※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「目標はあるのに、業績が上がらない……」 「KPIを設定したのに、結局現場でうまく使えない……」 そんな悩みを、わずか4ステップで解決する“最短のKPIマネジメント”入門書が登場。 KPIマネジメントを、導入 → 運用 → 定着まで導く再現性の高い4ステップを教えます。 本書では、KPIの第一人者である著者が、KPIを個人レベルだけではなく、社内に導入し、効果的に「運用し続ける仕組み」に変えるための具体的手法を徹底解説します。 ・曖昧な目標管理から脱却できる ・KPIを「管理数字」ではなく「組織を自律自転させる羅針盤」に変えられる ・チームメンバーが腹落ちし、動き出す仕組みがわかる さらに、ワークショップ用のフォーマットや、社内導入の講演にすぐに使える資料などもDLできます。 業種別の事例や、導入時につまずきやすいポイント、現場での質問と回答まで網羅し「学んだのに現場で使えない」を一掃します。 今日から、「業績が上がり続ける組織づくり」を始めましょう。 ■目次 第1章　誤解だらけのKPIマネジメント 第2章　4ステップでKPIマネジメントを作成する方法 第3章　1st Step 関係者全員が「KPIマネジメントと仲良くなる」ための講演 第4章　2nd Step プロジェクトメンバーが長男（Goal）あと次男（KGI）を確認する 第5章　3rd Step プロジェクトメンバーが三男（CSF）候補を洗い出し、CSFを仮置きする 第6章　4th Step プロジェクトメンバーが三男（CSF）を確定し、KPI原案を作成する 第7章　メンバーに伝えるコツ 第8章　セルフチェック 第9章　KPIマネジメントの事例 第10章　よくある質問とその回答 ■著者略歴 株式会社中尾マネジメント研究所（NMI）代表取締役社長 LIFULL社外取締役。CaSy社外取締役。カチタス社外取締役。LiNKX社外取締役。METATEAM社外取締役。 1964年生まれ。大阪府摂津市出身。1989年大阪大学大学院工学研究科修士課程修了。同年、株式会社リクルート入社。2018年まで29年間同社勤務。2019年NMI設立。NMIの業務内容は、①業績向上コンサルティング、②経営者塾(中尾塾)、③経営者メンター、④講演・ワークショップ、⑤書籍執筆・出版。専門は、事業執行、事業開発、マーケティング、人材採用、組織創り、KPIマネジメント、経営者育成、リーダー育成、OJTマネジメント、G-POPマネジメント、管理会計など。 著書に『最高の結果を出すKPIマネジメント』『最高の結果を出すKPI実践ノート』『自分で考えて動く社員が育つOJTマネジメント』『最高の成果を生み出すビジネススキル・プリンシプル』（フォレスト出版）、『「数字で考える」は武器になる』『1000人のエリートを育てた 爆伸びマネジメント』（かんき出版）など多数。

2009年、過去最大の赤字を計上し、株価が200円台に沈んだ日立製作所。その後、財務・事業改革と並行して人事制度をグローバル基準へと転換し、全社員のデータベースを構築。評価制度も海外方式を取り入れるなど「人への投資」に舵を切った結果、2025年には株価は20倍超の4500円台へと成長しました。同じく味の素も「働き方改革」と人的資本経営を推進し、株価を10倍に伸ばしています。 こうした企業変革の核心にあるのが「人的資本経営」――人をコストではなく資産と捉え、投資と活用を通じて企業価値を高める経営です。 本書は、17人の有力投資家と専門家へのインタビューをもとに、「企業はなぜ、どのように人に投資すべきか」を解き明かす一冊。投資家が人事・人材をどう見ているのか、どんな情報開示を求めているのかを、実例とともに紹介します。 従来、投資家は短期的な利益を追求する冷徹な存在と思われがちでした。しかし登場するのは年金や投資信託を運用する長期投資家ばかり。彼らは「人は価値の源泉」であり「企業の未来を決める最大の資産」と考えています。実際に株価や採用力を左右するのは、人材戦略とその実効性だと語ります。 2023年には有価証券報告書で人的資本の情報開示が義務化され、女性管理職比率や男女間賃金格差、育休取得率などが必須に。さらに2026年度からは人材戦略を経営戦略と結びつけて記述することが求められます。もはや人的資本経営は一部の先進企業の取り組みではなく、日本企業の生き残り戦略そのものです。

隠れたロングセラー 『はじめてでも読みこなせる英文契約書』著者による 「ビジネス現場で使える」ことにこだわった 契約書の実務本ができました。 ■「法務に回す」前に、読み解き交渉できる知識を持っておきたい営業パースンに、 ■現場に頼りにされる法務部パースンに 自社に不利にならず、正しくスピーディーに 事業を回していくための契約の結び方、チェックの仕方を教えます。 ■本書で学ぶことで得られるもの 「契約書を適切にチェック・修正できるにはどうしたらよいか？」 これには、ちゃんとした方法があります。 ①「自社に不利な条文」に気が付けるようになる。 これができないと、不利な内容のまま契約を結ぶことになり、結果として自社に不利な状況に陥ってしまうことになるからです。これができるようになるためには、自社に不利となる条文の具体例に数多く触れるのがよいでしょう。本書では、この手の条文例とその修正案を数多く紹介しております。 これに加えて次の２つの条文も理解する必要があります。 ②「修正する必要はないものの、契約締結後の実務における対応の際に少し注意が必要となる条文」に気付き注意できるようになる この手の条文は、文言としては決して自社に不利というわけでもないのですが、その条文に従った対応を適切にとらないと、自社に不利益が生じてしまうものです。よって、この手の条文を見たら、「契約締結後の活動の中で具体的に何をどのように気を付けるべきか」について、事業を遂行する方々に教えられるようになる必要があります。 ③「なぜその条文が定められているのか意味が分かりにくい条文」を適切に処理できるようになる この手の条文に出会ったら、「一見不公平に思えるが、これは削除する必要はない」とか「これは雛形にある通りに記載すべき条文である」と判断できるようになる必要があります。 本書では、読者の方々が適切に契約書をチェック・修正する能力を身につけられるように、契約類型ごとに、①がメインではありますが、②と③の条文についても、具体例を示して解説します。そして、その条文に関係する押さえておくべき周辺知識にも触れますので、最終的には、契約類型ごとに重要となるポイントを網羅的に身につけられます。 ■目指すべき契約書とは？ なお、契約書は、自社に有利な内容にできたらそれに越したことはありませんが、自社に有利ということは、相手に不利ということです。相手にも法務部や契約書に詳しい人がいて、その人たちが皆さんと同じように契約書をチェックしています。すると、当然、相手は不利な内容に気が付き、修正しようとしてきます。よって、自社にだけ有利になる契約書にするというのは難しいのです。 したがって、目指すべきは、「公平な契約書」です。自社にだけ一方的に有利にしようとして、不毛な時間を費やすことは、契約締結を遅らせ、その結果、事業の遂行の妨げにもつながります。ぜひ、「公平な内容」、「少なくとも自社に不利な内容ではない契約」を目指すことをお勧めします。

■今明かされるニッポン半導体「失敗の本質」 　台湾積体電路製造（TSMC）やRapidus（ラビダス）など、巨額の国家支援を受けた4つの新工場建設で沸き立つ日本の半導体業界。しかしかつて世界の5割を誇った日本半導体のシェアは今や世界の1割にも満たない。約20年ぶりの半導体世界戦線への復帰は本当に可能なのか。 　その答えは「ニッポン半導体敗戦」の象徴となったエルピーダメモリ破綻の当事者で、その後は戦犯と遠ざけられた異能の経営者 坂本幸雄氏が持っていた。 　坂本幸雄氏は、万年赤字会社だったエルピーダメモリをわずか1年で黒字化し、世界3位のDRAMメーカーへと導いたほか、数々の半導体企業を立て直すなど日本人としては抜群の実績を誇るプロ経営者だった。体育大学出身、米国半導体メーカーの“倉庫番”からのスタートという異色の経歴を持つ彼は一方で、日本の半導体産業の「失敗の本質」を誰よりも深く理解していた。 　2024年に急逝した坂本氏が生前、著者との独占ロングインタビューで語った言葉の数々。そこには、日本のものづくりの未来を左右する重要な示唆が含まれていた。GAFAMの興隆期からシリコンバレーを取材し続けるなどテクノロジーへ造詣が深い経済ジャーナリストが、関係者への徹底取材で裏付けた証言の数々とともに、日本の産業界に警鐘を鳴らし、ニッポン半導体の復活への処方箋を解き明かす。 　10兆円という空前の国家支援が動き出した今こそ、「ニッポン半導体敗戦」の根幹をひもとき、教訓を未来に生かすべきだ。テクノロジー産業に関わるすべての人、そして日本の産業の未来を考えるすべての人に役立つ必読の書である。

