経営・企業作品一覧
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4.1IOT、インダストリー4.0を徹底解説＆デジタル時代の日本企業の戦略を大胆に提言＆最新論考と図版を大幅に追加！ 「ものづくり」や「匠の技」だけでは、もはや勝てない。市場撤退を繰り返し、長らく停滞してきた日本の製造業をはじめとする産業の再生の方途はあるのか？ アップル、サムスン、インテル、クアルコム。これらの企業は利益を生み出す自社のコア領域をクローズに独占し、市場との境界にオープン領域を設定し、多くの企業を巻き込みビジネスエコシステムを築き上げている。 本書は欧米企業が生み出した周到な知財マネジメントとビジネスモデルの構造を分析し、実証研究に基づき、日本企業の本質的な課題を克服し、再び活力を与え再成長のための戦略を大胆に提起する。また進行しつつある「IoT／インダストリー4.0」が日本に及ぼす影響、日本企業のとるべき方策についても新たな考察を踏まえ、最新の論稿を追加した。 【推薦のことば】 「重厚な実証と洞察！この金字塔的労作は次世代ビジネスの共通言語だ」――妹尾堅一郎(特定非営利法人 産学連携推進機構理事長) ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜイケアは愛されるのか。本書はその秘密をデザインの視点から解き明かします。 イケアが掲げるのは、一人でも多くの人に豊かな生活を提供しようとする「デモクラティックデザイン」と呼ばれる考え方。 一般的なデザインの概念である「形」は、その要素のひとつに過ぎません。同社にとってデザインとは、より良い暮らしをより多くの人に提供するための手段です。価格も機能も品質も、そして最近はサステナビリティー（持続可能性）も、デザインの大切な要素なのです。 そのデモクラティックデザインを支えるさまざまな取り組みを紹介。 例えば徹底した家庭訪問調査。「ホームビジット」と呼ばれる調査は、デザイナーや技術者、企画担当者はもちろん、カタログや広告を作るディレクターやコピーライター、店舗のインテリアデザイナーも物流担当者も全員が実施して、今の生活者が抱える暮らしの問題点を本気で考える点が特徴です。 そんなホームビジットから生まれる製品やコミュニケーションが、消費者の心を捉える秘訣。 豊富な写真で、世界一の家具・雑貨メーカーの成長の秘密が分かる1冊です。 -
3.6ダートマス大学の経営学の俊英が、経営者、企業への膨大な聞き取り調査をもとに、「なぜ名経営者がいたのにあの企業は失敗したのか？」 という大命題の解を明かす、目からウロコの本格的経営学の書。アップルコンピュータ、モトローラ、サムソン自動車、そして雪印など。 日米欧韓の一流企業が、「名経営者」が指揮していたのに犯してしまった「失敗のケーススタディ」を、当事者に徹底的にインタビュー調査。 緻密な分析で、「名経営者だからこそ」犯しやすい「失敗の原因」を明かす。具体事例と、明晰な分析、そして鮮やかな処方箋をセットにした 「経営者、失敗の研究」の集大成。 -
3.5戦後70年――。2015年夏、私たち日本人は大きな節目を迎えます。 日本の安全保障のあり方が大きく転換しようかという今、第二次世界大戦下の日本を直接知る先達に、戦争とは何だったのか、戦後復興、高度経済成長とはどんな時代だったのかを語ってもらうことは、極めて意味のあることでしょう。 そこで経済界、政界、文化界などで戦後の日本を支えた重要人物31人に、日本の未来に向けた「遺言」をいただきました。焼け野原から輝ける時代を築いた当事者には、若い世代にはない強烈な視座があります。混迷の時代を生きる日本人が、この先失ってはならないものとは。未来を拓くために受け継ぐべきものとは。 -
4.4あなたの仕事の85%はムダ！「会議は15分で強制終了」「マルチタスクは厳禁」「リーダーは“ボス”ではない」――いまや世界的に絶大な支持を集めるプロジェクト管理法「スクラム」。納期遅れ・予算オーバーが当たり前だったソフトウェア開発の現場に大変革をもたらしたスクラムの生みの親が、最少の時間と労力で最大の成果を出すチームの作り方を伝授する。住宅リフォームや結婚式の計画から、FBIのデータ管理、さらに宇宙船の開発まで、スクラムが革命を起こす！ -
3.530年間持続成長を遂げる企業は5つの戦略キーワードがあった。それは「お客様中心」「コスト削減」「ひと本位」「ものづくり」「競り勝つ」。豊富な企業事例を挙げつつ、覚えておきたい「戦略経営」の本質を解説する! 【目次】 Prologue 潰れない会社はない 01 コダック経営破たんの衝撃 02 コダックと富士フイルムの行動比較 ほか Chapter1 会社の戦略を読む――タテとヨコの戦略 01 戦略で動く会社のしくみ 02 会社の戦略を読む練習 Chapter2 変わる顧客を基軸にする――エルメスと三越の顧客戦略 01 高収益を維持し続ける長寿企業の秘密 02 エルメスの戦略――こだわりと柔軟の融合 ほか Chapter3 シーズを生かして差異づくりをする――花王とアップル、ソニーの差異化戦略 01 差異のフレームで戦略を読む 02 花王――創造的技術で差異を生み出す ほか Chapter4 ライバルに競り勝つ――アサヒビールとキリンビールの競争戦略 01 競争フレームで会社の戦略を読む 02 アサヒビールとキリンビールの市場競争 ほか Chapter5 限られた資源を集中させる――GEとシャープ、フィリップスの資源集中戦略 01 将来を左右する資源配分 02 GE―集中と分散のバランスをとる ほか Chapter6 人づくりに力を注ぐ――トヨタ自動車、ファーストリテイリング、グーグルの組織化戦略 01 戦略を左右する組織の法則 02 組織をとらえ直す ほか Chapter7 戦略をさらに深く読む――持続的成功の原則 01 会社とは潰れることを前提に考える -
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3.9『イノベーションのジレンマ』『イノベーションへの解』に続く第三弾、最終章がついに完結! 本書は、ハーバード・ビジネススクールの看板教授のひとり、クリステンセン教授が、「イノベーション」という言葉を世に知らしめた『イノベーションのジレンマ』、イノベーション・マネジメントの新基準を示した『イノベーションへの解』などで展開してきた理論を、さまざまな業界に応用し、イノベーションがもたらす破壊を予見するための手法を示した画期的到達地点である。 具体的には業界全体の動向を判断するための理論的枠組みを提示し、ビジネスチャンスのありか、競争相手の実力、戦略的判断、非マーケット要因の見きわめ方を詳述し、業界全体の未来を見通すレンズを提示する。 実際に第二部では、教育、航空、半導体、医療、情報通信、そして海外でのイノベーションという、六つの非常に異なるトピックを分析し、イノベーションの理論が実際に役立つことを示す。 本書は新しい概念や枠組み(市場外の要因を分析するための動機づけ/能力の枠組みなど)を紹介してはいるが、理論構築に関する本ではない。理論を活用して、将来への洞察を得るための本なのだ。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
4.3「意識の高さ」を成長に変える！世界の超優良企業が実践する経営スタイル！ 本書は「誰もが自発的に物やサービスを自由に交換できる仕組み」である資本主義を高く評価しながら、企業が利益や株主価値の最大化を私企業の唯一の目的であるとするのは誤りだ、と説きます。そしてそれにかわる経営スタイルとして「コンシャス・キャピタリズム（意識の高い資本主義）」の実現を提案します。 ケーススタディには、イケア、スターバックス、パタゴニア、コストコ、サウスウエスト航空、ジェットブルー航空、タタ、トヨタ、トレイダー・ジョーズ、POSCOなど、数多くの事例を取り上げます。 企業理念の追求は普遍的なテーマです。 だからこそ今でも『エクセレント･カンパニー』（初刊行：1983年）や『ビジョナリーカンパニー』（1995年）が読み続けられています。 しかし時代も変われば企業理念も進化します。 世界でいちばん大切にしたい企業が実践する、経営術とは何なのか？ 世界中で大切にしてもらえる企業になるにはどうしたらよいのか？ 本書を紐解いてほしい。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
3.9問題解決プロフェッショナルを目指せ！ 困難で重要な人間の問題のほとんどは、社内、社外を問わず、トップのだれかによる速やかで決定的な方法によって解決するわけではない。重要なのは、脚光とはほど遠い人々が行う、慎重で思慮深く実践的な小さな努力である。すなわち、世界を動かして変革するのは、静かなリーダーなのだ。 臆病で慎重である 自分の利益・キャリアは守りたい カリスマでもなければ、トクに頭がよいわけでもない 強い使命感や理想はないが、自分の価値観で生きている 不利益があっても、できるだけ時間を稼ぎ、時期をうかがう こんなあなたは「静かなリーダー」です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 -
3.81巻2,420円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 一年で大きな成果をあげよ！ 産業が情報へ移り、高度な管理能力が必要とされる現代は、人が企業を選ぶ時代である。企業にとって、有能な人材を確保することが、ますます重要な課題になっている。マッキンゼーのウォー・フォー・タレント調査に基づき、なぜ人材を重視すべきか、いかに有能な人材を集めるのか、その人材をいかに育てるべきかを5つの法則に従って明らかにしていく。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
3.9「最高のサービス」だけでは勝ち残れない! どれだけ立派な理念を掲げ、熱意をもって顧客をもてなしても、それが収益に結びつかなければ意味がない。企業は「最高のサービス」ではなく「儲かるサービス」を目指すべきだ。「儲かるサービス」を実践するためには、顧客を納得させ、こころよくお金を 払ってもらう仕組み(サービスモデル)が欠かせない。どこに重点を置き、どこで手を抜くか?誰に費用を負担させるか? 顧客を参加させるには?――など、継続的に収益を生み出すサービスモデルの実践的な設計方法を、ハーバード・ビジネススクールの豊富なケーススタディをもとに平易に解説。 -
4.0プラットフォームビジネスの最新トレンド アップル、アマゾン、LINE、楽天……だけじゃない、ネットワーク効果で化学変化を起こす、プラットフォームビジネスの最新トレンド! 顧客のニーズの多様化やインターネットの普及にともない、自社ではコントロールできない顧客との力関係が生まれてきました。一社で全ての価値創造プロセスを内製する従来の「垂直統合」型のビジネスが立ちゆかなくなる一方で、台頭してきたのが、補完プレイヤーとともに「エコシステム」として成長する「プラットフォーム」型ビジネスモデルです。 最近では重要なキーワード――オープンイノベーション、コ・クリエーション(共創)、ソーシャルイノベーション、クラウド、ビッグデータ、顧客との共感、イノベーションの民主化など――が結びつき、プラットフォームビジネスも多様化してきました。 本書では、日本におけるプラットフォームビジネスの分野別の最新トレンドと動向を詳らかにするとともに、プラットフォーマーの今後の成長戦略と、プラットフォームを利用するユーザー企業の利用戦略も明らかにし、巻末には利用者動向のアンケート調査の集計データを掲載しています。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】 -
