的に著す日本初の試みとして企画された、イノベーションのためのレシピ本です。 紺野登氏の提唱する「よい目的が知識社会、知識経済を動かす」という考え方に立った「目的工学」を核に、イノベーションを起こすための「場」｛フューチャーセンター（FC）、イノベーションセンター（IC）、リビングラボ（LL）｝のデザイン方法、そうした場の活用方法・活用事例、ワークショップツールキット等、を紹介しています。また産官や地域社会との連携の仕組み、各企業の実践事例などもくわしく解説しています。 【主な内容】 ・「場の方法論」と「目的工学」の考え方 ・オープンイノベーション2.0について ・「賢い場=WISEPLACE」というコンセプト ・「知識創造」のプロセス（SECIモデル）と変革の方法論 ・「大目的」「中目的」「小目的」の立て方 ・プルーラルセクターによるイノベーション ・フューチャーセンター（FC)、イノベーションセンター（IC)リビングラボ（LL) ・マツダ、ソニーなどのプロジェクト事例 ・目的工学のためのステップづくり ・目的工学ワークショップのためのツール、フレームワーク ・目的工学ワークショップ実録・事例 ・大学・企業と地域社会の連携のケース ・目的工学ワークショップのデータの分析と視覚化の方法 ・ソーシャルイノベーションと目的工学のアカデミックな背景、他 ※本電子書籍は同名のオンデマンド出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

あなたは、ＦＴＡ（自由貿易協定）のこんな特徴を、知っていますか--。 ◆　ＦＴＡの“使い漏れ”を解消するだけで、営業利益率が20％改善 ◆　ＦＴＡを駆使すれば、外国でのＭ＆Ａ機会が増える ◆　各国GDPの10～15％を占める「政府調達」がビジネスチャンスに ◆　正しく活用できなければ、追徴課税400億円超の例も ＴＰＰ11や、日本ＥＵ・ＥＰＡ（経済連携協定）。 2019年には大規模ＦＴＡ（自由貿易協定）が相次ぎ発効される見通しです。 けれど、果たしてこれらの動きが、日本の企業にどんな影響を与えるのか、十分に理解している経営者やビジネスパーソンは少ないのではないでしょうか。 「ＦＴＡは何だかよく分からない」と放り投げてしまうのはもったいない！ 本書で指摘している通り、「関税３％は法人税30％に相当」します。 仮に、これまで輸出入でかかっていた関税がゼロになれば、それを活用するだけで、昨日と同じビジネスを続けているだけでも、ザクザクと利益を生み出すことができるのです。ほかにも、海外企業のM&Aがよりやりやすくなったり、各国GDPの10～15％を占める 「政府調達」に入札しやすくなったりするなど、FTAを活用することで、ビジネスチャンスはぐんと広がります。 同時に、FTAのルールをきちんと守れていなければ、税関当局の指摘を受けてしまい、サプライチェーンが止まるという甚大な被害を受けることもあるのです。 本書を読めば、あなたはもういてもたってもいられなくなるはずです。 日本初、企業が「稼ぐ」ためのFTA攻略本を、あなたの会社の経営にも役立ててください。

大学には学生の教育や社会経済貢献のための研究、財団には慈善事業のためになどの組織によって様々なミッションがある。そのミッションは長期的、恒久的に実現するものであり、そのためには財政的に支援する資産運用の長期的視点でなされなければならない。 現在の日本の大学は、18歳人口の縮小、大学間競争の激化、公的支援の縮小、経費上昇などの課題を抱えながら、大学教育の質的向上が求められる。 授業料、入学金の拡大が困難ななか、寄付基金を活用した資産運用が大学経営の大きな課題となってきた。 しかし比較すると、数百年の寄付の歴史に基づくエンダウメント・モデルによる資産運用を重ねてきた欧米大学の基金規模がハーバード大学、イェール大学では兆円規模にたっしているのに対して日本では最大規模の慶應義塾大学でも500億円。 欧米の大学では、「寄付募集⇒運用⇒支出の拡大再生産の仕組み」が大学の質的向上と国際的優位を作り出す源泉となっている。 課題解決のキーは、企業改革と同じく大学の運用ガバナンス改革にある。貯めるだけではなく、資産を運用し、ミッションを恒久的に実現するための強固な基盤を築きあげるためのエンダウメント・モデルに基づくベスト・プラクティスを示し、米国大学基金や日米年金基金の資産運用手法を学びながら、日本におけるミッション・ドリブン・インベストメントの提案をする。

実務経験豊富な執筆陣が、納税猶予制度の仕組みや活用法、成功する事業承継計画づくり、後継者育成まで、徹底解説！新税制を活用した中小企業の事業承継対策の道しるべ。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

