【内容紹介】 世界は一変した。 われわれは適応する必要がある。 『「超」勉強法』の野口悠紀雄氏が、ChatGPTを活用した「学び」の最新メソッドを完全公開。 「超」勉強法の「学びの3原則」＋生成AIで、あなたの勉強は革命的に進化する。 AIのポジティブな可能性のみならず、そのリスクも冷徹に分析し、独自の方法論、および教育・社会提言として書き下ろさた、2024年の必読書。 【著者紹介】 ［著］野口 悠紀雄（のぐち・ゆきお） 1940年、東京に生まれる。63年、東京大学工学部卒業。64年、大蔵省入省。72年、エール大学Ph.D.（経済学博士号）。一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、一橋大学名誉教授。専攻は日本経済論。 近著に『どうすれば日本経済は復活できるのか』（SB新書）、『日本が先進国から脱落する日』（岡倉天心賞）、『超「超」勉強法』（以上、プレジデント社）、『2040年の日本』（幻冬舎新書）、『日銀の責任』（PHP新書）、『プア・ジャパン』（朝日新書）ほか多数。 【目次抜粋】 はじめに ChatGPTが勉強に革命を起こす 第1部 理想的な家庭教師の登場 第1章 「超」勉強法が求めていた手段が出現 1．ChatGPTで「フレーム問題」を解決 2．ChatGPTは知りたいことに答えてくれる 3．好奇心が満たされると、楽しい 4．ChatGPTで個別教育が可能に 第2章 ハルシネーションという大問題を克服する 1．緊急警告：ChatGPTで誤った知識を学ぶ危険 2．大阪万博について、ChatGPTが奇妙な答えをした 3．ChatGPTの数学力は低い 4．ChatGPTはなぜ間違う？　シンボル・グラウンディング問題 5．ハルシネーションを避ける安全な使い方 6．ChatGPTの博識をなんとか使いたい（1）検索で確認 7．ChatGPTの博識をなんとか使いたい（2）聞き方を工夫 8．ChatGPTの博識をなんとか使いたい（3）ブラウジングとプラグイン 第3章 ChatGPTは知りたいことに辿り着くためのガイド 1．検索エンジンだけでは不十分 2．ChatGPTは読書や検索を助けるガイド 3．質問力が結果を決める 第2部 ChatGPTで勉強力が大躍進 第4章 外国語の勉強が根底から変わる 1．外国語の教師はもう必要ない？ 2．ChatGPT＋丸暗記は、魔法の玉手箱：丸暗記法の（1） 3．文章を読む訓練を、ChatGPTで行なう：丸暗記法の（2） 4．話す訓練より、書いて聞く訓練を：丸暗記法の（3） 5．基本的な専門用語も教えない日本の外国語教育は、何のため？ 6．そもそも、外国語を勉強する必要があるか？ 第5章 ChatGPTは国語の勉強の強力な助け 1．適切な表現を教えてもらう 2．例や比喩で「グラウンド」させる 3．敬語の使い方を教えてもらう 4．分かりやすい文章のアドバイスを得られるか？ 5．頭が痛い文語体・口語体変換問題 6．初等的な論理の誤りをおかす場合がある 第6章 ChatGPTは数学に弱い 1．ChatGPTが連発した数々の奇妙な間違い 2．ChatGPTは数学的思考をできるのか？ 3．依然として正しい「数学は暗記だ」 4．数学を勉強するヘリコプターとして使う 第7章 世界は不思議で一杯　興味が尽きない歴史と物理の勉強 1．「？」とストーリーで、歴史を勉強する 2．ChatGPTで経済の勉強ができるか？ 3．実体験に基づく理解だけでよいのか？ 4．科学の発展は、実体験からの脱却で実現した（その1：コペルニクス） 5．科学の発展は、実体験からの脱却で実現した（その2：ガリレオとニュートン） 6．自然の不思議をChatGPTで解き明かす 7．AIは創造活動ができるか？ 第3部 教育制度に突きつけられた大問題 第8章 ChatGPTは教育制度の基本を変える 1．ChatGPTで教師の役割が大きく変わる 2．ChatGPTを禁止・制約するのではなく、活用すべきだ 3．エントリーシートはChatGPTで書けるから、もうやめにしよう 第9章 生成AIが知の独占を破壊する──大学は生き延びられるか？ 1．生成AIの利用コストはなぜ低い？ 2．教会と大学という「ギルド」が知識を独占した 3．技術進歩による知のギルドの解体 4．ChatGPTが大学を解体する 第10章 社会生活の訓練が学校の最終的役割 1．『ハリー・ポッター』に見る学校の役割 2．社会に出た後の勉強も重要 索引

本書と連動した内容が楽しめるYouTubeチャンネル「デイリーWiLL」 動画URLはこちら→https://www.youtube.com/@Daily_WiLL 増税したい財務省、その意のままの岸田政権、 大転びする中国経済からトランプ再選ショックまで、 今年もおバカな俗論を排し、日本と世界のファクトの見方を お教えします！ 「それにしても、私はこんなに財務省に嫌われていたのか」←「当たり前でしょ」（編集部） ＜面白すぎる内容＞ ・普通にやっていれば日本のGDPは2～3倍になっていたのに ・GDPドイツに抜かれてなお増税、緊縮財政ってバカか！ ・財政健全化推進本部で政権支配を企む財務省 ・大手銀行、これが日銀と組んだ大儲けのカラクリだ ・34年もかかった株価最高値突破にバカ喜びするな！ ・「タカハシ流株式投資術」初めて教えます！ ・修理ができないEV車は使い勝手が悪く、失速！ ・さぁ大変！中国経済のゾンビ化はもう隠しきれない ・トランプ再選で「日本は日本で守りなよ」 ・関口宏サンが辞めてもサンモニは不勉強な左巻き集団のまま ・私のあとは「AIタカハシ」に任せようかな　ほか 大好評「高橋洋一チャンネル」（YouTube）と痛快コラボ第2弾！

高齢者にとっての勉強とは、 これまで丈夫に生きてきたことへのご褒美として与えられた、 お金もかからない、最高の遊びなのです。 「中高年こそ、勉強を始めよう」 豊かな人生を送るために、いつ始めても遅くない。 勉強こそ、「ポジティブ」になれる最短ツール。 経済学者として日本経済を観測し続け、 大ベストセラー『「超」勉強法』をはじめ、 独自の勉強法を編み出してきた経済学の大家が提案する 豊かな暮らしのための「学び方」。 「デジタル機器」「加齢」「残り時間」をも味方につける 「人生100年時代の勉強法」を伝授。 今日から始められるさまざまな工夫が満載です。

●政治家は非課税、庶民は増税。国民負担率は50％目前……。　●自民党裏金問題の本質は「税の不公平」だ！　●公平な税制を実現するために、あるべき税制・財源論を徹底検証。　2023年末から自民党の裏金問題が暴露され、今に至るまで国民の怒りが爆発している。この怒りは、政治家が巨額の資金を受け取りながらも、税を払っていないからではないのか。なぜこのような不公平がまかり通るのか。そもそも日本の税制は「公平な税制」なのか。裏金事件を入口に、日本のあるべき税制・財源論を検証する一冊。

秩序を破壊する変化を歓迎する。革命の意義を正しく理解した者には未来がある――。 情報経済論の大家が社会の大変動を見通す。 生成ＡＩが生み出す世界とは？　多角的に描き出す。 ◆「生成ＡＩのなかった世界」が終わりになる。「生成ＡＩのある世界」が始まる。これからの時代、人間の知的活動は、まったく違うものになる。 ◆革命はすでに進行している。これほどの速さで普及した新技術は前例がない。しかも、生成ＡＩは多くの用途に使用される一般汎用技術だ。社会構造に大きな変化が起きる。 ◆生成ＡＩの利用による労働生産性の破壊的な変化を受け入れない企業は、壊滅的なコスト高に直面し、イノベーション上の不利な立場に陥るだろう。企業はいますぐ準備を始めるべきだ。ビジネスモデルの再構築、ＡＩをワークフローに組み込むための働き方の変革――ビジネスリーダーはまさにいま、社内イノベーションを開始すべき時を迎えている。 ◆一番危険なのは、この技術を過小評価したり、背を向けたりすることだ。変化を恐れて新しい技術を導入しなければ、日本は世界の進歩から決定的に立ち遅れてしまう。

【内容紹介】 アベノミクスの円安政策が日本を急速に貧しくした!! 「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界第2位の経済大国だった時代は、もはや遠い過去。今や日本は、 平均賃金がOECDの中でも最下位グループという低さで、国別の豊かさの目安となる1人あたりGDPの順位も下がり続け、数年後には韓国に抜かれると見られている。 なぜ日本の経済成長は止まり、「貧しい国」に成り果ててしまったのか――。 じつは、日本がこれほどまでに貧しくなったのは、アベノミクスの期間である。 「アベノミクスの円安政策が、労働者を貧しくして株価を上げ、日本を急速に貧しくした」 こう指摘する経済学者の野口悠紀雄が、購買力やビッグマック指数、高度教育力、デジタル化などさまざまな角度から日本の長期停滞の原因を徹底分析。 日本政府は2031年までに実質2％成長を予測しているが、このままではこのシナリオが実現することはない。むしろ、 経済成長著しい韓国、中国、台湾などにも抜かれ、先進国から脱落するかもしれないと警鐘を鳴らす。 日本経済のどこが問題で、復活するためにはどんな可能性があるのか、そのためにはいま何をすべきか――。日本経済の20年後を展望するための1冊。 【著者紹介】 [著]野口 悠紀雄（のぐち・ゆきお） 1940年、東京生まれ。1963年、東京大学工学部卒業。1964年、大蔵省入省。1972年、エール大学Ph．D． （経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、一橋大学名誉教授。専門は日本経済論。 著書に『情報の経済理論』（日経経済図書文化賞）、『1940年体制―さらば戦時経済』、『財政危機の構造』（サントリー学芸賞）（以上、東洋経済新報社）、『バブルの経済学』（日本経済新聞出版社、吉野作造賞）、『「超」整理法』（中公新書）、『仮想通貨革命』（ダイヤモンド社）、『ブロックチェーン革命』（日本経済新聞出版社、大川出版賞）など。近著に『書くことについて』（角川新書）、『リープフロッグ』（文春新書）、『「超」英語独学法』（NHK出版新書）、『「超」メモ革命』（中公新書ラクレ）、『良いデジタル化 悪いデジタル化』（日本経済新聞出版社）、『データエコノミー入門』（PHP新書）、『CBDC 中央銀行デジタル通貨の衝撃』（新潮社）、『入門 米中経済戦争』（ダイヤモンド社）、『リモート経済の衝撃』（ビジネス社）などがある。 【目次抜粋】 第1章 信じられないほど貧しくなってしまった日本 第2章 円安という麻薬で改革を怠った 第3章 「安い日本」を理解するための経済指標 第4章 物価が上がらないのは、賃金が上がらないから 第5章 日本停滞の原因をアメリカに学ぶ 第6章 デジタル化に遅れた日本 第7章 亡国の円安20年史 第8章 日本は1％成長できるか？ 第9章 高齢化のピークに向かう：2040年問題の深刻さ 第10章 将来に向かっていま何をすべきか？