今日、新興市場の台頭などによりグローバル化の重要性はますます高まっている。 日本企業においても、部品メーカーや金融・物流などのサービス事業者にとっては、海外展開する日本企業との取引に加えて、外資系グローバル企業との取引関係をいかに構築・拡張していくかが課題となる。また、どの業種においても、国内市場の成熟と少子高齢化を背景に、海外進出は極めて重要なテーマとなっている。 しかし、ビジネスの進め方や組織構造、文化的背景などの差異から、失敗例は後を絶たない。単なる顧客管理では通用しない。求められるのは、「グローバル」の意味を十分に理解し、自社の総力をあげて実りある取引関係を確立する手法――グローバルアカウントマネジメントだ。

過去の成功が未来を保証する時代はとうに過ぎた。変化に応じて事業ポートフォリオの最適化に挑み、変革をスムーズに進めるガバナンスを再構築しなければ、企業は成長していけない。レジリエンス時代を勝ち抜く戦略を実例をもとにひもとき、ＰｗＣの各分野の専門家が最新の知見に基づいて日本企業の成長への道筋を探る。

「ブルー・オーシャン戦略」チャン・キム＆レネ・モボルニュの新境地 創造的破壊は消費者や購買者に大きな魅力をもたらし、メディアから賞賛され、投資家に評価される。だが一方で、敗者の苦しみや発生する社会的コストは非常に大きい。 既存の雇用が失われ、賃金が下がり、地位社会が荒み、知識、スキル、工場や設備が著しい価値低下に見舞われる・・・そして、これらすべてが社会の不安定化要因となっている。 仕事を失った人々は、どこで新しい仕事を見つけるのか？ 効果的な経済とは、成長し近代化するだけでなく、誰ひとりとして取り残さず、全員が参加して果実を享受できる経済である。 既存の業界を破壊せず、外側にまったく新しい市場を創造する「非ディスラプティブな創造」がいまこそ必要である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆担当者必携！　わかりやすく詳しい！　給与計算ならこの１冊！ ［第2版］では最新の数字で内容を大幅改訂。 ◇労働時間の計算方法から保険・税金、年末調整まで、実務１年生でもできる！ ◇手続きの書式見本つき。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ファシリテーションの個別スキルを深く解説するシリーズの第3弾（オールカラー） ◆チーム・ビルディングとは、機能的なチームをつくるための考え方や技術を集大成したもの。新版では、組織開発の視点で全体を再構成し、ファシリテーターに必要なスキルを余すことなく解説 ◆すぐに現場で実践できるよう、「問い」や「アクティビティ」など、近年話題のものを含め、具体的で身近な技法を多数紹介 ◆多くの人になじみの深いシーンを取り上げ、さまざまなテクニックを組み合わせて、チームを持続的に成長させていくさまを解説 ◆気難しいメンバーやチームの疲労への対処など、常に変化するチームの状況に臨機応変に対応するヒントを紹介。コロナ禍以降注目を浴びているオンラインでのチームづくりについても新たに加筆 ＊チーム・ビルディングはこんな場面で活用できる ・会社のミーティングをもっと楽しくする ・組織統合を進めるワークショップを開催する ・受講者参加型の研修を企画・運営する ・リーダーとして新しいプロジェクトを立ち上げる ・元気のない職場を活気あふれる組織にする ・大人数が集まるイベントを開催する ・元気な異業種交流会を継続していく ・コミュニティの集会を実りあるものにする

業務改革やIT改革のプロジェクトに取り組む方、必見！ あなたのプロジェクトには、多くの関係者が参加していませんか？ 改革プロジェクトには、様々な角度から問題や課題を議論し、解決策を考え出すために、会社の部門や部署を代表して参加する担当者がいます。 もし、あなたが改革推進側の旗振り役（リーダー）であれば、関係者全員の納得や合意を導き、結果を出すことが求められます。 改革プロジェクトにおいて30年超の支援実績があるトップコンサルタントが日々痛感しているのは、3つのコミュニケーションスキル ・伝える――自分の持つ情報や意見を関係者にしっかり伝える ・受け取る――相手の持つ情報や意見を効率良く受け取る ・合意に導く――意見が食い違う関係者に納得してもらい、全員を合意に導く が「改革プロジェクトの成功に不可欠」ということです。 会議には、参加者同士の利害が引き起こす対立や抵抗が付き物です。対立や抵抗を解消するには、その場しのぎではないコミュニケーション方法があるのです。 本書は、改革リーダーに必須のコミュニケーション術を3つのスキルの観点からまとめ上げたものです。今日からでも取り入れられる実践テクニックと共に紹介します。

『ゼロ秒思考 頭がよくなる世界一シンプルなトレーニング』の著者が書いた、 あの定番書を時代にあわせてリニューアル！ そのまま使えるデータダウンロード付き！ アイデアベースの事業をリアルに落とし込み、リスクもイメージしつつ成功が見通せるシナリオの作り方を教えます。 さらに、事業計画の数値ひとつとっても、夢物語でない、説得力のある数字をどう取り出し、プレゼンするかを教える本です。 「ゼロ秒思考」の著者だから書ける、 不確実な「ストーリー」をリアルに落とし込むための思考の深め方から 短期で確度の高い事業計画書を書く方法まで、伝授します。 ■目次（一部抜粋） 第1章　事業計画を作る前に考えるべきこと 第2章　７日で作る事業計画 　0　事業計画作成７日間のステップ 　1日目　事業計画の全体像をいったん作る① 　2日目　事業計画の全体像をいったん作る② 　3日目　顧客・ユーザーインタビューを実施し、全体像を見直す 　4日目　テンプレートに記入し、事業計画の体裁を整える 　5日目　改めて顧客・ユーザーインタビューを実施し、内容を修正する 　6日目　収支計画を立案し、事業計画を修正する 　7日目　最終仕上げと、プレゼン練習をする 第3章　事業計画の実行 第4章　事業計画の説得力を上げる思考の深め方 ■著者紹介 東京大学工学部を卒業後、コマツにて、超大型ダンプトラックの設計・開発に携わる。スタンフォード大学大学院に留学し、機械工学修士、修士上級課程を修了後、マッキンゼーに入社。 経営戦略の立案と実行支援、新組織の設計と導入支援、マーケティング、新事業立ち上げなど多数のプロジェクトをリード。マッキンゼーソウルオフィスをゼロから立ち上げ、120名強に成長させる原動力となるとともに、韓国LGグループの世界的躍進を支えた。 マッキンゼーで14年勤務した後、「日本発の世界的ベンチャー」を1社でも多く生み出すことを使命として、ブレークスルーパートナーズ株式会社を共同創業。ベンチャー経営支援、中堅・大企業の経営改革、経営幹部育成、新事業創出に取り組んでいる。コロナ前はインド、ベトナムにも3年間毎月訪問し、現地企業・ベンチャーの経営支援に取り組んだ。 東京大学、電気通信大学、早稲田大学、東京電機大学、北陸先端科学技術大学院大学講師としても活躍。下関市立大学客員教授。 年間250回以上のセミナー、ワークショップで、ベンチャー創業支援と個人の問題把握・解決力、リーダーシップ、コミュニケーション力強化を後押ししている。 著書は、38万部突破の『ゼロ秒思考』を始めとして、国内25冊、海外27冊、計126万部。

何か困ったときの辞書として、課題解決のヒントを見つけるテキストとして。管理職・リーダーに求められる組織運営や部下指導などのスキル・知識の習得と、日頃の言動・振る舞いへの気づきや修正・改善を図ることのできる1冊

デロイトグループのグローバルな戦略コンサルティングを担うモニター デロイトでは、挑戦的な事業構造の変革と機動的な事業展開を実現するための組織再編を多数手掛けている。その中で、組織再編が成功に至ったケースと組織再編は行ったものの成果を得られなかったケースを比較分析してきた。 　本書は、日本企業が組織再編を通じて変革に成功した事例を要因分析し、手法・行為としての組織再編にとどまらず、経営課題の解決と効果創出に直結する組織再編について、個別手法にとどまらず幅広い手法に関して一貫性をもって解を示していくことを目指した。組織再編の実行局面におけるコンフリクトマネジメントやコミュニケーションの難しさを踏まえた実効性の伴ったアプローチを示す良書。 著者 Strategic Reorganization グローバル化・デジタル化をはじめとした産業構造・事業環境の大きな変化と不確実性への機動的対応、持続的な 成長と企業価値の向上を実現すべく、戦略推進、成果創出のための基盤構築に向けた組織再編を支援する専門チーム。