自己・組織変革のバイブル『なぜ人と組織は変われないのか』著者最新刊! ほとんどのビジネスパーソンが取り組む、お金にならない「もう一つの仕事」とは――。 あなたは仕事のなかでこんな経験をしたことがありませんか? ・「自分をよく見せよう」「評価を下げたくない」と思うあまり、失敗や弱点を隠してしまう。 ・組織の問題を感じても、上下関係や肩書が気になって指摘できず、本質的な問題解決ができない。 30年以上にわたって「大人の発達と成長」を研究してきた著者は、このように弱さを隠してしまう「もう一つの仕事」が現代の組織に蔓延しており、それに膨大なエネルギーが費やされていると述べています。 それでは、このエネルギーをまったく逆の方向に転換させたらどうなるでしょうか? ・誰もが自分を取り繕う必要がなく、「本来の自分」で職場に来ることができる。 ・全員が全員の「弱点」「限界」を知っており、それを克服するための支援を惜しまない。 ・経営者から現場のアルバイトまで、率直なフィードバックを言い合える文化がある。 ・自分にとって本当に大切な課題に打ち込むことができ、それが会社としてのビジネスの課題に沿っている。 「こんな組織をつくるのはきわめて難しい」と感じるかもしれません。 しかし、世界的に成功している実在の企業がこのような組織文化を築いているのです。本書では、以下の3社が先進事例として取り上げられ、どれも業種や規模にかかわらず、上記のような組織文化を維持しつつ、大きな成功を収めています。 ブリッジウォーター:世界最大のヘッジファンド。長年驚異的な投資成績をあげ、リーマンショックを予期して危機を回避したことで話題になった。 デキュリオン:ハリウッドでトップクラスの人気を誇る映画館アークライト・シネマズグループを経営するほか、大手不動産開発などを手掛ける。 ネクスト・ジャンプ:Fortune1000企業の70%が利用する、従業員向けの割引特典つきECサイトを運営。また、自社の組織文化の構築ノウハウを伝える人材育成プログラムも行っている。 変化と複雑性が増す現代のビジネス環境だからこそ、組織のあり方が問われる 誰もが本来の自分になることができ、弱点を認め合えるというのは、単に「人に優しい組織」であることを意味しません。むしろ、弱点の克服を目指しているからこそ、忌憚のない、ときには厳しいフィードバックがなされることがあります。「痛み」を伴ってでも成長するという強い欲求が必要なのです。 そのようにして人々が成長するからこそ、組織として強くなり、結果としてビジネスの成功を収められる、と著者は主張します。 現代のビジネス環境は、不安定さ(Volatility)、不確実さ(Uncertainty)、複雑さ(Complexity)、曖昧さ(Ambiguity)が強まる「VUCAの時代」と言われています。そこで生じる問題は、これまでのやり方を改良することで解決できる「技術的な課題」ではなく、これまでのやり方を超越した方法で問題解決する「適応を要する課題」であることがほとんどです。 つまり、「うまくいっていた自分/やり方」を捨て、限界を克服してバージョンアップする組織こそが、現代のビジネス環境を勝ち抜いていけると著者は説きます。本書では、そのような「人と組織のバージョンアップ」を可能にする組織を「発達指向型組織(DDO= Deliberately Developmental Organization)」と定義し、DDOになるためにはどうすればいいのかの道筋が示されます。 「本来の自分」を取り戻し、成長の実感を得ながら生き生きと働ける職場で働きたい、またはそんな組織やチームをつくりたいビジネスパーソンへのヒントが詰まった一冊です。

会計・財務が苦手な取締役・経営幹部も含め、業績責任を果たすために必要なビジネス・アカウンティング能力を体系的かつ極めてわかりやすく解説。コーポレートガバナンス・コードへの対応力を強化する。 また銀行や投資家がどのように会社を評価するのかを知り、彼らのニーズに応えるために、経営者視点から財務諸表を活用し、戦略策定に役立てる方法を、ふんだんな事例や実際の財務諸表を用いて学ぶ。 公認会計士、経営コンサルタントして、数多くの企業・団体で指導してきた経験を持つ著者が、身近な事例から実際の経営を“診る”ところまでを具体的に、そして体系立てて伝える。 この本を読めば取締役・経営幹部に求められるビジネス・アカウンティング能力は格段に向上する。