経済学者・野口悠紀雄氏の日本経済論。１９７０年代以降の世界の構造変化を振り返ることで、今日の日本経済停滞の原因を明らかにしていく。 この４０年の変化のうち特に大きいのは、冷戦の終結、１９９０年代に起きたＩＴ革命と金融革命、中国の工業化だといえよう。それらを経て、世界経済は資本や人的資源がグローバルに移動する時代を迎えた。 その中で日本は、ＩＴ革命・金融革命という変化に抵抗し、モノづくりにこだわり続けてきた。日本は製造業が生み出したモノの輸出はしているが、カネとヒトのグローバルな移動という観点からすると、未だに鎖国状態にある。４０年間に起きた世界の構造変化に対応できていないのだ。 「２００７年からの金融・経済危機は企業と産業の、そして国家の、壮大な選別過程だった。アメリカは危機を通り抜けて強くなったように見える。日本がこれから探求すべきは、脱工業化社会への道筋だ」と著者は強調している。 本書は、２０１０年４月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機のルーツ』を電子書籍化したものです。

近代への努力を怠ってきたツケが、今この社会を襲っている。 日本の終わりを書きとめるための、過激な社会学者と実践的評論家による奇跡の対談集。 2003年～04年にかけて『新現実』に掲載された2本の対談に加え、2011年夏に行われた新たな対談を収録。東日本大震災を経てより明確になった日本の問題点を、真摯かつ過激に語り合う。 私たちは、やりなおせるのか――。 空気に縛られやすく、政治を人任せにしてきた日本人が、自分で考える力を持った近代的個人となるためにはどんな教育が必要か。民主主義を制度にとどめず、私たちの心の習慣にするための真摯な提言は必読。

高橋洋一、野口悠紀雄、北野一、浜矩子、小幡績、萱野稔人各氏という第一級の論客らの討論集。アベノミクスへの賛否両論、さらには経済論争を越えた社会問題に迫る。

◆『絶対内定』ではもう受からない! 今、この社会はどうなっているのか?今、本当に求められている資質はなんなのか?今、就職活動をどう乗り切ればいいのか?日本を代表する社会学者にして2008年まで首都大学東京の就職支援委員会委員長を務めた著者が語る、社会のこと、働くこと、就職活動、全てを串刺しにした画期的就活論。これから社会に出る若者と、働くことを見つめ直したい社会人のための必読書です。 ◆理不尽な就活を強いるデタラメな社会を生き抜くために、就活の原理を学ぶ本。

歴史上の国家を“企業”、その活動を“ビジネス”として理解すれば、新たな視点が得られる。ローマ帝国の盛衰、大航海時代の競争、さらに現代のAT＆T、グーグル、人工知能についても。人類が経験してきた「成功」と「失敗」から導き出される「歴史法則」とは？　日本社会の停滞を打破する「フロンティア」がここにある。　※新潮選書に掲載の図版の一部は、電子版には収録しておりません。

国民を舐めきった政治家に、激怒せよ! もはや日本に道徳はなく、損得しかないのか!? 今、つくりだすべき倫理とは? 日本は戦争する国になった。これは怒(いか)ることを忘れ、日米安保に甘えた国民の責任だ。安保法制化も、沖縄県民だけに押し付けてきた米軍基地の問題も、当事者以外の意見を封じる福島の原発問題も背景にあるのは、怒りや苦しみによる連帯ができず、すべて他人事(ひとごと)として受け流す日本人の感情の劣化だ。しかし、今度こそ怒らねば、そして怒りつづけねばならない。戦争する現実を直視しつつ、舐めた政治家たちに恐怖を与えねばならない。この危機に、かつて罵り合った小林よしのり氏と宮台真司氏、さらには東浩紀氏という日本を代表する論客三人が集(つど)い怒り合った。暴走する権力を阻止し、共闘することを誓った一冊。 感情を抑えるな! 絶望に囚われるな! 〇日本を変えるにはときには政治家へのテロしかない場合もある 〇国民国家間の戦争は本当にありえるのか 〇インターネットが持っていた連帯の可能性もいまは消えた 〇かつては日本が戦争を仕掛けたという事実を水に流していけない 〇「崩れた民主主義」の行きつく先 〇保守でも革新でもない、新しい日本像をつくる

現代とは「社会の底が抜けた時代」である。相対主義の時代が終わり、すべての境界線があやふやで恣意的な時代となっている。そのデタラメさを自覚した上で、なぜ社会と現実へコミットメント(深い関わり)していかなければならないのか。本書は、最先端の人文知の成果を総動員して、生きていくのに必要な「評価の物差し」を指し示すべく、「現状→背景→処方箋」の3段ステップで完全解説した「宮台版・日本の論点」である。

進む社会の分断。台頭する排外主義とポピュリズム。基本的人権・民主主義という我々の拠って立つ価値が足元から揺らぐ今、不安と絶望を乗り越えて社会を再構築する一歩は、「私たちはどこから来たのか」を知ることから始まる――サブカルチャー、社会問題からアカデミズムまで、戦後日本の変容を鮮やかに描ききった、宮台社会学の精髄。

電気グルーヴのピエール瀧が麻薬取締法違反容疑で逮捕された翌日、レコード会社はすべての音源・映像の出荷停止、在庫回収、配信停止を発表した。近年ミュージシャンの薬物事件ではこのような対応が即座になされ、また強化されてきたが、その「自粛」は何のため、誰のためのものだろうか？　こうした「自粛」に異を唱える著者たちがそれぞれの立場から問題の背景と構造を明らかにし、現代社会における「音楽」「薬物」「自粛」の在り方について考察を深めていく一冊。巻末の音楽自粛小史は必見。

あなた、本当にわかってる？　基本を理解していないと、誤解を招き、ダマされる！ これまで自分にはよくわからないことゆえ、信用して鵜呑みにするほかなかったお上の論理も、マスコミの盲点も、何より根拠が見いだせないバカな経済論の数々を、本書を読むことによって自分で見抜けるようになるだろう。 将来、とくに経済面について漠然とした不安を抱くのは、もうやめにすべきだ。本書を通じて、しっかりした根拠に基づき、シンプルにものをとらえ、考える力がつけば、いままでいかに政治家や官僚から都合よくダマされ、マスコミやバカな経済論者に翻弄されてきたのかがわかるはずだ。真実味のない「大暴落」「崩壊」「沈没」「破綻」などの言葉に一喜一憂しなくて済む。日本の「どこがよくて」「どこがダメなのか」もよく見えてくるだろう。 【本書の内容】 失業率とインフレとデフレの関係／マネタリーベースと為替の関係／「世の中のお金の量」は日銀が調整している／金利は「ゼロ」以下にもできる／株価で経済を読もうとする間違い／日本は負債も多いが資産も多い／わかってる？国債の仕組み／MMT論者とリフレ派／デフレの原因が人口減少という間違い／貿易収支と経済成長率は無関係／日本の経済格差は微小／ベーシックインカムの何が問題か？／財政再建のための増税は必要ない／消費税は社会保障に適さない

AI時代の新しい働き方を実現するためにもっとも重要なスキルが、「超」独学法である。経済学、英語、ファイナンス理論、仮想通貨、人工知能など、どんなジャンルも独学できた最先端かつ最強の勉強メソッドを初公開。 独学は、無限の可能性を持っている。そのことをできるだけ多くの方に知っていただくために、本書は書かれた。 新しい勉強の時代が到来している。勉強の必要性が高まるとともに、独学で勉強することが容易になった。 ウェブや検索を利用することによって、20年前には想像もつかなかったほど効率的に独学を進めることができる。 このチャンスをうまく活かすことができるかどうかで、その人の将来は大きく違うものになるだろう。 「勉強が必要だとは感じているが、どのように進めたらよいか分からない」と考えている人が多い。 そうした方々は、本書によって、独学がいかに効率的な勉強法であり、しかも、楽しいものであるかを知っていただきたい。そして、独学の素晴らしさを実感していただきたい。 それらの方々に対して、本書が新しい可能性を拓くガイドになることを望みたい。日本の未来は、そうした人たちの努力によって拓かれていくだろう。 ―本文「はじめに」より抜粋 【本書の目次】 第１章　独学の第一歩を踏み出そう 第２章　独学者たちの物語 第３章　私も独学で勉強した 第４章　独学は新しい働き方を可能にする 第５章　なぜ学校でなく独学のほうがよいのか？　 第６章　独学を継続させるには　 第７章　学ぶべきことをどのように探し出すか？　 第８章　英語は独学でしかマスターできない　 第９章　検索は独学の重要な道具 第10章　人工知能の時代に独学の必要性は高まる

脱原発は不可能だと、なぜ日本人は信じてしまったのだろうか。電力独占、官僚支配をやめて、新しい社会づくりをする具体的な方法を真摯に考える、注目の識者二人による緊急対談。

ニューノーマル時代の必須スキルを鍛える、超合理的メソッド！ 社会人の英語学習では、「何に集中し、どこで手を抜くか」が重要だ。仕事で使うのであれば、「話すこと」でなく「聞くこと」の訓練に注力する。また「日常会話」でなく「専門用語」を、「翻訳」ではなく「丸暗記」の技術を習得すべきだ。著者が長年の経験で得た、専門家同士のやりとり・会議での討論・英文読解・メール作成などに役立つ、超合理的勉強法！

ホンネで語り合う白熱の討論！ もはや父親として、この国の現状を黙視してはいられない。育児体験の比較から、教育問題や男女のパートナーシップのあり方までを論じ、子ども手当など保育支援策を検討、若者の非婚や少子化をいかに乗り越えるかを語り合う。ツイッターなど新メディアを利用した民主主義の未来まで、今日の知的課題をも浮き上がらせる。