プロジェクトの現場で、多様な人を巻き込みたい／みんなを動機づける目的を立てたい／活動を成長させたい時に使えるツール「パーパスモデル」。国内外の共創事例をこのモデルで分析し、利益拡大の競争から、社会的な価値の共創への転換を解説。共創とは何か？どのように共創するか？共創で何ができるか？に答える待望の書。

あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？ ■今、多くの企業が、二酸化炭素排出の大幅削減や「ネットゼロ（オフセットなどを含めて差し引きゼロ）」を目標に掲げています。しかし、著者のポール・ポルマンは、気候変動や人権など今世界が置かれている状況を考えるとまったく不十分だと言います。企業は二酸化炭素排出だけでなく、環境や社会に及ぼすあらゆる悪い影響を減らし、最終的に世界に与える「良い影響」が「悪い影響」を大きく上回る「ネットポジティブ」にする必要があると主張します。 ■キーとなる質問は、「あなたの会社があることで、世界はよりよくなっているのだろうか？」 ■しかも、「ネットポジティブ経営」と企業業績の間には強い相関関係があります。長期的な視点で、事業を通じてさまざまな社会課題に向き合うことで、企業には大きなビジネスチャンスが生まれます。課題はどれも大きく自社だけでは手に負えません。解決には、自社だけでなくほかの企業やＮＰＯ・ＮＧＯ、政府機関などとの協業が必要であり、結果的には他者に尽くすことによって自社にも多大な利益を得ることができます。企業は「問題をつくりだして利益を得る」のではなく、「問題を解決して利益を得るべき」であり、本書ではその具体的な方法を、ネットポジティブ経営を実践しているユニリーバをはじめとするサステナビリティ先進企業の経営をつうじて、詳細を丁寧に解説します。

会社や事業が成長し続けるために、一番必要なことはなにか──。 「すべては顧客のためにある。顧客起点でなければ経営ではない。本書は商売の根幹を問う」一橋大学大学院教授　楠木建氏推薦! ベストセラー『たった一人の分析から事業は成長する 実践 顧客起点マーケティング』（翔泳社）から3年。 ロート製薬「肌ラボ」、ロクシタンジャポン、スマートニュースなど、あらゆる商品やサービスを売り伸ばし、200社を超す企業の経営者に助言してきた西口一希氏による経営論。 〇あらゆる企業は顧客を離れ、壁にぶつかる 〇シェア100%を達成した時、あなたの顧客は何人？ 〇昨日の顧客が今日も顧客であるとは限らない。どうすれば顧客に価値を見いだしてもらえるか 〇3つのフレームワークで顧客の「心理・多様性・変化」を可視化 〇大企業からスタートアップまで、実名を含む多数の事例を掲載

【内容紹介】 逆風でも最高益。「トヨタ一強の秘密」は、日本の伝統的組織づくりにあった！ 世界一の自動車会社であるトヨタ自動車の社長、豊田章男の経営とリーダーシップについて検証を試みた一冊。 伝説の投資家として知られる阿部修平 スパークス・グループ社長とアナリストチームが、豊田章男社長をはじめ取締役や技術者たちまでを2年の歳月をかけて密着取材。生産台数も販売台数も減っているなか、最高益を出せた理由は豊田章男社長が築いた組織づくりとその進化にあった。組織づくりの核となる、現代人が忘れた日本独自の「思想・技・所作」。そして、一人ひとりの個人が成長する「家元」組織とは何か？ ＜日本独自の歴史を持ちながら現代の大企業では例を見ない家元組織＞――本書では、知られざるリーダーシップと永続的な組織づくりを初めて解き明かす。 【著者紹介】 [著]阿部 修平（あべ・しゅうへい） スパークス・グループ株式会社 代表取締役社長、グループCEO。スパークス・アセット・マネジメント株式会社 代表取締役社長、CEO。 1954年北海道札幌市生まれ。1978年上智大学経済学部卒業。1980年にバブソンカレッジでMBA取得。帰国後、株式会社野村総合研究所入社。企業調査アナリストとして日本株の個別企業調査業務に従事。その後、1982年4月にノムラ・セキュリティーズ・インターナショナル（ニューヨーク）に出向し、米国機関投資家向けの日本株のセールス業務に従事。1985年、アベ・キャピタル・リサーチを設立（ニューヨーク）。クウォンタムファンド等欧米資金による日本株の投資運用・助言業務を行うとともに、欧米の個人資産家の資産運用を行う。1989年に帰国後、スパークス投資顧問（現スパークス・グループ株式会社）を設立、代表取締役社長に就任（現任）。2005年ハーバード大学ビジネススクールでAMP修了。2011年に政府のエネルギー・環境会議コスト等検証委員会委員、2012年に需給検証委員会委員に就任。2012年に株式会社国際協力銀行（JBIC）リスク・アドバイザリー委員会委員に就任。著書に『株しかない』（幻冬舎）『暴落を買え！』（ビジネス社）、『株式投資の王道 プロの目利きに学ぶ「良い会社」の見分け方』（日経BP 共著、小宮 一慶）などがある。 【目次抜粋】 第一部●知られざるトヨタの変貌 第二部●仕事には「思想、技、所作」がある 　第一章 改革の思考法と実践法 　第二章 なぜ危機の芽は見えなくなるのか 　第三章 トヨタの源流を再発見する旅 第三部●家元経営への道 　第四章 危機の時の所作 　第五章 家元革命――象の鼻と足だけを見て、象を語るなかれ 　第六章「家元組織」への改革 第四部●未来をつくる発想と行動

本書は２０１８年１０月に刊行された『財務経営力の強化書』の姉妹本。 前著では財務経営力を中心に解説したが、本書では資金調達力を深掘りする。 途中コロナ禍などもあり融資制度も企業にとっても利用しやすくなった。 非対面でのビジネスモデルへのシフトが一気に加速するなど ビジネス環境も大きくかわる。 その一方で事業性評価、ローカルベンチマークについても制度が充実してきた。 今回の大きなビジネス変化を、１０年先の自社を見つめるヒントとする１冊。 巻末には財務経営力の基本知識を収録。 「収穫のうち４分の３を国用として用い、 残りの４分の１を将来のために残しなさい」 (二宮尊徳) 「国に９年の蓄えなきを不足といい、 ６年の蓄えなきを急という。 ３年の蓄えなきを、国その国に非ずという」 (『礼記』王制第五) 難局を生き残るには ●ブレない判断基準をもつこと ●歴史観を基に先を読むこと ●何が何でも関係者を護る覚悟をもつこと ■本書の構成 ●プロローグ　コロナショックも例外でない！？　１０年に一度の危機に備えよう 　１０年に一度は何らかのショックがきていることを踏まえ 　会計情報をいかに有効活用するかを紹介 ●第１章　経営者編　「資金の法則」を知って会社を守り、発展させよう 　資金調達力を強化するために経営者が知っておきたい知識を解説 ●第２章　基礎知識編　資金調達の種類・方法などの「基本」を押さえておこう 　中小企業が使える資金調達の方法や特徴を解説。 ●第３章　信用力強化編　決算書の「信用度」を上げて、資金調達力を強化しよう 　決算書などの財務情報の信頼性を高める方 ●第４章　非財務情報編　非財務情報で経営力を伝えて、資金調達力を強化しよう　 　非財務情報などの金融機関に対する開示資料のまとめ方を解説。 ●第５章　経営計画編　「経営企画書」で将来像を明確にし、資金調達力を強化しよう 　会社の将来像を明確にし、実現可能性の高い経営計画を立てるための方法を解説。 ●第６章　IT利活用 編 　中小企業でもすぐにできる会計情報の“自動化"について解説。 ●第７章　人材強化編 　資金調達力、財務経営力を向上させるための経理責任者・担当者のあり方を解説。 ●エピローグ 非常時は必ずまたやってくる。 将来の変化に備える方法などを紹介。 巻末資料: 決算書の読み方・分析について、 押さえておきたい基本を厳選して掲載。 本書は、前著『財務経営力の強化書』の続編として、 「資金調達力」を高めるために、どのような知識と行動が必要か、 に焦点をあてて執筆しています。 ただし、単純な資金調達の方法を解説したものではありません。 資金調達を目的化してはいけないのです。 関係する人々の幸福を実現するために 「より良い会社」の創造を通じて「より良い社会」を 実現することが資金調達の共通目的であり、 その目的を達成するための手段として位置づけるべきだと考えます。 読者の皆様の１社でも多くが、「良い会社」を創造することに まい進していただきたく、その一助となれば幸いです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 利益最大化企業は必ず倒産する―資本コストやコーポレートガバナンスについて日本人が知らない世界標準の理論・研究成果を解説し、「たかが会計」の重要性を明らかにする！