19世紀を産業化の時代と呼ぶのなら、20世紀はまさにマネジメントの時代であったといえるだろう。 本書は、20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたのかを、深い洞察を交えながら振り返る。 偉大な経営思想家、実業家の人生や時代背景、そして彼らが創造した組織の輪郭を改めて見つめ直すことで、明日につながる何かが見えてくることだろう。 テイラー、フォード、メイヨーからポーター、ウェルチ、デルまで。20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたかを洞察を交えて振り返る。経営の100年史。

原材料の価格変動が予測できず、供給の不安定さに対応するコストが高まっている。その理由は、新興国経済が発展したことで、全世界的にエネルギーや原材料の需要が高まっているからだ。従来型の、資源を採取し、製品を生産し、活用し、廃棄する、という一方通行型のビジネスモデルを続けている企業は、競争力を失ってしまう。 <サーキュラー型・5つのビジネスモデル> 生産・消費型からサーキュラー型へビジネスモデルを転換・構築し、成功している企業を5つのモデルに分類。事例とともに紹介する。 1 サーキュラー型のサプライチェーン:再生可能な原材料を用いることにより、調達コストの削減や安定的な調達が可能になった。ソーラーパネルを店舗に設置したIKEA社ほか。 2 回収&リサイクル:廃棄を前提にしていた設備や製品を再利用することで、生産コストや廃棄コストを削減できる。「無駄ゼロ」施設を持つP&G社ほか。 3 製品寿命の延長:修理やアップグレード、再販売によって、使用可能な製品を活用する。エンジン部品を再製造するキャタピラー社ほか。 4 シェアリング・プラットフォーム 家庭にある製品の8割は、月に1度しか使われていない。消費者は、保有しているモノを貸すことで収入を得られるようになりつつある。廃車アプリを展開するUber(ウーバー)ほか。 5 サービスとしての製品 顧客は所有せず、利用に応じて料金を支払うビジネスモデル。走行距離に課金するミシュラン社ほか。

オフィスで働くホワイトカラー、管理部門に向けた業務改善の基本書。 近年ニーズの多い「働き方の改革(ワークライフバランス)」についても触れて、企業で進める改革の2つのタイプである部門単位の改善推進と全社横断の改善推進の両面について、ステップに沿って必要なポイントを整理してわかりやすく解説します。 改善の各プロセスで推進担当者がすぐに使えるフォーマットやツールも豊富に紹介します。

出産・育児に関する法律は多岐にわたっていて、条文を読んでもわからない。届出先がいろいろとあって、抜けもれが生じかねない。この1冊で必要な届け出も万全に！確認シートや記入例のポイントも豊富に掲載。

さまざまな戦略の「定番ツール」を生み出してきたボストン・コンサルティング・グループ（BCG)による最新コンセプト！　戦略ツールを導入しても、結果がついてこないのは、そのツールが自社と所属する業界に適していないから。戦略ツールを選ぶときこそ、「戦略」が欠かせない。本書は、自社がどのタイプに属するかを「戦略パレット」で5分類する。それぞれの会社にあった選択のポイントを、実際のケースに基づき具体的に解説する。

本書は、大学における経営学概論の講義ノートとして書かれたものであり、現代の企業経営を論ずる際に、予め知っておくべき基本的なことがらを、体系的かつ具体的に解説してあります。経営学を初めて学ぼうとする学生・一般社会人にとって最適の書です。●目次●自由主義経済と企業／組織の基礎構造／企業の情報システム／経営管理と計算制度／財務管理の基礎／人事管理の基礎／生産管理の基礎／マーケティング／利害者集団の理論／国際経営の展開／企業の社会的影響　1990年発行。

経営者の仕事は未来を、戦略を考えることだ。しかし「高級路線で差別化」などお題目のような戦略を唱えている会社は多い。これでは現場がどう動けばいいかわからない。本書は経営戦略立案の実践で使える戦略ツールを、社長、事業部長、そして将来、経営を担っていくべき人のために体系的にまとめたものである。今まで、なんだか経営戦略のことがわからなかったという人にもしっかり「腹に落ちる」一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デパ地下を始めとする人気ショッピングセンターで販売される菓子のパッケージは、目にするものがすべて楽しく美しく、そして華やかです。一見華麗なデパ地下などのスイーツ売り場ですが、その裏では厳しい販売競争が繰り広げられています。こうした売り場で長く生き残っているのは、そんな競争をくぐり抜けたパッケージばかり。本書は2年間にわたって、20以上の百貨店や人気施設の売り場を徹底調査。現場に足を運びそこで売れているパッケージは何かを働くスタッフに直接取材し、販売の現場の最前線で目を引くパッケージを買い集めました。100を超えるパッケージ事例は、愛される工夫と知恵の宝庫です。パッケージの企画開発やデザインの参考資料として、是非お役立てください。