「さまよえる良心」と「終わりなき日常」をキーワードに、今最も活発な発言を続ける著者が、オウムと現代社会を分析する。社会が成熟し、幻想が共有されなくなった時代、人はそれぞれの物語を生きるようになっている。その後の事件、状況分析を加えたあとがきを新たに付す。

いったいこの国はどうなっているのか？　旧いシステムはそこから生み出される問題を解決できないし、超えることもない。気鋭の社会学者・宮台は、市民エリートの育成を呼びかけ、ロビー活動を始めた。「アホ」な官僚や政治家任せをやめ、自分たちでチェックしないと座して地獄に墜ちるしかないと危惧するからだ。敗戦・占領下の日本人の「虚脱」には飢餓にも負けない夢があった。一方、いまの日本は、あらゆる領域において戦後以上に絶望が深いと氏は断言する。では、どういうシステムを構想すべきなのか？ヒントは戦中・戦後の歴史にある。そして忘却のかなたに置かれた「アジア主義の顛末」から始めてみよう。

全体の動向を決めるコア(核)は、量では2割程度だから、そこに集中すればよい。これが、さまざまなことに適用できる｢2:8法則｣だ。しかし、コアになっている2割を見出すのが難しい。勉強やビジネスのコアはどこにあるのか? それらを見出す具体的な方法を示す。(講談社現代新書)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 1982年に創刊された『新潮45』が2018年10月号をもって休刊した。8月号の杉田水脈・衆議院議員による論文「『LGBT』支援の度が過ぎる」、並びに10月号での杉田論文の検証企画が強い反発を受けたためだ。これからの言論空間はどうなっていくのか―― （『中央公論』2018年12月号同名特集より） 「休刊誌でたどる『編集』の困難　分断された読者を、雑誌は『総合』しうるか」武田徹・専修大学教授／「くだらない企画に内包されたＬＧＢＴと国家の大きな問題」千葉雅也・立命館大学准教授／「元『論座』編集長が語る論壇史」薬師寺克行・東洋大学教授

愛国に右も左もない。あるのは、日本に対する責任感だ! 元財務官僚にして、わが国で最も信頼できる政策通の筆者による「何のために」を見失った日本人への骨太の指針! 右と左の観念論を論破し、既得権益に固執する官僚とご都合主義に走る業界を糺す。 今こそ、ご都合主義の観念論ではなく、愛国のリアリズムで未来を切り開こう! 【世にはびこる観念論を糺す!】安倍政権は保守政権だ×→愛国的な左派政策で雇用を劇的に回復した○集団的自衛権は戦争を招く×→戦争が発生する確率を減らす○加計学園問題で行政は歪められた×→規制緩和で、歪められていた行政が正された○財政再建のために消費増税は必要×→回復基調にある景気の腰を折るから不要○世界はボーダレス化している×→国家間の熾烈なパワーゲームが続いている○中国は経済大国化する×→GDP「1万ドルの壁」を越えられない○豊洲市場の「環境基準」が心配だ×→「環境基準」と「安全基準」を混同するな○人口減少で労働力不足が深刻×→銀行窓口などAIで人が不要なので心配無用○データ改竄など日本の企業が心配だ×→ご都合主義の企業が滅ぶだけ○学者やマスコミは正しいことを言う×→所属するムラ社会の掟から抜け出せない○ ……など

ITに関わる出版社として、震災と核被害について特別編集版を企画しました。グーグル、ヤフー、SPEEDI、スパコン「京」などの取材レポートとともに、社会の中のITおよびメディアの存在を考察すべく、当社としては異例の著者陣でお送りします。経産省総合資源エネルギー調査会基本問題委員会に参画する飯田哲也氏や、ツイッターのフォロワー18万人を誇るジャーナリストの津田大介氏など、注目の論者ばかりです。IT化がすすんだ社会で起きた複合震災について記録し考えることが、新しい社会へ脱皮するための里程標になることを願っています。

『IT時代の震災と核被害』分冊版第一部です。ITに関わる出版社として、震災と核被害について特別編集版を企画しました。グーグル、ヤフーなどの取材レポートとともに、社会の中のITおよびメディアの存在を考察すべくお送りします。IT化がすすんだ社会で起きた複合震災について記録し考えることが、新しい社会へ脱皮するための里程標になることを願っています。

「ハッキリ言う、安倍さんが日本を救ったのだ！」（高橋洋一） ・今も続く的外れな「アベノミクス批判」 ・アベガーよ、「安保法制反対！」をウクライナで叫んでみろ！ ・「悪い円安論」は無知の極み ・日本は今も全くインフレを心配する必要はない ・岸田総理よ、いま緊縮財政をしてはいけない！ ・ウクライナで世界と日本の経済はこうなる ・ロシアの金融破綻の確率は・・・１００％だ！ ・実は日米同盟は世界基準だと「弱い同盟」である ・日本の戦争確率を確実に減らす方法を教えよう ・「平和ボケ」はお花畑からでて来なさい！ ・財務省は防衛省の植民地化を狙っている ・安倍さんほど政策を「世界基準」で考えた政治家はいなかった（著者）

元号が「令和」になり、日本は新しい時代を迎えた。いったい、令和の日本はどんな国になっていくのだろうか。結論から言えば、それは、「今後、安倍政権がどこまで続くか、そのうえで、安倍政権がどのような政策を打つのか」によって大きく異なってくるだろう。 野党も左巻きマスコミも、好悪、感情で安倍政権を批判してきた。その好例がモリカケ問題であり、最近の統計問題でもある。2018年暮れ、厚生労働省が、「毎月勤労統計調査」において、全数調査すべきところを一部抽出調査するなどの不適切な調査を続けていたことが発覚すると、年明けの国会では野党が盛んに安倍政権を攻め立て、新聞・テレビも「統計調査に不正があった。けしからん！　アベノミクスの実態も、政府が言ってきたことが正しいかどうかわからない」などと批判的な報道を繰り返した。 しかし、この問題がいったいどういうものなのかをきちんと理解し、指摘した政治家もメディアもほとんどいなかった。筆者は情緒を廃止して、厳格な数字データをもとに、安倍政権を徹底的に査定すると同時に、「反安倍勢力」の化けの皮を剥いでいく。

2013年1月16日、都内某所にて竹中平蔵氏と高橋洋一氏のスペシャルトークイベントが開催された。かつて第1次安倍内閣を支えたこの2人の経済学者が、いま最も話題の「アベノミクス」「インフレ目標」「日銀法改正」「今後の経済の見通し」などについて、徹底的に語り尽くす！　トークテーマは次の5つ。「1　日本人の経済リテラシー」「2　『アベノミクス』とは何か？」「3　アベノミクス、本当に大丈夫？」「4　ここがヘンだよ、日本銀行！」「5　2013年、日本経済はこうなる！」――これが「アベノミクスの真相」だ！

「大胆な金融緩和によるデフレ脱却」を主張した安倍晋三が総理大臣に就任。市場は「アベノミクス」に敏感に反応し、円安・株高が進行。日本経済は景気回復に向けて着実に歩み始めた。著者は１０年以上前からインフレ・ターゲット導入によるデフレ脱却を唱えてきた「リフレ派」の第一人者。世界標準の最新理論と、豊富で具体的な事例・データをもとにアベノミクスのすべてを平易に解説し、俗論・珍説を完全論破する。

「安倍首相の知恵袋」による白熱教室！　新総裁・黒田東彦氏のもとで本当に大胆な金融緩和は進むのか、財務省出身の黒田氏を本当に信用できるのかなどを、政界のウラと霞が関の本音を知り尽くした二人が、聞き上手な麻木氏の誘導で「政権奥の院」の話も交えて赤裸々に解説。黒田体制を揺るがす日銀内の「後白河法皇」の存在も明らかに。また、ＴＰＰ参加反対派が唱える「トンデモ理論」を徹底的に論破する。

○異次元金融緩和が導入されてから、4年たった。2018年には黒田総裁の任期も来る。いまこそ、総括と展望が必要な時だ。日銀は、2016年9月に、「総括的な検証」を行っているが、とても十分とは言えない。 ○異次元緩和は、日本経済のどこをどのように変えたのか? 基本的には、経済の基本を改善せず、国債市場を歪めただけの結果に終わった。日本銀行が意図したこと、意図の背後にある理論的な枠組みのどこに問題があったのか?そもそも目標や理論が間違っていたのではないか? ○このまま大量の国債購入が続くと、脱却はきわめて困難になる。なぜなら、金融市場の混乱などの問題解決がますます難しくなるからだ。また、仮に目標インフレ率が実現すると、日銀の財務上の問題、財政負担の増加などの問題が深刻になる。 ○いま必要なのは、インフレ目標の達成にこだわることなく、できる限り早く異常な政策から脱却することだ。その際に起こりうる経済と市場の混乱を最小限にとどめるために、何が必要かを早急に検討すべきだ、と著者は説く。

何度、同じことを言わせるのか！　ズルズルとした対応が続くエネルギー政策。税と社会保障についての相変わらずの弥縫策。TPP交渉参加表明に象徴される「グローバリズム」への安易な追随…。このままでは間違いなく「失われた30年」に突入してしまう。危機の本質を明らかにし、新しい社会や経済システムの全体像を打ち出す緊迫感に満ちた討論。