4.2iPadのプロトタイプはすでに1982年に存在していた! スティーブ・ジョブズに信頼され、アップル製品の一時代を築いた男が提言する 「デザイン主導のイノベーション」とは? デザインとは優れたビジネス戦略の一部であって、芸術ではない。「これは売れるか?」ではなく、「欲しいと思ってもらえる製品を、どのようにデザインしたらいいか?」だ。 世界的なクリエイティブデザイン・ファーム「フロッグデザイン」(frog design)の創始者、ハルトムット・エスリンガーが著した経営戦略の書。「いかにしてコモディティ化を防ぐか」「利益を生み出すビジネスモデルをどのようにつくるか」をインダストリアルデザイナーとして多くの有数企業の現場に携わった経験をもとに、デザイン戦略の視点で提示する。 ITで産業を管理し、製造業からODM(設計から製品開発までを担う)へとパワーシフトが起きている現在、カルト的でありながら誰もが求めるデザインを両立させるブランド構築をするにはどうすべきか。また、環境負荷やビジネスの“グリーン化”の問題など、今後どの企業も取り組まなくてはならない時代的な的を射たテーマにも言及する。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 -
4.0マーケター向け専門メディア MarkeZineの人気連載を書籍化 インターネット広告配信技術である“アドテクノロジー”の進化により、広告・マーケティング業界は大きなパラダイムシフトを迎えています。バナー広告などのメディアの“広告枠”を買う時代から、広告主が自ら“人”を選んで配信する時代に変わりつつあります。 アドテクノロジーを活用することで、取得したさまざまなデータがつながります。そして、広告主の長年の課題であるオンラインとオフラインを絡めたアトリビューション分析を実現する可能性をアドテクノロジーは秘めています。 本書ではデジタル時代の広告人・マーケターが身につけておくべきアドテクノロジー&アトリビューションの知識、そしてキャリア構築の指南まで1冊で網羅しています。広告人やマーケターが、会社のデスクに一人1冊、常備すべき必読書です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
3.3顧客が企業を選択するVRM(企業関係管理)の世界へシフト ネットによって情報が自由に流通し、顧客がますます大量の情報を有効に活用できるようになっていく中で、この「インテンション・エコノミー」という新しい経済は、広告の登場以来マーケティングや販売活動の中心となってきた「アテンション・エコノミー」を凌駕していく。顧客の意思が、マーケティングとセールスを進化させ、より適切な情報を使えるだけでなく、顧客が何を欲しがっているかを推測し、メディアに大量のピント外れのメッセージを流すために浪費していたコストも不要になるからだ。 企業がマーケティング戦略として顧客を囲い込む世界から、顧客の力は、消費者としてひとくくりできるものではなくなり、もっとパーソナルなものになるということだ。そして顧客は、自身に関するデータを保管・共用するための独自の手段を手に入れ、売り手との関係構築のための独自のツールを獲得する。 こうしたツールを使って顧客は独自のロイヤルティプログラムを展開できる。 これまで顧客の関心を惹きつけるために有効だったCRM(顧客関係管理)が意味をなさなくなり、顧客が商品・サービスの最適な売り手を選択するためのツールとしてVRM(企業関係管理)が台頭するのだ。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】 -
3.8※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 『ビジネスモデル・ジェネレーション』続編登場 個人向け、43カ国の328人による斬新なコーチングガイドがついに日本上陸。本書は、弊社大好評既刊『ビジネスモデル・ジェネレーション』の「キャンバス」を用いた個人の「ビジネスモデル」を創造する画期的なコーチングブックです。これからの日本はビジネスモデル的な考え方を身に着けないと生きていけません。自分の活動に何の価値があるか考えてみましょう。「ビジネスモデルキャンバス」わずか1枚のシートがあなたのキャリアを大きく飛躍させます。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
4.0開発プロジェクトで技術よりも何よりも大事なもの――それは「人」。一人一人の人格の尊重、頭を使う人間にふさわしいオフィス、人材の選び方・育て方、結束したチームがもたらす効果、仕事は楽しくあるべきもの、仕事を生み出す組織づくり、という6つの視点から「人」を中心としたプロジェクト開発の大切をユーモラスに語っている。1987年の初版発行以来、多くのソフトウエア・エンジニアの共感を呼んだ名著の改訂第3版。 第3版では、時代の変化に対応し、以下の章が追加された。「リーダーシップについて話そう」、「他者とうまくやっていく」、「幼年期の終わり」、「リスクとダンスを」、「会議、ひとりごと、対話」、「E(悪い)メール」。 -
完結3.0 -
![やさしく学べる意思決定会計 [改訂版]](https://res.booklive.jp/240288/001/thumbnail/S.jpg)
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 意思決定会計を得意にするための、基本知識が網羅されている。講義ノートをマスターすれば、会計士第二次試験の択一・論文式の理論対策も万全になる。基本問題は、過去の会計士第二次試験(短答式・論文式)、会計士第三次試験、日商1級本試験等をほぼ集約している。また、未出題の論点も含んでいる。今後の出題予想も包摂している。ワンポイントアドバイスは、答案練習会などの場所で何度も繰り返して述べている注意点である。問題を解き終えた後に、読み返すとともにケアレスミスノートとして、カード化してもよい。総合問題は、1時間を目安として解いてほしい。問題のレベルは、会計士第二次試験論文式、日商1級本試験のレベルに対応している。 -
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3.7膨大なデータの分析に基づいて意思決定することが、あらゆる業界で進行している。分析力の生かし方は企業によってさまざまだ。分析力を競争優位の武器とする企業もある。そこまではいかなくても、もうすこし分析力を高めてもっとよい結果を出したいと考えている企業もある。金融危機で破綻した投資銀行のように、分析で失敗する企業もある。 前作『分析力を武器とする企業』が最も先端的な企業の事例を対象にしていたのに対して、本書は先端的な事例だけでなく、今まさに分析に取り組み始めたばかりの企業を含めて、どのようにして分析力を高めていくのが賢いアプローチなのかを論じている。 -
3.8内向きな財務分析だけに統計を使う時代は終わり、先端的なデータ解析によって競争優位そのものを創り出す企業が登場してきた。 「本書は、分析力が競争優位になりつつある現象を取り上げた最初の本だと言える。データ分析力と競争優位に関して、コンセプトから実例まで、また経営陣が取り組むべき問題から現場での分析力の応用例まで、広く目配りした本はほかにないと自負している」(著者ら)。 -
4.7製造する製品によって工場における製造業務の形態はさまざま。それぞれの製造パターンに合わせた管理方法を知ることからシステムの構築が始まります。製造業務の基本的な流れを追いながら、個々の工程で使われている概念を解説します。 業務形態に加えて、「指図」「棚減」「棚増」のような製造業独自の用語もしっかり理解していないと、それをシステムに落とし込むことができません。それぞれの概念となぜその概念が使われているのか、というところまで踏み込んで説明します。 多くの工場や生産システムを手掛けた筆者でしか書けない「製造業の基本」をすべて網羅しています。 -
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-厳しい経営環境のもと、いま、製造業に求められているのは、顧客ニーズへの迅速な対応です。そのためには、製造現場のみならず企業全体のスリム化と、効率のよい生産形態への転換が必要不可欠です。そこで注目したいのが、ジャスト・イン・タイム（ＪＩＴ）。「徹底したムダ取り」で、売上げが伸びなくても利益を生み出すことができる生産システムです。ＪＩＴ生産の特徴である「13の改革」の実行手順を実践的に解説するとともに、巻末には専用のワークシートを掲載。このワークシートを使った改革の進め方と作成例も随所に掲載しています。とにかく中小企業では難しいと思われているジャスト・イン・タイム生産は、むしろ中小企業にこそ有効であることをご理解いただけばと思います。 -
3.0コーチングとは、個人とチームが持てる能力を最大限に発揮できるようにサポートするプロセスです。 人の長所を引き出し、足かせとなっているものや自らに課した限界を取り除くことで、最高の結果が出せるよう助けていくのがコーチです。 従来のコーチングは、個人の行動面での技術向上を促進し、特定の行動が出す成果を改善することに焦点が当てられてきました。 しかし近年のコーチングでは、クライアントの行動、能力、信念、価値観、アイデンティティ、そして精神面にまで及ぶサポートを提供するものへと進化しています。 本書では、クライアントが新しい環境に馴染めるようにガイドする役割、行動面での技術を改善するコーチとしての役割、新たな認知的な能力を身につけさせる教師としての役割、新たな信念や価値観が育まれるように導くメンターとしての役割、アイデンティティ・レベルでの成長を支援するスポンサーとしての役割、そして個人という枠組みを超えた高い次元のシステムや「フィールド」に対する認識を覚醒させるアウェイクナーとしての役割が含まれます。 本書では環境面をケアするケアテイカーから、ガイド、コーチ、教師、メンター、スポンサー、精神面での覚醒を導くアウェイクナーまで、有能なコーチが必要とする総合的なツールセットを提供していきます。＂ -
完結-会計基準の世界標準となる国際会計基準（以下「IFRS」）は、欧州をはじめとして世界各国で導入が進められており、すでにIFRSによる早期適用を済ませている日本企業も存在している。 しかし、震災の影響や米国の対応の遅れなどからIFRS強制適用の時期は依然不透明なままとなっており予断を許さない状況が続いている。 また、IFRSの対象とする企業は上場会社等の大企業を前提としており、直接的に関与している税理士は未だ少数派ではあるが、中小企業の国際的事業統合が進むなか、税理士にとってもIFRSの理解と知識は無視できないものとなっている。 そこで本書では、今後のIFRS今後の動向を含め、日本の会計基準とIFRSの異同及びIFRSにおける会社法・税法の取扱い等をテーマに50のポイントに絞ってわかりやすく解説。 -
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4.0本書は、コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コードの導入に伴い、企業が、どのような対応をしていかなければならないかのヒントをＱ＆Ａ形式（80個）で提案するものである。 -
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3.3子会社の会計・税務に加え、予算管理や内部統制、さらに子会社再編の手法や海外子会社設立などの留意点をシチュエーション別にQ&A形式で解説。子会社管理を行う経営者層から、経理部門、人事部門の担当者向けで、これら企業の税務業務やアドバイス業務を行っている税理士、会計士が利用しやすい書籍です -