変わる必要性を認識していても 85%の人が行動すら起こさない-? 「免疫マップ」が本当の問題をあぶり出す! 発達心理学と教育学の権威が編み出した、究極の変革アプローチ。 『なぜ会社は変われないのか』『どうやって社員が会社を変えたのか』著者 柴田昌治氏(スコラ・コンサルト プロセスデザイナー)　推薦!! この本に書かれている「自分の持っている免疫マップ、つまり改善目標や阻害行動、裏の目標」などを、事実と自分に向き合いながらみんなで見つけ出せるなら、改革を効果的に展開することが可能になるでしょう。--柴田昌治 本書で提示される「免疫マップ」とは、「変わりたくても変われない」という心理的なジレンマの深層を掘り起し、変化に対して自分を守ろうとしているメカニズムを解き明かす手法です。 著者たちは、変革が進まないのは「意志」が弱いからではなく、「変化⇔防御」という拮抗状態を解消できないからだと説きます。 単純な理論の展開だけではなく、長年の経験で培った実践的手法を紹介。 組織のリーダーやメンバー、企業の経営陣、プロジェクトチーム、政府機関、教育機関など、さまざまな個人と組織の変革を導いた豊富な事例が詰まった一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 今、最も熱い資格 英文簿記BATIC で確実にキャリアアップ 翔泳社のEXAMPRESSより、東京商工会議所主催の「国際会計検定　BATIC:バティック(Bookkeeping and Accounting Test for International Communication)」の資格書が登場します。 グローバル化が急速に加速している今、海外に事業所を持つ企業との取引、外資系企業との競合や提携、海外からの資金調達、国際的なM&A…。外資系企業のみならず、国際会計を導入しようとしている企業や、海外市場で生き残りを模索しようとする企業でも国際会計を英語で理解できる人材の需要は急速に高まっています。また、日本では会計基準の国際的基準への統合が進んでいることもあり、各企業も対応に追われています。こうした中で、国際的なビジネスの共通言語である会計知識を身に付けた人材がいる企業は、大きな飛躍のチャンスをつかむでしょう。国際会計スキルを持つ人材のニーズがますます高まることは明らかです。 当シリーズでは、国際会計検定資格取得講座を試験のスタート時から長年続けている講師をむかえ、出るところだけを効率的に学んで確実に高得点を取得できる内容としました。 “難しいんじゃないか”と危惧する方のために、とことんわかりやすく解説し、章の導入部には漫画を用いました。簿記がわからなくても大丈夫、英語が不得意でも大丈夫、自信を持ってお薦めする“完全攻略テキスト&問題集”です。 あなたの受験対策を強力にサポートします。 過去に出た問題と解答をすべて分析→　出るところばかりを学べます。 イラストと図が満載で理解しやすい→　章のはじめはマンガです。 章末にはチャレンジ問題→　学習の到達度を確認しながら確実に得点力をアップします。 巻末には模擬試験1回分→　本試験の体験ができます。 国際会計検定(BATIC:バティック)とは? 東京商工会議所が主催する国際会計検定試験による資格で、TOEICのように点数取得制(1000点満点)の資格試験。入門レベルの知識を問う「Subject 1」=初級と、その応用的な知識である国際会計理論の理解度を問う「Subject 2」=中・上級がある。試験は年に2回行われ、受験者は増加中、今後さらに増えていくことは必至。問題はマークシート方式による選択問題、及び記述問題が英語で出題される。合否はなく、受験者全員に点数の認定を行う。 Subject1(英文簿記):合計400点 ※全受験者必須 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 45カ国のイノベーターによるビジネスモデルのイノベーション実践ガイド 現在世界中で主なコンサルタントと会社によって使用されている実用的な革新のテクニックを披露。3M、エリクソン、デロイトなどの一流企業で利用されています。これまでの時代遅れな概念を捨て去り、価値創成の新しいモデルを掲げたこの本はすべての組織のマーケッターや開発社員、コンサルタント、企業家、およびリーダーにとって読み応えのある一冊です。 ビジネスモデルを9つの要素に分解することで、深いレベルで顧客、販売チャネル、パートナー、収入の流れ、原価構造などが理解できます。また、一般的なパターンを、豊富な事例を元に、すばらしいグラッフィクを用いて詳細に解説。ビジネスモデルの理解、設計、実行を系統的に学ぶことができます。本書はいわば、イノベーションを起すための、革新的かつ斬新な「ビジネスモデル発生装置」です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。

