ブランドはヒト、モノ、カネ、情報に次ぐ「第５の経営資源」である。ステークホルダーを統合する媒体、シンボル、“夢”である。

上場企業の現役経営者であり、京都大学・学習院大学の教壇にも立つ著者が、会社設立から出口戦略まで、起業家に欠かせない実践知識を総合的に解説。前作『入門 ベンチャーファイナンス』の重要知識はそのままに、過去、起業に失敗した経験から学んだ教訓など、未来の起業家が本当に知っておくべき内容が大幅に追加された。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業の独自の方式で、企業の実態を把握するのに役立つ「管理会計」は、ＩＦＲＳでも重視される会計手法。管理会計は経営の効率性・有効性を高めて、経営者・経営管理者に有効な情報をタイムリーに提供することを目的とする会計の領域です。 その方法から作成の仕方まで、初心者や入門者に分かりやすく、中級者にも耐え得る内容の一冊。 ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やＰＣ、タブレット型ＰＣで読書されることをお勧めいたします。

「ひとり税理士」として現在進行形で活動する10名の税理士が、「ひとり税理士」であるがゆえに感じる「苦悩」や「不安」、「ひとり税理士」として試行錯誤する過程で遭遇した「失敗談」や「成功談」、「ひとり税理士」として実際に体感した「メリット」、はたまた「ひとり税理士」として活動することで生じた「日常」や「ライフスタイル」の変化について等身大で語り下ろす実践的体験談。

販売実績No.1を誇る会計ソフト「弥生会計」の最新バージョン「弥生会計 24」の解説書です。最新の法令・税制改正、インボイス制度にも対応し、経理処理が不安な方でも、ワンポイントや税理士からのアドバイスが随所にあるので安心して日常業務を行うことができます。 全ページオールカラーで1クリックごと丁寧に操作を解説しているので、はじめて弥生会計を使う方はもちろん、企業の経理担当者の方や個人事業主の方にも役立ちます。さらに巻末には、仕訳入力の練習問題も付いているので、会計処理を学ぶ入門書としても最適です。

販売実績No.1を誇る会計ソフト「弥生会計」の最新バージョン「弥生会計 23」の解説書です。最新の法令・税制改正にも対応し、経理処理が不安な方でも、ワンポイントや税理士からのアドバイスが随所にあるので安心して日常業務を行うことができます。 全ページオールカラーで1クリックごと丁寧に操作を解説しているので、はじめて弥生会計を使う方はもちろん、企業の経理担当者の方や個人事業主の方にも役立ちます。さらに巻末には、仕訳入力の練習問題も付いているので、会計処理を学ぶ入門書としても最適です。

【内容紹介】 本書は、Uber、Riot Games、WeWorkの再生に貢献した組織改革とリーダーシップの専門家である著者らが、周りの人々をエンパワメントし、信頼を勝ちとることで、組織が抱える困難な課題を最速で解決する5つのステップを月曜日から金曜日までの行動計画に落とし込んだ、リーダーのための実践的なプレイブックです。 VUCAの時代、リーダーは多種多様な課題を迅速に解決することが求められます。しかし、スピードを重視するあまり、従業員や社会の信頼を損なう行動をとり、課題を解決できないだけでなく、新たな課題を生み出してしまう組織も少なくありません。 数々の組織の立て直しに貢献した著者らは、スピードと信頼を築くことはトレードオフの関係にあるのではないと主張します。 スピードがあることで、組織のエネルギーが引き出され、進む方向が明らかになり、 信頼があることで、ステークホルダーは付いていこうと決意します。 両者は新たな目的地へ向けて飛び立つ飛行機のようなもので、 飛行機に対する信頼がなければ誰も搭乗などしないし、十分なスピードがなければ機体は宙に浮くことすらできないのだと。 本書は、組織の信頼とスピードを縦軸と横軸にとり、その両者を高い状態に維持するためにリーダーが行うべき行動を以下の5つのステップにまとめています。 １．真の課題を明らかにしよう ２．信頼のための課題を解決しよう ３．新たな友人をつくろう ４．良い物語を伝えよう ５．全速力で進もう 各ステップの行動計画では、世界中の有名企業の事例を取り上げているため、課題解決の遅さや組織内外の信頼構築、DEIの実現と課題に悩むリーダーにも多くの気づきを与えてくれます。 スピードはあるが、「従業員が疲弊している」「みんな別々の方向を向いている」 信頼関係はあるが、「慎重すぎて行動に移せていない」「変革のスピードが遅すぎる」 と感じているすべてのリーダーのための必読書。 【目次】 はじめに 序章　課題は必ず解決できる 第１章　月曜日　真の課題を明らかにしよう 月曜日の行動計画 １．好奇心をもつ ２．課題解決チームをつくる ３．阻害要因を探る ４．解決すべき課題の候補を選ぶ ５．組織の課題に関するデータを集める ６．集めたデータで証拠を固める ７．課題についての理解をより深める ８．今週解決する課題を決める 第２章　火曜日　信頼のための課題を解決しよう 火曜日の行動計画 １．意欲的に失敗する ２．自分の組織の「信頼の揺らぎ」を見つける ３．ビジネスモデルの点検をする ４．従業員のスキルを向上させる ５．働きかたを変える ６．「新たな」人材を見いだす ７．難しい人事的決断をおこなう ８．何もかもを自分事にしない ９．有言実行する 第３章　水曜日　新たな友人をつくろう 水曜日の行動計画 １．これをおこなっている理由を理解する ２．インクルージョン・ダイヤルのどこに位置しているかを見極める ３．人と違っていることへの身体的、精神的な安全を確保する ４．人と違っていることへの心理的な（傍点四文字）安全を確保する ５．違いにかかわらずすべての人を歓迎する ６．自分のチームの独自性を尊重する ７．組織規模で独自性を無敵の状態にする ８．自分自身も含める 第４章　木曜日　良い物語を伝えよう 木曜日の行動計画 １．簡潔に説明するために深く理解する ２．過去を受け入れる（良い点） ３．過去を受け入れる（あまり良くない点） ４．明確で説得力のある改革の使命をもたらす ５．厳密で楽観的な道筋を示す ６．物語の断片をまとめる ７．自分に繰り返し言い聞かせる ８．自分の感情を見極めて利用する 第５章　金曜日　全速力で進もう 金曜日の行動計画 １．邪魔なものを取り除く ２．あえて苦手なことをつくる ３．文化の戦士になる＊ ４．より良い会議を実施する ５．進行中の作業を減らす ６．プロジェクトを迅速に進める方法を生み出す ７．対立に立ち向かう 終章　週末の休みをとる

ヌケモレのない給与計算業務をスムーズに行えるよう、フローチャートや豊富な図解でていねいに解説。「保険料の改定はどの月から適用するのか？」「欠勤時の日割計算の方法は？」など、戸惑う場面や誤りやすいケースも本書で解決

個人の所得に対する所得税・住民税・事業税を、同じ所得区分、同じ項目ごとにまとめて記載、解説し、国税と地方税を一体で理解できるように編集。巻末に索引を設け、ますます便利にお使いいただけます。

スムーズに、そしてヌケモレのない給与計算業務を行うために、戸惑う場面や誤りやすいケースをフローチャートや豊富な図解でていねいに解説。育児休業等の期間中における社会保険料の免除要件の改正などにも対応

国境を越えて生じる個人の所得は、居住者・非永住者・非居住者といった居住形態による区分に応じ、国内源泉所得、国外源泉所得や恒久的施設帰属所得の有無に応じた課税関係が生じます。本書では、株式や投資信託、土地建物等による投資所得等、国境を越えて生じる個人の多様な所得の課税関係について、要点を分かりやすく解説します。

個人住民税の申告では上場株式等の配当所得等（譲渡所得等含む）について、所得税と異なる課税方式を選択することが可能だが、申告・申告不要の選択には保険料負担等を踏まえた慎重な判断を必要とする。本書では、個人住民税の申告を行う場合の所得税と異なる課税方式の有利選択、個人住民税の申告を行わない場合の所得税における課税方式の有利選択の考え方を14の事例に基づきわかりやすく解説。今版では、「課税方式の選択事例」における各事例について、各所得ごとの所得税と住民税の課税方式を表形式でまとめ、申告書第二表の「住民税に関する事項」欄の記載方法を加筆し、ますます内容充実！

課題山積の「物流」には 収益拡大の莫大なチャンスが眠っている 人手不足、高齢化、そして物流費高騰──。 物流クライシスは、今後の企業経営に暗い影を落としている。 しかし、こうした危機は改革の絶好のチャンスになり得る。 今こそ「サプライチェーン全体最適化」の視点で物流を見直し、 ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）を実現する好機だ。 SDGｓやサステナビリティ経営への注目度が高まっていることも 物流革命への追い風になっている。 非効率で旧態依然としたままの物流部門を抱えている企業は多いが そこには収益拡大の莫大なチャンスが眠っている。 本書では、物流危機やサステナビリティ経営に対応しながら、 その潜在的なチャンスを存分に生かす方法を解説する。

相続税法基本通達および財産評価基本通達を正しく理解し、税務処理や顧客へのアドバイス等の業務に活用していくために、裁判・審判で争われた通達の実務的な取扱いについて解説。精選した20の判例・裁決例をベースに、重要通達の留意すべきポイントを詳解。

解散・清算、事業譲渡、M＆Aについて、それぞれ法人に関する税務と役員・株主に関する税務の双方の観点から解説したQ＆A集。税理士が顧問先企業に向けて適切で有効な支援を行うために確認すべき多様な検討事項や留意点をわかりやすく解説した、税理士実務に使える一冊。

大学では教えてくれない経営の教養 本書は、これからクリニックの開業をお考えの方に、「開業＝クリニックの開設」から「開業＝起業すること」にマインドをシフトしていただき、クリニック経営の“原理原則”を開業前から学ぶことによって、思い通りの経営を実現していただくことを目的としています。 歯科医の先生方は開業が当たり前のような業界にいるにもかかわらず、大学の講義で開業や経営に対する学びが未だ十分でないことは、業界内の大きな課題の一つであると言えます。そのような現状から「開業すること、それすなわち起業であり、経営のはじまりである」という認識が薄く、クリニック経営の潜在的なリスクにつながっていると著者は考えています。 本書では、「開業＝起業」へとマインドセットし、理想の経営を実現するための、クリニック経営の原理原則を解説していきます。 本書は、クリニック経営の入り口でありながら経営の神髄を網羅しており、歯科医院の開業準備～開業までをメインのテーマにしています。ですので、経営についてまったく詳しくありませんという方でも、読み進める中で自然と基礎知識がつくように設計しています。 【目次】 第１章　経営の基本を知る 第２章　歯科医院の売上戦略 第３章　実践へのアプローチ　プロジェクトプランを作る 第４章　開業のスケジュール 第５章　ブランディングを実現するマーケティング 第６章　マネジメントの本質

元審判官が、国税通則・所得税・相続税から重要な裁決事例を精選し、その要点を「ポイント解説」としてわかりやすく、審判官の判断の根拠となる考え方や税理士が誤りやすい判断を「留意点」としてまとめた、裁決事例の解説書。

「強欲は善」「素早く動き、破壊せよ」―― 巨大IT企業(ビッグテック)はなぜ邪悪になってしまったのか? その脅威から逃れるにはどうすればいいのか? かつては光り輝く新星とみられたIT企業が、いかにして巨大化し膨大な力を得るようになったか、それによる弊害は何か、その暗黒世界から次世代のイノベーターたちが活躍できる明るい未来を取り戻すための具体的な解決策とは――。 「ビッグテックの闇」から個人や社会に恩恵をもたらす「明るい未来」を取り戻すための方法を著名ジャーナリストが解き明かす。 ◎本書でわかること ・輝かしいIT企業が巨大かつ邪悪になる理由 ・巨大IT企業が膨大な力を得て、それを維持できる仕組み ・個人や社会に恩恵をもたらす「ネットの未来」を取り戻す方法 ◎出版社から 『Don't Be Evil How Big Tech Betrayed Its Founding Principles ― and All of Us』の翻訳がいよいよ登場。 ジョセフ・E・スティグリッツ氏(経済学者/ノーベル賞受賞者)、ショシャナ・ズボフ氏(米ハーバード・ビジネス・スクール名誉教授/『監視資本主義の時代』著者)らが絶賛。 「巨大ITへの規制強化」の流れがなぜ今来ているのかがわかります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 大学テキストとして日商簿記検定3級の内容をひと通り網羅。 簿記の基礎概念にもとづいて，仕訳から総勘定元帳や財務諸表等が、どのように作成されているかということを，初学者でも無理なく理解してもらうために，簿記一巡の流れを意識しながらのシンプルな記述。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本でもっとも働き方改革が進む企業はどこか? 5つの指標から、企業の成長力を紐解く! 日経独自の指標で企業の働き方改革を体系的にまとめたデータ集。働き方関連の取り組みが企業の業績にどうつながるかを、データをもとに解説します。 ◆日経の独自調査「スマートワーク経営調査」を書籍化 2017年から日経本社が実施している「スマートワーク経営調査」を書籍化します。「スマートワーク経営」とは、働き方改革などを通じて組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みのことで、人材活用、イノベーション、市場開拓、テクノロジー、経営体制の5つの指標で日経が独自に調査し、企業を格付けしています。各指標の得点を合計した総合ランキングも掲載。2019年は上場企業を中心に708社が調査に参加しました。 ◆調査結果をすべて掲載 新聞では総合ランキングの上位約300社と、指標ごとに上位約40社を公表。書籍では全708社の調査データを公開し、格付けします。過去3年のアーカイブデータも収録して、参加企業の働き方改革の進捗をつまびらかにします。自社のポジションやライバル会社の取り組みを確認するなど経営に役立つ一冊です。 解説記事では新聞に掲載された特集記事を加筆するほか、調査の研究メンバーである鶴光太郎慶応大教授、山本勲慶応大教授、滝澤美帆学習院大准教授の3名が共同論文を執筆します。働き方関連の施策が企業業績にどのような影響を与えているかを、データをもとに分析する内容は必見です。