真実は嘘で隠され、事実は感情論で否定される。 内閣官房参与を辞任した著者が、封殺圧力で隠された日本の真の姿を暴く！ twiter“炎上”を経て考えた、マスコミ「切り取り報道」の問題点！ 野党とマスコミの存在意義を問う！ 【目次】 第1章 日本は本当にコロナ封じ込め「失敗国」なのか？ ・「五輪中止」と「ワクチン副反応」で「菅政権批判」を演出したいマスコミと野党 ・ワクチンを巡り問われている野党とメディアの存在意義 ・野党の能力不足は“国民の不幸” ・ＧｏＴｏトラベルが再開できない理由、ほか 第2章 マスコミによって覆い隠された真実 ・温暖化ガス削減報道のウラにあるもの ・菅首相長男「違法接待問題」で、テレビ・新聞の歯切れが悪すぎる ・新聞はあと10年で「消滅」する ・「森喜朗氏批判」のウラで、マスコミの女性登用は全く進んでいない ・賃金の伸びが低すぎる　メディアや日銀が理解していない「日本のヤバい現実」 ・Ｅテレ周波数帯の売却案 　ＮＨＫ会長らの反論は電波と番組の意図的な混同か ・ＮＨＫ受信料は、公共性特化なら国民１人３００円 ・種苗法改正反対の「お花畑」議論 日本の農業守る取り組みを中国の法制度に委ねるのか ・国会での改正見送りとなった入管法 対象はごく一部の偽装難民、ほか 第3章 バイデン政権で変わる日本の役割 ・米中「新冷戦」が始まった。孤立した中国が「やがて没落する」理由 ・日米首脳共同声明で追い詰められた中国 ・世界的に注目の経済安全保障　危機感が薄い日本 ・バイデン政権で日韓外交はどうなる？ ・イエレン財政 50年債は日本も見習うべき、ほか 第4章 非民主国家の牙を剥き出す中国 ・全人代で露呈した中国の野望 海警法の目的は「習近平強軍思想の徹底」 ・中国船の尖閣領海侵入には定点カメラでライブ配信を ・中国経済「独り勝ち」は本当か ・参加国から富を吸い上げる「一帯一路」の罠 ・北朝鮮の脅威はどうなるか ・蠢くプーチン大統領の「超長期」政権 中国と共同歩調で反米路線 ・ウイグル問題で北米と欧州の対中制裁包囲網 ・日本と中国に見放された韓国、ほか 第５章 コロナ後の日本経済 蠢き出す財務省には警戒せよ ・２０２１年後半の景気回復実現へ “財政と金融の発動”が必要だ ・日銀短観で見えた改善格差 痛かった「ＧｏＴｏ」の停止 ・「消費税率19％」まで引き上げが必要？ 国の財政は悪くなっていない ・懲りない「コロナ後増税」論 復興増税の二の舞いを許すな、ほか

ＥＵ離脱問題の本質は、国家統合の是非を問うもの。統合を拒否したイギリスが衰退するのか、ＥＵが分解するのか。これからヨーロッパで起こることは、世界経済の基本構造のあるべき姿を示すものだ。そして、英ＥＵ離脱が日本に与える影響は、円高である。円高が進む中、日本経済はどうなってしまうのかを多面的に分析する。

新聞記者はよく「新聞には一次情報が記されている」という。だが、これは「嘘」である。実際に紙面を見れば、政府からマスコミ用の二次資料をもらい、せいぜい有識者に取材して入手したコメントを載せている程度だからだ。他方で近年、自らインターネット動画の番組を立ち上げて意見や情報を伝える専門家が増えている。有識者が直接、発信するのが本物の「一次情報」。人から聞いた話を伝えるのは、あくまで二次情報にすぎない。新聞やテレビは独自の情報をもたず、結果として各社、大差ない記事や番組が横並びになる。受信料と系列支配に依存し、惰性でニュースを流すNHK、新聞の既得権を喝破する。「『公共放送にCMは入れられない』は嘘」「テレビの広告費を超えたインターネット」「消費者が納得できる受信料はせいぜい月200～300円」「財務省の政策PRと見紛う報道」「全体主義国家に甘いマスコミ」。すべての偽善と欺瞞がここで暴かれる。

日本を衰退させた基本的原因は、中国工業化への対処の誤りだ。本来は、技術革新で中国製品と差別化を図るべきだった。 しかし、日本は、中国との価格競争で苦境に陥った産業を救済するため、賃金を抑え、かつ為替レートを円安に誘導した。 そのために、古い産業が残り、技術革新が停滞して、経済全体が衰退したのだ。 目　次 はじめに―日本はどこで間違えたのか？ 第１章　日本が先進国だった時代が終わろうとしている 第２章　どうすれば賃金が上がるのか？ 第３章　円安政策こそが日本経済衰退の基本原因 第４章　日本衰退の基本原因は、中国工業化への対処の誤り 第５章　未来に向かって驀進する世界の企業群 第６章　韓国、台湾の成長は今後も続き、日本を抜く 第７章　日本企業はどこに行く？ 第８章　日本再生のために政府は何を出すべきか 　　　図表 　　　索引

「円安危機」はウソである。「物価の仕組み」から「金融政策」まで、 正しい知識と考え方を学べば、日本経済の問題点がよくわかる！ 「近づく円安恐慌」「いよいよ始まる倒産連鎖」「間も無く訪れる株式の死」・・・。 為替が１ドル１５０円近辺と１９９０年以来の水準に達したことで、マスコミの報道ではセンセーショナルな見出しが躍り、一部国民の間にも不安の声が高まっている。しかし、円安は日本にとって大チャンスに他ならない。なぜなら、自国通貨安はＧＤＰプラス要因になるためだ。事実、最近の企業業績は好調であり、ＩＭＦの予測でも日本は高成長率が見込まれている。 データを重視した数量理論を展開する髙橋洋一氏が、今回も多くのデータや図版とともに、得意の理詰めの論法で「悪い円安」論の虚像を論破する！ 【内容】 円安はGDPにとってプラス要因／「外貨準備」は埋蔵金／利上げに喜ぶ金融業界／「貯蓄から投資へ」は矛盾だらけ／利回りが高い国債の仕組み／国際金融のトリレンマ／為替レートはどうやって決まるのか／「貿易黒字が得」「貿易赤字が損」は誤解／価格と物価を混同した「スタグフレーション」の誤用／企業物価が上がってもすぐインフレにはならない／デフレ脱却を目指す「リフレ政策」／「インフレ目標２％」は失業率低下が目的／マネタリーベースとマネーストックの違い／「マンデル・フレミングモデル」で説明できる経済成長／日本経済を蝕む七つの俗論・・・・・・等々 【もくじ】 序　章　円安がチャンスである理由 第１章　円高・緊縮病を患った売国奴 第２章　儲け話には裏がある 第３章　海を渡りつつ、悪例になるな 第４章　為替と物価のキホンのキ 第５章　日本経済を蝕む七つの俗論

◆ここ数年の日本経済は、為替レートの変動で大きな影響を受けた。というよりも、経済の主要な動きは、ほぼ為替レートで説明できるものであった。為替レートはそれほど重要なものだが、そのメカニズムについては、正確に理解されていない点が多い。 ◆2012年秋以降円安が進み、株価が上昇して、経済のムードが大きく変わった。このため、円安が日本経済を活性化させていると考えられることが多い。しかし、円安は物価上昇、実質賃金低下、実質消費支出の低下など、望ましくない効果をもたらしている。 ◆為替レートとは通貨の価値であり、円レートは日本の経済活動の価値である。だから、円安とは日本人の経済活動の価値が低く評価されることを意味する。それが良いはずがないことは、冷静に考えれば分かるはずだ。それが容易に分からないのが、「罠」の恐ろしいところである。 ◆為替レートについていかに深い知識を得ても、それを利用して為替取引で継続的に利益を得ることはできない。それは、市場が効率的に働くために、利用可能な情報は、すでに市場価格に反映されてしまっているからである。 ◆しかし、為替レートについて知ることによって、さまざまな経済の変化を、よりよく、より深く理解できるようになる。為替レートは、あらゆる経済変数に大きな影響を与えるもっとも基礎的な変数の一つだからである。為替レートを理解するか否かで、経済に関する理解はまったく異なるものとなる。 ◆本書は、円安に依存することの誤りを明らかにし、為替レートと経済との関係について、基礎的な概念や理論、歴史を交えて解説する。さらに、アメリカの金融正常化後の世界についても展望する。

アイディアを出せる人材だけが、これからの社会で生き残る！　AIに負けないための「知的創造力」の磨き方。様々な仕事が「AI」に代替されつつある現在。自分の仕事も奪われるのではないかと、不安な人も多いはず。しかし、これまで圧倒的な量の知的生産を行なってきた著者は、「今ほどアイディアの価値が高まっている時代はない」と述べ、ある意味では、大きなチャンスでもあると言う。そこで本書では、そんな著者が明かす「AI時代の『超』発想法」を、原理原則から最新のノウハウにいたるまで、徹底的に解説する。具体的には、「不変の発想5法則」や、スマートフォンを用いた「超」メモ帳など、センスがなくてもアイディアがひらめく思考のヒントや発想術を紹介。読めば、筋のいいアイディアがグングン湧き出すようになること、間違いなし！　※『「超」発想法』を大幅に加筆・修正の後、改題・新書化したものの電子書籍版。

経営コンサルタント・波頭亮によるAI（人工知能）・BI（ベーシックインカム）論の決定版！ 産業革命以来の社会変化に対応するために読むべき必読書。 【人類史上初、我々はついに「労働」から解放される。この歴史的大転換をどう生きるか！】 すべての生産活動をAIが行い、生きていくためのお金はBIで賄われる。 働く必要がない世界はユートピアか、深い苦悩の始まりか―。 本書は「ＡＩとＢＩは世の中をどう変えるのか」について分析し、予測し、メッセージを提起したものである。 単なる未来予想の一つの寓話になってしまわないように、まず簡潔に、しかし総括的にＡＩとＢＩについて紹介・解説して、それぞれが持つ現代社会を根底から覆してしまう可能性を分析した上で、ＡＩが更に発達し、ＢＩの導入が実現すると、世の中がどう変わっていくのかを明らかにしていく。 本書を手に取ってくださった方々が、AIとBIが社会にもたらすであろう変化とインパクトを知り、AIとBIによる豊かな社会と良き人生を実現するために少しでも参考になれば幸いである（「まえがき」より）

「ＡＩに仕事を奪われる」といったような、いわゆる「ＡＩ脅威論」を唱える人が少なくない。だが、実際はどうなのか。そもそも、ＡＩには何ができて、何ができないのか。ＡＩは私たちにとって敵なのか、味方なのか？　本書が目指すのは「ＡＩの最も平易な解説書」である。ＡＩ時代の到来において、私たち個々に問われるのは、いかにＡＩを活用してこの時代を生き抜く手段を見出すかということだ。そのためにも本書ではＡＩの能力とはどういうものなのか、その原理にまでさかのぼって丁寧に解説したうえで、ＡＩの可能性と限界、そして私たち人間の役割を見極め、ＡＩを最大の武器としてこの時代を生き抜く答えを見いだす。

ニュースが決して報道しない「26の事実」を大阪市特別顧問が明かす！　◎【「都構想＝大阪の問題」と思い込まされていないか？】◎橋下徹大阪市長が掲げた「大阪都構想」に注目が集まっている。また、大阪維新の会が主催する「維新政治塾」には400名程度の定員のところ、3326人の応募が殺到した。テレビ・新聞でも毎日のように大阪の行政にまつわるニュースが報じられている。なぜマスコミは橋下徹や大阪維新の会を気にするのか？　そして、日本は彼らに何を期待できるのか？　それを知るためには、まず「大阪都構想は大阪の政治問題だ」という誤解を捨て去らねばならない。報道を目にするうちに、あなたもそう思わされてしまってはいないだろうか？　これは二重の意味で間違っている。大阪都構想は大阪だけでなく、「日本全体を変革する可能性」を持ったヴィジョンだ。そしてここには、「財政の枠組みやお金の流れを変えるパワー」が隠されている。「大阪維新」は、日本経済を変える――これが本書が語ろうとする真相だ。