現代を文明の危機・文明の転換の時代と把握する著者が、同時代の先達を、問い学び、学び問うてきた軌跡、文明の転換における彼の全体像を開示。「彼の管理学は、自称する社会生態学、そして強烈な人間論の上に成り立った雄大なる山容である。彼は言う、人間の本質は自由、責任ある選択である。それは限りなく重く、失ったら人間は人間でなくなる（三戸　公）」

学校法人におけるリスク管理から、内部監査、不正対策等を、各業務ごとにＱ＆Ａ形式で分かりやすく解説した書籍の待望の改訂版。学校法人の経営・経理に関係する担当者向けであり、学校法人のアドバイス・監査・税務業務を行う税理士、公認会計士、弁護士も対象とした一冊。

借地権課税について、その実態を、（１）借主、貸主の立場ごとに、（２）個人と法人とに分類し、さらに借地課税の態様を設定時、設定中、返還時に分けて、所得税、法人税、相続税等関連する税目をすべて含め、具体的なケーススタディとして詳細に解説する。

『ＭＢＡが会社を滅ぼす』『戦略サファリ』「戦略クラフティング」で知られる経営学の巨匠、ミンツバーグ教授による組織論の集大成。世界中の経営者や研究者に読み継がれてきた未邦訳の名著を、半世紀にわたる組織観察の叡智を込め、総力をあげてアップデート。本書が、その最終版にて初の邦訳となる。

瞬時のリーディング変容テクニックで多くの結果を出すエネルギーワーカー光一氏。 個人セッションやワークショップに参加した経営者や個人事業主から 売上アップ、社運アップの報告が続々届く、その秘密は何なのか!?　 3次元で経済的に結果を出す、心の豊かさを生きる、 人間関係を喜びに変えるエネルギーの仕組みと創造のサイクル、現実化の奥義。 個性化の時代が到来する今、一人ひとりに人生をマネジメントしていくことが問われている。 経営者のみならず、宇宙力を発動させたいすべての方へ、土台となる考え方を徹底解説! ～本書より抜粋～ トップの人間は、この発想を理解してほしいと思います。 全てはエネルギーですから、本来の経営というのは、エネルギーがまだ柔らかい部分、 要するに、まだ確定していないところから整えていくことがとても重要です。 ネガティブなエネルギーパターンはデトックスし、積極的に自分の潜在意識をデザインするのです。 あなたの中にはたくさんの資源があります。その資源を活かしてあげる。自分自身を否定しないでください。 エネルギー経営術は、全ての命を肯定するやり方です。 今こそマネジメント・パラダイムシフトのとき/三角形の組織から逆三角形の組織に/ 「自分軸」で生きると決める/背後に「比較」はないか/現実化のシステムを理解する/ エネルギーの法則と投影の世界/抽象度と波動/意味づけを変えれば、現れが変わる/ 個人的無意識の領域/フィルター=エネルギーパターン/創造のサイクルと現実化/ 内なる経営をデザインする/螺旋状に上昇する成長モデル/成功を呼ぶビジョン作成/PDCAから多次元的アプローチへ/お金の信念パターンの書き換え/人材育成とエネルギー営業/