令和4年4月1日から段階的に施行される、男性の育児休業取得促進等を定めた育児・介護休業法の内容について、改正前後を対比しながら実務のポイントを解説。改正対応に不可欠な就業規則の規定例や社内様式、労使協定例も掲載

「安全、快適、便利」なのに、なぜ生きづらいのか？ 社会学者・宮台真司と経営学者・野田智義が、大学院大学至善館で行った講義を初書籍化。社会なくしてビジネスは存在しない。ところがビジネスパーソンほど、ふだん社会のことはあまり考えない。社会は便利で暮らしやすくなっているはずなのに、人々はなぜ孤独で誰もが入れ替え可能なことに悩むのか？ すべての企業人必須の、社会と未来を見通すための知的フレームワーク。

固定資産税（償却資産）の課税対象、法人税・所得税との異同点といった制度の基本に加え、償却資産申告書と法人税申告書別表の関連性など申告実務に対応。特に「家屋に係る附属設備の対応」など誤まりやすい点は詳解したほか、「市町村調査を踏まえた償却資産申告チェックリスト」では、法人・個人事業者別に確認書類と要チェック項目を一覧で収録し、申告実務に有用！初めて税務に携わる市町村職員のため、企業会計・税務会計の基礎を取り上げたほか、具体的な調査先の選定方法なども取り上げ自治体の研修教材として最適。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スペース・ロイヤーの知見を結集！ 衛星打上げサービス、衛星サービス一般、衛星リモセンサービス、軌道上サービス、宇宙資源開発、民間有人宇宙飛行、宇宙保険、スペースポート――。 宇宙ビジネスの法務に携わるスペース・ロイヤーの経験を結集して、実務で知っておくべき宇宙法のベースとなる議論と契約実務に焦点をあてて検討する。 第１章　宇宙ビジネスに関連する法体系（総論） 　第１節　宇宙ビジネスに適用される国際宇宙法 　第２節　日本の宇宙ビジネス法 　第３節　米国の宇宙ビジネス法 　第４節　国際宇宙ステーション（ISS）およびアルテミス計画 第２章　宇宙ビジネスの法務（各論） 　第１節　衛星打上げサービス 　第２節　衛星サービス一般 　第３節　衛星リモートセンシングビジネスおよび衛星リモセン法 　第４節　軌道上サービス 　第５節　宇宙資源開発および宇宙資源法 　第６節　民間有人宇宙飛行 　第７節　宇宙保険 　第８節　スペースポート・その他 【編著代表】 大久保　涼（おおくぼ・りょう）：弁護士・ニューヨーク州弁護士（長島・大野・常松法律事務所ニューヨーク・オフィス） 【共同編著】 大島　日向（おおしま・ひなた）：弁護士（中村・角田・松本法律事務所） 【著者】宇治野　壮歩（うじの・たけほ）：弁護士・ニューヨーク州弁護士（アマゾンジャパン合同会社）髙橋　優（たかはし・ゆう）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）武原　宇宙（たけはら・うちゅう）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）岡﨑　巧（おかざき・たくみ）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）小原　直人（おばら・なおと）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）川合　佑典（かわい・ゆうすけ）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）松本　尊義（まつもと・たかよし）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）松本　晃（まつもと・ひかる）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）

グーグル、ツイッターを急成長させた有名起業家が贈る 痛烈なほど具体的で戦術的なアドバイス チーム・組織づくり、プロダクトマネジメント、 資金調達、M&Aなど、スタートアップが直面する課題を解説 シリコンバレーで話題の本が、満を持して日本上陸！ 「本書は起業家の強力な武器となるはずだ。会社をスケールさせたことのない投資家の批判や陳腐なアドバイスをぜひ跳ね除けてほしい。 あなたの会社の爆速成長フェーズが大混乱で、毎日怖くてストレス満載の破壊的な状態だと感じているのであれば、それは良い報せだ。誰もが一回目は同じことを思っている」 ――著者からのメッセージ ◆シリコンバレーのスター経営者たちが絶賛！ ◆体系的な解説とスター経営者の実体験の融合 本書では、著者が「CEOの役割」「採用やマネジメント」「チーム・組織のつくり方」「プロダクトマネジメント」「マーケティング・広報」などスタートアップや新規事業への挑戦者がしっておくべきことを著者が体系的にまとめている。 さらに、大成功を経験した経営者に著者がテーマごとに話を聞くインタビューも掲載している。Yコンビネーターのサム・アルトマン、伝説的な起業家で投資家のマーク・アンドリーセン、ボックスのアーロン・レビィ創業者兼CEOなど豪華な経営者たちが登場。 体系的な知識と成功者の体験の両方が学べる貴重な一冊。

2021年4月以降に順次施行される、65歳から70歳までの高年齢者の就業確保措置や、その保険関係の多岐にわたる改正内容について、改正前後を対比しながら実務のポイントを解説。今後の対応に必要な規定例や契約書式例等も掲載

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経理部は何のために存在し、何をやっていて、そこでどう働けばいいのか。数多くの現場を見てきた著者が、経営者から「ありがとう」と言われる仕事をするための基本を伝授する。 目次 第１章　経理部の本分と存在意義―「真の経理部」とは何か 　1 　経理部の本分とは 　2 　経理部とは何をする部署なのか 　3 　経理部の３つの段階の進化のプロセス 　4 　「情報製造業」と「情報サービス業」の違い 第２章　経理部の仕組み―経理部の６つの業務 　1 　経理部の業務の本質は「インプット→スループット→アウトプット」による価値創造価値提供にある 　2 　企業全体における経理部の価値創造価値提供のプロセス 　3 　経理部の主たる６つの業務 第３章　経理部の日常業務とは―日常的に経理部員は何をすべきか 　1 　インプット業務（仕訳入力） 　2 　チェック業務（検証統制） 　3 　管理業務（債権債務管理等） 　4 　決算業務から逆算した日常業務の仕組みの作り方 第４章　経理部の決算業務とは―ディスクロージャーのために経理部員は何をすべきか 　1 　アウトプット業務（決算監査資料作成） 　2 　分析業務（財務分析の実施） 　3 　開示業務（開示資料作成） 第５章　経理部のサポート業務とは―経営をサポートし，企業価値を高めるために経理部は何をすべきか 　1 　１s t ステップ：現状を知る（過去の数値を分析する） 　2 　２ndステップ：１年後を予測する（未来を読む） 　3 　３r dステップ：５年後のストーリーを描く（企業価値を高める） 第６章　 自己の価値を向上させる経理部員の心得―自分が変われば会社は変わる 　1 　AIに仕事を奪われないための心得 　2 　「真の経理部」に必要とされる経理部員になるための心得 　3 　人の上に立つ者の心得 　4 　部下としての心得 　5 　仕事の生産性を高めるための心得

◇年上部下、年下上司が当たり前の時代に注目の「脱年功マネジメント」でミドル・シニア社員の躍進を支援 ◇調査データから浮き彫りになった知見を基に現場の苦悩やトラブルを解決するためのマネジメントの勘所を紹介

働き方改革、長時間労働対策など、労働時間制度にまつわる法規制が大きく変化しています。本書は、労働時間制度・36協定の基本や実務について、弁護士がやさしく解説し、1冊でぜんぶわかる本にしました！

「どう変わる？」「どうする？」「どうなる？」読者の不安や疑問を解決する1冊！

激動と大転換の現代を読むにはどうすればよいのか。本書に収められた各章の論文は、未来を自分の目でとらえる上で、重要な示唆を与えてくれる。

「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 研究開発は、企業や国家の発展のために最重要な戦略活動であるが、多大な人的・財務的投資にもかかわらず、事業化に至らず失敗に終わることも少なくない。 本書では、国家機関や民間企業における研究開発の実施体制や成功例を提示しながら、研究から開発、事業化に至るそれぞれの段階においてプログラムマネジメントを導入し、「見える化」・「組織化」・「効率化」を図ることで成功率を上げる手法を提案する。 190

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新たな相続対策として信託と一般社団法人が注目されている。これらを活用すれば、生前贈与など従来の方法では解決できない問題もクリアできる。相続対策に必読の基本書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『日経ビジネス』弁護士ランキングの常連であり企業間紛争で何度も勝利した訴訟のプロによる、若手の弁護士や法務部員に向け書かれた、裁判で戦うノウハウやマナーの解説書。