平成27年改正労働者派遣法に対応！派遣社員を上手に活用し、適正に運用するための基礎知識とポイントを整理。派遣先ばかりでなく、派遣元や派遣労働者として働いている人にも理解を深めてもらえるように、基礎的項目をわかりやすく解説。

全国中小企業団体中央会編集の中小企業等協同組合会計基準の解説書。　当会計基準の制定並びに改訂の経緯、各勘定科目、決算関係書類・予算関係書類の作成要領、消費税の経理等を詳しく解説。

本書は、社会福祉法人会計の減価償却制度について、基礎から計算方法、耐用年数の決定方法等をQ&A形式で解説した、『新訂社会福祉法人の減価償却Q&A』(平成15年6月発刊)の増補改訂版である。

企業活動の中で重要な位置を占める「固定資産」について、業務の流れに沿った「管理」のポイント、および各局面において想定される会計処理・税務処理を、事例を用いながら網羅的に解説した実務書。固定資産の管理業務担当者、経理・財務部担当者の必携書。

企業の経理担当者や公認会計士向けに、最低限知っておくべき税務の実務ポイントを、財務諸表の勘定科目別に解説。入門レベルから実務レベルまで図表と設例を豊富に用いて解説し、平成26年度税制改正の論点についても掲載。

2001年12月に起きたエンロン破産は、米国企業社会に近来稀にみる統治改革の嵐を巻き起こした。本書は、エンロンの破綻からスキリング元エンロンCEOの入獄までをひとつのうねりとして捉え、裁判の内容をもとに、エンロン事件の全体像と、この事件がきっかけとなって制定された2002年サーベンス・オクスレー法制定の背景にある真実に迫って解説。巻末には、サーベンス・オクスレー法の全文和訳を付録として掲載。

パート1は「すぐに効果が出る」手法についてで、5Sの活用から印刷、書類、備品、電気料金などのインフラ、IT環境、移動費などオフィス活動でのコストカット実践方法を解説。パート2はITインフラの整備などで、抜本的なオフィスレイアウトを見直すことがコストカットにつながる、という視点で「新しいオフィス環境」の考え方・つくり方を解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、会計の世界にある天動説や地球平面説をあぶりだそうという、とてつもなく不届きなことを狙ったものです。会計の論理とか会計の基準とかいっても、多くは実務をルーツにしたものであり、少し冷静に考えてみると、その論拠も怪しげであったり、あちこち、矛盾するものであったりしています。本書のねらいは、そうした論理性のない実務や矛盾をあばきだして、会計の理論を構築するための、素朴な会計観をうち立てようとするものです。

2015年６月適用のコーポレート・ガバナンス・コード。株主総会と取締役会機能の整理を軸とする新たな流れにどう対応するか？　上場企業にとって喫緊の課題を企業法務の第一人者が経営の視点からわかりやすく解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 膨大なインタビューに基づくケーススタディを通して「パラダイム破壊型イノベーション」という新しい概念を提示する。『イノベーションのジレンマ』に挑む意欲的な一冊。

経営戦略とは何か？　どう具体的に役に立てるのか？ 「企業間で業績の違いはなぜ生まれるのか」という問いをめぐって展開されてきた経営戦略（事業戦略・競争戦略）の主要な経営戦略の理論的な考え方をわかりやすい形で整理し、理論的な考え方の全体像を把握したうえで、現実に生じる物事を考えるための「概念的な」道具立てを提供することを目的としたテキスト。 数多くの日本企業を題材にした事例を多数交え、一般のビジネスマンの目線に立って考え、企業経営にまつわる疑問の答えを見つけるためのヒントを与えてくれる。2003年の刊行以来、多くの大学・大手企業で使われてきた日本人著者によるスタンダードなテキストを10年ぶりに改訂。

【内容紹介】 ・イノベーション、企業統合、組織改革、プロセス改革、DXなど変革を必要とする活動は年々増える傾向にあり、それらの変革活動のほとんどはプログラム・プロジェクトによって行われている。これらの変革活動は通常業務の延長線上にはない新価値を追求する活動であり、不確実性は高く、予想できないさまざまな問題に直面することが想定され、その成功の確率も低い。これらの変革活動が失敗する原因が、単にビジネス的な要因や技術的な要因以上に、これらの変革活動にかかわる多くのステイクホルダーに起因することを理解している人は思いのほか少ない。この変革活動に関わるステイクホルダーへの対応こそが変革を成功に導くためのカギであり、本書で説明する「チェンジマネジメント」の要諦である。 ・変革活動をプログラムととらえ、プログラムのライフサイクルを通してどのようにステイクホルダーをマネージしていけばよいのかをプログラムのステージごとに示した。プログラムのライフサイクルは、日本プロジェクトマネジメント協会で策定された『プログラム＆プロジェクトマネジメント(P2M)標準ガイドブック』の定義に準拠し、構想・検証、実行、定着のステージに合わせて価値創造までの実践的な手順を示した。さらに、読者が実際の変革プログラムにおいて実践しやすいように、これまでさまざまな変革活動で活用された実践ツールの使い方を含めて準備した。 ・ステイクホルダーの母体となる変革プログラムを所有する組織についても、チェンジマネジメントの視点から掘り下げた。組織そのものが変化に対して硬直である場合、その影響は大きい。変革プログラムは人の行動変容を求めるものであるが、組織そのものが行動変容への受容度が低い場合、変革プログラムの難易度は大きく跳ね上がる。変革プログラムを成功させるには、もう1つの視点として組織カルチャーを含めた組織の変革への対応能力も重要な要素となる。本書では、これをチェンジアジリティと定義し、チェンジアジリティの能力要素を定義し成熟度モデルを設計した。そのモデルを理解することで、組織の現状レベルを認識し、変化に強い組織を創り上げあるための処方箋を示した。さらに、チェンジアジリティの成熟度モデルは30社以上の協力を得てベンチマーキングを行い、その傾向も示した。 【目次】 第1章　変革の時代 1　変革の環境変化の理解 2　変革の意味 3　変革に向けて 4　変革とプロジェクト 5　組織チェンジアジリティ 第2章　チェンジマネジメント概論 1　チェンジマネジメント概論 2　チェンジマネジメントの価値 3　変革活動成否への影響因子 4　プログラムベースのチェンジマネジメント 5　チェンジアジリティ向上への取組み 第3章　チェンジマネジメントの実践 1　チェンジマネジメントの枠組み 2　構想・検証フェーズにおけるチェンジマネジメント 3　実行フェーズにおけるチェンジマネジメント 4　運用定着フェーズでのチェンジマネジメント 第4章　チェンジマネジメントと組織論 1　チェンジマネジメントとは組織カルチャーをマネジメントすること 2　心理的安全な組織をつくる 3　行動／やり遂げる組織をつくる 4　学習する組織をつくる 5　チェンジアジリティ成熟度調査 付録：チェンジアジリティ成熟度モデル 第5章　チェンジマネジメント実践事例 1　旭酒造　リーダーのコミットメントと社員のエンゲージメント 2　パナソニック コネクト　組織カルチャーの変容へのチャレンジ 3　星野リゾート　学習する組織への転換 4　みずほ銀行　変革プロジェクトでの呪縛 5　レノボ　変革プロジェクトの成功要因 Column 変革の功罪 ハードパワーとソフトパワー キャラバンによる説明行脚の旅 チームの生産性の実態調査 ドラムカフェのチームビルディング 心理的安全性が低い組織の実態 ビジネスアーキテクトというワクワクする仕事 学習する組織への道程

【内容紹介】 2020年10月、日本政府は2050年までに「温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」というカーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。「排出を全体としてゼロ」とは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの「人為的な排出量」 から、植林、森林管理などによる「人為的な吸収量」を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることを意味しています。 この実現に向けて、世界では今取り組みが進められており、120以上の国と地域が「2050年カーボンニュートラル」という目標を掲げています。政府も2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略を掲げ、「経済と環境の好循環を作っていく産業政策が、グリーン成長戦略である」と定義しており、所謂ＧＸ（グリーン・トランスフォーメーション）にて2050年290兆円と雇用創出850万人を掲げています。 これまでは大手企業内での検討にとどまっている印象が強かったですが、今や中堅・中小企業にも脱炭素経営が求められる時代になっています。しかし、中堅・中小企業の経営者にとっては、「脱炭素も自社には関係ない」「そもそも脱炭素に取り組む必要性がイマイチ理解していない」「取引先からの圧力が徐々に強まっている中でまだ様子を見ている」「脱炭素経営の取り組み方がわからない」という感覚なのが実態です。 そこで本書では、上記のような経営者や経営管理層に対して、脱炭素経営の必要性、取り組むメリット、具体的な取り組み方を、コンサルティング現場からの事例を交えて提示します。これからますます脱炭素経営が求められるようになることは既定路線であるだけでなく、早く取り組むことで業績を拡大するチャンスでもあります。手間が増えるだけで実入りが少ないと思われがちですが、多くの企業がそう思っているうちに取り組むことで、利益を生み出すことができることを伝えながら、具体的に取り組んでいくことを伝える一冊です。 【目次】 はじめに 　第1部　中小企業のための脱炭素経営入門 第１章　脱炭素経営とは何か 第２章　脱炭素経営で中小企業はどう変わるか？ 　第2部　脱炭素経営のロードマップ 第３章　温室効果ガス排出量の可視化 第４章　ポテンシャル把握 第５章　脱炭素ロードマップの策定 第６章　脱炭素施策の実行 第7章　ステークホルダーへの情報開示 　第3部　注目の技術 GHG排出量算定クラウド／余剰循環型スキーム／自己託送スキーム／オフサイトPPA／バーチャルPPA／顔の見える電力／カーボンフットプリント 　第4部　企業の取り組み事例 【脱炭素経営】　脱炭素を武器に顧客開拓「大川印刷」／【GX】紙くず屋、プノンペンでBARをやる「サンウエスパ」 　付録　脱炭素用語集

真実を語り合う場を構築し、人と組織のパフォーマンスを上げる 1on1、チーム・プロジェクト会議、戦略提携など幅広い応用範囲 序文 ピーター・Ｍ・センゲ（『学習する組織』著者） “本書は単にたくさんの優れた知識を勉強するための本ではなく、実践を要求する本である。その実践は単純ながらも大いに変革を伴う。それは人が身を捧げるのにふさわしい組織を構築するために不可欠の実践である。” 【目次】 日本の読者の皆さんへ 序文 ピーター・Ｍ・センゲ はじめに マネジャーの正念場 ＭＭＯＴとは何か 第１章 ＭＭＯＴの基本テクニックをマスターする 第２章 仕事のパターンをどうやって認識し、変えるか 第３章 チームのＭＭＯＴ――ケーススタディ① 第４章 具体的なスキルを身につける 第５章 ポジティブＭＭＯＴ 第６章 クロスファンクショナルチーム（組織横断型チーム）のＭＭＯＴ――ケーススタディ② 第７章 現実を探求する質問の技術 第８章 常習犯の部下のＭＭＯＴ――ケーススタディ③ 第９章 チーム内の真実 第10章 ミスマッチのマネジメント 第11章 戦略提携とＭＭＯＴ 第12章 経験則 終わりに 訳者あとがき 【著者】 ロバート・フリッツ 組織コンサルタント、アーティスト。ロバート・フリッツ・インク社の創立者。ロバート・フリッツは、30年以上にわたる研究を通じて構造力学を発展させてきた。創り出すプロセスの領域から始まった取り組みは、やがて組織、ビジネス、マネジメントの領域へと広がった。ピーター・センゲらとともに、イノベーション・アソシエイツ社の共同創立者でもある。主な邦訳書には『自意識（アイデンティティ）と創り出す思考』 『偉大な組織の最小抵抗経路』『Your Life as Art』『プロフェッショナルの営業鉄則』(すべてEvolving))がある。 ブルース・ボダケン 医療保険会社ブルーシールド・オブ・カリフォルニアのCEO。在任中、MMOTを導入して組織改革を実施、ブルー・シールドの会員数は2倍以上に増加し、収益は30億ドルから70億ドル近くに拡大した。 田村洋一 組織コンサルタント、教育家。メタノイア・リミテッド代表。主な著書に『プロファシリテーターのどんな話もまとまる技術』(クロスメディア・パブリッシング)、『CREATIVE DECISION MAKING 意思決定の地図とコンパス』(ともにEvolving)、『組織開発ハンドブック』(共著、東洋経済新報社)、『不確実な世界を確実に生きる―カネヴィンフレームワークの招待』(共著、Evolving)など多数。翻訳書にスヴェン・ブリンクマン『地に足をつけて生きろ! 加速文化の重圧に対抗する7つの方法』、アイン・ランド『SELFISHNESS(セルフィッシュネス)―自分の価値を実現する』(以上、Evolving)がある。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、「ITの活用によって、ビジネスモデルや組織を変革する」こと。IT活用との違いが誤解されている場合も多い。 PLM/BOMに対する企業の注目度、投資意欲は相変わらず高い。本書は、単なる従来どおりのIT導入やプロセス改善を示すものではなく、まずDXとは何かを明示し、そのコンセプトに沿ったDXプロジェクト推進で知っておくべきことを、問題解決事例として、解説する。 筆者が過去に経験した頻出問題点を100点抽出し、それに対する解決策を明示した。単なる従来通りのIT導入やプロセス改善を示すものではなく、そのコンセプトに沿ったDXプロジェクト推進で知っておくべきことを、問題解決事例として、解説していくことを特長とする。 本書のポイントは以下のとおり。 ◯DXと従来のデジタル化（デジタイゼーション、デジタライゼーション）の違いを理解する。 ◯DX実現の日米の具体例を紹介する。 ◯設計DX実現のための、設計とその関連業務6領域（技術情報管理、リードタイム、コスト、品質、コンプライアンス、IT化）における、100の問題と解決例を紹介する。 【目次】 第1章　DXと従来のITプロジェクトの違い 第2章　ドキュメント管理 コラム2：合宿のスケジュール 第3章　BOMのグランドデザイン コラム3：合宿の体制と役割責任 第4章　設計におけるBOM コラム4：改革コンセプトの例（技術情報管理） 第5章　購買・製造におけるBOM コラム5：改革コンセプトの例（改革的である理由） 第6章　3Dモデル・図面管理 コラム6：改革コンセプトの例（開発期間の短縮） 第7章　部品番号と図面番号 コラム7：改革コンセプト例（原価企画） 第8章　製品開発プロジェクト管理 コラム8：改革コンセプトの評価 第9章　コンプライアンス対応 コラム9：よく使う分析ツール（問題構造図） 第10章　開発プロセス・マネジメント コラム10：よく使う分析ツール（定量分析） 第11章　モジュラー設計 コラム11：よく使う分析ツール（マトリクス分析） 第12章　IT導入プロセスの改善