【内容紹介】 なぜ日本企業の多様性は、成果につながらないのか――。本書は、この根源的な問いから出発し、DEIB（Diversity, Equity, Inclusion, Belonging）を単なる理念や制度導入にとどめず、組織の持続的成長を実現するための「実践的な組織開発の方法論」として体系化した一冊です。 第1章では、日本企業のエンゲージメントが世界最低水準にとどまる背景を、権力格差の大きさ、空気を読むハイコンテクスト文化、サイロ化した組織構造、滅私奉公的価値観などの構造的要因から解き明かします。さらに、多様性はイノベーションの源泉であると同時に、対立や分断を生む「諸刃の剣」であることを指摘し、コロナ禍により会社から離れた働き手の心をあらためて取り戻すために先進企業が取り組み始めた「ビロンギング（居場所感）」の要諦を提示します。 第2章では、多様性を組織の力に変えるための「9つの視点」を提示します。知の多様性を高める条件、多様性が生む断層（フォールトライン）への対処、多元的無知の克服、心理的安全性の確保、職責の明確化、アンコンシャス・バイアスの克服、関係性の質の向上、EQの育成、そして「多様性への信念」の浸透――。これらを通じて、多様性が単なる人員構成の違いではなく、価値創造の基盤となるメカニズムを明らかにします。 第3章では、理念を現実に変えるための具体的な実践策を、経営戦略、啓発施策、マネジメント改革、推進体制、人事制度の5つの領域から詳述します。トップの本気度を示すコミットメント、アンコンシャス・バイアス研修や体験型学習、管理型から支援型へのマネジメント転換、チェンジエージェントや従業員リソースグループ（ERG）の活用、公平性と透明性を組み込んだ制度設計など、現場で実行可能な施策を網羅しています。 さらに、資生堂、JTB、丸井グループの事例を通じて、DEIBが実際にどのように組織変革とイノベーションを生み出しているのかを具体的に示します。これらの企業は、多様性を「配慮すべき課題」ではなく、「競争優位の源泉」として活用しています。 本書の核心は、多様性とは単に異なる人材を集めることではなく、「異質を認め合い、その違いを価値に変える組織能力」であり、DEIの実践が「B（所属企業に留まって能力を発揮する）につながる」ことを示すことにあります。 人事部門の幹部や経営者にとって、DEIBを経営の中核に据え、組織の創造性と競争力を高めるための理論と実践を兼ね備えた、必読の一冊です。 【目次】 第1章　なぜ多様性はうまく機能しないのか 日本企業のエンゲージメントレベルは世界の最下位レベル 日本企業のエンゲージメントが低迷する背景と課題 多様性は諸刃の剣 いま求められる組織開発のカギが「ビロンギングス」 第２章　これからの組織開発に求められる９つの視点 第１の視点：チームの「知の多様性」を高める 第２の視点：チームの断層を埋める 第３の視点：チームの「多元的無知」を乗り越える 第４の視点：チームの心理的安全性を確保する 第５の視点：メンバーの責任範囲を明確にする 第６の視点：メンバーの「思考の枠組み」を広げる 第７の視点：チームの関係性を充実させる 第８の視点：メンバーの感情的知性（ＥＱ）を高める 第９の視点：「多様性への信念」をチームに浸透させる 第３章　ＤＥＩＢ推進のための５つの取り組み 第１の取り組み：施策の意義を腹落ちさせる 第２の取り組み：啓発と浸透活動を行う 第３の取り組み：マネジメントを再考する 第４の取り組み：役割を明確に定義する 第５の取り組み：問題回避策を立てる 事例編 Case1 個性を組織の力へと転換し、付加価値を創出——株式会社資生堂 Case2 ＣＤＥＩＢＯの下に「ＤＥＩＢ推進協議会」を設置——株式会社ＪＴＢ Case3 理念・制度・文化を一体で捉えるＤＥＩＢ経営戦略——株式会社丸井グループ

★補助金は「戦略的に、構えて待つもの」 ★経営についてあらためて考えるきっかけにもなる１冊 企業が伸ばしたい事業、新事業、設備投資などを行う際に助けとなるのが補助金です。しかし、補助金は種類が多く「自社に合った補助金はどれなのか」「申請が難しそう」といった理由で、一歩踏み出せない企業がたくさんいるのが実情です。本書は主に１０００万円以上の補助金の中で自社に合う補助金の選び方から、資料のつくり方、それに関わる交渉、補助金が出た後にしなければならいないことまでを一気に解説。変化が激しく、多様化していく時代に、経営の可能性を大きく広げる補助金の活用方法を解説しています。

■経験に長けた専門家チームが解説するＩＰＯ入門書の決定版■ ＩＰＯとは、「Initial（最初の）Public（公開の）Offering（売り物）」の略称で、 未上場企業が、新規に株式を証券取引所に上場し、 投資家に株式を取得させることをいいます。 昨今では、上場要件が緩和されたプロマーケットへの上場を、 事業承継やブランド構築、信用力向上などの手段として 中小企業が検討するケースが増えているのも特筆すべき点です。 本書は、株式公開を検討する関係者向けの入門書。 ＩＰＯの実務経験に長けた、財務会計・法務・労務それぞれの専門家が、 企業がクリアすべき各種課題を網羅・整理し、 着実に実行に移すための流れを、図解入りでわかりやすく解説します。 著者は、実際に社外役員、監査法人として上場を経験し、 証券取引所のＩＰＯ面談を受けた経験を持つ５名の専門家。 高いスキルと知見を持つ稀有なメンバーが、 本書だけのためにチームを組みました。 この一冊で必要な知識をすばやく身につけることができます。 【本書のポイント】 ①株式公開を検討している企業がクリアすべき各種課題やスケジュール感がわかる ②財務会計、法務、労務、それぞれの専門家による、バランスの取れた執筆陣が解説 ③取り組む事項がわからない企業関係者から支援をするコンサルタントまで役立つ構成 【こんな方におすすめします】 ・株式公開を検討している経営者、CxO（とりわけCFO） ・内部監査室、経営企画室、コーポレート部門、ＩＰＯ支援をしている専門家 ・上場のメリット・デメリットを知りたい企業関係者 ・取り組む事項がわからない担当者 ・証券取引所や主幹事証券会社、監査法人等から求められる課題がわからない担当者 ・株式公開の相談に苦手意識をもつ専門家　など