企業に共通する課題、解決策はただ一つ リーダー育成とビジネス変革の2兎を追え！ 「企業の変革を担う人材がいない」。多くの企業に共通する悩みですが、解決策は一つしかありません。ビジネス変革プロジェクトを推進する中で、変革リーダーとなり得る人材を育てることです。 そんな二兎を追う「育つ変革プロジェクト」の第一人者が、具体的な事例とともにノウハウ・方法論を詳細解説しました。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業の経営層やマネジャー、プロジェクト担当者には必読の一冊です。 今、ビジネスのデジタル化、グローバル化が急速に進んでおり、企業やそこで働くビジネスパーソンはこれまでのビジネスのやり方を変えていかなければ、激しい競争に勝ち残っていくことができません。なかでも、デジタルによるビジネス変革を意味するDXは喫緊の課題です。 ところが多くの企業は「変革プロジェクトを担うリーダーがいない」「変革プロジェクトをやったことがないので、リーダーを育てられない」というジレンマを抱えています。それを一気に解決するのが、育つ変革プロジェクトです。 本書では住友生命保険などの事例を基に、育つ変革プロジェクトとは何かを解説したうえで、プロジェクトの立ち上げ方や推進方法、その中で人材を育成するためのノウハウ、プロジェクトの成果を会社全体に広げるやり方などを詳細に解説します。これらは、著者らが10年以上にわたるコンサルティングの実践で培った方法論です。一読すれば「なるほど！ これならできる」と腑に落ちて、即座に実践できるはずです。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

注目のSDGs（持続可能な開発目標）達成のカギとなるESG投資の拡大、企業の最新動向を解説。 15の産業グループ別にSDGsのリスクと機会を分析する。 2030年を目指した国連の持続可能な開発目標、SDGsが時代のキーワードになっている。 中期経営計画にSDGsを取り込む企業も登場した。 新規事業立案や企業価値向上にどのように生かしていくのか。 新たに登場したSDGs関連の金融商品など、ESG（環境、社会、ガバナンス）投資との関係を明らかにしながら、企業の活用法を紹介する。 第1部は、SDGsの成り立ちや企業にまつわるSDGs推進の動きを解説する。 各業界の代表的な取り組みを紹介するとともに、SDGsの具体的な活用方法を探る。 既存の製品・サービスを棚卸してSDGsを経営に位置付けるとともに、情報開示をいかに進めるか、将来の成長とリスク回避につなげるための考え方を紹介する。 そして、近年急拡大しているESG（環境・社会・ガバナンス）投資とSDGsとの関係にも踏み込み、金融市場の今後の展望を明らかにし、さらに民間企業がESG投資を呼び込むためのビジネスの展開方法を解説する。 第2部は「食品・飲料品」「建設・不動産」「鉄鋼・非鉄金属」 「機械・精密機械」「輸送用機器」など15の産業グループ別にSDGsに取り組んだ場合の機会と、SDGsに向き合わなかった場合のリスクを分析する。 どのような分野にビジネス機会があるのかについても紹介する。

すべてのマネジャー、経営者に捧ぐ 7年の単独取材で強さの本質を書き切った巨編ノンフィクション ファーストリテイリング会長兼社長・柳井正氏、絶賛 「この物語は、生産方式の話ではない。 この会社は本気だ。 ひょっとしたら、今日の成功は明日の失敗になる。 昨日と同じことをやっていいのか。進化し続ける「現場」――。 それが、トヨタの本質だ。」 なぜ、トヨタが強いのか。 トヨタ自動車の製造現場を支える、「ジャスト・イン・タイム」「かんばん方式」「カイゼン」。 同社のモノ作りの強さを語るうえで、これらの言葉を切り離すことは、決してできない。 だが、これらの“手法論”ばかりに目を奪われていては、強さの「本質」を見誤る。 時代や競争環境、工場のある国やそこで働く人々の国籍が変わっても、決してトヨタの強さはぶれることがない。 「ジャスト・イン・タイム」や「カイゼン」が世界中で通用しているのは、 「自分で考え、動く」人間をトヨタが育ててきたからだ。 自分で課題を見つけ、考え、それを乗り越え、今日を否定し、より質の高いモノ作りを目指して、 たゆまず進化し続ける「現場」。こうした人々が、トヨタの強さの根幹をなしている。 そして進化する現場を育てる力こそ、同社が長い歴史の中で紡ぎ出した、最強のシステムなのである。 「最初から答えを与えてはいかん。考えさせる。考える作業者を作るんだ」（豊田英二） 「悪いのは作業者じゃない。働き方を教えていない管理者の方だ」（大野耐一） 「トヨタ生産方式とは、考える人間を作るシステムです」（米ケンタッキー工場幹部）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スタートアップが必ず直面する課題とその解決策を、時系列に整理。 失敗を潰せる「科学的な起業」の教科書。 あなたの失敗は99％潰せる！ 日米で複数の起業経験を持つアントレプレナーにしてベンチャー投資家である 著者が、自分自身の起業経験、投資経験を踏まえて「科学的な起業」の考え方を時系列でまとめました。 どうすれば起業の失敗を避けられるのか。 著者は、5年前から研究に着手しました。 そのために集めた情報は膨大です。 ◎1000人以上の起業家、投資家を取材 ◎起業に関する理論書と、起業家の自伝300冊を熟読 ◎起業家のブログ500本、講演動画1000本を解析 その研究成果をまとめた1750枚のスライド、「スタートアップサイエンス」は、全世界で5万回シェアの大きな反響を呼びました。 このスライドの内容を基に大幅加筆したのが本書です。 ＜電子書籍版をご購入の方へ＞ 本書の電子書籍版は、書籍版のレイアウトを維持するため、 各ページのイメージ画像を貼り付けた形で作成しています。 パソコンやタブレットなど大きな画面のデバイスでお読みください。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

中小企業の小売業に特化し、ITを活用した具体例を中小企業診断士の視点でわかりやすくまとめた一冊。

いかにホスピタリティを織り込んだ会計情報や経営情報を開示するか、 新たな企業活動を再考する時代にきている。 ホスピタリティと会計という新たな会計の問題を考察。 そもそもホスピタリティとは何なのか。 貨幣評価の公準は現在の企業にマッチしているのか。 消費者のための会計報告は必要ではないのか。 ホスピタリティの定義を考察し、ホスピタリティの視点を取り込むことで、新たなマネジメント、そして新たな会計の世界がみえてくる。

起業家はもちろん、ベンチャーキャピタルやエンジェル投資家、弁護士、司法書士、公認会計士、税理士などからもご好評をいただいた前作の増補改訂版が登場。本書により、起業家は起業や成長のイメージを膨らませることができます！ 前作は、ベンチャー投資額が大幅に減少し続けるなかで発行されましたが、その後のベンチャー生態系の急速な活性化により、元気なベンチャーが多数起業し、数十億円規模の増資を成功させるベンチャーも登場するようになりました。 そこで、2015年施行の改正会社法も反映させた、ベンチャーのコーポレートガバナンスを解説する章を新たに書き足すなど、起業にまつわる最新の情報を盛り込み、全編を大幅に書き換えました。 事業計画、資本政策、企業価値、ＩＲなどの基本的な知識から、コーポレートガバナンス、社外取締役に求められる役割、会社の機関など突っ込んだ話題まで、人気メルマガ「isologue」の磯崎哲也氏がわかりやすく解説します！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、我が国における近代的電力業の発展を、電力独占体の形成という視覚から解明しようと試みる。分析に当たって、電力企業を２つの類型に分け、小売電力独占体と卸売電力独占体という新しい概念を導入し、検討の具体化を図った。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ご住職、ご自坊の経理、本当に大丈夫ですか？　収益事業がない寺院の税務と会計は、これ１冊で十分！　高額な会計ソフトや煩雑な税法の知識はまったく必要なし！　収益事業を行っていても、自分で簡単にできる事務もたくさんあります。「本書を参考に自分で行えば税理士費用が削減できる」と〈税理士自身（著者）がいっております〉。「これだけは覚えてほしい」という重要箇所はゴチックにして目立たせ、各章末には「ポイント！」欄を設けました。 　【第三版】では現在の税法に合わせて改訂し、「年末調整の裏ワザ」を増補しました。 　【第1章】では、宗教法人の税務（源泉所得税、消費税）、特に収益事業の判定について説明します。収益・非収益の判定は税理士でも難しい作業です。本章では寺院が行う代表的な事業について解説します。判定の感覚を身につけて、税務署や税理士に相談してください。 　【第2章】では、宗教法人がどれだけの税制優遇を受けているのかを説明します。宗教法人に対する課税論が高まっている今、優遇税制を守るため、正しい税務申告を心がけましょう。 　【第3章】では、宗教法人に対する税務調査について、実例を挙げて説明します。宗教法人に対するマスコミの目は厳しくなっていますが、そういう姿勢をとられても仕方のない寺院が多いのも実情です。税務署の調査方法も解説します。 　【第4章】では、源泉徴収事務についてていねいに説明します。収益事業のない寺院は源泉徴収事務さえきちんと行っていれば、税務調査もあまり気にする必要はありません。源泉徴収の義務は支払う側にあります。あなたのお寺のやり方は正しいですか？　お手伝いの檀家さんへの雑給は源泉徴収していますか？　法助のお坊さんや布教師さんはどうですか？　本章で一緒に確認していきましょう。本章では【厚生年金】の問題にも触れています。 　【第5章】では、「年末調整の裏ワザ」を披露いたします。年末調整は源泉徴収事務の集大成で、税額計算が煩雑です。ですが、国税庁のウェブシステムを使えば簡単です。画面を見ながらいっしょに使い方を憶えましょう。【第三版】では「年末調整で精算できる控除」をより丁寧に解説しました。また、第二版では、法定調書とマイナンバー制度について増補しました。多くの寺院がマイナンバーの取扱事業者に該当すると思われます。マイナンバーの不用意な取り扱いには重い罰則が課せられます。ここで「マイナンバーの基本のキ」を抑えておきましょう。 　【第6章】では、エクセルを使った会計帳簿の作り方を具体的に説明します。帳簿は経営の基礎です。次世代に自坊を円滑に継承するためにも、また檀家さんに寺院の透明性を示すためにも、帳簿をつけましょう。寺院の会計帳簿は驚くほど簡単です。本章を参考にして、次年度決算から会計帳簿をつけましょう。 　【第7章】では、所轄庁への提出書類の作り方を説明します。収支計算書も、会計帳簿をつけていれば簡単にできます。次年度決算からは、収支計算書も提出しましょう。 　【第8章】は、本書作成にあたってご協力いただいた寺院や、これまで著者に寄せられた質問に対する回答です。本書を読んだ後、実務で疑問が起こったときに役立つことでしょう。 　宗教法人に課税されたら、生き残れる寺院は果たしていくつあるのでしょうか？　〈宗教法人課税論〉に押し切られないよう、きちんと帳簿をつけて、優遇税制を守りましょう！