-学校法人におけるリスク管理から、内部監査、そして不正対策までを各業務毎にQ&A形式で解説。購読対象は、学校法人の経営部門や、資金運用のリスク管理を行う経理部門だが、学校関係の案件を担当している弁護士や、公認会計士、税理士が、学校法人を知る上でも利用しやすい書籍。 -
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3.3※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「高い技術力」「優れた製品」だけでは、生き残れない！ 「下請け業者」から脱却し、グローバル競争を勝ち抜くための処方箋はここにある。 日本の競争力の源泉は、素材や部品などのＢｔｏＢ企業によるところが大きく、日本の成長はこうしたＢｔｏＢ産業や企業に依存している。日本企業の部品や素材にかかわる技術力は、世界で高い評価を受けており、高いシェアを有している企業も数多く存在している。しかし、それに見合った利益率を確保できているとはいえない。技術力があっても、それを十分な利益に結びつけることには失敗しているのだ。 ＢｔｏＢ企業の産業財（ビジネス財・生産財）のマーケティング（つまり、法人営業）は、日本がこれから生き残っていくためにもニーズの高い領域である。とりわけ、近年の市場のグローバル化の中で、部品や素材メーカーは欧米企業と中国をはじめとする新興国企業との狭間に立たされて、苦戦する企業も少なくない。 本書では、そうした企業に対して、今後の成長シナリオを策定する際の道標をマーケティングの視点で提供することをねらいとする。 -
3.8※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 未来の社会を創造するビジネスを生み出す！ 「失われた10年」以降の日本企業は、グローバル経済の進展、新興国の成長の前で立ちすくみ、電機、ITをはじめとするかつての稼ぎ頭企業群は次第に色あせ、日本のプレゼンスは低下してしまっているかにも見える。しかし元来の日本企業には暗黙知を育み、共通善に基づく職人道を追求し、現場発の現場による現場のためのイノベーションを起こす伝統があった。今こそ、暗黙知をベースにして創造される高質な知を単にモノづくりに終わらせることなく、新たなやり方で価値に変える経営モデルに衣替えをしなければならない。 本書ではそれを「ビジネスモデル・イノベーション」（BMI）と称し、各分野の第一人者が、企業やNPO、政府などの先進事例を交えながら、多角的に紹介するものである。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、現代社会に求められるリーダーシップ行動体系を実践的に演習したい方々のための本です。 したがって、いわゆる「読む」本とは異なり、「考える」本の内容と形式になっています。リーダーシップ行動体系を、４領域行動モデル、EQモデル、期待理論、マズローの５段階欲求、の４つの理論モデルで説明し、これらを日常課題に適用して考える内容です。また、読者が、３１の考察課題と１０３の演習課題に６０時間程度をかけて取り組みながら、現代に求められるリーダーシップとは何か、どのように実践するのか、どのように強化するのか、の３つの疑問を解決していくプログラム形式にもなっています。ユリウス・カエサルから宇多田ヒカルまでの多様なヒントも楽しみながら考えるヒントともなっています。 -
-"楠木建氏（経営学者）推薦！ 〈普通の人々は今日のために働く。リーダーは明日のために働く。 未来を切り拓く―― そこに経営者の役割がある。〉 読売新聞人気連載「ＬＥＡＤＥＲＳ 経営者に聞く」待望の書籍化！ 百年に一度の大変革時代に、企業の舵取りを行う経営者たち。 その成功と失敗を積み重ねた半生と、たゆまぬ闘志、 そして未来への展望を迫力ある言葉で語った、躍動感あふれるインタビュー集。 目次 第１章 視線は世界へ 第２章 新たな価値を創造する 第３章 デジタル・新技術にかける 第４章 新規事業・投資で拓く 第５章 試練をチャンスに 第６章 人を育てる・組織を育てる 掲載企業 アイコム／旭化成／アフラック生命保険／石坂産業／井村屋グループ／SBSホールディングス／エスワイフード／エルメスジャポン／ おやつカンパニー／カゴメ／学研ホールディングス／亀田製菓／カルティエ ジャパン／菊正宗酒造／紀文食品／キリンホールディングス／ クラシエ／クラダシ／グローリー／グンゼ／コーエーテクモホールディングス／サカタのタネ／サガミホールディングス／相模屋食料／ さくらインターネット／ＪＦＥホールディングス／敷島製パン／シヤチハタ／商船三井／神明ホールディングス／スタジオアリス／ 住友ゴム工業／住友電気工業／双日／タカラベルモント／寺田倉庫／東京海上ホールディングス／東進ハイスクール／トーハン／ ＴＯＰＰＡＮホールディングス／ドムドムフードサービス／ナガセ／日清製粉グループ本社／日本ハム／ニトリホールディングス／ ビーケージャパンホールディングス／ビジョナル／ファミリーマート／ブックオフグループホールディングス／ベルーナ／ホーユー／ みちのりホールディングス／モスフードサービス／森トラスト／横浜フィナンシャルグループ／ライフコーポレーション／ラウンドワン／ リネットジャパングループ／ルネサスエレクトロニクス／ロック・フィールド／ロッテホールディングス" -
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-現在、企業に求められるのはＤＸを通じたデジタルのコンピテンシーだけではない。目立ちはしないが、地に足の着いたモノづくりや物流などのフィジカルなコンピテンシーも、規模の大小を問わずいまも企業の成功に欠かせない。 スタンフォード大学ビジネススクール経営学講師で、シリコンバレーを拠点とするベンチャー投資家でもある著者は、デジタルを「脳力」、フィジカルを「筋力」にたとえ、企業が競争優位を獲得するには、脳力と筋力両方の長所を相互補完させた戦略を構築する必要があると唱える。 本書では、分析力、創造性、共感力、リスク管理、内製とアウトソーシングのバランスという５つの脳力と、ロジスティクス、モノづくり、企業規模の活用、エコシステムの管理、持久力（事業の継続化）という５つの筋力に関し大企業とスタートアップの事例を用いながら実践的に説明し、経営者がデジタル・フィジカル双方の能力を持つ「システムリーダー」になるための条件を提示する。 ダイムラー、ＡＢインベブ、ジョンソン・エンド・ジョンソンといった大企業から、アライン・テクノロジー、トゥエンティースリー・アンド・ミー、スティッチ・フィックスといった急成長を遂げたスタートアップまで、さまざまな企業の脳力と筋力を診断する。 本書を読めば、個人も組織も従来の考え方にとらわれることなく、筋力が強い既存型の大企業は脳力のコンピテンシーを大幅に向上させ、逆に脳力に優れたスタートアップは筋力を高める可能性の扉を大きく開くことができる。 -
-存続の危機に瀕する卸売市場。その役割を問い直し、未来への方策を提言する。 わが国の食と農は、どうあるべきか――かつてない困難に見舞われる青果物の流通業。 2020年に新卸売市場法が施行され、国は卸売市場の運営責任から手を離す荒療治に出た。中央卸売市場や地方卸売市場で営業する卸売業者らは厳しい財務状況下にあり、縁の下の力持ちとして国民の食生活を土台から支えてきた卸売市場の存続が危ぶまれている。 日本農業新聞の記者として青果物卸売市場や関係者を取材して歩いた著者が装飾せず現場を描き、卸売市場の役割を問い直し未来への方策を提言する。 ◎卸売市場、農協関係者必読！ 【目次】 はじめに 序 いまこそ卸売市場の役割を問い直す ◇Part 1 悪化する経営実態に迫る 第1章 卸売市場業者の財務の悪化とその課題 第2章 農協の経営はどうなっているのか ◇Part 2 卸売市場と農協の間に横たわる深い溝 第3章 卸売業者と仲卸業者の意識の違い 第4章 卸売市場と農協の現場からみえるもの ◇Part 3 農協の販売事業と密接に関わる卸売市場 第5章 農協の「共販三原則」の検証を 第6章 農協の「総合力」をどう発揮させるか 第7章 卸売市場との連携を探るために ◇Part 4 卸売市場の存在価値をどう高めるか 第8章 公益性・公共性を担う卸売市場の役割 第9章 卸売市場の「広域連合化」を提唱する 終 変貌する卸売市場 あとがきー「宝の山」へ再生をめざして 【著者】 小暮宣文 1949年生まれ。 農業ジャーナリスト、東京農業大学客員教授。元日本農業新聞論説委員室長、客員論説委員。 専門は青果物流通、卸売市場流通。 -
値引きあり-※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 レベニューマネジメントの精神とも呼ぶべき基本的な考え方は、「適正な商品・サービスを、適正な価格・タイミングで、適正な消費者（客）に、適正な量を販売・生産する」ことである。このような販売方法と価格付けを可能とする商品・サービスは陳腐化商品としての共通の特性を備えている。航空機の座席やホテルの空室および電力などのように、供給量が短期的には限定された陳腐化商品はある時点以降は商品価値がなくなるという特性を持つ。 本書では、そのような商品・サービスの特性を産業ごとに具体的に述べ、レベニューマネジメントの基礎からダイナミックプライシングの最近の研究成果まで、応用事例やその問題点、実施に際しての注意点も踏まえて解説する。また、全く新しい応用事例として、欧米の類書でもほとんど取り上げていない感染症大流行時の感染症の数理モデルをレベニューマネジメントのモデルとして考察した（第8章）。そこでは社会距離を保つ政策を人と人との接触率の視点から分析し、さらに医療資源の配分問題をレベニューマネジメントの観点から論究している。第9章では、大規模な災害後の復興モデルおよびM＆Aに関する評価を将来収益の交換という観点から論じている。 -
3.3先進国産業や企業の成功要因を徹底分析した新立地・集積理論「クラスター理論」や都市問題の解決策を論じるなど、競争戦略の可能性を広げる話題の論文集。国の競争優位、環境対応、都市問題、医療システム競争など企業の競争戦略を鳥瞰して再構築するための理論書！ -
3.9経営学の泰斗、マイケル・ポーター（ハーバード・ビジネス・スクール教授）の「競争戦略論」の改訂増補新版。競争戦略、競争優位の戦略、企業戦略のエッセンスがこの１冊でわかる。経営者、ビジネスマン、経営学者の必読書！ -
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3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書では、従来型の複雑で運用しづらい賃金体系とは異なった、〈1枚の基本シート〉を活用した「すぐに使える」モデル賃金を解説します。さらに、新しい賃金体系を人材活性化に結び付ける手法も紹介。この1冊で、貴社の経営効率が高まり、人材が〈人財〉へと変わります！ ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やＰＣ、タブレット型ＰＣで読書されることをお勧めいたします。 -