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております。文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。ご購入前に、無料サンプルにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください】 日本を代表するあの起業家たちが学生時代に叩き込まれた「思考のOS」がついに書籍化！ 「その事業戦略は、『社会価値』を起点にしていますか？」 多くの企業が「SDGs」や「社会貢献」に取り組みながらも収益との両立に悩んでいます。 理想は語れても、事業としては続かない──。 そして、効率化・PDCAの高速回転――それだけでは、もはや持続的な競争優位は築けない時代に入っています。 本書は、30年にわたり1,000人以上の挑戦者を育て、企業経営者、官僚、教育リーダー、起業家を輩出してきた著者が提示する、新時代の実践戦略「ソーシャル・プロデュース」の全貌です。 キーワードは「Beyond GDP」と「ウェルビーイング」。 これからの競争は「どれだけ効率よく作るか」ではなく、「どんな社会的価値を創り、誰と共創するか」で決まります。 それは、利益を否定するのではありません。利益“だけ”を目的にしない、という発想転換です。 そして、本書が提示するのは、壮大な理想論でもありません。 1.まず“ひとり”を幸せにする 2.小さく始め、倍々ゲームで広げる 3.PDCAではなくAAR（Anticipation／Action／Reflection）を回す 4.正解主義を捨て、仮説行動と高速リフレクションを重ねる 本書のこのメソッド（通称：「すずかんメソッド」）は、大学・行政・企業現場で実践され、再現性が検証されてきました。 あなたがもし、 ・既存のビジネスモデルに限界を感じている ・自社の存在意義を再定義したい ・社会性と収益性を両立させたい ・イノベーションが起きない組織に悩んでいる のであれば、本書は単なる思想書ではなく「戦略書」になります。 社会価値を起点に人・資本・ネットワークを動かす力こそが、これからの最大のレバレッジです。 そして「ソーシャル・イノベーション」は特別な人のものではありません。 あなたの意思決定から始まります。 “違和感”を競争優位に変えよ。 本書は、社会課題を成長戦略に変えるための実践ガイドなのです。 【こんな方におすすめです】 ・自分起点のプロジェクトやひとりビジネスを立ち上げたい人 ・組織の中で新しい価値を生み出したい人 ・地域やコミュニティの課題解決に取り組んでいる人 ・これからのキャリアや「志」を見つめ直したい人

組織の「変われない」を終わらせる 本書は、組織変革の最前線で実践されたマネジメント手法を紹介する一冊です。著者の山下浩史氏は、ニコトモ株式会社の代表取締役社長として、現場から会社を変革してきた経験を持ちます。「変われない」組織の壁を打ち破るための具体的な方法論が詰まっています。トップダウンの呪縛を超えるブレイクスルーは現場から生まれるという視点で、組織論、ジレンマと構造的欠陥、弱みの共有、若手の即戦力化、成長社員の見分け方、個性を引き出す手法など、現場のリアルな課題に対する実践的なアプローチを解説しています。経営層だけでなく、現場のマネージャーやリーダーにとっても、組織変革の起点を探し出すための貴重な指針となるでしょう。変化の時代に対応できる強い組織づくりを目指す方に最適な一冊です。

現代の特徴は、知識の半減期が短くなったことである。技術も市場も、数年単位で大きく形を変える。デジタル化、AIの進展、サブスクリプション・プラットフォーム型ビジネスなど、新しいモデルが次々と現れては、既存の前提を揺さぶっている。そのような環境では、過去の成功体験をそのまま踏襲することはむしろ危険であり、自らのメンタルモデルを継続的に更新する仕組みが必要となる。 　同時に、人材の流動性が高まり、「人が辞めること」が日常化している。かつて日本企業が得意とした長期雇用を前提とした技能継承は、制度的にも文化的にも維持しにくくなっている。優秀な人材ほど外部に転じやすく、社内にとどまることを前提とした「暗黙の学習システム」は機能しにくい。こうした状況のもとでは、組織の競争力は、人材そのものではなく、人材が共有する世界観や判断のフレーム、すなわちセオリーの健全性によって左右されるようになる。 　学習する組織とは、個人の経験をセオリーとして統合し、再利用可能な知識として循環させる仕組みを持った組織である。環境変化に受動的に対応するのではなく、変化そのものを学習の材料としながら、主体的に自らの構造を再構成し続ける―そのような組織こそが、これからの時代を生き抜くのである。 　本書が提示するセオリー中心のアプローチは、そうした組織を支えるもっとも強固な基盤となる。単に「学びの重要性」を訴えるのではなく、学習がどのようなメカニズムで起こり、どこで阻害されるのかを、理論的に説明しようとしている点に、本書の価値がある。