平成30年度改正で「所得拡大促進税制」が「賃上げ・投資促進税制（給与等の引上げ及び設備投資を行った場合等の法人税額の特別控除制度）」に改組された。中小企業向けの「賃上げ制度」では、賃上げと教育訓練費増加を要件に、賃上げ金額の最大25％、大企業向けの「賃上げ・設備投資促進制度」では、賃上げ、国内設備投資、教育訓練費増加を要件に20％の税額控除ができることとされた。本書は、中小企業向けの「賃上げ制度」を中心に、大企業向けの「賃上げ・設備投資促進制度」も含めた「賃上げ・投資促進税制」について、ケーススタディ等を交えながら、わかりやすく解説する。

相続税の更正の請求については、国税通則法第２３条に規定する一般的な場合の更正の請求と、相続税法第３２条に規定する特別な事由による更正の請求の2つが挙げられます。相続税の基礎控除額の切下げにより相続税の課税対象が拡大されることに伴い、今後、遺産分割協議がまとまらないといったケースや遺言に不満で遺留分減殺請求などを申し立てるケースも増加するものと思われます。 そこで、本書では、相続税法に特有の更正の請求に焦点を絞り、その要件、期限、手続き等について、Ｑ＆Ａや具体的な事例等を織り交ぜながら、実務に近い形で解説しています。

源泉所得税は、給与所得や退職所得など対象分野が多岐にわたり、その全体像を理解することは容易ではありません。その中で、弁護士や税理士などのように一定の資格を有する人に支払う業務の対価、またプロスポーツ選手やファッションモデルなどのように一定の業務に従事する人に支払う業務の対価など個別的に定められている報酬・料金等の所得があり、これらの報酬・料金等については、一定の税率によって源泉徴収を行うこととされています。また、報酬・料金等の源泉所得税は、税務調査においても常に重点的に適否を検討される分野でもあります。本書は、報酬・料金等の源泉所得税に関する実務的な取扱いに焦点をあて、源泉徴収義務者が的確に課税の要否を検討し源泉徴収義務を正しく履行できるようわかりやすく解説しています。

少子高齢化の影響を受け続ける日本経済。この社会変化は大都市でも大きな影響を及ぼしているが、地方のほうがより大きな影響が生じている。地方の企業にとっては地域経済圏を超えて、成長機会を探索することが、ますます求められるようになっていると思われる。実際、多くの地域企業は創業の地を大切にし、地域経済に対して雇用は言うに及ばず、経済的・社会的な貢献を意識して行動してきている。これらの経験を活かして地域外へと成長する事業展開パターンは、一気には実現できないことも事実である。段階的に地域外に成長を求めて事業を組み立てていくことなる。それゆえに、時間を要する事業戦略となる。しかし、時間を要するからこそ、早くから手を打ち、事業を組み立てていくことで、市場や競争の捉え方を深く検討し、競争力をつけていくアイデア、ノウハウやスキルを構築していかねばならない。 福島で成長し、広く全国および世界的に事業展開する6社(株式会社アリーナ・狭隣接高密度実装技術/株式会社ノーリン・日本の林業を再生する循環型ビジネスモデル/株式会社くつろぎ宿・三旅館一体型での事業再生/株式会社ハニーズホールディングス・グローバルでのSPA確立による地方発ファッション/大七酒造株式会社・日本酒醸造の生酛づくりブランド/日本全薬工業株式会社(ゼノアック)・獣医師等との連携による動物用医薬品)を「在地超地企業」として取り上げ、具体的な事例を、超地行動の時系列的な動きに基づいて、整理、分析することで、「どのようにしたら」という問いに答えていく。

【内容紹介】 【240社、15000人以上の成長・変容支援で見出した組織変革の方法論の決定版！】 「成果を求めるあまりに、組織が疲弊する……」 「エンゲージメントは高いはずなのに、成果につながらない……」 現場が直面する二項対立を乗り越えて 「元気（エンゲージメント）」と「成果」を同時に実現する組織をつくる！ 【推薦者】 竹林 一氏（京都大学経営管理大学院客員教授、元オムロン（株）イノベーション推進本部インキュベーションセンタ長 山本真司氏（立命館大学ビジネススクール教授） 池内省五氏（元株式会社リクルート・ホールディングス取締役専務執行役員） ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ ◆ ◇ 外部環境が目まぐるしく変化するなかで、多くの組織が「変革」に取り組んでいる。しかし、その成果が現れているのは少数で、多くの組織は次のような状況に陥っているのではないか。 ・外部コンサル会社に依頼し、新たな制度・戦略を構築したものの現場で実行されない… ・組織開発に取り組みチームワークは向上したが肝心の「業績」に変化は見られない… ・大きな予算を投じてビジョン、ミッション、バリューを制定し、社内にアピールしているけれど、メンバーの行動は変わらない… 「こんなに頑張っているのに、なぜ組織は変わらないのだろうか」 本書では、そんな悩みを抱える組織のリーダー、マネジャー、人事担当者、組織開発担当者等に、組織変革の「理論」と「方法論」を提案する。 なお、本書が提案する理論・方法論は、戦略理論・組織論に加え、深層心理学や認知心理学（特にプロセス指向心理学、プロセスワーク）を土台としている。 リクルート、BCGなどでの第一線でのコンサルティング支援の経験に、これらの理論を取り入れ、方法論にまで落とし込んでいるのが本書の特徴だ。それによって、深い人・チームへの洞察がもたらされ、一見すると相容れない「エンゲージメント向上」と「成果」を同時に実現することが可能になる。 【目次】 序章　今求められる「戦略的組織開発アプローチ」 第１章　組織が変われない３つの理由 〈第1部　理論編〉 第２章　「対立」は変革の原動力である 第3章　「今、ここ」だけの認知の限界を乗り越え、正しい方向性を見出す 第4章　社内の「内発的動機」を育む 〈第2部　実践編〉 第5章　「対立」を力に変える施策 第6章「今、ここ」だけを抜け出し、正しい方向性を見出す施策 第7章　社内の「内発的動機」を育む施策 〈第3部　事例編〉 第８章　戦略的組織開発の実践事例 巻末付録：プロセスワーク（プロセス指向心理学）とは