【日本企業再生への13のメッセージ】 1.平成の時代を一言で総括すれば、日本企業が量的にも質的にも「成長」を停止し、世界の企業が躍進したこと。 2.日本企業の低迷の理由は、昭和の成功時に築かれた巨大化した組織のヒエラルキーという魔物に私たちが飲みこまれたこと。 3.GAFA(Google, Amazon, Facebook, Apple)やBAT(Baidu, Alibaba, Tencent)は異星人だが、昭和の時代の私たちの姿の再現。GAFAやBATを礼賛し、表面を真似る必要はない。 4.シャープなヒエラルキーでいまを守り、ヒエラルキーを超えるダイナミックなプロジェクトで成長を復活する。そして、組織の魔物から社員を解放する。 5.経営者も社員も街をさまよう。そこに発見がある。調査・分析とロジックはいまの問題の解決には有効。しかし、成長への機会の発見には役立たない。 6「.青春の心」をもつ青年社員・壮年社員・熟年社員のチームワークとバトンリレーで事業を創る。 7.日本企業はグローバル企業になることを目指したが、ローカル企業に逆戻りしている。もはや日本人だけでは戦えない。外国人社員のパワーを解き放つ。 8.経営者の最大の役割は「実行」。実行の本質は組織ケイパビリティの創造。 9.いまの利益を確保するリストラにはトップダウンの経営が有効。しかし、成長には第一線の社員のボトムアップの力が必要。 10.人事の運用はラインに任せ、人事部長は成長のための組織ケイパビリティの守護神になる。日本企業の人事部門は秩序の守護神としての管理・統制という日本企業独特の役割を超える必要がある。 11.人を責めるな、プロセスを責めよ。経営者は良いマネジメントプロセスの開発にエネルギーの70%を割く必要がある。経営者の仕事は「決断」だけではない。 12.日本におけるコーポレートガバナンスの最重要のテーマは経営者に成長へのコミットメントとモチベーションを与えることにある。 13.社員全員で強い企業文化を磨く。 【躍進する新興企業に共通する20項】 1.PDCAでなくDCPA 2.SWOTでなくOTSW 3.顧客Centricではなく顧客Eccentric 4. 「分析とロジック」ではなく「感性」 5. 「こだわり」を捨てるな 6.ターゲットとKPIは別 7.パワーポイントを廃止する 8.イノベーションは結果 9.技術を忘れろ 10.人を責めるな、プロセスを責めよ 11.ヒエラルキーではなくプロジェクト 12.80:20のルール 13.仕事の棚卸 14.0-1、1-10、10-100 15.採用力がすべてを決める 16.評価よりも評判 17.多様性は目的ではなく結果 18.決断力ではなく修正力 19.全体最適ではなく部分最適 20.企業文化の劣化 【主な目次】 はじめに：日本企業再生への13のメッセージ／躍進する新興企業に共通する20項／成長ポテンシャル診断テスト 第１部　なぜ日本企業は成長から取り残されたのか （第1章 短期志向・財務志向に陥った日本企業／第2章 ヒエラルキーが生んだ仕事主義／第3章 GAFAやBATは異星人） 第2部　成長のための働き方改革 （第4章 いまを守るヒエラルキー、未来を創るプロジェクト／第5章 [働き方改革1]オフィスを出て街をさまよえ／第6章 [働き方改革2]青年・壮年・熟年のチームワーク／第7章 [働き方改革3]外国人社員の力） 第3部　組織ケイパビリティの開発 （第8章 成長のための組織ケイパビリティ／第9章 本社・本部の解体／第10章 人事部長と組織ケイパビリティ／第11章 マネジメントプロセスの改造／第12章 良いガバナンスによる企業の成長／第13章 成長のための企業文化） おわりに：経営者と社員のベクトルの方向性／日本企業の活路となる4つのテーマ

激動と大転換の現代を読むにはどうすればよいのか。本書に収められた各章の論文は、未来を自分の目でとらえる上で、重要な示唆を与えてくれる。

チーム、組織へのOKR導入は、この1冊とともに! OKRとは、「Objective and Key Result」。 「ワクワクする目的」(=O)を1つ決め、 その達成度を測る「数値目標」(=KR)を3～5つあげて、 組織、チームの目標達成を目指すフレームワークです。 GoogleやFacebookも採用しているとあって、近年注目を集めているこのOKR。 仕組みはいたってシンプルなのに、メンバーのやる気が高まり、生産性もアップします。 本書では、「OKRって何?」という初心者にも、 OKRを実践してみたい方にも役立つように、 OKRの基本から具体的な導入方法、便利なツールまで、 ていねいにわかりやすく書きました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 （本書「はじめに」より） 　仕事がつまらない理由が、（中略）Excelなら自分が変われば問題は解決します。僕も、長い時間がかかりましたが、Excelスキルが上がるにつれて少しずつ自信を取り戻し、仕事の楽しさを感じられるようになりました。この本はその時の経験を元に書かれたものです。かつての僕のように、Excelが上手く使えずに苦しんでいる方が、経理実務の現場でExcelを使いこなせるようになるために必要なコツやアイディアを余すところなく盛り込んでいます。現状を突破するための糸口が必ず見つかるはずです。 　Excelは僕たちを助けてくれる道具です。Excelに翻弄されて仕事が嫌いになるなんてことがあってはいけません。1日も早くExcelを味方に付けて経理実務の現場を楽しめるようにしましょう。

「調査の通知が届いたがそれまでにどのような準備をすれば良いのか？」、「調査当日は何を質問され、どのような展開になるのか？」など税務調査に対しての不安や悩みは尽きません。それが、"はじめて"の税務調査の場合はなおさらです。本書は、第1章「税務調査の基礎知識」、第2章「税務調査シミュレーション」、第3章　「不服申立の手続き等」、第4章「税務調査に関する法令等」で構成。事前通知から調査終了、不服申立てまでを時系列に沿って実践的に解説することにより、1つの税務調査をシミュレーション的に体験することが可能です。

▼宮坂 学氏（東京都副知事）推薦！ 「シェアド・リーダーシップ」が未来を切り開く。 旧来のトップダウン型からの脱却がなぜ重要か、 そしてシェアド・リーダーシップへの移行方法を探ることができる一冊。 ▼金井壽宏氏（立命館大学 食マネジメント学部 教授、神戸大学 名誉教授）推薦！ 優れたリーダーの実践から導き出された方法をもとに、 リーダーシップをどのように「シェア」すればよいのかが可視化されている。 孤独になりがちなリーダーシップの旅を救ってくれる良書だ。 ──「はじめに」より (一部再編集のうえ抜粋) マネジャーの皆さんへ　 中原　淳 この本は、現在マネジャーを担っている方、また、これからマネジャーを担っていくであろう方に向けて書かれたものです。マネジャーおよびマネジャー候補生の皆さんが、自分の職場やチームを「全員活躍チーム」の状態にしていくこと。すなわち、チームの全員がリーダーシップを発揮して活躍し、成果を上げるチームのあり方である「シェアド・リーダーシップ（shared leadership：共有されたリーダーシップ）」を、いかに実現していくかについて、様々な研究、データに基づきながらご説明をしていきます。 全員が活躍するチームづくりを社内に広めようと考えている企業の経営者や人事部門の方々、また、大学などでシェアド・リーダーシップを学ぼうとされている学生の皆さんにも活用いただける内容となっています。 【内容紹介】 昨今、イノベーティブ企業などをはじめとした、成果を上げている様々なチームで「シェアド・リーダーシップ」というチームのあり方が実践され、注目を集めています。「シェアド・リーダーシップ」とは、職場の「一人ひとりがリーダーシップを発揮し、その影響力が、複数のチームメンバーによって担われている創発的なチームの状態」を指します。一言でいうと「全員活躍チーム」です。 本書の内容は、日本の大手イノベーティブ企業14社にご協力をいただき、シェアド・リーダーシップな全員活躍チームを実現させているマネジャーを対象とした調査に基づいて構成されています。調査から見えてきたことは、マネジャーたちは何となく自然に全員活躍チームを実現したのではなく、シェアド・リーダーシップの実現をしっかりとイメージして、「意図」を持って、それをつくり上げていたことでした。マネジャーが、意図的に仕掛けるプロセスでは、自身の行動を変えていることが見えてきました。つまり、マネジャーの行動面での「リーダーシップ・シフト（リーダーシップの変化：leadership shift）」によって、チームの「リーダーシップ・シフト」を生じさせていることが、発見できたのです。 本書では、マネジャーの行動のシフトによって、シェアド・リーダーシップな全員活躍チームへとシフトさせていくプロセスを５つのSTEPで解説します。 ■目次 序章　 マネジャーを取り巻く変化 第1章 シェアド・リーダーシップとは 第2章　STEP１　イメトレしてはじめる 第3章　STEP２　安心安全をつくる 第4章　STEP３　ともに方針を描く 第5章　STEP４　全員を主役化する 第6章　STEP５　境界を揺さぶる　 第7章　シェアド・リーダーシップを組織の力に

【困ったときは警察に頼もう！】 会社内で問題が起きたとき、警察に依頼すべきかどうか、現場担当者にとってそれは非常に悩ましいものです。本書は、元警察官がそうした悩みに応えるべく書き下ろされたものです。社員による窃盗、もしくは暴力団などの反社会勢力との対決といった問題から、最近のトレンドであるインターネットセキュリティに関わる問題まで企業はさまざまな問題に耐えねばなりません。時流の変化は残酷で過去にうまくいった対処方法も、すぐに陳腐化してしまいます。また、新しい技術を使った犯罪は対応しきれるものではありません。その中で最も有用で費用もかからない対処方法は問題が起きたら「警察」にお願いすることです。企業活動は人間の行動結果の写し鏡です。警察にはそうした問題に対応するノウハウが叩き込まれています。本書は、具体的な事例をもとに、どのように警察に依頼すれば効果的なのか、元警察官が自身の経験で得られたさまざまな対処方法からベストなアドバイスを提示します。企業経営におけいろいろな悩みをすっきり解決しましょう。 ■こんな方におすすめ ・人事、総務、労務などの担当者の皆様。会社で起こるさまざまな問題をうまく解決したいビジネスパーソン。 ■目次 第1章 会社や社員が犯罪に巻き込まれちゃった編 第2章 反社がいきなりやってきた編 第3章 社員が悪いことしちゃった編 第4章 会社で起きた事件の対応編 第5章 警察から問合せが来ちゃった編 第6章 サイバー犯罪編 ■著者プロフィール 海老谷 成臣大手総合オンラインサービス　リスク管理部長。 静岡県富士市出身の元警視庁警察官。交番、刑事、機動隊、白バイ、爆弾処理班を経てサイバー犯罪捜査の道へ。アメリカNCFTA(National Cyber Forensics & Training Alliance)のインターナショナルタスクフォースに派遣、世界各国のサイバー捜査官との共同捜査に従事。その後カーネギーメロン大学CyLabにおいて客員研究員としてサイバーセキュリティ及び犯罪捜査手法の研究及び講義を行う。警視庁を20年で退職し、外資系金融企業の捜査チーム責任者に就任。サイバーセキュリティ法制学会会員。2021年から現職。CISSP。趣味は靴磨きと包丁研ぎ。 林 秀人：大手総合オンラインサービス 管理部犯罪対策課長。 大阪府茨木市出身の元警視庁警察官。交番勤務ののち機動隊で水難救助、その後刑事を経てサイバー犯罪対策、捜査を行う。警察庁生活安全局情報技術犯罪対策課（現：サイバー警察局サイバー捜査課）に出向し、国際捜査共助業務（G7コンタクトポイント）を担当、FBIをはじめ外国捜査機関との合同オペレーションに参加。その後警視庁を退職し、2021年から現職。サイバーセキュリティ法制学会会員。趣味はジョギングとバンド活動。