-エビデンスから導かれた「パイ拡大」の発想から、利益と社会的価値の双方を実現する道筋を示す。 企業がパーパスを実現し社会に対する責任を果たすことと、利益を創出することは、一見トレードオフの関係に見えます。しかし本書では、パーパスを軸としたビジネスや、多様なステークホルダーを大切にしている企業が、長期的には一貫してより成功していることを様々な論文を用いて実証しています。 そして「パイコノミクス」という概念を提唱し、企業経営者、資産家、投資家、顧客、従業員、市民といった多様な人々が、パーパスと利益の両立を目指しながら、直面するハードルを乗り越えるための原則やロードマップを示しています。 【目次】 第一部：なぜパイを拡大させるのか ― アイデアの紹介 第１章 パイ拡大のメンタリティ 第２章 パイを拡大する目的は利益の最大化ではないが、実際にはそうなることが多い 第３章 パイを拡大することは、企業を拡大することではない 第４章 パイコノミクスは機能するのか 第二部：何がパイを拡大するのか ─ エビデンスの探究 第５章 インセンティブ 第６章 スチュワードシップ 第７章 自社株買い 第三部：パイをどのように拡大するのか ─ その実践 第８章 企業 ― パーパスの力と、それを実現する方法 第９章 投資家 第10章 一般市民 第四部：より広い視野に立つ 第11章 パイをさらに大きく広げる 結論 【著者】 アレックス・エドマンズ ロンドン・ビジネス・スクールのファイナンスの教授で、公益を実現するためのビジネスの再構築という分野の第一人者。フルブライト奨学金を得てマサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）で博士号を取得し、ペンシルベニア大学ウォートン校の終身教授、投資銀行モルガン・スタンレーでバンカーを務めた経歴を持つ。 川口大輔 株式会社ヒューマンバリュー取締役主任研究員。早稲田大学院理工学研究科を修了。外資系企業を経て、株式会社ヒューマンバリュー入社。「学習する組織」をベースにした組織・カルチャー変革のコンサルティングに従事する。 霜山元 株式会社ヒューマンバリュー主任研究員。人的価値・事業価値・社会的価値を統合して創造し続ける組織経営の実現に向け、カルチャー変革やマネジメント変革の研究と実践や組織変革プロセス指標Ocapi の開発と運用に携わっている。 長曽崇志 株式会社ヒューマンバリュー取締役主任研究員。上智大学法学部を卒業後、東京銀行（現三菱ＵＦＪ銀行）入行。その後ソニー株式会社を経て現職に至る。社会価値と経済価値の両立を具現化する組織変革のコンサルテーションに従事している -
-国内唯一のウェルネス業界専門経営情報誌、創刊！世界・国内の先進事例を網羅し、持続可能なウェルネスビジネスの未来を拓く必携のビジネス情報誌。 『Wellness Business』は、急成長を続けるウェルネス業界に特化した国内唯一の経営専門誌です。本創刊号では、ウェルネスビジネスを取り巻く市場動向、事業開発の最新トレンド、国内外の成功事例を体系的に解説。 巻頭特集では、先進的なホテル・リゾート、ウェルネス施設、スパ・温浴施設のビジネスモデルを徹底分析し、国内240以上の施設を網羅した独自調査データを掲載しています。 さらに、世界のラグジュアリーウェルネス施設における体験設計、リカバリー・予防・再生を軸とした新たな価値創出、ウェルネス不動産や地域活性との連動事例など、経営判断に直結する実践的な情報を収録。 本誌は、ウェルネス事業者、ホテル・観光業、不動産・開発、自治体関係者、健康・ライフスタイル領域で新規事業を検討するビジネスパーソンに向けた、戦略立案と意思決定を支える必携の一冊です。 【目次】 『Wellness Business』は、急成長を続けるウェルネス業界に特化した国内唯一の経営専門誌です。本創刊号では、ウェルネスビジネスを取り巻く市場動向、事業開発の最新トレンド、国内外の成功事例を体系的に解説。 巻頭特集では、先進的なホテル・リゾート、ウェルネス施設、スパ・温浴施設のビジネスモデルを徹底分析し、国内240以上の施設を網羅した独自調査データを掲載しています。 さらに、世界のラグジュアリーウェルネス施設における体験設計、リカバリー・予防・再生を軸とした新たな価値創出、ウェルネス不動産や地域活性との連動事例など、経営判断に直結する実践的な情報を収録。 本誌は、ウェルネス事業者、ホテル・観光業、不動産・開発、自治体関係者、健康・ライフスタイル領域で新規事業を検討するビジネスパーソンに向けた、戦略立案と意思決定を支える必携の一冊です。 【著者】 クラブビジネスジャパン クラブビジネスジャパンは、フィットネス・ウェルネス・健康産業に特化した専門メディアおよび事業支援企業。業界ニュース、調査、教育、国際情報の発信を通じて、事業者の成長と市場の健全な発展を支援している。『Wellness Business』は、その知見とネットワークを結集した経営情報誌。編集長・岩井智子は、Global Wellness Instituteアンバサダーであり、World Wellness Weekend日本事務局長も務める。 -
-企業が独創的な製品、サービスを創造することは、ますます重要になってきているが、創造性を発揮し、「０から１」を創り出すことは、簡単ではない。 本書では、特別な才能を持たない人々から成る組織が創造性を発揮するためのプロセスを、認知的共感の視点から追究する。これは、他者の心の状態を理解する能動的かつ理知的な働きであり、筆者は、「共に観る」という意味で「共観」と名付けている。その中でも特に筆者が注目するのは、その核心となる、「多元的視点取得」概念である。これは他者の視点から世界をイメージしたり、他者の立場で自分自身をイメージしたりする視点の多様性である。 すなわち、お互いに、自分の表現を他者がどのように感じるのかを知ることで、相手の視点を取得すると同時に、自己の中でその視点を見つめ直す。その相互作用によって、組織の多元的な視点取得が実現され、創造性に結びつく過程を解明する。 ダイバーシティという言葉もすっかり定着し、多様な属性の人材を集めれば、組織の創造性が向上するかのような論調も見受けられる。しかし、本書の分析は、人材の属性の多様性が直接的に組織の創造的な成果を生み出すのではなく、「組織の視点の多様性」が創造性に寄与することを示している。合わせて、多元的視点を得るための実践的な工夫も提案し、組織として「0から１」を創造することの困難さに直面する実務家にも、多くの気づきを与える研究成果の集成。 -
-トヨタや日清食品のような日本を代表するような大企業もそうであるように、ファミリービジネスは日本の企業の大多数を占めている。それにもかかわらず、ファミリービジネスは縁故主義と同等視されがちで、あまり好意的に思われないことが多い一方、世界では地域経済への貢献などに誇りや自覚を持っている企業とみなされることが多く、アジアから日本の事例を学びに来ることも多い。 ただし、その困難さとして事業承継が複雑なことが挙げられる。それに対応し、一定の規模の書店では資産継承や会計税務などをテーマにした事業承継の棚があることが多い。しかしファミリービジネス研究の第一人者である著者は、事業承継を控えた経営者や士業の関係者から、どのように事業承継を進めてよいか分からないという声を聞くそうである。 本書は事業承継をめぐる課題について、著者のこれまでの研究に基づく老舗企業の事例、また、幻冬舎ゴールドオンラインの連載をベースに読みやすくまとめている。さらに、単にそれらの問題解決というだけでなく、経営戦略・経営組織・ガバナンスなどの経営学の知見を踏まえ、より発展的に、事業承継を契機にイノベーションを起こす一助となることを目指している。さらに、ファミリービジネスにおける事業承継からの知見を元に、一般の中小企業、さらには大企業にまで普遍的に適用できるヒントを、テーマごとに示している。 事業承継の成否は、日本の産業活力の今後を左右するため、中小企業庁でもそのサポートを行っている。2016年刊行の『事業承継のジレンマ』が実践経営学会名東賞、ファミリービジネス学会賞を受賞した著者による、事業承継にかかわる当事者や士業の専門家、ビジネススクールの学生などに向けた基本書。 -
3.8ソースコードの無断転載、協力してくれない発注者、偽装請負化したSES契約……。 「ITエンジニアに法律なんて関係ないよね？」と油断していると、思わぬ法的トラブルに巻き込まれてしまう恐れがあります。 とはいっても日々進化する技術についていくだけで大変、一から法律を学習する余裕なんてないというのも実情でしょう。 そこで本書では元ITエンジニアの弁護士がトピックを厳選し、Q＆A形式で最低限押さえておくべきポイントを解説しました。 「著作権」「開発契約」「労働関係」そして「契約書のチェックポイント」、転ばぬ先の法律知識をコンパクトに一冊で知ることができます。 -
4.0もし、あなたが今よりもゆったりと充実した人生の過ごし方を模索しているのであれば、 本書はあなたが探し求めていた、たった一つの実用書になるはずです。 ホールネス・ワークのユニークさは、精神世界の教えである「覚醒」に基づきながらも、 より具体的で正確で、万人が使いやすい手法の提供まで踏み込んでいることにあります。 スピリチュアリティの世界に興味や信念を持っていなくても、その恩恵を得ることができるのです。 本書では、このワークを実践した方々のリアルな体験談や、以下のような声を紹介しています。 ・以前には解決できないように思えた問題が自然と溶けていった ・ウェルビーイングの感覚が強くなった ・深いリラックス状態を体験し、神経系がリセットされた ・生まれながらの英知、思いやり、ユーモアと独創性にアクセスしやすくなった このメソッドはこれまでに、人間関係や不眠症、辛い感情など、 人々の様々な問題に役立ってきました。 偏頭痛などの健康上の問題に改善が見られたケースもあります。 体験した人々は「穏やかな感じがするが、その効果は絶大だ」と口を揃えます。 ホールネス・ワークは、段階を踏み、手順に沿って進んでいく手法であり、 自己変容や精神の成長を探究する人々に深い恩恵を与えることができるメソッドなのです。 -
NEW-【内容紹介】 ☆USA TODAY ベストセラー！ ☆エグゼクティブコーチ／ベストセラー作家キース・フェラッジが、20年以上にわたる3,000以上のチームの研究をもとに、世界上位15％のチームの秘密を解き明かす！ 現在のように不安定で変化が速く、分散化が進むビジネス環境では、どれほど優秀なリーダーでも、1人の力だけでは 成果を出し続けることはできません。 チームの力を最大限に引き出す「チームシップ」がカギになります。 チームシップとは、メンバー全員が互いを高め合い、支え合いながらチームを向上させ、成果を生み出していくあり方です。 忌憚なく意見を交わしながら、心を支え合う絆を意図的につくっていくことが求められます。 そのために、チームは10の「転換」を遂げる必要があり、素早く成果を出す絆とコラボレーションのプロセスを、10の実践を通じてつくり上げます。 それぞれの転換ごとに、今のチームを診断するための問い、転換を促すルールや具体策を紹介。 本書を手がかりに、世界上位15％のチームが実践する方法を、すぐに取り入れられます。 経営層からリーダー、マネジャー、HR担当者、チームメンバー全員に役立つ一冊。 【10の実践】 １．中央集権型リーダーシップから、チームがともに高め合う行動への転換 ２．対立回避から、率直さへの転換 ３．偶発的な関係性から、意図したチームの絆づくりへの転換 ４．個人のレジリエンスから、チームレジリエンスへの転換 ５．コラボレーションを向上させる転換：会議の変革を通じた共創 ６．チーム新たなOSとしてのアジャイルへの転換 ７．称賛の乏しい文化から、仲間同士で称賛・承認し合う文化への転換 ８．多様性、包摂性、帰属意識への転換 ９．互いにコーチとなる探究者チームへの転換 10．サイロ化した組織から、足並みのそろった組織への転換 【目次】 第１章 チームシップを解き明かす 第２章 中央集権型リーダーシップから、チームがともに高め合う行動への転換 レッドフラッグルール：誰もが等しくチームのすべての目標と目標達成に向けたお互いの貢献にコミットする 第３章 対立回避から、率直さへの転換 レッドフラッグルール：勇気をもって発言する 第４章 偶発的な関係性から、意図したチームの絆づくりへの転換 レッドフラッグルール：互いに真にコミットする 第５章 個人のレジリエンスから、チームレジリエンスへの転換 レッドフラッグルール：互いを高める 第６章 コラボレーションを向上させる転換：会議の変革を通じた共創 レッドフラッグルール：大胆なイノベーションのために幅広い共創を行う レッドフラッグルール：コラボレーションの向上のためにテクノロジーを活用 する 第７章 チームの新たなＯＳとしてのアジャイルへの転換 レッドフラッグルール：アジャイルこそが私たちのＯＳである 第８章 称賛の乏しい文化から、仲間同士で称賛・承認し合う文化への転換 レッドフラッグルール：私たちは称賛し合う 第９章 多様性、包摂性、帰属意識への転換 レッドフラッグルール：多様な人々や声を信じ、革新的なパフォーマンスを達成する 第10章 互いにコーチとなる探求者チームへの転換 レッドフラッグルール：お互いにコーチし合う 第11章 サイロ化した組織から、足並みのそろった組織への転換 究極の目標に向けて足並みをそろえ、そこへ達するために優先順位とトレードオフについて認識を同じくする 付録：各転換のレッドフラッグルールと現状把握のための診断 -