【内容紹介】 　近年、企業においては人材の採用や育成、退職、あるいは組織状況の改善に至るまで、企業ではたらく「人々」に関する様々な問題を解決するために、「データ」を活用しようという意欲や活動が活発化している。このような取り組みは「ピープルアナリティクス」と呼ばれるが、本書はそれを推進するための方法論を具体化した”これまでとは異なる”推進の考え方やノウハウを凝縮した実践の書である。 　 　人材と組織は、人間の人生や思惑が複雑に絡み合う、多様で変化に富む、それでいて重厚で深甚な存在でもある。その諸問題を数値として表現されるデータ「だけ」で全てどうにかしようというのもなかなか難しい。 　本書では数値で表現されるデータ以外のデータも活用できることを目指して、既存のアプローチを補強する形で数値以外のデータの活用についても整理を行い、ピープルアナリティクスをより「実践的」に「役立つ」方法論に仕立て上げたいと考え、二つの思いを込めた。 　一つは、「活用できるものは何でも活用したい」という思いである。人材と組織は複雑で、絶えず変化する。そして、相手は人間であるために、慎重かつ丁寧な判断が求められる。そうした中で、職場の問題の解決を急ぐのであれば、数値のデータの活用だけに留まらず、使える情報は全て活用した方が良いという考え方である。 　もう一つ、「誰でもできる取り組みでありたい」という思いもある。ピープルアナリティクスは、これまで人事部門が取り組むべきものとして、論じられることが多かった。人材と組織のデータは人事部門に集まってきやすく、その成長や変化に責任を持っているからこそであろう。一方で、人材と組織により良い変化を望む人は人事部門だけではない。組織のリーダーや一人の社員であっても、その変化を願ってやまない人々は大勢想定される。そうした人々でも取り組める可能性を切り開くことも、重要だと考えている。ピープルアナリティクスは、人事部門だけの特権ではなく、人材と組織について深く理解し、少しでもよくしたいと考えている全ての人にとって大事な方法論になる可能性もある。 　本書の各章をご覧いただきながら、「こんなデータ収集や分析の方法もあるのか」「これは実務できるかも、やってみたい」との思いを手始めに、実践に向けた行動に移してみていただけたら幸いだ。 【目次】 はじめに 第1章　ピープルアナリティクスの定義 　　　1-1：ピープルアナリティクスの定義 　　　1-2：分析の四段階 　　　1-3: 苦悩や困難 　　　1-4：理解と実装 　　　1-5：「理解」のための質的アプローチ 　　　1-6：ピープルアナリティクスの再定義 　　　コラム：「実装」の内実と推進上のポイント 第2章　データ収集の考え方 　　　2-1：量的データの特徴 　　　2-2：「サーベイ」の重要性 　　　2-3：質的データの特徴 　　　2-4：収集方法の使い分けの観点 　　　2-5：出発点となるよい「問い」の立て方 　　　2-6：データ収集を通じて「寄り添う」 　　　コラム：ピープルアナリティクスは「部外者」か？ 第3章　量的アプローチ 　　　3-1：サーベイの実践 　　　3-2：既存尺度の探し方 　　　3-3：量的なデータ分析の手法 　　　コラム：ピープルアナリティクスで利用するその他の分析手法 第4章　質的アプローチ 　　　4-1：質的アプローチのメリット・デメリット 　　　4-2：聴く：インタビューの概要 　　　4-3：観る：観察調査の概要 　　　4-4：質的データの分析 　　　コラム：人材と組織に関するデータ利活用の原則、管理 第5章　ピープルアナリティクスの実践例 　　　5-1：事例1）採用基準の見直し 　　　5-2：事例2）社員の離職防止 　　　5-3：事例3）研修の効果測定 　　　5-4：事例4）エンゲイジメント向上 　　　コラム：ピープルアナリティクスの「権力性」 第6章　ピープルアナリティクスの組織化 　　　6-1：なぜ組織的な推進が必要なのか 　　　6-2：組織化のための論点 　　　6-3：組織の成長のために 　　　6-4：「役立つ」ことの両義性 　　　コラム：「科学的人事」の再解釈 おわりに [付録1]様々なサーベイの回答方法 [付録2]人事データ利活用原則

ジョブ型人事制度導入の機運が盛り上がった２０２１年初頭、職能型人事制度が浸透している日本企業にはなじまないとの批判が出ました。しかし、「一人ひとりの職務を明確にする」ことでモチベーションとパフォーマンスが上がることへの理解がそこには欠けていたのです。 本書ではその功罪を検証し、日本版ジョブ型の成功に必要な「雇用」「人材マネジメント」「制度設計」などが視覚的に理解できるように図版を多用し、人事の実務者が手引書として使えるよう、サンプル書式も入れて解説する、人事必携の１冊です。 【目次】 第１部　ジョブ型雇用と日本に適した制度のあり方 第１章　ジョブ型雇用とメンバーシップ雇用 　日本企業で「ジョブ型」が求められる理由 　ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用 　任命権と雇用の保全性 　「ジョブ型雇用」への急転換は難しい日本 第２章 ハイブリッド型雇用と人材マネジメント 　日本企業が目指したいジョブ型人材マネジメント 　日本版ジョブ型のかたち 　日本版ジョブ型の特徴：雇用の保全性と任命権 　日本版ジョブ型におけるキャリアのかたち 第２部　日本版ジョブ型人事制度の構築と運用 第３章　ジョブ型人事制度の構築 　ジョブ型人事制度の全体像 　職務の明確化（職務記述書） 　職務等級と職務評価 　「昇格・降格」のあり方 　役職定年の是非 　ジョブ型人事制度における評価制度 　ジョブ型人事制度における報酬制度 第４章　日本版ジョブ型の人材マネジメント 　日本版ジョブ型人材マネジメントとは 　採用 　配置・アサイメント 　人材育成 　代謝 第５章　２社のケーススタディ 　Case1 組織体質強化策としての制度導入［住友ゴム工業］ 　Case2 自社にフィットする人事制度の追求［川崎重工業］

ファイナンス系ビジネススクールで一からファイナンスを学び、卒業後はアナリストとして数多くの企業の企業価値評価を行なっている著者が、M&Aや事業再生を行なうコンサルタント、事業会社の経営企画担当者、投資家、アナリストなどへ向けて、企業価値評価の基本について、初心者向けにわかりやすく一冊にまとめました。 【目次】 第１章　コーポレート・ファイナンスの基礎 第２章　資本コストの基礎 第３章　ファイナンス関連の財務指標の基礎 第４章　企業価値評価の体系 第５章　取材の基礎 第６章　DCF法の手順 第７章　マルチプル法の手順 第８章　会社の値段の決め方 第９章　企業価値評価のためのIR 第10章　DCF法のケース 第11章　マルチプル法のケース 第12章　企業価値とコーポレートガバナンス

ITの力で、人や組織の行動が変わる。 顧客や従業員、特定のコミュニティの人々がそれぞれの目標を達成できるように力を与える最先端手法「ゲーミフィケーション」。 その正しい理解と導入方法を、米国や日本の最新の成功事例を元に解説するガイドブック。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業はコーポレートガバナンスをどう実践していくべきか。 成功の果実を持続的に得ていくための「攻め」のガバナンスとは何か 投資家の視点を踏まえ、経営者報酬、経営者指名から望ましい対応を提示する 【本書の構成】 本書では投資家と企業双方の観点から、コーポレートガバナンス・コードの意味合いを踏まえ、企業がこれをどう捉えて対応していくことが望ましいのかについて考え方を紹介している。コーポレートガバナンス・コードの趣旨に則り、開示方法のひな形といったものは掲載せず、むしろ何をどう考えるべきかについて解説しており、コードの主要な内容である報酬と指名に関して詳細に取り上げている。 　第I部：機関投資家の視点から見たコーポレートガバナンスでは、投資家の観点からコーポレートガバナンス・コードの意味合いとあわせて、両輪のもう一つの輪である日本版スチュワードシップ・コードについて解説している。 　第II部：コーポレートガバナンス視点の「攻めの報酬改革」は、経営者報酬について焦点をあてて、その意味合いや対応にあたっての考え方に関して書かれている。 　第III部：コーポレートガバナンス視点での新たな経営者指名のあり方では、なぜ経営者指名に関して変革が今、求められているのか、まず変革の背景に関して本質的に理解した後、具体的に求められていることの解釈、具体策の考え方を提示している。