【内容紹介】 最大の差別化は「人への投資」である。「人的資本経営」をドライブする次世代リーダーの養成機関、「企業内ビジネススクール」！ 企業における人材育成の新しいステージが始まった。「人的資本経営」の時代、従来のOJTやOff-JT、社内研修、ビジネススクールへの派遣などでは、差別化された人材を育てることに限界が生じている。 本書は、BBT大学・大学院（学長：大前研一）を運営し、年間1000社の上場企業への研修提供も行うAoba-BBT代表である著者が、人材育成のソリューションとして、社内に次世代経営人材を育成する「企業内ビジネススクール」の設置を提唱する。 【著者紹介】 ［著］柴田 巌（しばた・いわお） 株式会社Aoba-BBT 代表取締役社長 京都大学工学部、同大学院で工学学士・修士を取得。その後、多角的な視野を獲得するために、英国London School of Economicsにて経済学修士、米国Northwestern大学Kellogg Graduate School of ManagementでMBAを取得。京都、ロンドン、シカゴでの生活と学びを通じて、都市、テクノロジー、ビジネス、政治経済地理等の社会科学を横断する独自の視点を磨く。 経営のプロフェッショナルとしては、IT系コンサルティングAndersen Consulting（現アクセンチュア）、経営戦略コンサルティングBooz Allen & Hamilton、大前・アンド・アソシエーツに勤務。1998年5月、日本におけるインターネット時代を見据えてネットスーパーの先駆けである株式会社エブリデイ・ドット・コムを大前研一と共同創業し、代表取締役に就任。その後、民事再生企業の再建（オレンジライフ株式会社）や料理宅配の先駆けとなる株式会社旬工房の経営者として事業を黒字化に導く。 教育界においても、日本の教育に革新をもたらすべく、大前研一が創業した株式会社ビジネス・ブレークスルーの代表取締役社長に2018年就任。同社の大学院教授も歴任。また、2013年からはアオバジャパン・インターナショナルスクールの経営に参画し、日本最大規模の国際バカロレア認定校へ成長。同校以外の複数のインターナショナルスクールの経営に参画し、幼小中高の一貫校を通じて世界標準の教育の国内普及に努める。 株式会社Aoba-BBTは現在、アオバジャパン・インターナショナルスクールで培った国際教育事業と、若手社会人から経営層に至るまでを対象としたリカレント教育を主軸とする「知のネットワークは人間の能力を無限に伸ばす」というミッションの下、インターナショナルスクール、企業研修、オンライン大学・大学院（MBA）など多様な教育サービスを提供しており、その業績は日々拡大している。著書に『未来をつくる大学経営戦略』（プレジデント社）がある。 【目次抜粋】 ■はじめに｜企業における人材育成の新しいステージが始まった ■第1章｜「人的資本経営」の時代に、次世代人材育成が急がれる理由 1：「人的資本」の観点で俯瞰する経営環境の変化 2：「次世代人材の育成」は経営者がコミットすべき時代 ◎対談：岩谷直幸（マッキンゼー・アンド・カンパニー／シニアパートナー・日本代表） ■第2章｜次世代人材育成のソリューションとしての「企業内ビジネススクール」 1：なぜ「企業内ビジネススクール」を設置する必要があるのか 2：「誰と学ぶか」「どのように学ぶか」が学習効果を大きく左右する 3：生涯学び続けなくてはならない時代の人材育成のポイント ◎対談：大嶋淳俊（国立大学法人 宇都宮大学 データサイエンス経営学部／教授） ■第3章｜Aoba-BBTが提案する「企業内ビジネススクール」の設計 1：企業内ビジネススクールのつくり方 2：企業内ビジネススクール設立のロードマップ 3：Aoba‐BBTが提案した企業内ビジネススクールの事例 Aoba‐BBTの事例／事例①サービス業（経営管理サービス）／事例②製造業（化学品） ■第4章｜次世代人材育成のフロントランナーとの議論 ◎対談：後藤真一（マース ジャパン リミテッド／社長） ◎対談：伊藤羊一（LINEヤフーアカデミア／学長） ◎対談：杖村修司（株式会社北國フィナンシャルホールディングス／代表取締役社長）

心理学的側面から研究を重ねた研修プログラムの実践と効果。ジェンダー平等に取り組む企業、必読の一冊！ お茶くみや受付係、秘書等の補佐的な仕事をさせられる、リーダーとしての経験を積ませてもらえない……。そんな「性役割に関するハラスメント」、すなわちジェンダー・ハラスメントを防止する研修をおこなってきた著者が、組織におけるジェンダー・ハラスメントの実態を分析し、対策方法を説く。本書では、ハラスメントの具体例や、研修後のアンケート、落語研修の台本など、「アンコンシャス・バイアス」に着目した研修の意図と内容を丁寧に紹介。誰でも研修を実施できるワーク付き！ 【目次】 理論編 Ⅰ ジェンダー・ハラスメントとは Ⅱ ジェンダー・ハラスメントに関する実証研究 実践編 Ⅲ ジェンダー・ハラスメント防止研修の実施 Ⅳ 戦略的ハラスメント対策 付録１ ジェンダー・ハラスメント測定尺度 付録２ 創作落語「じぇんだー・はらすめんと」 付録３ 紙筆版IAT「男女×上司部下役割」 【著者】 小林敦子 ジェンダー・ハラスメント研究家。博士（総合社会文化）。元地方公務員。女性の就労環境や心理学の研究手法に関心を持ち、働きながら大学院（日本大学大学院総合社会情報研究科）に入学し、当時ほぼ未開の分野だった就業女性へのジェンダー・ハラスメントに関する実証的な研究を開始する。2011年に博士号取得。 主な著書は『ジェンダー・ハラスメントに関する心理学的研究―就業女性に期待する「女性らしさ」の弊害―』（風間書房、2015年）。

【ユニコーンが生まれる都市の“生態系”の秘密とは――。】 コロナ禍、相次ぐ戦争、米中対立――この数年の世界情勢は予測困難を極めています。同時に、メタバースや生成AIなどの人々を驚かせる新技術も次々と登場します。先が見えない現代において、未来の世界を牽引するイノベーションの誕生は予見できないでしょうか？ 本書では「ベンチャーキャピタル（VC）」と「都市」の二つに注目し、イノベーションの原動力となる「スタートアップ」がいかにして生まれ成長してきたか解説します。VCとスタートアップはともに成長を重ねた存在であり、リスクをとって投資先を見極めるVCの動向は技術の未来を示す道標となるでしょう。そしてスタートアップ、なかでも評価額が巨額な“ユニコーン”は特定の都市に偏在する性質があります。ユニコーンが生まれる都市には“生態系”の秘密があるのです。 イノベーションはどのようにして生まれたのか。未来はどこに向かうのか。そして日本はいかにすべきなのか。本書はその秘密と疑問を解き明かします。 ■こんな方におすすめ ・イノベーションの動向を知りたい人 ・各国のスタートアップやベンチャーキャピタルについて知りたい人 ・日本経済・社会の課題について考えている人 ■目次 ●第Ⅰ部 スタートアップに見るテック・トレンド ・テーマ1 対立の最前線 第1章 戦争とテック ― AI・ビッグデータ、ドローン、宇宙 第2章 モビリティ変革の波 ― 自動運転と電気自動車 第3章 マネー巡るバトル ― 決済からスーパーアプリへ 第4章 命を守る新興企業 ― ゲノムレベルの研究からビジネスへ ・テーマ2 ポスト・ビッグテックの行方 第5章 クリプト ― ビッグテック支配覆すか 第6章 メタバース ― もう一つの世界を創る 第7章 生成AI ― スター研究者の独立加速とビッグテックとの連携 ●第Ⅱ部 次のイノベーション・ハブはどこか 第8章 君臨するアメリカ 第9章 挑戦する中国 第10章 台頭するインド 第11章 勃興する第四極 ●第Ⅲ部 日本にはなぜユニコーンが少ないのか 第12章 日本の生態系と問題点 　　12.1 コンピューター科学教育 ― 日本の大学は量・質とも劣後 　　12.2 大企業のスピンアウト ― スタートアップ供給源になれるのか 　　12.3 移民 ― 来る人も出る人も少なく、「鎖国マインド」蔓延 　　12.4 ベンチャーキャピタル ― 規模はアメリカの100分の1、小粒IPOを先導 ■著者プロフィール 上原正詩：1987年、東京大学教養学部卒。1989年、同大学院総合文化研究科広域科学専攻、学術修士。1991～92年、英マンチェスター大学留学、工学・科学政策研究（PREST、現マンチェスター・イノベーション研究所）で科学修士。1989年、日本経済新聞社に入社、エレクトロニクス、メディア、環境・エネルギー、農業・食品などのビジネスを取材。1997～2000年、シンガポール、バンコクに記者として駐在。2015年、日本経済研究センターのエコノミストに転じ、アジア経済予測などを担当。アジア研究本部部長などを経て、2024年に投資家として独立。主な著書に「農を変える企業：ビジネス化が拓く100兆円市場」（日本経済新聞出版）、「ドキュメント知財攻防」（日本経済新聞出版）など。

デジタル社会の中で如何に事業の再構築に活かすか。本書では、実践的なマネジメントシステムを体系的に分かりやすくまとめました。特に、中堅;中小企業の若手経営者、管理者;リーダーが、どのような視点をもって自社のマネジメントシステムを構築したらよいかを、運用の手順書や記録のサンプルを含めてできるだけ分かりやすく作成しています。

最新のAI動向を全社経営”カイゼン”の切り口で徹底解説！ 御社の生き残りは、あなたがAIをどれだけ使い倒せるかで決まります！ DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。 生成AIは一部の専門家だけでなく、誰もが扱えるものとなりました。 言うなれば「AIの民主化」が始まっているのです。 しかし、話題とはいえ、どれだけの人が真剣に仕事で使い倒しているでしょうか？ どれだけの企業が真剣に業務プロセスに取り込み始めているでしょうか？ （プロローグより） 生成AIの登場によって、すべてのホワイトカラーがAIを業務に活用できるようになり、AIが瞬く間にDXの実現に不可欠なツールの１つとなっています。 いまや、AIによるDXの成否は、経営者や組織の能力、リテラシーに大きく依存し、「AIの導入で不要になった仕事」を本当の意味でリストラできるかどうかが、企業の浮沈を分けつつあります。 本書では、DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。

日本の上場企業をみるとPBR2倍を超える長寿企業が少なくない。本書では、そのような企業を独自のフィルターにかけ、超進化企業トップ50社としてランキング。そのうえで、島津製作所、SCREEN、味の素、ロート製薬、ポーラなど創立100年を超える長寿企業に焦点を当てて、企業進化のパターンを５つに類型化。それぞれの類型の「失敗と成功の法則」を導き出す。業態転換成功企業の５つの型は以下の通り。 (1)オクトバス型（例：島津製作所） 複数の事業（タコ足）の太さを変え、時代に合わせて組み替えていく。むやみに足を増やさず、新陳代謝に取り組む視点が必要 (2)ピボット型（例：スクリーン） バスケットボールの足さばきのように、軸足に当たる事業を固定し、もう一方の足を動かしながら多角化を進める。パーパス（存在意義）を意識することで軸足がより強固に (3)クロス型（例：味の素） 異なる事業を掛け合わせ（＝クロスオーバー）、相乗効果を引き出す。研究開発の蓄積など自社の強みを見極めることで、新たな事業を生み出せる (4)デコン（脱構築）型（例：ロート製薬） 器より中身、事業の本質は変えず、時代背景や成長ステージに応じて新たな技術やツールを取り入れる (5)井戸掘り型（一意専心）（例：ポーラ） 進化の王道。顧客へのおもねりを排し、顧客を先導する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 さまざまな働き方と労働時間・休日・休暇・休業の法律を平易に解説。勤務間インターバル、割増賃金の取扱い、休日・年休の取得、みなし労働時間、変形労働時間、フレックスタイム制、テレワークの労務管理、副業兼業の労働時間の通算方法まで解説。令和６年４月１日施行の建設業、自動車運転業務で求められる時間外労働上限規制の適用についての法律知識や三六協定の書式サンプルなども掲載。

さらば勘と経験！データドリブンで急成長を実現したノウハウを公開。 ★変えたことはたった一つ。データドリブン経営に舵をきり、売上右肩上がりの急成長。「一休.com」では具体的に何が行われていたのか？本邦初公開！ ★「思い込み」で意思決定する前に、徹底的にデータと向き合ったと自信を持って言えますか？　データに素直に従った方が正しくありませんか？ ★データドリブンはビジネスの話。データ分析はあくまで手段で、分析結果を役立てて業績向上につなげることが最重要。 ★「Consumer is Boss（顧客がボスである）」はビジネスにおける普遍の法則。ただ、顧客データがあふれる現在においては「DATA is BOSS（データがボスである）」に変わってませんか？ 数字やデータの扱いが苦手でも、本書を通してエンジニアやデータサイエンティストに、やりたいことを適切に伝えるエッセンスを習得できるため、データドリブン経営への第一歩が踏み出せる！ 対象読者 ・データドリブン経営を実行したい経営層 ・従来型の経験に頼りがちな文系の経営・マネジメント層 ・データに基づいた意思決定に関心が高い、次世代を担うビジネスパーソン ・ビジネス部門の思考を理解したい、エンジニア・データサイエンティスト ●目次概要 はじめに 「DATA is BOSS」の意味 序章　まず知ってほしい「データドリブンは、ビジネスの話」 第1章　データを制するものがビジネスを制す 第2章　「掛け声だけ」で終わっている日本型データドリブン 第3章　データドリブン経営の本質 第4章　データドリブン経営の実装 第5章　データドリブン施策の具体例 おわりに　AIの進化が何をもたらすか 読者特典　顧客行動の見える化レポート10選 ■著者：榊󠄀淳 株式会社一休 代表取締役社長。慶應義塾大学大学院理工学研究科修了後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）にて金融工学を駆使したトレーディング業務に従事。2003年に米国スタンフォード大学院のサイエンティフィック・コンピューティング学科修士課程を修了後、約10年間コンサルタントとして活躍。2013年、株式会社一休へ入社し、2016年には代表取締役社長に就任。2023年からはLINEヤフー株式会社 執行役員 コマースカンパニー トラベル統括本部長も務める。ほかにも、「国際医療ボランティア団体」特定非営利活動法人ジャパンハート 理事や株式会社じげん 社外取締役を務める。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ジム・コリンズ氏『ビジョナリー・カンパニー』シリーズ著者　絶賛！ 「シェーン・パリッシュは正しい問いを発するという稀有な才能で、クリア・シンキングの達人たちからその秘訣を聞き出した。一流の意思決定ができる人たちの思考を読み解き、統合し、優れた枠組みとして提示したのが本書だ。切れ味鋭く、実践的。生き生きとした事例が満載で、抜群におもしろい」 ◆人生の分かれ道、あなたはどう決断しますか？ ウォール街、シリコンバレーで大人気のサイト「ファーナム・ストリート」を主宰する著者が、「クリア・シンキング」（明晰な思考）をするための方法を教えます！ 転職・投資・マネジメント・M&A・資金調達・ダイエット・結婚など、ここが決め時と気づいて、正しく判断できるようにするための鋭すぎる思考法。 ◆クリアに考え、幸せになる16原則 ・根本原因の原則　問題の根本原因を特定する ・悪い結果の原則　どんな悪いことが起こりうるか、どう克服するかを想像する ・「3＋」の原則　一つの課題に、少なくとも3つの解決策を模索する ・標的の原則　情報をふるい分ける前に、自分が何を求めているのかをはっきりさせる ・ASAPの法則　なかったことにできるコストが低ければ、なるべく早く決断 ・ALAPの法則　なかったことにできるコストが高ければ、なるべく遅く決断