天才になれなくても、天才の思考法は誰にでも学べる。 イーロン・マスク、スティーブ・ジョブズ、ジェフ・ベゾス……。 天才イノベーターの成功は、「思考の型」から生まれています。 世界を変えるイノベーションを起こした天才たちは、10の思考法をビジネスや人生において、どのように実践しているのか。イノベーションに関心がある方、新規事業にかかわる方、スタートアップの関係者だけではなく、経営層から一般社員まであらゆるビジネスパーソンが活用できる、仕事にも人生にも役立つ一冊。 巻末に天才イノベーターの思考を理解するために役立つ書籍の「100冊リスト」を掲載。 『天才読書　世界一の富を築いたマスク、ベゾス、ゲイツが選ぶ100冊』著者の最新作です。 ◎ 天才的なイノベーターに共通する「10の思考法」を徹底解剖 ◎ ジョブズ、ベゾスも実践。内発的動機に従って行動する「情熱思考」 ◎ マスクが最重視する破壊的なイノベーションを生む「第一原理思考」 ◎ 読書などで得た知識の幅を生かして革新を生む「アナロジー思考」 ◎ 成功の陰に潜む"破滅の芽"を早期に見つけ出す「パラノイア思考」 ◎ 組織を１つにまとめ、顧客や投資家の支持にもつなげる「物語思考」 ◎ 究極の未来を想像し、科学的に実現する手法を考える「SF思考」 ◎ 天才的なイノベーターと発達障害の関係も詳しく解説 ◎ イノベーターを魅了する「リバタリアン」の思想と行動原理とは ◎ 天才的なイノベーターは、なぜ性格に問題がある人が多いのか？ ◎ 自分が関心のある思考を選んで、どこからでも読み進められる構成 ◎ 巻末に天才イノベーターの思考を学べる「100冊リスト」を掲載

OJTを属人化、形骸化させないために！ ■OJTを機能させるために重要な「仕組み」を、 　 現場での豊富な経験とノウハウを持つ 　 コンサルティングのプロが分かりやすく解説 ■現場で使えるOJT実践記録シートなど、 　 購入者特典ダウンロード付き 第1章　OJTの考え方 第2章　OJTの現状と課題 第3章　OJTの仕組みの構築と運用 第4章　OJT担当者の育成、OJT対象者への教育 第5章　OJTを効率的・効果的に進める工夫 付録資料

毎日のように、会社を初めとする多くの組織で発生する様々な不正が新聞やテレビで報じられています。 いかなる理由があるにせよ、不正は、本人はもとより、家族、所属組織、社会に大きな損失をもたらします。 不正とは、自己の利益を得るために、他人に対して嘘を真実と思わせ、悪いことを良いことと思わせ、他者を欺くことを目的とした意図的な行為です。得ようとする自己の利益は、お金に限らず、物品、情報、人物の印象などを含みます。 不正の兆候を発見し、その原因を把握し、再発を防ぐ組織体制と業務手続きを整備することは、組織の財産や評判を守るのみならず、社員や職員とその家族の生活を守ることにもなります。 再発を防ぐ組織体制と業務手続を整備することを内部統制の整備と呼ぶこともありますが、その整備は上司や経営者（社長や首長など）の責任です。 本書では不正行為を①現金の使い込み、②現物資産の横流し、③キック・バック等の要求、④虚偽の財務報告の４つのカテゴリーに分けて20の事件を取り上げ、不正行為発見の端緒、不正行為の調査手続き、不正行為の実態解明、再発防止の組織体制と業務手続きの整備の順番で、筆者および多くの実務経験者の体験を基に記述しています。 　本書が、上司や経営者の皆様方が不正の端緒を早期に発見し、不正が拡大するのを防ぎ、再発防止策を設計・導入するのに必要な知識を習得するきっかけになれば幸いです。

～現場の体験談が組織の安全をつくり、生産性を高める～ レジリエンス能力（臨機応変な適応力）は、組織としての生産性・安全性向上に不可欠です。この力は本人の体験だけでなく、先輩や同僚の体験談などによる擬似体験によっても培われます。「KATETOS（カテトス）」は、その体験談を「新ヒヤリ・グッジョブ報告」として吸い上げ働きやすい現場づくりを支えるアプリで、本書ではその活用・操作方法を解説しました。