-グーグル、アクセンチュア、 米海軍で導入！ 強みを引き出すヒントは、あなたの問いかけにある。 ■職場のこんな「空気」に疲れていませんか？ ・会議が停滞し、誰も発言しない ・部下の本音が聞けない ・部下が黙って退職してしまう もし一つでも当てはまるなら、必要なのは未来志向の対話です。 ■「破壊的な会話」から「価値ある対話」へ 本書は、組織開発や心理学の分野で35年以上の研究がある「アプリシエイティブ・インクワイアリー（AI）」の原則に基づいた、実践的なコミュニケーションの技術書です。 多くのリーダーは「原因を追究すれば問題が解決する」と考えがちですが、 それは時として部下を追い詰め、萎縮させる「破壊的な会話」になりかねません。 本書が提案するのは、過去の失敗や欠点ではなく、 「未来」と「強み」に焦点を当て、可能性を引き出す「アプリシエイティブ・インクワイアリー（AI）」に基づいた「価値ある対話」です。 この手法は、1対1の面談から4500人規模の組織変革まで応用できる科学的なメソッドで、 Googleやアクセンチュアといった先進企業でも導入されており、その効果は実証済みです。 「問い」を変えれば、思考が変わり、行動が変わり、そして組織が変わります。 今日から職場の空気を変える「最強の対話術」を、ぜひあなたのチームでも実践してください。 【目次】 まえがき 序文 （寄稿：デビッド・クーパーライダー） 第１章 会話をシフトしよう 第２章 会話のタイプを知ろう 第３章 会話のドライバーに気づこう 「チューン・イン」 第４章 「価値ある会話」のための「２つの実践法」 第５章 会話を動かす「５つの原理」 第６章 「価値ある会話」を組織で行う 第７章 魔法じゃなくて、科学 第８章 いつでも、どこでも、どんな状況でも 「価値ある会話」実践ガイド 謝辞 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「目標はあるのに、業績が上がらない……」 「KPIを設定したのに、結局現場でうまく使えない……」 そんな悩みを、わずか4ステップで解決する“最短のKPIマネジメント”入門書が登場。 KPIマネジメントを、導入 → 運用 → 定着まで導く再現性の高い4ステップを教えます。 本書では、KPIの第一人者である著者が、KPIを個人レベルだけではなく、社内に導入し、効果的に「運用し続ける仕組み」に変えるための具体的手法を徹底解説します。 ・曖昧な目標管理から脱却できる ・KPIを「管理数字」ではなく「組織を自律自転させる羅針盤」に変えられる ・チームメンバーが腹落ちし、動き出す仕組みがわかる さらに、ワークショップ用のフォーマットや、社内導入の講演にすぐに使える資料などもDLできます。 業種別の事例や、導入時につまずきやすいポイント、現場での質問と回答まで網羅し「学んだのに現場で使えない」を一掃します。 今日から、「業績が上がり続ける組織づくり」を始めましょう。 ■目次 第1章 誤解だらけのKPIマネジメント 第2章 4ステップでKPIマネジメントを作成する方法 第3章 1st Step 関係者全員が「KPIマネジメントと仲良くなる」ための講演 第4章 2nd Step プロジェクトメンバーが長男（Goal）あと次男（KGI）を確認する 第5章 3rd Step プロジェクトメンバーが三男（CSF）候補を洗い出し、CSFを仮置きする 第6章 4th Step プロジェクトメンバーが三男（CSF）を確定し、KPI原案を作成する 第7章 メンバーに伝えるコツ 第8章 セルフチェック 第9章 KPIマネジメントの事例 第10章 よくある質問とその回答 ■著者略歴 株式会社中尾マネジメント研究所（NMI）代表取締役社長 LIFULL社外取締役。CaSy社外取締役。カチタス社外取締役。LiNKX社外取締役。METATEAM社外取締役。 1964年生まれ。大阪府摂津市出身。1989年大阪大学大学院工学研究科修士課程修了。同年、株式会社リクルート入社。2018年まで29年間同社勤務。2019年NMI設立。NMIの業務内容は、①業績向上コンサルティング、②経営者塾(中尾塾)、③経営者メンター、④講演・ワークショップ、⑤書籍執筆・出版。専門は、事業執行、事業開発、マーケティング、人材採用、組織創り、KPIマネジメント、経営者育成、リーダー育成、OJTマネジメント、G-POPマネジメント、管理会計など。 著書に『最高の結果を出すKPIマネジメント』『最高の結果を出すKPI実践ノート』『自分で考えて動く社員が育つOJTマネジメント』『最高の成果を生み出すビジネススキル・プリンシプル』（フォレスト出版）、『「数字で考える」は武器になる』『1000人のエリートを育てた 爆伸びマネジメント』（かんき出版）など多数。 -
-2009年、過去最大の赤字を計上し、株価が200円台に沈んだ日立製作所。その後、財務・事業改革と並行して人事制度をグローバル基準へと転換し、全社員のデータベースを構築。評価制度も海外方式を取り入れるなど「人への投資」に舵を切った結果、2025年には株価は20倍超の4500円台へと成長しました。同じく味の素も「働き方改革」と人的資本経営を推進し、株価を10倍に伸ばしています。 こうした企業変革の核心にあるのが「人的資本経営」――人をコストではなく資産と捉え、投資と活用を通じて企業価値を高める経営です。 本書は、17人の有力投資家と専門家へのインタビューをもとに、「企業はなぜ、どのように人に投資すべきか」を解き明かす一冊。投資家が人事・人材をどう見ているのか、どんな情報開示を求めているのかを、実例とともに紹介します。 従来、投資家は短期的な利益を追求する冷徹な存在と思われがちでした。しかし登場するのは年金や投資信託を運用する長期投資家ばかり。彼らは「人は価値の源泉」であり「企業の未来を決める最大の資産」と考えています。実際に株価や採用力を左右するのは、人材戦略とその実効性だと語ります。 2023年には有価証券報告書で人的資本の情報開示が義務化され、女性管理職比率や男女間賃金格差、育休取得率などが必須に。さらに2026年度からは人材戦略を経営戦略と結びつけて記述することが求められます。もはや人的資本経営は一部の先進企業の取り組みではなく、日本企業の生き残り戦略そのものです。 -
-隠れたロングセラー 『はじめてでも読みこなせる英文契約書』著者による 「ビジネス現場で使える」ことにこだわった 契約書の実務本ができました。 ■「法務に回す」前に、読み解き交渉できる知識を持っておきたい営業パースンに、 ■現場に頼りにされる法務部パースンに 自社に不利にならず、正しくスピーディーに 事業を回していくための契約の結び方、チェックの仕方を教えます。 ■本書で学ぶことで得られるもの 「契約書を適切にチェック・修正できるにはどうしたらよいか？」 これには、ちゃんとした方法があります。 ①「自社に不利な条文」に気が付けるようになる。 これができないと、不利な内容のまま契約を結ぶことになり、結果として自社に不利な状況に陥ってしまうことになるからです。これができるようになるためには、自社に不利となる条文の具体例に数多く触れるのがよいでしょう。本書では、この手の条文例とその修正案を数多く紹介しております。 これに加えて次の２つの条文も理解する必要があります。 ②「修正する必要はないものの、契約締結後の実務における対応の際に少し注意が必要となる条文」に気付き注意できるようになる この手の条文は、文言としては決して自社に不利というわけでもないのですが、その条文に従った対応を適切にとらないと、自社に不利益が生じてしまうものです。よって、この手の条文を見たら、「契約締結後の活動の中で具体的に何をどのように気を付けるべきか」について、事業を遂行する方々に教えられるようになる必要があります。 ③「なぜその条文が定められているのか意味が分かりにくい条文」を適切に処理できるようになる この手の条文に出会ったら、「一見不公平に思えるが、これは削除する必要はない」とか「これは雛形にある通りに記載すべき条文である」と判断できるようになる必要があります。 本書では、読者の方々が適切に契約書をチェック・修正する能力を身につけられるように、契約類型ごとに、①がメインではありますが、②と③の条文についても、具体例を示して解説します。そして、その条文に関係する押さえておくべき周辺知識にも触れますので、最終的には、契約類型ごとに重要となるポイントを網羅的に身につけられます。 ■目指すべき契約書とは？ なお、契約書は、自社に有利な内容にできたらそれに越したことはありませんが、自社に有利ということは、相手に不利ということです。相手にも法務部や契約書に詳しい人がいて、その人たちが皆さんと同じように契約書をチェックしています。すると、当然、相手は不利な内容に気が付き、修正しようとしてきます。よって、自社にだけ有利になる契約書にするというのは難しいのです。 したがって、目指すべきは、「公平な契約書」です。自社にだけ一方的に有利にしようとして、不毛な時間を費やすことは、契約締結を遅らせ、その結果、事業の遂行の妨げにもつながります。ぜひ、「公平な内容」、「少なくとも自社に不利な内容ではない契約」を目指すことをお勧めします。 -
-■今明かされるニッポン半導体「失敗の本質」 台湾積体電路製造（TSMC）やRapidus（ラビダス）など、巨額の国家支援を受けた4つの新工場建設で沸き立つ日本の半導体業界。しかしかつて世界の5割を誇った日本半導体のシェアは今や世界の1割にも満たない。約20年ぶりの半導体世界戦線への復帰は本当に可能なのか。 その答えは「ニッポン半導体敗戦」の象徴となったエルピーダメモリ破綻の当事者で、その後は戦犯と遠ざけられた異能の経営者 坂本幸雄氏が持っていた。 坂本幸雄氏は、万年赤字会社だったエルピーダメモリをわずか1年で黒字化し、世界3位のDRAMメーカーへと導いたほか、数々の半導体企業を立て直すなど日本人としては抜群の実績を誇るプロ経営者だった。体育大学出身、米国半導体メーカーの“倉庫番”からのスタートという異色の経歴を持つ彼は一方で、日本の半導体産業の「失敗の本質」を誰よりも深く理解していた。 2024年に急逝した坂本氏が生前、著者との独占ロングインタビューで語った言葉の数々。そこには、日本のものづくりの未来を左右する重要な示唆が含まれていた。GAFAMの興隆期からシリコンバレーを取材し続けるなどテクノロジーへ造詣が深い経済ジャーナリストが、関係者への徹底取材で裏付けた証言の数々とともに、日本の産業界に警鐘を鳴らし、ニッポン半導体の復活への処方箋を解き明かす。 10兆円という空前の国家支援が動き出した今こそ、「ニッポン半導体敗戦」の根幹をひもとき、教訓を未来に生かすべきだ。テクノロジー産業に関わるすべての人、そして日本の産業の未来を考えるすべての人に役立つ必読の書である。 -