森友学園問題、天下り問題、年金問題、消費増税10％論――。 じつは、すべてのニュースがある「ひとつの事実」でつながっている。 官僚たちの「思惑」と「行動原理」を理解すると、経済ニュースの真相が見えてくる！ 「御用メディア」に成り下がった大手新聞・テレビが報道できない「官僚大国」の全貌を、元財務官僚で霞が関を知り尽くす著者が暴く！

中国はそもそも「国家」なのか？　２０００年以上前に統一できたのはなぜか？　毛沢東の権力とはいかなるものだったか？　冷戦が終わっても共産党支配が崩れなかった理由とは？　中国は２１世紀の覇権国になるのか？　対症療法ではない視座を求めて、日本を代表する知性が徹底討論。真に中国を理解するための必読書！　（講談社現代新書）

「文章を書く」とは、「自分の考えを伝える。意見を言う。主張を述べる」ことに尽きる。 長年にわたりベストセラーを多数書き上げた作家・野口悠紀雄が、自らの「書くことについて」を解き明かした新時代の文章読本。 書くために必要となる基本的なスキルからアイディアの着想法まで、書く全技術を初公開。 「日々の継続」を「驚くべき成果」に変える文章法がここに… ◎分かりやすく正確に力強く伝える「論述の構造」とは ◎アイディアが浮かびやすい環境の作り方 ◎思いついたアイディアを逃さずに捉えておく仕組み ◎テーマに関する需要と供給の法則 ◎「構造を作る」のが難しいのは「内容が多次元」だから ◎「頭を整理する」のでなく「外部脳を活用する」 ◎同時並行的な仕事の処理のための３層システム　ほか 【本書の目次】 第１章　文章を書くための仕組みを作る 第２章　テーマをどう見つけるか？ 第３章　アイディアの材料を集める 第４章　アイディア農場：アイディアの「たね」を育てる 第５章　アイディア製造工場：アイディアを組み立てる 第６章　分かりやすく正確に力強く伝える 第７章　ブレインストーミングをもっと活用しよう 第８章　「外部脳」を活用して脳を解放する

恐怖の宣伝、強制収容、終身隔離……「病んだ」共同体はいったいどこへ向かうのか。ハンセン病を軸に日本社会の「病い」観を問いなおす。

唯一の被爆国でありながら、「豊かさ」への渇望ゆえに核の力を借りる選択をした日本。核の傘の下で平和憲法を制定する「ねじれ」からはじまったその戦後。推進／反対どちらにも寄らずに、原子力に関わったさまざまな人物や、社会の価値観を可視化する文化的現象を追った「各」論の集積が、混迷する戦後日本の姿を浮き上がらせる！

ビットコインをはじめとする仮想通貨が、世界を揺るがし始めている。管理主体を持たない通貨、国家の枠組みを超えた通貨として、経済・社会の枠組みを変え、ビジネスや日常生活をも変えようとしている。従来の通貨が脅かされるとき、何が起きるのか。そのインパクトと日本経済の課題を明らかにする。

生産性の高い働き方は、伝統的な製造業の場合とはかなり異なっている。ＩＴ先端企業など高度サービス産業では、組織に属さないフリーランサーが活躍し、革新的な成果をあげている。これはいわば、産業革命前の個人事業の時代への回帰といえる。われわれはいま、こうした意味で、経済活動の基本的な転換点に立っているのだ。

仮想通貨は異常なほどの価格上昇を示し、暴落した。一体何が起こったのか？　価格変動の原因を探り、今後どうなるのか、仮想通貨の将来を展望する。ビットコインの応用の流れに取り残される日本と躍進する中国フィンテック、マイクロペイメントの実用やブロックチェーン技術の活用例など、これからの動向が一目でわかる。

過去30年の間に国際経済を取り巻く環境は激変した。しかしながら、日本経済は、電気や自動車などの製造業の輸出に過度に偏重したビジネスモデルを変えることができずに変化に大きく立ち後れた。しかしながら、日本の政治家にも官僚にも、こうした現状認識ができずに、場当たり的な対応を繰り返してきた。成功しつつあるかに見えるアベノミクスも、旧態依然とした経済モデルにしがみついており、本質的な改革とはほど遠い。(講談社現代新書)

韓国経済崩壊か!?日韓断交か!? 間違いだらけの、すべての俗論を斬る! 対韓国輸出規制問題、日本製品不買運動、元徴用工への賠償判決、慰安婦財団の解散、レーダー照射問題、GSOMIA廃棄、WTO提訴、ホワイト国除外……。 文政権のあいつぐ「反日」政策も効果が出ないうえに、政権発足時の目玉であった、国内の格差解消と、北朝鮮との融和もうまくいかず、ついには国内の政権不支持率は過半数を超えました。 経済においては、サムスンの収益が同時期前年比で6割減ったことにも代表されるように、韓国からの外国資本の“脱出”が急加速。さらに日本企業も、これまでは、あまり政治・外交的な要素を交えずに対応してきましたが、徴用工問題に始まる諸々の動きを受け、韓国からの資本引き上げが始まりつつあります。悪化の一途を辿る韓国の経済状況に関して文大統領は「今は我慢の時であり、確実に韓国経済は立ち直る」との発言を繰り返すものの、具体的な論拠も示さない姿勢に国民感情も離反。 外交においては、条約を守らない上に、北朝鮮との仲介役ばかりをアピールする韓国に、世界からの信用も失墜しつつあります。 そんな中で行われた、日本による「ホワイト国除外」……。 迷走する韓国……。そのとき日本がとるべき方策とは?そして米・中・北朝鮮は? 常にデータを重視した数量理論を展開する経済学者であり元官僚の高橋洋一氏が、得意の理詰めの論法で説く、今後の本当のシナリオ。 ※本書は、2019年8月上旬までの情報に基づき執筆されています。

官僚の「リーク」や「情報操作」……。マスコミの「無知」や「煽り」……。騙されるな！　これが国民を操る手口だ。森友問題、加計問題の「真実」から、著者自身の財務省＆首相官邸での実体験まで、すべて語る衝撃の書。官僚たちは、自分たちの思う方向に状況をもっていくために、いかにメディアを操るか？　マスコミは、なぜミスリードを繰り返すのか？　「明日の社説に書け！」。財務省では、上司からそんな命令が飛ぶ。実は財務官僚は、様々な手を講じて、思いのままに社説に書いてもらえるほどの「ズブズブの人間関係」をつくりあげているのである。官僚は、「リーク」や「改竄（かいざん）」「自爆テロ」など、様々な手法で情報を操作しようとする。そしてマスコミは、「政権を叩きたい」という思惑や、無知などから「フェイクニュース」にさえ手を染めてしまう。本書は、様々な「ニュース」の裏で、財務省はじめ官庁がどのような仕掛けをするのか、そしてマスコミがいかに間違えるのかを、「森友問題・加計問題」の真相分析や、著者の実体験もふんだんに交えながら紹介。驚愕の「霞が関とマスコミの癒着構造」を明らかにする、衝撃の書。　【目次より】●第1章 真実はいかに歪められるか――官僚とマスコミの罪と罰　●第2章 いまだから明かす、財務省の「マスコミ操縦」　●第3章 財務省とはまったく違う「官邸のマスコミ対応」　●第4章 新聞・テレビの「特権」を奪え！　●第5章　データの扱い方を知らないマスコミ　●第6章 マスコミの「知識不足」はフェイクニュースの温床

地政学によって 一国の「政治」「軍事」「経済」のすべてが変わる! ●韓国への輸出規制は、世界に対する日本の責任 ●米中「貿易戦争」、軍配が上がるのはどちらか ●「相手が引けば自分が押す」のが国際政治の常道 “ファクト”と“ロジック”に基づく、 「困った国々」との立ち回り方！ 外交の「本当のところ」を解き明かす！ 今、この瞬間も、各国は「外交＝貿易と安全保障」をめぐってしのぎを削っている。 どうしたら最大限、自国に有利に持っていけるだろうかと戦略を練り、つねに出方を伺っている。 ・日本はなぜ韓国をいわゆる「ホワイト国」から除外したのか ・アメリカと北朝鮮が急接近しているのは、どういうことか ・なぜ、アメリカは中国たたきを激化させているのか ・アメリカのトランプ大統領は、結局のところ、日本にとって是なのか非なのか そういう意味では世界には「平時」などじつは存在せず、 随時随所で、外交という「戦」が繰り広げられているのだ。 ■目次 ●プロローグ ・国民の利害に直結する「外交」 ・国際関係の基本プロセスは「合コン」と同じ ・知識の浅い素人がはまりやすい「落とし穴」 ・これで「外交を考えるセンス」が一気に鋭くなる ●１章　「貿易」から国際関係を考える ・マクロで考えれば「自由貿易」が最適解 ・「負け」は「永遠の負け」ではない ・互いに栄えれば戦争もしなくなる ・貿易赤字を問題視するのはバカバカしい ・貿易収支に「損得」や「経済成長」は関係ない ・見るべきは「経常収支」 ・「アジア版ユーロ」は可能か ・人道支援も、ゆくゆくは自国のためになる ●２章　「安全保障」から国際関係を考える ●３章　隣国韓国の「本当の話」 ●４章　今、日本の周辺では何が起こっているのか ●５章　世界の「覇権争い」はどうなっていくのか ●エピローグ　「自分の頭で考える」という習慣をもつ ■著者　高橋洋一

安倍内閣発足から1年。自民党の経済政策は人々の期待を高め、株高や円安をもたらしたものの、実体経済の改善にはつながっていない。これから景気は回復できるのか、私たちの給料は上がるのか、企業の設備投資は増えるのか……日本経済の疑問に答えを与え、アベノミクスの効果と限界を明らかにする。