人手不足、円安、インフレ……「もう、返済できない！」 コロナ融資倒産を防ぐための資金繰り指南の書。 新型コロナウイルスの扱いが5類となり 一般社会の生活が落ち着きを取り戻りつつある一方、 いま、中小零細企業は未曽有の危機に瀕している。 コロナ禍に受けた「ゼロゼロ融資」の返済が本格化し、 さらに猶予されていた公租公課の支払いも再開。 拍車のかかった人手不足やインフレ、円高によって 日本企業を取り巻く状況は前にも増して厳しく、 公租公課滞納が原因で倒産した企業は コロナ前の20年に比べ23年は3倍にも上る。 （帝国バンクデータ調べ） 日本にある法人の９９％は中小零細企業である。 このまま中小零細企業の事業が立ち行かなくなれば、 今以上に経済は逼迫し、破綻することすらあり得る。 「日本の中小零細企業の事業を守る」 本書はその一念によって 中小零細企業再建のスペシャリストたちが集結し、 資金繰りから事業再生のプログラムに至るまで 丁寧に解説していく。 【内容紹介】 第１章　ゼロゼロ融資の「借換保証」をどう活かす？ １．「ゼロゼロ融資」とは何だったのか ２．新たな借換保証制度の創設 第２章　これから中小企業が直面する課題とチャンス １．いま起こっているのは不連続な変化 ２．中小零細企業が直面する課題 ３．中小零細企業にとっての可能性 第３章　中小零細の事業再生パターンと手法 １．企業再建に成功する経営者の共通点 ２．金融機関との交渉 ３．本業の立て直しと磨き上げ ４．会社や事業を譲渡する ５．事業承継は別の視点で 第４章　業種別に考える事業再生ポイント １．製造業の事業再生ポイント ２．建設業の事業再生ポイント ３．不動産業の事業再生ポイント ４．運輸業の事業再生ポイント ５．人材派遣業の事業再生ポイント ６．商社（卸業）の事業再生ポイント 第５章　元気な中小零細企業が日本を救う １．中小零細企業の位置づけと役割 ２．中小零細企業にとってチャンスの時代 ３．賢い経営者になろう

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【契約書の読み方と作成がしっかりわかる！】 オールカラーではじめての人にもやさしい、契約書の読み方と作成がしっかりわかる教科書です。契約書の構成や読み方を基礎から説明し、代表的な取引ケースの契約書式を掲載して、条項ごとに読み方と作成のポイントを解説しています。実務にすぐ役立つ契約書式13例を掲載。トラブルや損害が発生しないように、しっかりと内容を精査した契約書を交わすことができます。＜契約書式ひな型のダウンロードサービス付き＞ ■目次 ●PART1 契約書の基礎知識 ・Chapter 1 「契約」「契約書」とは何か 　　01 契約とは何かを知ろう 　　02 契約の成立時期 　　03 一方的な意思表示だけで契約は成立するのか 　　04 契約交渉を打ち切った場合 　　05 契約書とは何かを知ろう 　　06 契約書以外は、契約の証拠になり得ないのか 　　07 契約と契約書の関係 　　08 ビジネスの場面で契約書をつくる意味 　　09 契約書の文言の解釈 ・Chapter 2 一般的な契約書の様式 　　01 契約書の題名 　　02 契約書の日付 　　03 契約書の当事者の表示 　　04 契約書の前文 　　05 契約書の原本の通数 　　06 契約書に収入印紙を貼る理由 　　07 収入印紙の費用は誰が負担するのか 　　08 署名と記名の違い 　　09 実印と認め印の違い 　　10 契約書に印鑑を押印する場面 ・Chapter 3 特殊な契約書と契約の履行を強制する手段 　　01 約款とは何かを知ろう 　　02 定型約款とは何かを知ろう 　　03 定型約款の規律～定型約款の変更法理 　　04 電子署名とは何かを知ろう 　　05 電子契約とは何かを知ろう 　　06 電子契約と紙の契約書との違い 　　07 契約の履行を強制するためには 　　08 公正証書とは何かを知ろう 　　09 即決和解とは何かを知ろう ●PART2 契約書の読み方・つくり方の基本 ・Chapter 4 契約書の内容① 履行すべき事項に関する条項 　　01 契約自由の原則とは何かを知ろう 　　02 法律の規定とは異なる契約に合意した場合 　　03 強行規定の例その１～民法90条 　　04 強行規定の例その２～消費者契約法 　　05 契約書に記載すべき内容はどのようなものがあるか 　　06 各種契約書における条項の基本的な構成 　　07 「何をするのか」についての条項 　　08 「何をするのか」についての条項のつくり方 　　09 対価（代金）に関する条項のつくり方 　　10 「物を渡す」条項のつくり方 　　11 「●●をする」という条項のつくり方 ・Chapter 5 契約書の内容② トラブルに備える条項 　　01 効力の存続や履行に問題が生じた場合に備える条項 　　02 契約期間（有効期間）を定める条項 　　03 中途解約を定める条項 　　04 契約の解除を定める条項 　　05 「反社」条項の規定 　　06 期限の利益の喪失を定める条項 　　07 契約不適合責任に関する条項（契約不適合責任条項や保証条項） 　　08 損害賠償請求に関する条項 　　09 第三者からのクレーム等に備える条項 　　10 履行の担保に関する条項①（人的担保） 　　11 履行の担保に関する条項②（物的担保） ・Chapter 6 契約書の内容③ 共通する一般条項 　　01 一般条項とは何かを知ろう 　　02 合意管轄条項は紛争のときの裁判所を決める 　　03 仲裁条項は民事裁判によらない紛争解決を望むとき 　　04 権利等の移転を禁止する条項は債務者を守るために 　　05 完全合意条項は契約書外の合意を無効にする 　　06 秘密保持に関する条項で情報の漏洩を防ぐ 　　07 準拠法は異なる国の当事者間では大切 　　08 誠実義務を定める条項は当事者間の協議等の手がかり ●PART3 ケース別、契約書の読み方・つくり方～契約書式例集 　　売買契約書 　　取引基本契約書 　　賃貸借契約書 　　消費貸借契約書 　　業務委託契約書（請負契約・委任契約） 　　雇用契約書 　　和解契約書 　　ライセンス契約書 　　秘密保持契約書 ■編著者プロフィール 太田大三：丸の内総合法律事務所。企業法務、知的財産法務等を主に取り扱う。 堀口佐耶香：丸の内総合法律事務所。一般企業法務等を主に取り扱う。2021年から2023年には民間企業へ出向し、契約法務等に従事。 尾臺知弘：丸の内総合法律事務所。一般企業法務等を主に取り扱う。 高橋香菜：丸の内総合法律事務所。一般企業法務等を主に取り扱う。

なぜ日本企業の存在感が高まらないのか。本書は、日本発のグローバル企業が、世界における競争力や存在感を高めるなかで直面する共通の課題を明らかにし、マッキンゼー・ジャパンの半世紀以上の活動を通じて得た学びや解決に向けたアプローチの例をまとめたもの。持続可能かつ包摂的な社会を目指すために是正すべき乖離である「エンパワーメント・ギャップ」や「サステナビリティ・ギャップ」といった概念や、独自開発した「組織健康度指数」（ＯＨＩ）など、マッキンゼーが全世界で行っている最新かつ独自の調査や分析なども実例とともに紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 健康保険、厚生年金など、社会保険のしくみや届出書類の記載の仕方を１冊に集約！ 算定基礎届・月額変更届から採用・退職、各種変更届まで、社会保険の手続きを豊富な記載例で平易に解説。 ●「どんな場合」に「どんな届出」が必要なのか、実践的に解説 ●最新の法改正や電子申請、定時決定調査にも対応。 【本書でとりあげているおもな申請手続き】 ケース別　算定基礎届・月額変更届の書き方／採用・退職の手続き／労働者の住所・氏名の変更／産前産後休業期間の手続き／育児休業期間中の手続き／業務外の病気やケガ（傷病手当金）／業務外の死亡／賞与支払／副業・兼業の場合の被保険者所属選択・二以上事業所勤務届／事業所の名称・住所の変更／事業主の交代や住所変更／社会保険加入／事業所廃止　など

いかにしてチームの目線をそろえるか？ どうすれば組織へビジョンが自然に浸透していくか？ 変化が激しく予測困難な時代では、チーム・組織のビジョンが不明瞭だと、メンバーの力を結集してビジネスインパクトをあげることが難しくなってきています。 同時に、価値観が多様な現代では、リーダーや経営層が決めたビジョンをトップダウンで行き渡らせる難しさも出てきました。 そこで本書では、チーム・組織のメンバーが「一緒にそこへ向かいたい」と思えるビジョンのつくり方を6つのステップで紹介します。 そして、ビジョンづくりのプロセスを通して、チーム・組織がいつの間にか結束している状況へシフトすることをサポートします。 大企業から中小企業、スタートアップ、地方自治体などさまざまなビジョンづくりに並走してきたビジョンデザイナーが、独自の図解やワークシートを用いて、アイデア発想やファシリテーションのノウハウを公開します。 次のような方には必読の一冊といえるでしょう。 ・組織の人材の目線をそろえたいマネジメント層 ・新規事業のマネージャー＆担当者 ・DXのリーダー＆担当者 ・新しいプロダクト・サービスをつくるチームメンバー ・組織の結束を強めたい人事担当者 読者特典として、誰でもビジョンがつくれるワークシートをご提供します。 ●目次概要 序章　なぜいま、ビジョンが大切なのか？ ステップ1　自分たちらしさを探索する ステップ2　未来の社会像をイメージする ステップ3　未来の自分たちの役割を見つける ステップ4　未来の風景を描き出す ステップ5　未来の自分たちを語り合う ステップ6　試しながらアップデートする 終章　共創する社会に向けて 付録　ビジョンづくりの計画を立てる ●著者略歴 三澤直加 ビジョンデザイナー。デザイン事務所で多くのプロダクトの企画・開発に携わった後、2011年に共創型サービスデザイン会社「グラグリッド」を設立。分野を問わず、さまざまな企業のビジョン策定、事業開発の現場に伴走する。 デザイナーの視点で創造的な解決策を提案するとともに、組織の中から創造的な文化づくりを支援している。 特に、絵や図を描きながら考える「ビジュアル思考」スタイルは、企業における合意形成、個性の発見、企画力の向上において多くの成果を生み出している。著書に『ビジュアル思考大全』（2021、翔泳社）。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

半導体、化学、エネルギー、銀行、不動産、ヘルスケア…etc. 21の業界別のアジェンダについて、各分野を専門とするコンサルタントが解説。2024年における経営トレンドを掴む！ 本書は、可能な限り幅広い産業・サービスをカバーし、そこで起こっている最新のトレンドを俯瞰することに重きを置いています。興味がある産業・サービスに関して、空き時間にクイックに読んでトレンドにキャッチアップする形で活用いただけますし、複数業界を連続して読むことで、それらに通底するメガトレンドを感じてもらうこともできます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 フリーランス新法やインボイス制度、電子帳簿保存法など、最新の法改正に対応。 小規模な事業者等が知っておきたい法律と手続きを網羅。 請求書、領収書、契約書の作成から業務委託や下請法の知識、取引先の不払い対策、青色申告のための帳簿の基本や手続きまで解説。 もくじ 第1章　請負・業務委託・副業の契約と0知識 第2章　取引先が下請法の適用を受ける場合の法律知識 第3章　取引先の不払いに対抗する法的手段 第4章　開業する際の届出と青色申告の基本 第5章　個人事業主と消費税・インボイス制度の影響対策 第6章　帳簿記載・電子帳簿保存法のしくみ 第7章　請求書・領収書作成の基本と管理の知識

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働保険の実務処理上必要になる法律知識や書類の記載の仕方を１冊に集約。 申告などの定例事務や変更手続きはもちろん、採用・退職から業務中や通勤途中の災害、労災による死亡、育児・介護、高齢者の雇用までの申請書式と作成ポイントを平易に解説。 電子申請のしかたや、雇用保険法、育児・介護休業法の改正などの法改正や最新の保険料率改定にも対応。 もくじ 第1章　労働保険のしくみ 第2章　労災保険のしくみ 第3章　雇用保険のしくみ 第4章　ケース別離職証明書の書き方 第5章　社員の変動にかかわる事務 第6章　会社に関する定例・変更事務