-今日、新興市場の台頭などによりグローバル化の重要性はますます高まっている。 日本企業においても、部品メーカーや金融・物流などのサービス事業者にとっては、海外展開する日本企業との取引に加えて、外資系グローバル企業との取引関係をいかに構築・拡張していくかが課題となる。また、どの業種においても、国内市場の成熟と少子高齢化を背景に、海外進出は極めて重要なテーマとなっている。 しかし、ビジネスの進め方や組織構造、文化的背景などの差異から、失敗例は後を絶たない。単なる顧客管理では通用しない。求められるのは、「グローバル」の意味を十分に理解し、自社の総力をあげて実りある取引関係を確立する手法――グローバルアカウントマネジメントだ。 -
-過去の成功が未来を保証する時代はとうに過ぎた。変化に応じて事業ポートフォリオの最適化に挑み、変革をスムーズに進めるガバナンスを再構築しなければ、企業は成長していけない。レジリエンス時代を勝ち抜く戦略を実例をもとにひもとき、ＰｗＣの各分野の専門家が最新の知見に基づいて日本企業の成長への道筋を探る。 -
3.0「ブルー・オーシャン戦略」チャン・キム＆レネ・モボルニュの新境地 創造的破壊は消費者や購買者に大きな魅力をもたらし、メディアから賞賛され、投資家に評価される。だが一方で、敗者の苦しみや発生する社会的コストは非常に大きい。 既存の雇用が失われ、賃金が下がり、地位社会が荒み、知識、スキル、工場や設備が著しい価値低下に見舞われる・・・そして、これらすべてが社会の不安定化要因となっている。 仕事を失った人々は、どこで新しい仕事を見つけるのか？ 効果的な経済とは、成長し近代化するだけでなく、誰ひとりとして取り残さず、全員が参加して果実を享受できる経済である。 既存の業界を破壊せず、外側にまったく新しい市場を創造する「非ディスラプティブな創造」がいまこそ必要である。 -
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![チーム・ビルディング[新版] 人と人を「つなぐ」技法](https://res.booklive.jp/1597727/001/thumbnail/S.jpg)
4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ファシリテーションの個別スキルを深く解説するシリーズの第3弾（オールカラー） ◆チーム・ビルディングとは、機能的なチームをつくるための考え方や技術を集大成したもの。新版では、組織開発の視点で全体を再構成し、ファシリテーターに必要なスキルを余すことなく解説 ◆すぐに現場で実践できるよう、「問い」や「アクティビティ」など、近年話題のものを含め、具体的で身近な技法を多数紹介 ◆多くの人になじみの深いシーンを取り上げ、さまざまなテクニックを組み合わせて、チームを持続的に成長させていくさまを解説 ◆気難しいメンバーやチームの疲労への対処など、常に変化するチームの状況に臨機応変に対応するヒントを紹介。コロナ禍以降注目を浴びているオンラインでのチームづくりについても新たに加筆 ＊チーム・ビルディングはこんな場面で活用できる ・会社のミーティングをもっと楽しくする ・組織統合を進めるワークショップを開催する ・受講者参加型の研修を企画・運営する ・リーダーとして新しいプロジェクトを立ち上げる ・元気のない職場を活気あふれる組織にする ・大人数が集まるイベントを開催する ・元気な異業種交流会を継続していく ・コミュニティの集会を実りあるものにする -
-業務改革やIT改革のプロジェクトに取り組む方、必見！ あなたのプロジェクトには、多くの関係者が参加していませんか？ 改革プロジェクトには、様々な角度から問題や課題を議論し、解決策を考え出すために、会社の部門や部署を代表して参加する担当者がいます。 もし、あなたが改革推進側の旗振り役（リーダー）であれば、関係者全員の納得や合意を導き、結果を出すことが求められます。 改革プロジェクトにおいて30年超の支援実績があるトップコンサルタントが日々痛感しているのは、3つのコミュニケーションスキル ・伝える――自分の持つ情報や意見を関係者にしっかり伝える ・受け取る――相手の持つ情報や意見を効率良く受け取る ・合意に導く――意見が食い違う関係者に納得してもらい、全員を合意に導く が「改革プロジェクトの成功に不可欠」ということです。 会議には、参加者同士の利害が引き起こす対立や抵抗が付き物です。対立や抵抗を解消するには、その場しのぎではないコミュニケーション方法があるのです。 本書は、改革リーダーに必須のコミュニケーション術を3つのスキルの観点からまとめ上げたものです。今日からでも取り入れられる実践テクニックと共に紹介します。 -
3.8『ゼロ秒思考 頭がよくなる世界一シンプルなトレーニング』の著者が書いた、 あの定番書を時代にあわせてリニューアル！ そのまま使えるデータダウンロード付き！ アイデアベースの事業をリアルに落とし込み、リスクもイメージしつつ成功が見通せるシナリオの作り方を教えます。 さらに、事業計画の数値ひとつとっても、夢物語でない、説得力のある数字をどう取り出し、プレゼンするかを教える本です。 「ゼロ秒思考」の著者だから書ける、 不確実な「ストーリー」をリアルに落とし込むための思考の深め方から 短期で確度の高い事業計画書を書く方法まで、伝授します。 ■目次（一部抜粋） 第1章 事業計画を作る前に考えるべきこと 第2章 ７日で作る事業計画 0 事業計画作成７日間のステップ 1日目 事業計画の全体像をいったん作る① 2日目 事業計画の全体像をいったん作る② 3日目 顧客・ユーザーインタビューを実施し、全体像を見直す 4日目 テンプレートに記入し、事業計画の体裁を整える 5日目 改めて顧客・ユーザーインタビューを実施し、内容を修正する 6日目 収支計画を立案し、事業計画を修正する 7日目 最終仕上げと、プレゼン練習をする 第3章 事業計画の実行 第4章 事業計画の説得力を上げる思考の深め方 ■著者紹介 東京大学工学部を卒業後、コマツにて、超大型ダンプトラックの設計・開発に携わる。スタンフォード大学大学院に留学し、機械工学修士、修士上級課程を修了後、マッキンゼーに入社。 経営戦略の立案と実行支援、新組織の設計と導入支援、マーケティング、新事業立ち上げなど多数のプロジェクトをリード。マッキンゼーソウルオフィスをゼロから立ち上げ、120名強に成長させる原動力となるとともに、韓国LGグループの世界的躍進を支えた。 マッキンゼーで14年勤務した後、「日本発の世界的ベンチャー」を1社でも多く生み出すことを使命として、ブレークスルーパートナーズ株式会社を共同創業。ベンチャー経営支援、中堅・大企業の経営改革、経営幹部育成、新事業創出に取り組んでいる。コロナ前はインド、ベトナムにも3年間毎月訪問し、現地企業・ベンチャーの経営支援に取り組んだ。 東京大学、電気通信大学、早稲田大学、東京電機大学、北陸先端科学技術大学院大学講師としても活躍。下関市立大学客員教授。 年間250回以上のセミナー、ワークショップで、ベンチャー創業支援と個人の問題把握・解決力、リーダーシップ、コミュニケーション力強化を後押ししている。 著書は、38万部突破の『ゼロ秒思考』を始めとして、国内25冊、海外27冊、計126万部。 -
3.5【内容紹介】 ・イノベーション、企業統合、組織改革、プロセス改革、DXなど変革を必要とする活動は年々増える傾向にあり、それらの変革活動のほとんどはプログラム・プロジェクトによって行われている。これらの変革活動は通常業務の延長線上にはない新価値を追求する活動であり、不確実性は高く、予想できないさまざまな問題に直面することが想定され、その成功の確率も低い。これらの変革活動が失敗する原因が、単にビジネス的な要因や技術的な要因以上に、これらの変革活動にかかわる多くのステイクホルダーに起因することを理解している人は思いのほか少ない。この変革活動に関わるステイクホルダーへの対応こそが変革を成功に導くためのカギであり、本書で説明する「チェンジマネジメント」の要諦である。 ・変革活動をプログラムととらえ、プログラムのライフサイクルを通してどのようにステイクホルダーをマネージしていけばよいのかをプログラムのステージごとに示した。プログラムのライフサイクルは、日本プロジェクトマネジメント協会で策定された『プログラム＆プロジェクトマネジメント(P2M)標準ガイドブック』の定義に準拠し、構想・検証、実行、定着のステージに合わせて価値創造までの実践的な手順を示した。さらに、読者が実際の変革プログラムにおいて実践しやすいように、これまでさまざまな変革活動で活用された実践ツールの使い方を含めて準備した。 ・ステイクホルダーの母体となる変革プログラムを所有する組織についても、チェンジマネジメントの視点から掘り下げた。組織そのものが変化に対して硬直である場合、その影響は大きい。変革プログラムは人の行動変容を求めるものであるが、組織そのものが行動変容への受容度が低い場合、変革プログラムの難易度は大きく跳ね上がる。変革プログラムを成功させるには、もう1つの視点として組織カルチャーを含めた組織の変革への対応能力も重要な要素となる。本書では、これをチェンジアジリティと定義し、チェンジアジリティの能力要素を定義し成熟度モデルを設計した。そのモデルを理解することで、組織の現状レベルを認識し、変化に強い組織を創り上げあるための処方箋を示した。さらに、チェンジアジリティの成熟度モデルは30社以上の協力を得てベンチマーキングを行い、その傾向も示した。 【目次】 第1章 変革の時代 1 変革の環境変化の理解 2 変革の意味 3 変革に向けて 4 変革とプロジェクト 5 組織チェンジアジリティ 第2章 チェンジマネジメント概論 1 チェンジマネジメント概論 2 チェンジマネジメントの価値 3 変革活動成否への影響因子 4 プログラムベースのチェンジマネジメント 5 チェンジアジリティ向上への取組み 第3章 チェンジマネジメントの実践 1 チェンジマネジメントの枠組み 2 構想・検証フェーズにおけるチェンジマネジメント 3 実行フェーズにおけるチェンジマネジメント 4 運用定着フェーズでのチェンジマネジメント 第4章 チェンジマネジメントと組織論 1 チェンジマネジメントとは組織カルチャーをマネジメントすること 2 心理的安全な組織をつくる 3 行動／やり遂げる組織をつくる 4 学習する組織をつくる 5 チェンジアジリティ成熟度調査 付録：チェンジアジリティ成熟度モデル 第5章 チェンジマネジメント実践事例 1 旭酒造 リーダーのコミットメントと社員のエンゲージメント 2 パナソニック コネクト 組織カルチャーの変容へのチャレンジ 3 星野リゾート 学習する組織への転換 4 みずほ銀行 変革プロジェクトでの呪縛 5 レノボ 変革プロジェクトの成功要因 Column 変革の功罪 ハードパワーとソフトパワー キャラバンによる説明行脚の旅 チームの生産性の実態調査 ドラムカフェのチームビルディング 心理的安全性が低い組織の実態 ビジネスアーキテクトというワクワクする仕事 学習する組織への道程 -
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3.0デロイトグループのグローバルな戦略コンサルティングを担うモニター デロイトでは、挑戦的な事業構造の変革と機動的な事業展開を実現するための組織再編を多数手掛けている。その中で、組織再編が成功に至ったケースと組織再編は行ったものの成果を得られなかったケースを比較分析してきた。 本書は、日本企業が組織再編を通じて変革に成功した事例を要因分析し、手法・行為としての組織再編にとどまらず、経営課題の解決と効果創出に直結する組織再編について、個別手法にとどまらず幅広い手法に関して一貫性をもって解を示していくことを目指した。組織再編の実行局面におけるコンフリクトマネジメントやコミュニケーションの難しさを踏まえた実効性の伴ったアプローチを示す良書。 著者 Strategic Reorganization グローバル化・デジタル化をはじめとした産業構造・事業環境の大きな変化と不確実性への機動的対応、持続的な 成長と企業価値の向上を実現すべく、戦略推進、成果創出のための基盤構築に向けた組織再編を支援する専門チーム。 -