国債暴落、財政破綻… 「情報操作」に踊らされるな!国債から見えてくる日本経済「本当の実力」。 ・国債は国の借金。 　だから、少なければ少ないほうがいい。 ・国債は、発行されればされるほど、 　国民の負担が増える。 ・国はできるだけ「節約」して、予算を減らすべき。 この中に、一つでも「そのとおりだ」と思うものがあっただろうか。 もし、あったならば、 あなたは「一国の経済」というものを、間違って理解していることになる。 私が本を書くときに、つねに意識するのは、 読者が本を通じて物事の本質を理解し、 さらには自分の頭で考えられるようになることだ。 マスコミやエセ知識人の妄言・珍言、財務省の利己的なロジックに惑わされずに、 物事を正確にとらえる目。それが実は最大の武器になるのだ。 国債暴落、財政破綻…… 「情報操作」に踊らされるな！ 国債から見えてくる 日本経済「本当の実力」を教えよう！ ■目次 １章 まず「これ」を知らなくては始まらない ――そもそも「国債」って何だろう? ２章 世にはびこる国債のエセ知識 ――その思い込みが危ない ３章 国債から見えてくる日本経済「本当の姿」 ――「バカな経済論」に惑わされないために ４章 知っているようで知らない「国債」と「税」の話 ――結局、何をどうすれば経済は上向くのか ５章 「国債」がわかれば、「投資」もわかる ――銀行に預けるぐらいなら国債を買え ■著者　高橋洋一

『国債の発行＝悪』は無知の極み！ 国債から見えてくる日本経済の「本当の実力」を教えよう 国債暴落、財政破綻・・・・『情報操作』に踊らされるな！ その思い込みが危ない！！世にはびこる国債のエセ知識。 「財政破綻論」「国債暴落論」は、いもしないオバケを疑似体験して、 ワーキャー騒ぐようなものである！ 中国の急台頭、新型コロナ禍など、日本経済の環境は激変し、 先行きが極めて不透明になっている中、再び国債への注目度が高まっています。 豊富な資料を基に国債のこれからを解説します。 ・国債は国の借金。 　だから、少なければ少ない方がいい。 ・国債は、発行されればされるほど、 　国民の負担が増える。 ・国はできるだけ「節約」して、 　予算を減らすべき。 この中に、一つでも「そのとおりだ」と思うものがあっただろうか。 もしあったならば、あなたは「一国の経済」というものを、 間違って理解している ●●国債の「基本のキ」から徹底解説●● ■目次 １章　まず「これ」を知らなくては始まらない 　　　そもそも「国債」って何だろう？ 　　　企業は金を借りて運営する、国も同じ 　　　政府は予算を立て、「足りない額の国債」を発行する 　　　ほか ２章　世にはびこる国債のエセ知識 　　　その思い込みが危ない 　　　何の知識もなく語っている人が多すぎる 　　　「倹約をよしとする」と「借金は悪」となる 　　　ほか ３章　国債から見えてくる日本経済「本当の姿」 　　　「バカな経済論」に惑わされないために 　　　なぜ財務省は「財政破綻する」と騒いでいるのか？ 　　　財務省ロジックに乗っかる人々もいる 　　　ほか ４章　知っているようで知らない「国債」と「税」の話 　　　結局、何をどうすれば経済は上向くのか 　　　経済を「道徳」で考えると、大きく見誤る 　　　政府がお金を使うということは、国内にお金を巡らせること 　　　ほか ５章　「国債」がわかれば、「投資」もわかる 　　　銀行に預けるくらいなら国債を買え 　　　国債は金融商品の「プレーンバニラ」 　　　低金利下では、国債が最強の金融商品 　　　ほか ■著者高橋洋一（タカハシヨウイチ） １９５５年東京都生まれ。 都立小石川高校（現・都立小石川中等教育学校）を経て、東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士（政策研究）。 １９８０年に大蔵省（現・財務省）入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、 内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、内閣参事官（首相官邸）等を歴任。 小泉内閣・第一次安倍内閣ではブレーンとして活躍し、「霞が関埋蔵金」の公表や「ふるさと納税」「ねんきん定期便」など 数々の政策提案・実現をしてきた。また、戦後の日本で経済の最重要問題といえる、 バブル崩壊後の「不良債権処理」の陣頭指揮をとった。 ２００８年退官。その後内閣官房参与などもつとめ、現在、嘉悦大学ビジネス創造学部教授、株式会社政策工房代表取締役会長。 ユーチューバーとしても活躍する。第１７回山本七平賞を受賞した『さらば財務省！官僚すべてを敵にした男の告白』（講談社）など、 ベスト・ロングセラー多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

株価は上がっていても、自分の給料は上がっていない気がする人はいませんか？ それ、自分自身の努力の問題ではなく、ぜんぶ国と日銀の政策が原因なんです。 菅内閣で内閣官房参与を務めた著者が、イチから日銀と国民の関係性を解説した上で、なぜ私たち一般庶民の給料が上がらない気がしているのかを解き明かします。 ・日本人の給料は30年前から上がっていない ・物価がやたら高く感じる ・アベノミクスって結局どうだったの？ 本書はこれらの疑問をすべて解決します。

サブプライム住宅ローンの焦げつきに始まった金融危機。ファイナンス理論やそれを応用したデリバティブ取引がその元凶とされるが、しかし、ファイナンス理論やデリバティブ取引が明日からなくなるわけではない。 ファイナンス理論を専門とする野口悠紀雄氏が、金融市場とファイナンス理論をわかりやすく解説。「危機は、ファイナンス理論によって引き起こされたのではなく、その誤解や間違った使い方が原因となった」ということを明らかにしていく。 本書は、２００９年２月に東洋経済新報社より刊行された『金融危機の本質は何か』を電子書籍化したものです。

金利は、経済を理解する最強の武器である! 量的金融緩和は効果がなく、むしろ有害だ。日本の経済政策は誤った考えに立脚している。 金利を手がかりに経済問題の本質を解き明かし、通説の誤謬を突く! 1990年代以降、先進諸国に共通して見られる金利の低下は、何を意味するのか? 異常ともいえる日本の金利低下は、なぜ生じたのか? リーマンショック以降先進諸国が競って導入した大規模な金融緩和政策は、効果を発揮したか? 投機を助長しただけではないのか? 金利低下は、資本主義経済の行き詰まりを意味しているのか? 本書はまず、誤解が多い金利という概念の基礎を解説する。そして、金利を手がかりに世界と日本経済の変化を分析し、これらの経済が抱える諸問題を解き明かす。世界的な金融緩和が、世界のさまざまな国や地域でバブルを続発させていること、日本の金融緩和政策は実体経済を改善するのでなく、赤字財政を支える役割を果たしていること、今後、金利高騰の可能性があることなどを明らかにする。そして、現在の日本経済が直面している問題の解決には、マクロ政策では限界があり、経済構造そのものを変える政策が必要であることを主張する。

評論家・武田徹の「共同体論」三部作、文庫化第二弾のキーワードは「満州」。近代日本における国家イメージは、満州を舞台にいかに展開されたか。

グラフなので一目でわかる、ベストセラー『日本経済の真相』の第２弾！　真実の９７％が隠されている、日本経済は今すぐ復活する！！

「グローバル化」「イノベーション」という最大の経営課題を前に、日本企業が取るべき経営戦略とはどのようなものなのか？本書では、戦略系コンサルティングの第一人者が、歴史を踏まえつつ経営戦略をわかりやすく解説していく。テイラー、アンゾフ、ポーター、コッターなど経営戦略の原論を取り上げるとともに、それを体系的に分析。今に至る経営戦略論の流れを大きな視点からつかむことができる。そして後半では、前半を踏まえて「グローバル化」「イノベーション」で成功するために、日本企業が目指すべき新しい経営戦略を考察する。経営戦略の理論と実践が同時に体得できる一冊。

「安全、快適、便利」なのに、なぜ生きづらいのか？ 社会学者・宮台真司と経営学者・野田智義が、大学院大学至善館で行った講義を初書籍化。社会なくしてビジネスは存在しない。ところがビジネスパーソンほど、ふだん社会のことはあまり考えない。社会は便利で暮らしやすくなっているはずなのに、人々はなぜ孤独で誰もが入れ替え可能なことに悩むのか？ すべての企業人必須の、社会と未来を見通すための知的フレームワーク。

世界に広がった新型コロナウイルス。多くの感染者を出しただけでなく、世界経済や人類の生活様式にまで大きな影響を及ぼした。格差、制度の歪み、政治家の資質、デジタル化の必要性、国家による管理統制と自由のバランスなど、多くの問題が明らかになる。従来の経済危機とはどう違うのかについてデータに基づいて分析する。

未来の日本社会の あるべき姿の実現には ITと社会学の融合が不可欠だ!! 現代に生きる我々の生活はITのおかげで随分と便利になった。それはもう、人間が考えることを必要としないほどまでに進歩しようとしている。しかし、本当にこのままでいいのだろうか。人間が実際に生きる生活や社会は、それらを設計しているITアーキテクトの資質に左右されているといっても過言ではない時代なのだ。設計者に求められる資質とは、役割とは、限界とは、これらの問題をいま、徹底的に追究しなければならない。先鋭の社会学者と気鋭のITアーキテクトのコラボレーションによって初めて可能になった大胆な提案。これで、日本のITは確実に新段階に入った！

アベノミクスは効果があったのか、なかったのか？　消費税増税を断行すべきなのか、回避すべきなのか？　アベノミクスの発動に大きな影響を与えた「経済政策のご意見番」が、巷にあふれる「不見識な経済論」を一刀両断し、今後の日本経済の行方をすべて見通す決定版の一冊である。せっかくアベノミクスの成果で上昇気流に乗り始めた日本経済。だが、平成26年（2014）4月の消費税増税で、あたかも離陸中の飛行機が急にエンジンを逆噴射して失速してしまうような結果を招いてしまった。だがこの先、平成27年（2015）10月に8％から10％へ、さらなる税率Upが予定されている。はたして今、日本経済は「いかなる政策」を選択すべきなのか。それを妨げる「世迷言」を声高に主張するのは誰なのか。そして、その誤謬の核心はどこにあるのか。経済予測を次々に的中させてきた著者が、予測も当らぬ“増税煽動エコノミスト”の雑音を吹き飛ばし、日本が進むべき道を明快に描き出す！

日本経済は構造的問題を抱えている。1990年代以降、多くの指標が長期にわたる日本経済の低迷を示してきたが、抜本的な改革には手をつけられることはなく、25年以上が浪費した。数年来、大規模な金融の量的緩和が問題を解決するような錯覚を与えているが、幻想にすぎない。事実、株価こそ上がったもの、実態経済が回復する兆しは見えない。危機的な状況にある日本経済のリアルな実態とはいかなるものか。

「ず～っと疑問に思っていたことがあった。世の中の人は、なぜ、これほどたやすく官僚・政治家・マスコミ・御用学者の嘘に騙されるのだろう…」(本書より抜粋)そう、テレビや新聞をにぎわす、「日本は財政破綻寸前」、「消費税増税が必要」といったニュースは、実はウソが多い。そして、それを見抜くカギは、「数学」にある。「高校レベルの数学」さえできれば、誰にでも、それらの言説がいかに間違っているのかが分かるのだ。本書は、理論派で知られるエコノミストが、経済・ビジネスに役立ち、騙されないための「数学的思考」を徹底解説。抱腹絶倒の講義形式で、経済と数学の関係がおもしろいほどわかり、世の中の見方も変わる!