【内容紹介】 危機こそ、変革のチャンス！ 教育とビジネスの革新的なソリューションが大学経営の未来につながる！ 日本の多くの大学が危機に瀕している。直面する課題は「18歳人口の減少による過当競争」「授業料や補助金に頼ったビジネスモデルの弱さ」「日本語に依存していることによる教育コンテンツの国際的な競争力の低さ」である。すでに定員割れを起こしている私立大学は50％（2023年）を超え、国際ランキングでも日本の大学の凋落が顕著となっている。 高等教育機関である大学の衰退は、日本の国および地域の衰退の危機と直結している。大学改革はまさに「まったなし」である。 本書は「教育×テクノロジー」を基軸に、日本初のオンライン経営大学・大学院、海外大学との共同オンラインMBAをはじめ、数々の教育変革に取り組んできた著者が、独自の知見をベースに提供する大学経営ソリューションである。 リスキリング需要への対応、教育ポートフォリオの見直し、オンキャンパスとオンラインのベストミックス、AI（人工知能）の積極的活用、地域社会との連携強化、学びの国際化、独自性の追求など、さまざまな提言を行う。さらに、現在大学改革の最前線にいる4人の識者との対談も収録し、多角的な視点から読者にヒントを提供する。 大学経営の現場にいる人々はもちろん、将来の大学進学者を持つ親世代、リスキリングを検討している社会人も必読の1冊。 【著者紹介】 ［著］柴田 巌（しばた・いわお） 株式会社Aoba-BBT 代表取締役社長 京都大学工学部、同大学院で工学学士・修士を取得。その後、多角的な視野を獲得するために、英国London School of Economicsにて経済学修士、米国Northwestern大学Kellogg Graduate School of ManagementでMBAを取得。京都、ロンドン、シカゴでの生活と学びを通じて、都市、テクノロジー、ビジネス、政治経済地理等の社会科学を横断する独自の視点を磨く。 経営のプロフェッショナルとしては、IT系コンサルティングAndersen Consulting（現アクセンチュア）、経営戦略コンサルティングBooz Allen & Hamilton、大前・アンド・アソシエーツに勤務。1998年5月、日本におけるインターネット時代を見据えてネットスーパーの先駆けである株式会社エブリデイ・ドット・コムを大前研一と共同創業し、代表取締役に就任。その後、民事再生企業の再建（オレンジライフ株式会社）や料理宅配の先駆けとなる株式会社旬工房の経営者として事業を黒字化に導く。 教育界においても、日本の教育に革新をもたらすべく、大前研一が創業した株式会社ビジネス・ブレークスルーの代表取締役社長に2018年就任。同社の大学院教授も歴任。また、2013年からはアオバジャパン・インターナショナルスクールの経営に参画し、日本最大規模の国際バカロレア認定校へ成長。同校以外の複数のインターナショナルスクールの経営に参画し、幼小中高の一貫校を通じて世界標準の教育の国内普及に努める。 草の根レベルの中立的な国際交流を積み上げるために、大使館親善交流協会の理事長を務める。この役職を通じて、各国大使館を対象にした日本語スピーチの機会等を提供し、日本社会や文化の価値を発信し、見つめ直す機会の提供に努めている。 株式会社Aoba-BBTは現在、アオバジャパン・インターナショナルスクールで培った国際教育事業と、若手社会人から経営層に至るまでを対象としたリカレント教育を主軸とする「知のネットワークは人間の能力を無限に伸ばす」というミッションの下、インターナショナルスクール、企業研修、オンライン大学・大学院（MBA）など多様な教育サービスを提供しており、その業績は日々拡大している。 【目次抜粋】 第1章　なぜ大学改革が喫緊の課題なのか 第2章　大学の生き残り戦略 第3章　Aoba-BBTが提示する未来の大学像 第4章　大学変革のフロントランナーとの議論 ・柳川範之　東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授 ・辰巳砂昌弘　大阪公立大学学長 ・世耕石弘　近畿大学経営戦略本部長 ・坂東真理子　昭和女子大学総長

金融機関なのにノルマがないという衝撃—— 京都信用金庫で働く人たちは、何が動機づけの源なのか。なぜ利益をあげることができるのだろうか。 京都信金は、徹底的な地域へのコミットメントにこだわり、それを実現するために密なコミュニケーションを行い、重視し、さまざまな施策をとります。その本質は地域コミュニティへのコミットメントの重視です。自分がどうなりたいか、企業としてどうなりたいかの指針は、リーダーシップ能力の構成要素である「決めること」と「配ること」の基盤となります。 長い時間軸をかけること、ネットワークをつくること、広げること、架橋すること、言語化能力を磨くこと、白黒をすぐにつけずに、グレーの時間を耐えながら思考実験を繰り返すこと。この先に見えてきたものの多くは、今までの経営が好んできたスピードや、合理性や効率性と反対に位置します。すべてを手間ひまと時間をかけてつくることを求めます。潮目が変わり、何が正解なのかわからない時代だからこそ、手間ひまをかけることが必要です。手間ひまをかけるということは、時間をかけ、観察学習と経験学習をすることと同義です。これらの時間は、人と組織の基礎体力を上げることにつながります。 「職員一人ひとりがお客様視点で意思決定を行う」風土改革に成功した京都信用金庫の驚くべき取り組みから、これからの組織の在り方を示唆する。

新規事業・DXなどどんなプロジェクトでも成功に導く 本物のプロジェクトマネジメント力を身につけよう あらゆるビジネスを円滑に進めるうえでは欠かせないプロジェクトマネジメント（PM）。 そこで求められるのは組織力・コミュニケーション能力・リーダーシップの3つです。 PMの世界ならではこれらの能力を高めるコツがあるのですが、多くの人がそれを知らずにプロジェクトのリスクを高めてしまったり、炎上したりしてしまうことが後を絶ちません。 そこで本書では、だれでも組織力・コミュニケーション能力・リーダーシップを高められる考え方と行動を丁寧に解説します。 プロジェクトマネージャー一筋23年の著者がこれまでに経験した失敗から学び得たあらゆる知見を注ぎ込み、まとめました。 さらに本書ではPMとしてキャリアを高めていく方法についても詳しく紹介しています。 著者の第一作『プロジェクトマネジメントの基本が全部わかる本』ではPMスキルの全体像を見渡しました。 本書ではプロジェクトを実際に推進する「本物の実力」を身につけるための神髄が詰まっています とくに次のような方々にとっては手元に置いておきたい一冊です。 ・新規事業やDXに携わるマネージャー ・受託プロジェクトのマネージャー ・キャリアアップを図りたいプロジェクトメンバー ・プロダクト開発に挑戦するスタートアップの経営者、エンジニア、デザイナー ・PMの基本を学び直したいビジネスパーソン ●目次概要 序章　本物の実力をつけるための基礎知識 第1章　不安を乗り越える 第2章　組織力を鍛える――「プロジェクト的な働き方」を実現するための考え方 第3章　コミュニケーション能力を鍛える――チーム・組織と信頼関係を構築するための考え方 第4章　リーダーシップを鍛える――長期にわたって自身のメンタルを維持するための考え方 第5章　キャリア構築力を鍛える――プロジェクトの点と線をつないで仕事を社会に広げていく考え方 ●著者略歴 橋本将功（はしもと・まさよし）。パラダイスウェア株式会社 代表取締役。早稲田大学第一文学部卒業。文学修士（MA）。Webサイト／Webツール／業務システム／アプリ／組織改革など、500件以上のプロジェクトのリードとサポートを実施。世界中のプロジェクトの成功率を上げて人類をよりハッピーにすることが人生のミッション。著書に『プロジェクトマネジメントの基本が全部わかる本』（翔泳社、2022）。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

Ｂ２Ｂプライシングの決定版！ 「買い叩かれない」「きちんと利益を出す」ための成功プロセスを徹底解説。 高い付加価値をきちんと価格に反映させる値決めと交渉の手法をやさしく説明。 解くべき「４つの課題」の分析から、業界ごとの成功事例まで多数紹介しています。 【こんな悩みに答えます！】 －取引先との関係を壊さないため、値下げ要請にすぐ応じてしまう －コンペに勝って数を売っていても、それが利益につながっていない －値上げにつながる付加価値を持っているのに、「値引きする」以外の価値提供の仕方がわからない 【本書の特徴】 －取引先との交渉で主導権を握るための方法を「意識」「価値」「手札」「交渉」の４つの視点から分析 －ロジカルな値決めの考え方から、「決断が早いことは不利でしかない」といった心理的な駆け引きまでを網羅 －「典型的に陥りやすい間違い」をケースごとに解明。うまくいかない要因がどこにあるのか具体的に理解できる －12業界の成功事例を、それぞれ２つのポイントに注目しながら解説 －「ニーズでなくウォンツを満たす」「足し算から引き算へ」といった値上げにつながる価値の作り方がわかる －経営者の意識改革まで踏み込んで、会社全体やブランドにおけるプライシングの重要性が実感できる

★CDデータはこちらのリンクからダウンロードできます https://b-t-partners.com/books/991 本気で作る実務者に向けた「7日で作る CD-ROM付」シリーズ第二弾。ベンチャー起業や新規プロジェクト立ち上げのために、7日で説得力が高く、合理的な事業計画書を作る思考の枠組みとノウハウを教えます。

戦略、マーケティング、組織設計、コスト･･････ その悩みは「図」を描けば解決できる！ 数字（Ｅｘｃｅｌ）と文字（資料）だけで 経営を考えることは無理です！ 本質を見極め、未来を構想するための 図を描くこと（＝抽象化思考）のノウハウを解説！ 頭と手を動かして考える新感覚の経営書、ついに登場！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネスで使う契約書の作成の基本から請求書、領収書まで。実務上知っておきたい契約の基礎知識や契約に関連する様々な法律問題を平易に解説。インボイス制度に対応した請求書、領収書の作成・管理の仕方がわかる。印紙の取扱いや印鑑、印鑑証明書、DXを推進するための「脱ハンコ」化推進のためのメリット・デメリットも解説。契約書関連業務に関わる人必携。 第1章　商取引と契約書作成の知識 第2章　電子帳簿保存法やインボイス制度の知識 第3章　会社で使う印鑑と印鑑証明書の知識 第4章　印紙税の知識 第5章　弁済と領収書作成の知識 第6章　売掛金と債権管理の知識

スタートアップに必要なたった３つのこと！それさえあれば、お金と人は勝手に集まってくる。高校生からシニアまで。起業もいいかも、と思ったら最初に読む本、登場！

なぜ株主や顧客よりも社員を大切にした方が、 うまくいくのか？ ◆「社員を最優先に考える経営」の波が来た！ 　Googleをはじめとして「優秀な社員にいかに楽しんで働いてもらうか？」を最大の経営テーマにする企業が急増しています。日本でもこの「社員を再優先に考える経営」の波が来るのは時間の問題です。ITなど時代の流れに影響を受けやすい業界では、すでにそうなりつつあります。 　本書ではこの経営方針を「社員ファースト」と呼び、社員ファーストな会社とはどのようなものか、社員ファーストな経営を行うためには具体的に何をすればいいのかを解説します。著者がこれまで培ってきた企業変革プロジェクトの手法にのっとってフェーズごとに学べる新しい教科書です。 　また、これまでの著書と同様、著者自身が所属するケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズで行われた改革をはじめとする実例がふんだんに盛り込み、説得力がある内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 総務、人事、労務、経理などの各部門における日常業務に不可欠な事務手続きを平易に解説。該当業務に携わる人が理解しておくべき最新の重要テーマを厳選して解説。育児休業、高年齢者雇用安定法、電子商取引などの契約事務、電子帳簿保存法、インボイス制度、賃金のデジタル払い、など、最新の法改正に対応。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働時間管理、給与と賞与の計算、退職金の支払方法など、給与・賞与・退職金に関する法律と実務手続きの基本を具体例と書式で実践的に解説。採用、退職の際に必要となる各種届出から算定基礎届、月額変更届、退職手続きに必要な離職証明書の書き方までわかる。取締役など会社役員の報酬や退職慰労金の議事録議案例も掲載。給与計算、社会保険実務に関わる経理担当者必携の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「不動産の取得・売却」「住宅ローン」「金融商品の課税」「相続・贈与」「インボイス制度」など、知っておきたい重要事項を網羅。「所得税」「相続税・贈与税」「法人税」「消費税」など、暮らしやビジネスをとりまくさまざまな税金の基本構造と活用法が本書１冊でわかる。令和5年税制改正にも対応。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 時代の要請に合わせ、再三にわたる内容の見直しが行われてきた法人税関係通達。税法解釈のあるべき姿を示す現行の法人税関係通達の完成に携わった筆者による珠玉のエッセー。

2022年11月11日。この日、初めて公となった新会社ラピダスは、日本半導体復権のけん引役となるべくして生まれた。その使命は、日本国内で最先端半導体を量産し、過去30年の遅れを取り戻すことである。2027年の実現を目指す。 　設立から5年後に量産開始――。字面から受ける印象以上に、その目標の達成は難しい。日本が世界において半導体製造の最先端にいた30年前は、もはや遠い昔。人も製造のノウハウも日本にはほとんど残っていない。そこで、日本政府が資金援助も含めてラピダスを全面的にバックアップし、米IBMからノウハウを導入するのだという。しかし、IBMは量産技術を持たない。たとえ量産にたどり着けても、そこから先がさらに重要だ。量産はできたが「お客はいなかった」では未来がない。世界中で争奪戦が繰り広げられる半導体人材の確保も頭の痛い問題だ。果たして、あと5年でこうした課題をクリアし、再び半導体立国として復活できるだろうか。 　本書では、半導体業界の現在の姿、ラピダス設立の裏側にある日米の思惑、失敗続きの国家プロジェクトなどをひもときながら、日本半導体の未来を見通す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社に産前・産後休業と育児休業を導入するために、何から手を付けてよいのかわからない企業の実務担当者にむけた実践的な書籍です。産前産後休業と育児休業に関する業務は多岐に渡り、法改正も多いため、煩雑を極めています。本書は、これから初めて実務をされる方はもちろん、実務をある程度こなされているベテランの方も基礎知識を整理し、実務に対応できる内容になっています。書式の記入例も載せているので、すぐに利用できます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 法人税と決算書の関係、法人税算出のための会計と企業会計との違い、課税対象と税率、税額控除など、法人税を理解するためのルールがわかる。法人税計算のしくみや税務申告書の書き方を解説。電子帳簿保存法や消費税のインボイス制度にも対応。令和5年度税制改正大綱もフォロー。 目次 第1章　法人税と決算書 第2章　法人税の基本ルール 第3章　法人税の収益・費用 第4章　法人税の申告と読み方 第5章　法人税や決算書と関わるその他の知識