-【内容紹介】 2020年10月、日本政府は2050年までに「温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」というカーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。「排出を全体としてゼロ」とは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの「人為的な排出量」 から、植林、森林管理などによる「人為的な吸収量」を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることを意味しています。 この実現に向けて、世界では今取り組みが進められており、120以上の国と地域が「2050年カーボンニュートラル」という目標を掲げています。政府も2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略を掲げ、「経済と環境の好循環を作っていく産業政策が、グリーン成長戦略である」と定義しており、所謂ＧＸ（グリーン・トランスフォーメーション）にて2050年290兆円と雇用創出850万人を掲げています。 これまでは大手企業内での検討にとどまっている印象が強かったですが、今や中堅・中小企業にも脱炭素経営が求められる時代になっています。しかし、中堅・中小企業の経営者にとっては、「脱炭素も自社には関係ない」「そもそも脱炭素に取り組む必要性がイマイチ理解していない」「取引先からの圧力が徐々に強まっている中でまだ様子を見ている」「脱炭素経営の取り組み方がわからない」という感覚なのが実態です。 そこで本書では、上記のような経営者や経営管理層に対して、脱炭素経営の必要性、取り組むメリット、具体的な取り組み方を、コンサルティング現場からの事例を交えて提示します。これからますます脱炭素経営が求められるようになることは既定路線であるだけでなく、早く取り組むことで業績を拡大するチャンスでもあります。手間が増えるだけで実入りが少ないと思われがちですが、多くの企業がそう思っているうちに取り組むことで、利益を生み出すことができることを伝えながら、具体的に取り組んでいくことを伝える一冊です。 【目次】 はじめに 第1部 中小企業のための脱炭素経営入門 第１章 脱炭素経営とは何か 第２章 脱炭素経営で中小企業はどう変わるか？ 第2部 脱炭素経営のロードマップ 第３章 温室効果ガス排出量の可視化 第４章 ポテンシャル把握 第５章 脱炭素ロードマップの策定 第６章 脱炭素施策の実行 第7章 ステークホルダーへの情報開示 第3部 注目の技術 GHG排出量算定クラウド／余剰循環型スキーム／自己託送スキーム／オフサイトPPA／バーチャルPPA／顔の見える電力／カーボンフットプリント 第4部 企業の取り組み事例 【脱炭素経営】 脱炭素を武器に顧客開拓「大川印刷」／【GX】紙くず屋、プノンペンでBARをやる「サンウエスパ」 付録 脱炭素用語集 -
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3.8あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？ ■今、多くの企業が、二酸化炭素排出の大幅削減や「ネットゼロ（オフセットなどを含めて差し引きゼロ）」を目標に掲げています。しかし、著者のポール・ポルマンは、気候変動や人権など今世界が置かれている状況を考えるとまったく不十分だと言います。企業は二酸化炭素排出だけでなく、環境や社会に及ぼすあらゆる悪い影響を減らし、最終的に世界に与える「良い影響」が「悪い影響」を大きく上回る「ネットポジティブ」にする必要があると主張します。 ■キーとなる質問は、「あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？」 ■しかも、「ネットポジティブ経営」と企業業績の間には強い相関関係があります。長期的な視点で、事業を通じてさまざまな社会課題に向き合うことで、企業には大きなビジネスチャンスが生まれます。課題はどれも大きく自社だけでは手に負えません。解決には、自社だけでなくほかの企業やＮＰＯ・ＮＧＯ、政府機関などとの協業が必要であり、結果的には他者に尽くすことによって自社にも多大な利益を得ることができます。企業は「問題をつくりだして利益を得る」のではなく、「問題を解決して利益を得るべき」であり、本書ではその具体的な方法を、ネットポジティブ経営を実践しているユニリーバをはじめとするサステナビリティ先進企業の経営をつうじて、詳細を丁寧に解説します。 -
4.5会社や事業が成長し続けるために、一番必要なことはなにか──。 「すべては顧客のためにある。顧客起点でなければ経営ではない。本書は商売の根幹を問う」一橋大学大学院教授 楠木建氏推薦! ベストセラー『たった一人の分析から事業は成長する 実践 顧客起点マーケティング』（翔泳社）から3年。 ロート製薬「肌ラボ」、ロクシタンジャポン、スマートニュースなど、あらゆる商品やサービスを売り伸ばし、200社を超す企業の経営者に助言してきた西口一希氏による経営論。 〇あらゆる企業は顧客を離れ、壁にぶつかる 〇シェア100%を達成した時、あなたの顧客は何人？ 〇昨日の顧客が今日も顧客であるとは限らない。どうすれば顧客に価値を見いだしてもらえるか 〇3つのフレームワークで顧客の「心理・多様性・変化」を可視化 〇大企業からスタートアップまで、実名を含む多数の事例を掲載 -
4.5【内容紹介】 逆風でも最高益。「トヨタ一強の秘密」は、日本の伝統的組織づくりにあった！ 世界一の自動車会社であるトヨタ自動車の社長、豊田章男の経営とリーダーシップについて検証を試みた一冊。 伝説の投資家として知られる阿部修平 スパークス・グループ社長とアナリストチームが、豊田章男社長をはじめ取締役や技術者たちまでを2年の歳月をかけて密着取材。生産台数も販売台数も減っているなか、最高益を出せた理由は豊田章男社長が築いた組織づくりとその進化にあった。組織づくりの核となる、現代人が忘れた日本独自の「思想・技・所作」。そして、一人ひとりの個人が成長する「家元」組織とは何か？ ＜日本独自の歴史を持ちながら現代の大企業では例を見ない家元組織＞――本書では、知られざるリーダーシップと永続的な組織づくりを初めて解き明かす。 【著者紹介】 [著]阿部 修平（あべ・しゅうへい） スパークス・グループ株式会社 代表取締役社長、グループCEO。スパークス・アセット・マネジメント株式会社 代表取締役社長、CEO。 1954年北海道札幌市生まれ。1978年上智大学経済学部卒業。1980年にバブソンカレッジでMBA取得。帰国後、株式会社野村総合研究所入社。企業調査アナリストとして日本株の個別企業調査業務に従事。その後、1982年4月にノムラ・セキュリティーズ・インターナショナル（ニューヨーク）に出向し、米国機関投資家向けの日本株のセールス業務に従事。1985年、アベ・キャピタル・リサーチを設立（ニューヨーク）。クウォンタムファンド等欧米資金による日本株の投資運用・助言業務を行うとともに、欧米の個人資産家の資産運用を行う。1989年に帰国後、スパークス投資顧問（現スパークス・グループ株式会社）を設立、代表取締役社長に就任（現任）。2005年ハーバード大学ビジネススクールでAMP修了。2011年に政府のエネルギー・環境会議コスト等検証委員会委員、2012年に需給検証委員会委員に就任。2012年に株式会社国際協力銀行（JBIC）リスク・アドバイザリー委員会委員に就任。著書に『株しかない』（幻冬舎）『暴落を買え！』（ビジネス社）、『株式投資の王道 プロの目利きに学ぶ「良い会社」の見分け方』（日経BP 共著、小宮 一慶）などがある。 【目次抜粋】 第一部●知られざるトヨタの変貌 第二部●仕事には「思想、技、所作」がある 第一章 改革の思考法と実践法 第二章 なぜ危機の芽は見えなくなるのか 第三章 トヨタの源流を再発見する旅 第三部●家元経営への道 第四章 危機の時の所作 第五章 家元革命――象の鼻と足だけを見て、象を語るなかれ 第六章「家元組織」への改革 第四部●未来をつくる発想と行動 -
-本書は２０１８年１０月に刊行された『財務経営力の強化書』の姉妹本。 前著では財務経営力を中心に解説したが、本書では資金調達力を深掘りする。 途中コロナ禍などもあり融資制度も企業にとっても利用しやすくなった。 非対面でのビジネスモデルへのシフトが一気に加速するなど ビジネス環境も大きくかわる。 その一方で事業性評価、ローカルベンチマークについても制度が充実してきた。 今回の大きなビジネス変化を、１０年先の自社を見つめるヒントとする１冊。 巻末には財務経営力の基本知識を収録。 「収穫のうち４分の３を国用として用い、 残りの４分の１を将来のために残しなさい」 (二宮尊徳) 「国に９年の蓄えなきを不足といい、 ６年の蓄えなきを急という。 ３年の蓄えなきを、国その国に非ずという」 (『礼記』王制第五) 難局を生き残るには ●ブレない判断基準をもつこと ●歴史観を基に先を読むこと ●何が何でも関係者を護る覚悟をもつこと ■本書の構成 ●プロローグ コロナショックも例外でない！？ １０年に一度の危機に備えよう １０年に一度は何らかのショックがきていることを踏まえ 会計情報をいかに有効活用するかを紹介 ●第１章 経営者編 「資金の法則」を知って会社を守り、発展させよう 資金調達力を強化するために経営者が知っておきたい知識を解説 ●第２章 基礎知識編 資金調達の種類・方法などの「基本」を押さえておこう 中小企業が使える資金調達の方法や特徴を解説。 ●第３章 信用力強化編 決算書の「信用度」を上げて、資金調達力を強化しよう 決算書などの財務情報の信頼性を高める方 ●第４章 非財務情報編 非財務情報で経営力を伝えて、資金調達力を強化しよう 非財務情報などの金融機関に対する開示資料のまとめ方を解説。 ●第５章 経営計画編 「経営企画書」で将来像を明確にし、資金調達力を強化しよう 会社の将来像を明確にし、実現可能性の高い経営計画を立てるための方法を解説。 ●第６章 IT利活用 編 中小企業でもすぐにできる会計情報の“自動化"について解説。 ●第７章 人材強化編 資金調達力、財務経営力を向上させるための経理責任者・担当者のあり方を解説。 ●エピローグ 非常時は必ずまたやってくる。 将来の変化に備える方法などを紹介。 巻末資料: 決算書の読み方・分析について、 押さえておきたい基本を厳選して掲載。 本書は、前著『財務経営力の強化書』の続編として、 「資金調達力」を高めるために、どのような知識と行動が必要か、 に焦点をあてて執筆しています。 ただし、単純な資金調達の方法を解説したものではありません。 資金調達を目的化してはいけないのです。 関係する人々の幸福を実現するために 「より良い会社」の創造を通じて「より良い社会」を 実現することが資金調達の共通目的であり、 その目的を達成するための手段として位置づけるべきだと考えます。 読者の皆様の１社でも多くが、「良い会社」を創造することに まい進していただきたく、その一助となれば幸いです。 -