数字を使うと説得力が増す。知れば知るほどいろんなことが見えてくる、会社や国のお金の動き。経営管理のために必要な最低限の簿記知識とは？ 一番大事な数字は「キャッシュフロー」／財務諸表は「会社の成績表」／貸借対照表と損益計算書／現金の動きは正直でウソをつかない／いろいろ使える「減価償却前営業利益」／日本は負債も資産も世界一／日本とギリシャは同じ道をたどらない　ほか

「非」フィクションとして出発した一方、ニュースのように事実を伝えるだけでもないノンフィクション。本書では、水俣病を世に知らしめた『苦海浄土』、ベストセラー『日本人とユダヤ人』に始まり、『テロルの決算』や『捏造の科学者』、大震災や核密約を扱った作品など、一九七〇年代から現在に至る名作・問題作を精選。小説とも報道とも異なる視点から同時代を活写した作品群を通して現代日本の姿を浮き彫りにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ポートフォリオ分析に基づく伝統的なファイナンス理論から出発し、状態価格、確率的割引ファクターの概念に基づき資産市場を分析する現代ファイナンス理論へと都合的に学ぶテキスト。

ジャーナリズムはこれから「社会の安全・安心」「原発」について、どう伝え、語りうるか？　話題の『私たちはこうして「原発大国」を選んだ　増補版「核」論』著者による、渾身の論考。

代替エネルギーなら、リスクはないのか？　原発立地自治体の経済構造を、どう考えるべきか？　「再稼働か脱原発か」の対立で、両者が見落としているものは何か？――3・11後、『私たちはこうして「原発大国」を選んだ』等で、その独自の分析で高い評価を得た著者が、イデオロギーに偏らない視座で、原発論議の本質を捉え直す。水野倫之氏（ＮＨＫ）、鈴木達治郎氏（原子力委員会）との座談会、高橋真理子氏（朝日新聞）との対談も収載。オリジナル「電子版あとがき」付き。

アベノミクスを本当に成功させるための提言。 安倍政権の成立にともない、株価は急上昇し為替相場も円安に振れ、日本経済に活気が出てきた。日本銀行には黒田総裁・岩田副総裁が乗り込み、評価すべき政策が始まった。このままアベノミクスの「3本の矢」で日本は順調に復活していくのか。不安要因はないのか。 15年前から一貫してデフレ脱却、日銀・財務省改革を訴え続けてきた著者は、アベノミクスは「1.5本の矢」で進め、と強調する。アベノミクスで最大の必要要素は金融政策だ。はっきり言えば正しい金融政策だけで経済は順調に回復する。老朽化したインフラの補修など、必要な財政支出はもちろんやるべきだ。しかしこれは0.5本の矢である。残りの、不必要な財政政策や成長戦略には政治家や官僚の利権の臭いが漂う。さらに、デフレ体質に固まった日銀を新執行部はこのままコントロールできるのか。白川総裁退任直前に行われた駆け込み人事は何を意味するのか。 ようやく正しい方向に進み始めた日本経済を著者が鋭く分析し、不安要因を指摘するとともに日本経済大躍進への方策を説く。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●文字リテラシーを守るために何ができるか 武田 徹 ●〔鼎談〕ファストな社会の歩き方 倍速視聴から誇示的消費まで 稲田豊史×レジー×佐々木チワワ ●真に面白いものは本とヒューマニティから生まれる 落合陽一 ●新自由主義の行き着く先で 加速する社会に抗うために 木澤佐登志 ●強制的なつながりが縮小する時代 最適化・リスク回避を目指す人間関係の行く末 石田光規 ●音楽の聴き方に見る時間のリベラリズム 鮎川ぱて ●流行りのビジネス書と「論破」ブームが生み出す不毛地帯 面白い知的作業のために何ができるか 堀元 見

高橋洋一氏（著者）が、菅政権の内閣官房参与に就任！ 本書にあるファクトに基づく、高橋氏の刺激的で真っ当な提言を菅内閣はどう活かしていくのか・・・ リーマンを上回る戦後最悪の経済ショック、懸念される長引く景気低迷、失業率増加！この状況から抜け出すために真実（ファクト）を見極めろ！ コロナショック後も既得権益を守ろうとする官僚、マスコミのタブーを切り裂く！ 【本書の主な内容】 ・バイデン「大統領就任」で、日本経済がピンチになるかもしれない理由 ・「日本学術会議問題」が、いま本当に必要な議論の妨げになっている ・菅政権肝煎りの「デジタル化」に抵抗する、霞が関の役人たち ・「アベノミクス」をいまだ理解せず、的外れな批判をするマスコミ ・なぜ国債発行でも国の借金は増えないのか ・新型コロナ以前に、「マイナス成長」に陥っていた日本経済 ・経済において最も守るべきは「雇用」だ ・コロナ終息を優先させるか、経済を回しながら対応するか ・景気回復まで何年かかる？ ・コロナ国難でも「減税に絶対反対」する財務省の「ポチ」 ・激変する世界で異常さを隠しきれなくなった中国ほか

すべては怠慢のツケである――医療は崩壊寸前にまで追い込まれ、オンラインでの診療・授業は機能せず、政府の給付金さえスムーズに届かない。新型コロナウイルスは、日本の社会システムの不備を残酷なまでに炙り出した。それは、政治、行政、マスコミの不作為がもたらした当然の結果でもあった。これまで多くの改革を成し遂げてきた財務省と経産省出身の二人のエキスパートが、問題の核心を徹底的に論じ合う。

世界一簡単な金融政策の入門書。数式を使わず、平易に、高校生でもわかるようにした。なぜ今、金融政策が重要なのか、財政政策だけではダメなのか、そして、なぜ金利を上げてはダメなのか、本書を読めば理解できる。国民のための正しい金融政策入門。【光文社新書】

データを見極め、正しい数字を読み解ければ、“現在”の立ち位置を見誤ることはないし、未来もかなり正確に予測できる。消費増税から安全保障まで、日本の正しい未来を知りたければ、まずは正しい数字を論拠にすることである。（「はじめに」より抜粋） 【内容例】 2019年はリスクのかなり多い年に/厚労省の統計法違反は前代未聞の不祥事/マスコミが黙殺したＩＭＦレポート/消費増税の影響をゼロにする方法/アベノミクスを台無しにする改正入管法/ふるさと納税を快く思わない人がいる理由/「水道民営化」にまつわる大いなる誤解/「働き方改革関連法」で過労死が増える？/「カジノ法案」というマスコミのレッテル/大阪万博プロジェクトは「超優良物件」だ/人口減少危機論を煽る役所の事情/人口減少よりも深刻なのは老後格差/ダメージを受ける米中、日本は「漁夫の利」も？/ゴーン前日産会長逮捕に絡むアメリカの思惑/黄色信号のともった「中国製造二〇二五」/決裂に終わった第二回目の米朝首脳会談/日本の立ち位置を教える国際会議の集合写真/ＥＵとのＥＰＡ締結の本質を知らないマスコミ/アメリカＴＰＰ離脱で高まった日本の存在感/国際ルールを次々に破る韓国の非常識……ほか

「イギリスのEU離脱は、世界中で進む右傾化がもたらした最悪の決断だった」 「アベノミクスで恩恵を受けるのはカネ持ちばかりで、格差は広がるばかりだ」 「原発はリスクがあろうとも、経済的に安価なので稼働を続けなければいけない」…… 日本のニュースをただ眺めているだけだと、こんな「嘘八百」に騙されてしまう。 これはニュースの主体であるマスコミに「左巻き」(左派)が多く、彼らは概して数字が読めないからだ。日本には、マスコミ、官僚、公務員、大学教員といった既得権にまみれた「左巻き」がはびこっている。彼らが垂れ流す「左巻き報道」に騙されないためには、分析的に、論理的に物事を読む力が必要だ。 そして、政治・経済ニュースを正しく読み解けば、世界と日本の「真実」はこう見えてくる。

2012年末から始まったアベノミクス。 もうすぐ5年が経過しようとしているが、 メディアでは、アベノミクスの評価に対して様々な意見が飛び出しており、 国民は、本当に日本経済がよい方向に向かっているのか 判断のつかない状況が続いている。 元財務官僚の高橋洋一氏によれば、 じつは、日本経済の足を引っ張り、 復活への道を阻もうとする者たちがいるという。 マスコミ報道の裏側に隠された、 日本経済の完全復活を阻む者たちの正体を 一切のタブーなしですべて暴く！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中国から欧米へ、感染拡大を続ける新型コロナウイルス。トップダウンで対応した中国を評価する向きがある一方、西側諸国も私権制限を辞さず、非常時・緊急事態の政治が続く。 リーマンショックを超える世界不況の予測がなされ、世界中で既存の価値観と経済が揺さぶられている今、日本の政治・外交は何をどのようにすべきなのか？ （『中央公論』2020年5月号特集の電子化） （目次より） 《感染症と闘う》 ●コロナ対策の核心　〔聞き手：武田 徹〕 ①専門家会議メンバーが緊急提言 ゼロリスクの感染症対策はありえない 岡部信彦 ②緊急事態の政治学 公衆衛生と医療データの後れが命取りに 森田 朗 ●「コロナ恐慌」を回避せよ 日本経済の救命提言 小林慶一郎 ●新型肺炎とともに広まったうわさ、買いだめ騒動 「インフォデミック」と対峙する 松田美佐 ●パンデミックの背景にある根本的問題 人獣共通感染症との闘いに終わりはない 五箇公一×聞き手：河野博子 《中国の命運》 ●「中国夢」と「太平洋同盟」の狭間で 米中対立時代、日本の生存戦略 白石 隆 ●【鼎談】中国モデルが世界を席巻？ どうなる？　コロナ後の習近平体制 宮本雄二×川島 真×阿古智子 ●【対談】アメリカ軍vs.人民解放軍 米中安保最前線日本に求められる外交とは 阿南友亮×森 聡 ●武漢発のグローバル危機 新型肺炎がもたらした中国経済のジレンマ 伊藤亜聖 ●アジアのエリート学生への調査から読み解く ２０４０年、中国は覇権を握っているか 園田茂人 ●【対談】累計２０００万部超『三体』だけじゃない！ 中国ＳＦ文学がなぜいま人気なのか 飯塚 容×立原透耶