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会保険（健康保険、厚生年金）・労働保険（雇用保険、労災保険）のしくみと手続きを網羅的に解説。通勤災害、副業時の労災、高年齢者雇用継続給付、年金事務所が行う社会保険の定時決定調査などの法律問題を解説。最新の法改正や保険料率の改訂にも対応。社会保険・労働保険の実務の基本が短時間でつかめる。事業主や社会保険・労働保険事務の担当者必携の書。 目次 第1章　社会保険・労働保険の全体像 第2章　労働保険のしくみ 第3章　労災保険のしくみ 第4章　雇用保険のしくみ 第5章　社会保険のしくみ 第6章　健康保険のしくみ 第7章　最低限知っておきたい厚生年金制度のしくみ 第8章　社会保険調査のしくみ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 >職場で起こりがちな法律問題と労務リスク防止のために必要な法律知識を解説。労基法や安衛法に違反した場合の罰則、解雇、雇止め、安全衛生管理、ハラスメントの知識と対策、副業・兼業と労災保険、労基署の調査が入った場合の対策、機密情報管理、従業員との秘密保持契約、競業避止契約、内部告発まで解説。育児休業や公益通報者保護法など、最新の改正にも対応。 もくじ 第1章　労務リスクと労務管理の基本 第2章　労働時間・賃金・年俸 第3章　解雇・問題社員 第4章　職場の安全衛生・健康管理 第5章　労基所調査 第6章　秘密保持・内部告発

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●プロ意識を持った大人のための入門書。 あなたはプロとしてビジネスの話をする時に「会計のことは何となく分かってる」に留まっていませんか？ 「基本的な用語は厳密に使いこなせる」「“投資とリターン”という世界標準の視点を持ってお金の話ができる」。 プロに相応しいレベルまで、ゼロから一気に分かりやすく引き上げます。

欧米の新常識！ マーケティングとITを繋ぎ 収益を最大化する専門チーム ●MOpsとは？ 企業のマーケティングプロセスをシステムで統合・最適化する概念、役割のこと。施策を実行するフィールドマーケターとは異なり、最適なシステムの導入、マーケティングデータの分析、ダッシュボードの構築、プロジェクト管理、社内にそのプロセスを浸透させるなどの役割を持ちます。 このマーケティングテクノロジーの専門知識と分析力・実行力を要するMOps（マーケティングオペレーション）は、「マーケティングとITの架け橋」とも呼ばれ、欧米では6割を超える大手企業がこの専門チームを持つほど普及している概念です。 ●進むマーケティングのDX化 多くの企業ではいわゆるマーケターが、広報からマーケティングオートメーションの運用、イベントの企画、Webサイトの管理まで、経験を生かして何でも行っているケースが見られますが、属人的なマーケティングでは組織にノウハウが蓄積されません。 そこで、施策の効果を最大化し、再現性を高めようと、マーケティングプロセスのDX化が進んできています。まさにそのプロセスの設計・運用・管理を担うブレーンがMOpsなのです。 本書では、そのMOpsの役割や体制づくりから、マーケティングに最適なツールの選定・運用プロセスの構築、リードの質を高めるデータマネジメント、人材確保の方法まで解説。 ●著者陣について グローバル標準のMOPsフレームワークを用いたコンサルティングや人材育成サービスを国内外に提供するゼロワングロースの著者陣が執筆。 著者の丸井達郎氏は、元マルケト（現アドビ）にて日本人ではじめてグローバルの戦略コンサルティングチームに所属し、プロセスマネジメントやマーケティング戦略の立案支援をして成功に導いてきたデジタルマーケティングのスペシャリスト。 また、共著者の廣崎依久氏はマルケトにてマーケティングインターン終了後、米国の大学院でマーケティングを学んだのち、実際にシリコンバレーのCouseraやシンガポールのMediaMathのシンガポール支社でフィールドマーケティング及びMOps業務に従事した経験を持つ。 ［目次］ 序章 マーケティングオペレーション（MOps）が注目されている理由 第1 章 MOpsの役割 第2 章 MOpsの体制づくり 第3 章 顧客価値を創造するオペレーションモデルの設計・運用 第4 章 成果を可視化するレベニュープロセスマネジメントの設計・運用 第5 章 業務を最適化する生産性ダッシュボードの設計・運用 第6 章 自社に最適なテクノロジー選定と構築 第7 章 MOpsの進化と展望 第8 章 MOpsリーダーズの実例インタビュー ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

人手不足に悩み、働き方改革の必要性が問われるIT企業。ホワイト職場になるために解消すべき身近な職場のトラブルの対処法を52の相談に答える形で分かりやすく紹介した決定版というべき1冊。プロの人事コンサルタントが採用・人事異動、労働時間、テレワークやフレックスタイム制など勤務制度、休憩や有給休暇、退職や転職、服務規律や懲戒処分、人事制度や賃金制度、ハラスメントやメンタルヘルス問題、派遣や請負、システムトラブル関連まで幅広い領域を10のカテゴリーに分けて解説する。

▪▪ありきたりの面接では「人材（TALENT）」は見いだせない。▪▪ 「いい人が採用できない」 「いい人材が見つからない」 「会社を変えるような人材に出会いたい」 「人材（TALENT）」という言葉は、組織や立場によって、めくるめくその意味が変わっていく。 本書『TALENT——「人材」を見極める科学的なアプローチ』では、今まで語られることのなかった多彩な観点によって「TALENT」が紐解かれていく。時に著者の想像力と経験値に基づき、時に心理学のビッグファイブ理論をベースに、時にジェンダーや障がいという観点から語られる。「TALENT」が必要なのは、もはや芸能やスポーツだけではなく、組織におけるマネジメントの大きな課題となっている。 1 なぜ「人材（TALENT）」が重要なのか2 面接と質問の方法 3 オンラインで相手とエンゲージメントする方法 4 「人材（TALENT）」に知能（IQ）は必要か？ 5 「人材（TALENT）」におけるパーソナリティとは？ 第Ⅰ部：基本的特性について 6 「人材（TALENT）」におけるパーソナリティとは？ 第Ⅱ部：より風変わりなコンセプトについて 7 障がいと才能 8 なぜ才能ある女性やマイノリティはいまだに過小評価されているのか 9 「人材（TALENT）」探しとスカウト活用術—ファッション、スポーツ、ゲーム業界 10 「人材（TALENT）」を説得し、招き入れる方法

経理部門が抱える問題を解決するBPOの活用術！ 本書は、経理のBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）をすでに導入している方や、今後導入を検討している方、さらには経理部門の仕事の進め方、働き方等を多面的に考えている方のために、実際のBPOの現場で起きていることやBPOの実践的な活用術など実務に直結するテーマを解説しています。 大企業、中小企業にかかわらず、経理業務に携わる方におすすめの一冊です。 【目次】 第1章 BPOとはなんぞや？ BPOとは何なのだろうか／なぜBPOのニーズがあるのか？ 他（Case1～6） 第２章 BPO活用事例集 １ BPOを導入する背景 経理部門の採用が大変／モンスター経理が会社を脅かす 他（Case7～18） ２ BPO導入のメリット 抵抗勢力を抑えながらの標準化／リモート対応、クラウド活用／属人化からの脱却と不正の防止 他（Case19～27） ３ BPOの現場 いざBPOベンダーを選定するとなったら何をすべきか／BPOする場合の委託範囲をどうするか／ダイバーシティ、女性活躍が持続可能な社会へのヒントになる 他（Case28～31） ４ BPO活用時の失敗や検討課題 BPO導入での失敗ケース 丸投げによる失敗／目的を忘れて迷走／品質劣化 他（Case32～36） ５ BPOの具体的活用事例 具体的なBPO依頼業務 請求書発行・入金消込業務／経費精算業務／支払処理業務 他（Case37～49） エピローグ 経理部門の未来は明るく楽しい（Case50) 【著者】 中尾篤史 公認会計士、税理士 CSアカウンティング株式会社 代表取締役社長 日本公認会計士協会 租税政策検討専門部会・専門研究員 CSアカウンティング株式会社 国内最大級の会計・人事のアウトソーシング・コンサルティング会社であり、約200名の公認会計士・税理士・社会保険労務士などのプロフェッショナル・スタッフによって、上場企業グループから中堅・中小企業まで幅広く経理・会計、人事・労務に関するアウトソーシング・コンサルティングサービスを提供し、会計・人事の課題をワンストップで解決している。

本書は、「みんなの銀行」という日本初のデジタルバンクをつくった人たちの話です。みんなの銀行とは、大手地方銀行の「ふくおかフィナンシャルグループ」から生まれた新たな銀行で、デジタルネイティブ世代を主な想定顧客に、スマホだけですべてが完結する、これまでにないタイプの金融サービスを提供しています。日本ではあまり聞かないかもしれませんが、世界では「チャレンジャーバンク」「デジタルバンク」と呼ばれる注目分野です。 　ふくおかフィナンシャルグループという後ろ盾はありますが、サービスも、基幹システムも、すべてゼロから設計・開発しています。みんなの銀行を起こした中心人物は、ふくおかフィナンシャルグループの行員です。この話を聞いた誰もが、「大手企業にいながら、どうやってイノベーションを起こせたのか？」と疑問に思うでしょう。その謎に迫ろうと、本書が生まれました。 　「イノベーションのジレンマといかに闘ったのか？」というテーマに沿って5つの分野を設定し、ドキュメンタリーと関係者の振り返りから、イノベーションを起こせた本質を探っていきます。ドキュメンタリーでは銀行の話になりますが、読むのに前提知識は不要で、金融機関に勤めていない人でもすらすらと読むことができます。 　「日本に居ても、イノベーションを起こせる」、その秘訣をぜひ多くの人に読んでもらいたい。本書の読者が新たなイノベーターとなり、日本経済が変わるきっかけになるかもしれない。そんな期待を抱かせる1冊です。

KPIの全体像をとらえ、武器化するために最適な教科書 「ＰＤＣＡ」という誰もが知るフレームワークは、ともすれば運用につまずきやすい。 成功の鍵を握るのは「数値化」だ。 本書では、ロジックツリーを描いて直感的に目標を共有するメソッドを、豊富な図とともにわかりやすく紹介する。 最短でゴールに到達するための道のりを描けるようになり、個人やチームの成長に導くための入門書。 【目次】 ■第1章 数値化で事業成長を加速させる 1.KPI式PDCAとは何か 2.最短最速でゴールにたどり着くロードマップ 3.PDCAにKPIを活用するプロセス 4.数値化で組織のマネジメントが変わる ■第2章 KPIを設計する 1.KPIツリーをマスターする 2.KPIツリーの事例集 《補足》費用のKPIツリーをつくる ■第3章 KPIを運用する 1.KPI式PDCAの「Plan」段階 2.KPI式PDCAの「Do」段階 3.KPI式PDCAの「Check」段階 4.KPI式PDCAの「Action」段階 5.KPI式PDCAを支える環境づくり 【著者】 広瀬好伸 株式会社Scale Cloud代表取締役。公認会計士・税理士。 1979年、兵庫県生まれ。 京都大学卒業後、あずさ監査法人に入社し、公認会計士として従事。2007年に起業し、CFO/IPO/会計/税務/M&A/企業再生などのコンサルタントとして800社以上の経営を支援する。4社のIPOに携わり、そのうち2社の社外役員を務める。KPIマネジメントのスペシャリストとして、日本初のKPIマネジメントプラットフォームSaaS「Scale Cloud」を開発・提供している。

DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組むほとんどの企業が直面するのがデジタル人材、DX人材の不足だ。優秀な人材は引っ張りだこの状況で、外部からの採用は非常に難しい。今、企業がDXを成功させるために必要なのは内部の人材を再教育し、DX人材とすること。リスキリングが強く求められている。ただデジタル技術によって企業を変革させるDX人材のリスキリングは、デジタルやIT技術を教えればいいというものではない。変革の道筋を可能にする「ビジネスの仕掛け」を学ぶことがDXを成功させるリスキリングの最も重要な一歩になる。本書は、住友生命でDX推進に関わる筆者が、DXを成功させる17種類の「ビジネスの仕掛け」に加え、DXのビジネス企画のケーススタディー、リスキリングの対象人材と内容、方法と研修事例、リスキリングを成功させる「9つの学びの仕掛け」までを解説する。DXを進め、DX人材不足を解消するために必読の１冊。

名和高司・京都先端科学大学ビジネススクール教授　推薦！ あなたの会社は、10年後に生き残っていますか。 生き残っているとして、現在の主力事業は、そのまま稼ぎ続けていられるでしょうか―― これまでの企業の衰退の事例を見ると、10年前にはその芽が見られていることが多い。 変化の激しいいまだからこそ、小手先の改革ではなく、10年先の長い時間を見据えた抜本的な企業の変革に、すぐにでも着手する必要があるのだ。 本書では、長期の時間軸で強い成長力を取り戻すための戦略を、「時間軸のトランスフォーメーション戦略」と呼ぶ。 抜本的な変革を求めている企業に向けて、経営戦略の構想、シナリオ作りと実行のポイントについて解説。 成功事例を使いながら、アカデミックな理論や著者自身の実務的な経験を交えて、フレームワークとして提示する。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