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4.0DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、「ITの活用によって、ビジネスモデルや組織を変革する」こと。IT活用との違いが誤解されている場合も多い。 PLM/BOMに対する企業の注目度、投資意欲は相変わらず高い。本書は、単なる従来どおりのIT導入やプロセス改善を示すものではなく、まずDXとは何かを明示し、そのコンセプトに沿ったDXプロジェクト推進で知っておくべきことを、問題解決事例として、解説する。 筆者が過去に経験した頻出問題点を100点抽出し、それに対する解決策を明示した。単なる従来通りのIT導入やプロセス改善を示すものではなく、そのコンセプトに沿ったDXプロジェクト推進で知っておくべきことを、問題解決事例として、解説していくことを特長とする。 本書のポイントは以下のとおり。 ◯DXと従来のデジタル化（デジタイゼーション、デジタライゼーション）の違いを理解する。 ◯DX実現の日米の具体例を紹介する。 ◯設計DX実現のための、設計とその関連業務6領域（技術情報管理、リードタイム、コスト、品質、コンプライアンス、IT化）における、100の問題と解決例を紹介する。 【目次】 第1章 DXと従来のITプロジェクトの違い 第2章 ドキュメント管理 コラム2：合宿のスケジュール 第3章 BOMのグランドデザイン コラム3：合宿の体制と役割責任 第4章 設計におけるBOM コラム4：改革コンセプトの例（技術情報管理） 第5章 購買・製造におけるBOM コラム5：改革コンセプトの例（改革的である理由） 第6章 3Dモデル・図面管理 コラム6：改革コンセプトの例（開発期間の短縮） 第7章 部品番号と図面番号 コラム7：改革コンセプト例（原価企画） 第8章 製品開発プロジェクト管理 コラム8：改革コンセプトの評価 第9章 コンプライアンス対応 コラム9：よく使う分析ツール（問題構造図） 第10章 開発プロセス・マネジメント コラム10：よく使う分析ツール（定量分析） 第11章 モジュラー設計 コラム11：よく使う分析ツール（マトリクス分析） 第12章 IT導入プロセスの改善 -
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3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スペース・ロイヤーの知見を結集！ 衛星打上げサービス、衛星サービス一般、衛星リモセンサービス、軌道上サービス、宇宙資源開発、民間有人宇宙飛行、宇宙保険、スペースポート――。 宇宙ビジネスの法務に携わるスペース・ロイヤーの経験を結集して、実務で知っておくべき宇宙法のベースとなる議論と契約実務に焦点をあてて検討する。 第１章 宇宙ビジネスに関連する法体系（総論） 第１節 宇宙ビジネスに適用される国際宇宙法 第２節 日本の宇宙ビジネス法 第３節 米国の宇宙ビジネス法 第４節 国際宇宙ステーション（ISS）およびアルテミス計画 第２章 宇宙ビジネスの法務（各論） 第１節 衛星打上げサービス 第２節 衛星サービス一般 第３節 衛星リモートセンシングビジネスおよび衛星リモセン法 第４節 軌道上サービス 第５節 宇宙資源開発および宇宙資源法 第６節 民間有人宇宙飛行 第７節 宇宙保険 第８節 スペースポート・その他 【編著代表】 大久保 涼（おおくぼ・りょう）：弁護士・ニューヨーク州弁護士（長島・大野・常松法律事務所ニューヨーク・オフィス） 【共同編著】 大島 日向（おおしま・ひなた）：弁護士（中村・角田・松本法律事務所） 【著者】宇治野 壮歩（うじの・たけほ）：弁護士・ニューヨーク州弁護士（アマゾンジャパン合同会社）髙橋 優（たかはし・ゆう）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）武原 宇宙（たけはら・うちゅう）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）岡﨑 巧（おかざき・たくみ）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）小原 直人（おばら・なおと）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）川合 佑典（かわい・ゆうすけ）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）松本 尊義（まつもと・たかよし）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）松本 晃（まつもと・ひかる）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所） -
4.5グーグル、ツイッターを急成長させた有名起業家が贈る 痛烈なほど具体的で戦術的なアドバイス チーム・組織づくり、プロダクトマネジメント、 資金調達、M&Aなど、スタートアップが直面する課題を解説 シリコンバレーで話題の本が、満を持して日本上陸！ 「本書は起業家の強力な武器となるはずだ。会社をスケールさせたことのない投資家の批判や陳腐なアドバイスをぜひ跳ね除けてほしい。 あなたの会社の爆速成長フェーズが大混乱で、毎日怖くてストレス満載の破壊的な状態だと感じているのであれば、それは良い報せだ。誰もが一回目は同じことを思っている」 ――著者からのメッセージ ◆シリコンバレーのスター経営者たちが絶賛！ ◆体系的な解説とスター経営者の実体験の融合 本書では、著者が「CEOの役割」「採用やマネジメント」「チーム・組織のつくり方」「プロダクトマネジメント」「マーケティング・広報」などスタートアップや新規事業への挑戦者がしっておくべきことを著者が体系的にまとめている。 さらに、大成功を経験した経営者に著者がテーマごとに話を聞くインタビューも掲載している。Yコンビネーターのサム・アルトマン、伝説的な起業家で投資家のマーク・アンドリーセン、ボックスのアーロン・レビィ創業者兼CEOなど豪華な経営者たちが登場。 体系的な知識と成功者の体験の両方が学べる貴重な一冊。 -
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4.1※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経理部は何のために存在し、何をやっていて、そこでどう働けばいいのか。数多くの現場を見てきた著者が、経営者から「ありがとう」と言われる仕事をするための基本を伝授する。 目次 第１章 経理部の本分と存在意義―「真の経理部」とは何か 1 経理部の本分とは 2 経理部とは何をする部署なのか 3 経理部の３つの段階の進化のプロセス 4 「情報製造業」と「情報サービス業」の違い 第２章 経理部の仕組み―経理部の６つの業務 1 経理部の業務の本質は「インプット→スループット→アウトプット」による価値創造価値提供にある 2 企業全体における経理部の価値創造価値提供のプロセス 3 経理部の主たる６つの業務 第３章 経理部の日常業務とは―日常的に経理部員は何をすべきか 1 インプット業務（仕訳入力） 2 チェック業務（検証統制） 3 管理業務（債権債務管理等） 4 決算業務から逆算した日常業務の仕組みの作り方 第４章 経理部の決算業務とは―ディスクロージャーのために経理部員は何をすべきか 1 アウトプット業務（決算監査資料作成） 2 分析業務（財務分析の実施） 3 開示業務（開示資料作成） 第５章 経理部のサポート業務とは―経営をサポートし，企業価値を高めるために経理部は何をすべきか 1 １s t ステップ：現状を知る（過去の数値を分析する） 2 ２ndステップ：１年後を予測する（未来を読む） 3 ３r dステップ：５年後のストーリーを描く（企業価値を高める） 第６章 自己の価値を向上させる経理部員の心得―自分が変われば会社は変わる 1 AIに仕事を奪われないための心得 2 「真の経理部」に必要とされる経理部員になるための心得 3 人の上に立つ者の心得 4 部下としての心得 5 仕事の生産性を高めるための心得 -
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-【日本企業再生への13のメッセージ】 1.平成の時代を一言で総括すれば、日本企業が量的にも質的にも「成長」を停止し、世界の企業が躍進したこと。 2.日本企業の低迷の理由は、昭和の成功時に築かれた巨大化した組織のヒエラルキーという魔物に私たちが飲みこまれたこと。 3.GAFA(Google, Amazon, Facebook, Apple)やBAT(Baidu, Alibaba, Tencent)は異星人だが、昭和の時代の私たちの姿の再現。GAFAやBATを礼賛し、表面を真似る必要はない。 4.シャープなヒエラルキーでいまを守り、ヒエラルキーを超えるダイナミックなプロジェクトで成長を復活する。そして、組織の魔物から社員を解放する。 5.経営者も社員も街をさまよう。そこに発見がある。調査・分析とロジックはいまの問題の解決には有効。しかし、成長への機会の発見には役立たない。 6「.青春の心」をもつ青年社員・壮年社員・熟年社員のチームワークとバトンリレーで事業を創る。 7.日本企業はグローバル企業になることを目指したが、ローカル企業に逆戻りしている。もはや日本人だけでは戦えない。外国人社員のパワーを解き放つ。 8.経営者の最大の役割は「実行」。実行の本質は組織ケイパビリティの創造。 9.いまの利益を確保するリストラにはトップダウンの経営が有効。しかし、成長には第一線の社員のボトムアップの力が必要。 10.人事の運用はラインに任せ、人事部長は成長のための組織ケイパビリティの守護神になる。日本企業の人事部門は秩序の守護神としての管理・統制という日本企業独特の役割を超える必要がある。 11.人を責めるな、プロセスを責めよ。経営者は良いマネジメントプロセスの開発にエネルギーの70%を割く必要がある。経営者の仕事は「決断」だけではない。 12.日本におけるコーポレートガバナンスの最重要のテーマは経営者に成長へのコミットメントとモチベーションを与えることにある。 13.社員全員で強い企業文化を磨く。 【躍進する新興企業に共通する20項】 1.PDCAでなくDCPA 2.SWOTでなくOTSW 3.顧客Centricではなく顧客Eccentric 4. 「分析とロジック」ではなく「感性」 5. 「こだわり」を捨てるな 6.ターゲットとKPIは別 7.パワーポイントを廃止する 8.イノベーションは結果 9.技術を忘れろ 10.人を責めるな、プロセスを責めよ 11.ヒエラルキーではなくプロジェクト 12.80:20のルール 13.仕事の棚卸 14.0-1、1-10、10-100 15.採用力がすべてを決める 16.評価よりも評判 17.多様性は目的ではなく結果 18.決断力ではなく修正力 19.全体最適ではなく部分最適 20.企業文化の劣化 【主な目次】 はじめに：日本企業再生への13のメッセージ／躍進する新興企業に共通する20項／成長ポテンシャル診断テスト 第１部 なぜ日本企業は成長から取り残されたのか （第1章 短期志向・財務志向に陥った日本企業／第2章 ヒエラルキーが生んだ仕事主義／第3章 GAFAやBATは異星人） 第2部 成長のための働き方改革 （第4章 いまを守るヒエラルキー、未来を創るプロジェクト／第5章 [働き方改革1]オフィスを出て街をさまよえ／第6章 [働き方改革2]青年・壮年・熟年のチームワーク／第7章 [働き方改革3]外国人社員の力） 第3部 組織ケイパビリティの開発 （第8章 成長のための組織ケイパビリティ／第9章 本社・本部の解体／第10章 人事部長と組織ケイパビリティ／第11章 マネジメントプロセスの改造／第12章 良いガバナンスによる企業の成長／第13章 成長のための企業文化） おわりに：経営者と社員のベクトルの方向性／日本企業の活路となる4つのテーマ -
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3.7「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野