AIやブロックチェーンの台頭により、世界を動かす「ビジネスモデル」の大転換が起きている。組織から個人へ、集権から分権へ、垂直統合から水平分業へ。産業革命以前の「大航海の時代」と酷似した状況が再び訪れようとしているのだ。はたして、日本はどうするべきか？ 500年の歴史を紐解き、国家・企業・個人が「進むべき道」を指し示す！

新自由主義の浸透によって格差や貧困，環境破壊が拡大し，人間の生きる場が崩されている．あらゆる決定を市場と為政者に委ねてよいのか．いまこそ人びとの共同意思決定のもと財政を有効に機能させ，危機を克服しなければならない．日本の経済と民主主義のありようを根源から問い直し，人間らしく生きられる社会を構想する．

自治体の財政赤字がふくらみ、国の借金も世界最高になっている。なぜ、赤字になったり、借金が増えるのだろう？　国や自治体の予算はどのように決まるのだろう？　税金の体系はどうなっているのだろう？　それらの疑問に答えながら、財政のしくみと今かかえている問題を解説し、地域のニーズを実現する財政のあり方を考える。

財政の実体を、政府と日銀を一体と捉える連結バランスシートでみれば、“日本の財政は火の車”“消費増税はまったなし”がまったくのウソだと気づくはずだ。財務省や大マスコミの喧伝にだまされるな！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 財投改革、郵政民営化、特殊法人改革、政策金融改革、そのすべてに政策作成の当事者として携わった著者が、一連の改革の理論的背景と意義を明らかにする。

なぜ「日本は崩壊する」と言い続けるのか？ 財務省の事務次官が「このままでは国家財政は破綻する」という論考を某雑誌に寄稿した。「バラマキ合戦のような政策論を聞いていて、黙っているわけにはいかない」という彼の主張には賛否両論の議論がある。 この論考に対して、筆者は、「会計学でゼロ点、金融工学でもゼロ点」と切って捨てる。 なぜ財務省は、「日本経済が破綻する」と言い続けるのか？　なぜ「緊縮財政」「増税」を言い続けるのか？ データを重視した数量理論を展開する髙橋洋一氏が、得意の理詰めの論法で財務省の主張を論破する！ 【内容】 歪められた「統合政府バランスシート」／コロナの混乱に乗じた増税論／緊縮財政は、国民生活を悪化させる／ レベニュー・ニュートラルではない炭素税はおかしい／ＭＭＴとリフレ派の混同／「プライマリーバランス黒字化」の大ウソ／労働者のためではない「賃上げ促進税制」と「金融所得課税強化」／消費増税は経済にマイナスを及ぼす／高齢化で上昇する「国民負担率」は歳入庁で解決／ベールに包まれた財務省の内部構造／財務省とつながりの深い岸田政権／財務省に餌付けされるマスコミ／年金破綻の可能性が極めて低い理由・・・・・・等々 【もくじ】 序　章　矢野論文の評価はゼロ点 第１章　岸田政権下でのＺの暗躍 第２章　ケチでがめつい天下り集団 第３章　省益を優先する功罪 第４章　財政破綻を煽る手口 第５章　Ｚを解体する方法

「経済ニュース」にだまされるな! 　2014年4月、消費税が5％から8％に引き上げられます。「日本経済は15年に及ぶデフレからようやく脱出しようとしている『病み上がり』の状態であり、ここで増税するのは、経済に悪影響を与える」という反対の声を押し切っての消費税増税です。財務省はなぜ、これほどまで強固な「増税路線」を進めることができたのか。ほとんどのマスコミも経済学者も増税翼賛路線に乗せられているのはなぜなのか。それは、財務省支配が政界やマスコミは言うに及ばず、学界にまで浸透しているからです。 　しかも財務省は、決して財政再建のために消費税を増税したいわけではありません。財務省にとって関心があるのは、ただ「歳出権の拡大」です。財務省は、財政再建にも、日本経済のデフレ脱却にも関心はなく、ただ自分たちの権益を最大化することだけに邁進している集団だと、高橋氏は断言します。 　なぜそのように言い切ることが可能なのか。財務省はどのようにして、政界もマスコミも学界も、自分たちの意のままに操っているのか。財務省支配のもたらす災禍とは何か、この支配を打破する方策はあるのか。 　ベストセラー『さらば財務省』で知られる異色の元財務官僚、霞が関のすべてを知り尽くした高橋洋一氏が、財務省支配の秘密をわかりやすく解説します。

「いま僕たちはどんな時代を生きているのか」「この不透明な時代に何を捨て、何を守るべきなのか」 社会学者・宮台真司が、旬のニュースや事件にフォーカスし、この社会の“問題の本質”を解き明かす。 「明日は我が身の時代」に社会という荒野を生き抜く智恵を指南する書。 過激発言で人気の宮台真司ラジオ時事批評(TBSラジオ『荒川強啓 デイ・キャッチ!』金曜コメンテーター)を200%ボリュームアップして一冊に!!

・内容紹介 「いま私たちはどんな時代を生きているのか」「これからの時代で何を大切にして生きていくべきなのか」。 社会学者・宮台真司が日々のニュースや事件、社会現象をネタに、 「そもそもなぜそれが起こったのか」を解説しながら、 現代という社会、また、より良い生き方のスタンスについて詳しく丁寧に説いているラジオ番組 「デイキャッチャーズ・ボイス宮台真司」。 「天皇と安倍総理」「民主主義と独裁」「沖縄問題のゆくえ」「ブラック企業」……。 この社会の本当の「問題の本質」を解き明かす。 宮台真司の「本質を見抜くニュースの読み方・考え方」が学べる書。 社会学的知見に基づいたフィールドワークを通して論考した宮台の現代批評は、 不透明な時代の見晴らしを良くする武器となるはずだ。 ・著者 宮台真司(みやだい・しんじ) 1959年生まれ。社会学者、映画批評家。首都大学東京教授。 東京大学文学部卒、東京大学大学院社会学研究科博士課程満期退学。 社会学博士。東京大学教養学部助手、東京外国語大学専任講師、東京都立大学助教授を経て現在に。 社会システム理論を専門分野とする一方、テレクラ・コギャル・援助交際など、 サブカルチャー研究でも第一人者に。 著書に「権力の予期理論」「制服少女たちの選択」「終わりなき日常を生きろ」「日本の難点」 「民主主義が一度もなかった国・日本」「絶望時代の希望の恋愛学」など多数。

日本国債暴落説のウソを正す！ 日本政府の債務残高は1000兆円に迫り、ＧＤＰの2倍もある。やがて日本国債は暴落し、日本の財政は破綻するという説が国民に不安を与えている。しかし、これには大きな誤解や嘘が含まれている。政府や財務省は1000兆円という借金の額のみ強調するが、日本政府の資産は650兆円もあり、諸外国より図抜けて大きい。しかも、そのうち約400兆円は現金化しやすい金融資産だ。 また、国債の保険ともいえる金融商品であるＣＤＳ（クレジット・デフォルト・スワップ）の保証料も、イタリアはもちろん、ユーロ圏を牽引するフランスと比べても日本は安く、これは日本国債に対する世界の金融市場の評価がフランスより高いということだ。 このような事実を無視して日本の財政破綻を唱える政府・財務省や、その影響を受けている学者の発言には、世論を増税容認に導く意図があるとしか思えない。その先にあるのは省益や天下り先の確保である。しかし、このデフレ化で増税するなどの愚かな政策を続ければ、日本の財政は本当に破綻しかねない。元・財務官僚のエコノミスト・高橋洋一が、国債を巡る日本経済の嘘と誤解を一刀両断にし、日本が進むべき道を明らかにする。

かつて経済発展は社会全体の利益をもたらしていた。しかし、個人、企業そして政治までが近視眼的で自己中心的に振る舞うインパルス・ソサエティでは、富は奪い合うものでしかない。その結果、社会全体は消耗し、もはや持続不可能となりつつある。この現状からいかにして脱却を図り、どんな社会を目指していくべきなのか。

株価、為替、金融政策…数々の予言が的中し、注目を集めた「第1弾」から2年…。消費増税の2014年、日本経済に何が起きるのか?　経済の舞台裏を知る元財務官僚・経済学者が、ニュースの俗論を斬り、真相を暴く!

中曽根内閣や竹下内閣など、歴代の政権は消費税をきっかけに国民の支持を失い、潰れていった。日本における「消費税の呪い」である。いま財務省は安倍政権を再び踏み台にし、マスコミを通じた「増税決定」の世論づくりに邁進している。安倍首相自身、施政方針演説で消費増税に「国民のご理解とご協力をお願いする」と述べている。しかし「理解」の大前提は、国民に正しい情報が与えられていることだ。本書の要諦は二つ。　1.日本は負債も多いが、資産も多いので破綻しない。　2.社会保障のための増税というが、年金、医療、介護は税ではなく「保険方式」で運営されている。つまり社会保障目的の増税はウソということ。財務省は、支持率が高い安倍政権のうちに増税を実現しようとしている。その結果、安倍内閣が潰れようと痛くもかゆくもない。景気を潰して国民に負担をしわ寄せし、自らは天下り先を確保する官僚の企みを論破。正しい社会保障政策の道を明らかにする。

高度な食料経済の構築により、農産物や食肉、加工食品を一年中どこでも買えるようになった。しかし、低コスト・大量生産モデルを世界的規模に拡大することで、私たちはその恩恵だけでなく、負の要素も世界中に広めてしまった。その負の要素とは何か、このシステムは持続可能なのか、膨大な取材をもとに明らかにする。

各国の中央銀行が乗り出した通貨システムの大変革が、ビットコインとは比較にならないほど巨大な影響を、世界に与えようとしている。送金情報を国家が把握し、市中銀行が崩壊するという懸念。通貨覇権を目指す「デジタル人民元」を前に、大きく後れを取った米国と日本。「デジタル通貨危機」を乗り越える道を明らかにする。