相続税や贈与税の申告で必須の作業となるのが財産の評価。財産の中でもとりわけ評価額が高く、また評価方法が難しいのが土地の評価です。土地の評価額は納税額に大きな影響を及ぼすことから、税理士には、正しく評価し、適正な納税額を算出することが求められます。本書は、机上での通達解説はできるだけ省略して、文字どおりの実践的な作業内容を中心にした解説書。第１部では、評価作業の基本である資料収集・現地確認・役所調査について、不動産鑑定士としての経験を踏まえたノウハウを含めて解説します。第２部・第３部では、インターネットから誰でも無料でダウンロードできる製図ソフト「Jw_cad」を使用して、基本的な操作方法から、精度の高い補正率を求めるための作業手順と相続税の申告書にも添付可能な図面の作成方法について、実践的に解説していきます。Jw_cadを使いこなせるようになれば、経費をかけて図面作成を外注する必要もありません。この機会に是非、操作方法をマスターしましょう。

税法については例年、基本的には年末の「税制改正大綱」を経て年度末に税法改正が行われています。しかし、民法や建築基準法など相続税の実務に影響のある諸法については改正時期、施行時期ともにバラバラで、頻繁に改正が行われる場合もあり、それらの情報を的確に取集し実務に影響のある改正内容を把握することは容易なことではありません。最近では所有者不明土地への対応の一環として諸法の改正が多岐にわたっています。そこで、本書では相続実務に精通する著者が実務に影響のある税法以外の法令等の改正について、改正内容の要点を絞って解説するとともに、税務に及ぼす影響について解説しています。

取材とアンケート調査で見えてきた「成功長寿企業」の経営スタイルとその哲学 創業平均144年の長寿企業328社に75の質問を行ったアンケート調査。 長寿企業10社と非長寿企業11社の経営者への取材。 そこから得たデータを分析し、彼らの経営の神髄に迫る。 長寿企業の傾向が一目でわかる図版も56点掲載。 ――果たして、彼らは創業時の商品をいまも販売しているのか？

『ウォール・ストリート・ジャーナル』ベストセラー！ こうすればみんなが充実して働ける！ ◎リモートワークの悩み・不安が解消 「コミュニケーション不足になる」 「生産性が落ちる」 「みんなちゃんと働いているかわからない」 「イノベーションが起きなくなる」 「帰属意識が損なわれる」 「新人や若手の育成は？」 ――ビジネスコラボレーションアプリを開発するSlackが、社内実験と他社事例から導き出した具体的な解決策を伝授。 ◎グローバル企業の事例が豊富 IBM、DELL、Dropbox、ボストン・コンサルティングなど、世界の先を行く企業が試行錯誤して見つけたものとは？ ◎巻末付録のツールキットが充実 みんなが働きやすくなるためのフレームワーク、テンプレート、ワークシートを掲載。 ◎具体的なノウハウがたくさん #組織を貫く「ルール」を決める方法 #対面・非対面でメンバーの「つながり」を構築する方法 #新しい働き方の時代に求められるマネージャーが育つ方法 #成果に基づき評価する方法 #意味のある会議を行う方法 ◎今すぐ役立つヒントが満載 #重要なのは「どこ」より「いつ」働くか #勤務時間が自由でも、会議が多すぎたら意味なし #「対面をデジタルで補う」から「デジタルを対面で補う」へ # 1人がオンライン参加なら全員オンライン参加 #コア・コラボレーション・タイムを設けよう #“カレンダー掃除”をしよう ...and more! ■目次■ ◎未来の働き方について考える 1 「9時から5時」の働き方はもう機能しない 2 柔軟な働き方を進めるべきこれだけの理由 ◎7つのステップで未来の働き方を実現する Step 1 「方針」を策定する――そもそもの目的とねらい Step 2 「ガードレール」を決める――方針を行動に落とし込む Step 3 チームの「取り決め」を定める――個別の事情に配慮する Step 4 メンバーを巻き込む――実験と変革を続ける体制 Step 5 つながりを築く――社内文化を育む仕組み Step 6 リーダーを教育する――求められる管理スキル Step 7 成果に基づき評価する――「監視」から「信頼」へ 【巻末付録】未来の働き方ツールキット ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「地域にもっとにぎわいがほしい」「困っているはずの人から声が上がらない」「せっかくの専門知が専門外の人に伝わらない」。災害復興、再生医療、にぎわい創出、創造教育……境界を越え困難に立ち向かう作法と実践。共助で新しい価値を創る。

★カスタマーサクセスの壁 ★読めば分かる疑似体験本 　「カスタマーサクセス」という言葉を聞いたことはあっても、実践している人はまだまだ少ないのが実情です。本書は、「カスタマーサクセスは知っているが実践したことはない」という人に向けて書いています。 　BtoBサービス企業を舞台に、上司の命令でカスタマーサクセスを担当し、最初は１人で、やがてチームをつくり、部署ができ、最後は新規事業の責任者になるまでを描いています。主人公の経験をドキュメンタリーで追い、困ったときに教えてくれる専門家の解説で実践的に知識が身に付く仕立てです。 　カスタマーサクセスを実践するとどんな問題が発生し、それを乗り越えるにはどういう順番で何をすればいいのかを詳しく解説します。体験して学んだことは忘れないもの、たとえそれが疑似体験でも効果は大きいと思います。 　「カスタマーサクセスに挑戦したい」と志す、ビジネスパーソンの力になってくれる１冊です。

真価を知らずに、 置いていかれる前に。 NFTが世界中で注目されています。国内でもNFTに関する議論が活発化していますが、いまだに「投資としてのNFTアート」といった表面的な議論にとどまっています。 本書は「そもそも人はなぜ収集するのか」「デジタルアートへと続く、現代美術の流れ」「NFTは何を変えるのか？」といった、本質的な内容を、NFTの歴史とともに解説した翻訳書です。 ブロックチェーンのしくみから作成・販売・購入方法、法律上の注意点など、基礎から実践まで、今知っておくべき内容を網羅しました。 正確かつ実用的な知識が欲しいなら、この本をどうぞ。 【対象読者】 ・NFTのことを知りたいすべての方 ・メタバース、Web3、ブロックチェーンなど、 　NFT関連企業のビジネスパーソン ・最新のアート市場に関心のあるクリエイター ・新しい技術に興味のあるエンジニア 【著者紹介】 マット・フォートナウ 1996年にインターネット初の「ファンタジースポーツ」サービスであるCommissioner.comを共同設立。エンターテイメントの分野で弁護士として活躍もし、音楽業界のバイブルともいえる『This Business of Music 第7版』（Billboard Books）の著者の1人。2015年にブロックチェーンの分野に飛び込み、数々のプロジェクトに関わる。ブロックチェーンと暗号資産のコンサルタント会社であるBlockchain Guysの共同設立者。 キューハリソン・テリー マーク・キューバン率いるテキサス州のVCファームのグロースマーケター。数々のスタートアップの成長戦略に関わる。2015年、ブロックチェーンを活用した世界初のデジタルアートマーケットプレイス「23VIVI」を共同設立。LinkedInで最も人を惹きつけた人物に贈られる「Top Voices in Technology」を4度受賞している。 【目次】 第1章　NFTの現状と可能性 第2章　NFTとは何か？ 第3章　なぜNFTに価値があるのか？ 第4章　NFTの歴史 第5章　NFTマーケットプレイス 第6章　NFTの作成とミント 第7章　NFTを販売する 第8章　NFTを購入する 第9章　NFTの法的観点 第10章　NFTの未来

この1冊でリスクマネジメントのすべてがわかる！ Risk Management Navigating through the new paradigm shift 経済安保、人権問題、自然災害、サプライチェーンリスク、FCPA、サイバー、サステナビリティ……。 企業は日々想定外のリスクに直面している。 だが、リスクを恐れずテイクせねば成長もできない。 リスク管理に対する基本的な考え方と必要な取り組み方を、詳細に解説した 経営者・ビジネスパーソン必読の1冊！

新規事業・DXを成功に導く 普遍的なPMスキルを習得しよう チームで仕事をするには欠かせないプロジェクトマネジメント（PM）。 一般的なビジネススキルであるにもかかわらず、 多くの人が我流で進めた結果、数々の失敗を経験しています。 その理由は、基本を正しくおさえられていないからです。 そこで本書では、 なにを対象としたどのような規模のものであっても活用できる PMの基本スキルを丁寧に解説します。 プロジェクトマネージャー一筋22年の著者・橋本将功が これまで経験した失敗から学び得た全知見を注ぎ込み、体系化しました。 B to C・B to Bの両業態から、ITプロジェクトをはじめとしたさまざまな業種まで、 PMスキルを大幅に底上げする知識と実践方法が惜しみなく公開されています。 とくに ・新規事業やDXに携わるマネージャー ・受託プロジェクトのマネージャー ・PMの基本を学び直したいビジネスパーソン ・プロダクト開発に挑戦するスタートアップの経営者、エンジニア、デザイナー にとっては必読の一冊でしょう。 ●目次概要 序章　プロジェクトマネジメントのスキルの全体像 第1章 プロジェクトとはなにか―基本的な知識と考え方をおさえよう 第2章 交渉―適切なパートナーシップを築こう 第3章 タスクマネジメント―チームでパスワークをしよう 第4章 プロジェクト計画―目標や進め方を決めよう 第5章 見積り―必要な費用とスケジュールを構想しよう 第6章 契約―不利な条件を回避しよう 第7章 要件定義―やるべきことを決めよう 第8章 デザイン―顧客が本当に必要だったものを目指そう 第9章 設計―専門家に渡すバトンをつくろう 第10章 テスト―事業リスクを最小限におさえよう 第11章 リリース―石橋を叩いて渡ろう 第12章 保守改善―事業の成功につなげよう ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である！ 「国際規格ＩＳＯ ３０４１４」 「人材版伊藤レポート」 「サステナビリティ報告」…… ＳＤＧｓ時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは？ 味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、ＳＯＭＰＯ ＨＤなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。 ◇「金融資本主義」から「人的資本主義」へ 　「人権尊重」「人本主義」など、「人財」に価値を置く経営が世界的潮流となり、ＥＳＧ投資における評価でも重要な要素となっている。特に注目を集めているのが、価値創造に貢献する人財に投資し中長期的な企業価値の向上につなげる「人的資本経営」（Human Capital Management）である。 　2008年のリーマンショックを契機にその重要性が強く認識され、「金融資本主義」から「人的資本主義」へのパラダイムシフトが叫ばれることとなった。 ◇「人的資本」重視と情報開示は世界の常識に 　こうした流れを加速しているのが、人的資本に関する情報開示のトレンドである。ＩＳＯが国際標準ガイドライン「ISO 30414」を公表。米国では2020年11月より上場企業の人的資本開示が義務化された。 　実際、欧米では既に人的資本経営に大きく舵を切る企業が続出。日本もこうしたトレンドと無縁でいられるはずはなく、具体的対応を開始する先進企業が出始めている。 　本書は、人事革新の実践に定評ある筆者が、企業が直面する「いま・ここ」を俯瞰し、企業価値創造に向けた「これから」の経営の要諦を予測。その実現に向けた「あるべき姿」を提示する、経営層・人事関係者必携の一冊である。

本書は、「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方をまとめた実践的内容を、世界に先駆けて邦訳した一冊だ。 ▼ デジタル時代のブランディングに必要なものとは？ Erretres（エレトレス）は、2003年に創業し、現在は戦略デザイン企業として世界的に活動。 「Design Rush」発表の世界のブランディングエージェンシーのトップ10にも選ばれている。 クライアントはVISA、Virgin Money、KPMG、マッキンゼーといったグローバル企業から、国連やユニセフなどの国際組織、ローカル大企業までさまざまだ。 中国を代表する巨大コングロマリットのFosun International（復星国際）グループや、日立、NTTデータなどのプロジェクトにも携わっている。 本書では、CEOとして同社を率いる著者が、グローバルに通用する「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方を、欧米やアジアなども含めたさまざまな例を交えつつ解説する。 その理想的な姿こそ、「ブランド」と「デジタルな製品」の同時開発＝デジタル・ブランディングだ。 本書は大きく2つのパートに分かれている。 第1部（第1章～第3章）は、現状の「理解」を目的として、消費者の変化や企業を取り巻く環境の変化を眺めつつ、実践の前提知識として、プロジェクトマネジメントやデザインのもつ意味を見ていく。 第2部（第4章～第8章）は、具体的な「方法論」のパートだ。 「デザイン」「ブランディング」「デジタル」「デジタル・ブランディング」といった分野ごとに、事例なども交えて、効果的なプロジェクトの進め方を考える。 また、巻末資料として、著者が手がけた3つのケースを簡単にまとめている。 時代の大きな変化やデジタル・ブランディングの基本的な考え方から、実際の手法まで解説する本書を、ぜひ御社でも役立ててほしい。

「税法とはこういうものである」というとらわれた思考から脱却し、自由な思考を獲得するための技法である「税法独学術」。一般に考えられている「標準思考」という「基本」を押さえつつ、そこにオリジナルの解釈を主張として考える、著者の体験に基づく独自な方法論を語る異色の税法エッセイ第4弾！

MBO（目標管理制度）の課題解決に向けた新手法として注目されるOKR。一見シンプルに見えて奥が深い内容を、架空企業での導入・運用ストーリーを織り交ぜながら理論的な背景や実務に即した進め方のアイデアなど多角的に収録