イタリア最強のラグジュアリーブランドは、なぜ3度もの危機を乗り越えられたのか!? 花の都フィレンツェへの地元密着経営、世界中を魅了するアルチザンの技、常に新鮮な“変わり続ける老舗”の本質をとらえる。 ジャッキー、バンブー、ホースビット、フローラ…… 一目でグッチとわかるアイコンの数々が生まれた理由、そして、それをさらに進化させ続けてきたブランドマネジメントとブランドイノベーションに迫るグッチ分析の決定版! 【主な内容】 プロローグ 第1章　グッチのブランドマネジメントとイノベーション 　第1節　ブランド戦略のポイント 　第2節　現在までのグッチと周りをとりまく環境 　第3節　ブランドマネジメント 　第4節　イノベーションによる価値創造 　第5節　ブランドマネジメントとイノベーションに関するまとめ 第2章　グッチ・グループの形成 　第1節　ハンドバッグ戦争:LVMHによるグッチ買収を巡る攻防 　コラム:三つの戦略の区別 　第2節　マルチ・ラグジュアリー・ブランド構想の実現 　第3節　ロバート・ポレットの時代:2004年5月～2011年2月 　第4節　ジャンニーニが選ばれた理由 第3章　グッチ家のファミリービジネス 　第1節　品質を追い求めたグッチオ・グッチ 　第2節　市場を追い求めたアルド・グッチ 　第3節　権限を追い求めたロドルフォ・グッチ 　第4節　名声を追い求めたパオロ・グッチ 　第5節　改革を追い求めたマウリツィオ・グッチ 第4章　トム・フォード　×　ドメニコ・デ・ソーレ 　第1節　フォード×デ・ソーレ体制の幕開け 　第2節　ファッションのグッチとフォード 　第3節　プラダ、LVMHの脅威、PPRの登場、YSLを傘下に 　第4節　フォード×デ・ソーレ体制の終わりとその後 付録1　グッチCEOパトリツィオ・ディ・マルコ氏へのメールインタビュー 付録2　グッチ本社取材記 付録3　グッチミュゼオ訪問記 おわりに グッチの年表 編著者・執筆者紹介

なぜこんなにも失敗するのか? 買収から10年以上経った100億円以上の海外M&A116件を精査。 成功例は9件のみ、売却・撤退に至った案件は約半数の51件。 失敗案件の買収総額は2兆8000億円。 ・数多くの失敗例を通じて見えてきた「失敗の本質」を整理して紹介! 失敗例8ケースから、失敗の本質を見極める。 1　時間を買う 2　世界市場占有率を高める 3　相乗効果(シナジー)を生む 4　現地の有能な経営者・技術者を獲得する 5　円高を利用する こんな5つの利点にご用心。利点に潜む罠がある。 デューディリジェンスやバリュエーション、PMIは 「失敗しないための作業」であって、成功を約束するものではない。 など、思わず考えさせられる指摘が満載。 ・日本企業の成功例9ケース、さらに130件以上の買収を実施して成果をあげた IBMの事例も紹介。成功に共通の要因を見極める! 教訓1　目先の利点でなく利益成長の可能性でディールを評価する 教訓2　10年の時間軸で買収後の戦略を思考する 教訓3　現地で事業を紡ぐ/1つ買収したら、1つ捨てる ・重要なのは、買うときよりも買った後!　買収後の経営ビジョンの大切さがわかる。 【主な内容】 序　章　日本企業は海外M&Aをモノにできるか? 第1部　失敗の本質 第1章　5つの罠:海外M&Aの常識を点検する 第2章　日本企業の戦績:海外M&A116ディールの成否を判定する 第3章　売却、撤退した失敗ディール8ケース 第4章　失敗の本質を突き詰める 第2部　成功への戦い方 第5章　利益成長を実現した成功ディール8ケース 第6章　海外M&Aの手本:「現地企業」IBMの経営からヒントを得る 第7章　成功に向けてなすべきこと 第3部　教訓 終　章　3つの教訓

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社の経営計画を立てる上で、会計は重要なポジションを占めています。本書は、経営計画を策定するにあたり、知っておきたい会計の手法を初心者・入門者にも分かりやすく解説。会計を中心に、経営のＰＤＣＡの基礎・基本となる事項を基礎から学ぶことができます。会計業務に携わる人々や会社の経営にかかわる方々必携の一冊です！ ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やＰＣ、タブレット型ＰＣで読書されることをお勧めいたします。

「ここからはじめる図解・会計入門シリーズ」なら初心者にも分かりやすく、奥深い内容で、中級者でも満足できます。本書は、国内の会計基準はもちろん、これからの国際会計基準であるIFRS（International　Financial　Reporting　Standards＝国際財務報告基準）にも対応した会計基準のすべてが分かります。 会計初心者から財務担当者まで、学習はもちろん、ビジネスパーソンなら机上に常備したい一冊！ ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やPC、タブレット型PCで読書されることをお勧めいたします。

インターネットは21世紀の産業のエンジンである。だが、日本に「IT産業」はない。「IT利用産業」があるだけだ――この国の壁、そして通信の巨人に挑んだ経営者の壮大な夢と危機感。インテル、グーグル、Ａｍａｚｏｎ……インターネットには、これからどのような可能性が秘められているのか？　日本発の技術で、世界を変えるために必要なこととは？

主要各国の相続における信託制度の活用と課題について、税理士が知っておきたい事項を税務＆法務の両面から解説。豊富な図表のほか、国別に制度概要や具体事例（Ｑ＆Ａ）等を示し、クロスボーダーな取引に係る複雑な内容を、わかりやすく１冊にまとめた。

好評を博した本書が大幅リニューアル！ 　「安全」で「円滑」なウェブサービス運営のためのガイドブック。 ウェブサービスに欠かせない「利用規約」「プライバシーポリシー」「特定商取引法に基づく表示」の3大ドキュメント。リリース時には「どうせ誰も読んでないし」「大手サイトをまるごとパクろう」「免責しておけばいいや」……などと思っていませんか？ 　いえいえ、規約の中身はサービスそのもの。作りこめば作りこむほど、あなたのサービスやアプリの質は高まるのです。 2013年発売以来、好評を博した本書が大幅リニューアル。民法・個人情報保護法などの法改正対応、新たなCtoCサービスにおける決済の解説etc., 最新動向をふまえてアップデート。 改良版ひな形と英文訳の掲載、さらにダウンロードサービスまで「役立つ」「使える」大充実の1冊です。

これまでの常識を破壊し，自らの手で新しいものを生み出していくための考え方や仕組みを，世界的なハードウェアハッキングの第一人者が実体験とともに解説。世界のイノベーションの中心地の1つである深センにおけるビジネスの仕組みや知財の考え方，ニセモノ製品の裏側，子供でも作れるシール式電子回路Chibitronicsなど刺激的な話題を凝縮した驚異の書。

内部統制報告制度の基礎理論や評価実務についての解説書。トップダウンアプローチの観点から効率的かつ効果的な内部統制評価について考察。評価全体の流れや書類作成の趣旨等を明確化した。平成23年改訂基準にも完全対応した、内部統制評価実務担当者、監査業務に携わる実務家必携の一冊。

人生で成功するために大切なのは、IQよりもEQ（こころの知能指数）だ！　「EQ」の概念を世界に広めた日米ベストセラー『EQ　こころの知能指数』の著者ゴールマン博士が、IQ偏重で歪んだ組織の病理をあばき出し、組織を成功に導く「EQ型リーダー」になる方法を、豊富な事例をもとに解説。 巻末には、EQ重視のリーダーシップ・スタイルでソニー再生を成し遂げた名経営者・平井一夫氏による解説文「私がリーダーシップで一番大切にしてきたもの」を収録 【目次】 序文 第１部　六つのリーダーシップ・スタイル 　　第１章　リーダーの一番大切な仕事 　　第２章　共鳴型リーダーと不協和型リーダー 　　第３章　ＥＱとリーダーシップ 　　第４章　前向きなリーダーシップ・スタイル 　　　　　　　ビジョン型、コーチ型、関係重視型、民主型 　　第５章　危険なリーダーシップ・スタイル 　　　　　　　ペースセッター型と強制型 第２部　ＥＱリーダーへの道 　　第６章　ＥＱリーダーを作る五つの発見 　　第７章　ＥＱリーダーへの出発点 　　第８章　理想のリーダーシップをめざして 第３部　ＥＱの高い組織を築く 　　第９章　集団のＥＱをどう高めるか 　　第10章　組織の現実、組織の理想 　　第11章　進化しつづける組織 付録Ａ　ＥＱ対ＩＱ 付録Ｂ　ＥＱリーダーシップのコンピテンシー 謝辞 解説　平井一夫

【秘密の道具箱を全面公開】 戦略コンサルに求められるスキルの1 つ目は、事実の調査、情報収集とデータ分析を行い、そこから示唆を出し、戦略的行動を導き出す流れについて、一定の型を身につけること。80/20分析、プロフィットプール分析、V字の谷分析、コア/周辺分析、事業ポートフォリオ分析、CHAID分析、トルネード分析、ヒストリカル分析など70 のスキームを身につければ、大概の問題は解けるようになる。2 つ目は、相手に簡潔なストーリーで伝える作文力。企業のカルチャーやトップマネジメントの嗜好に応じて、提言を一枚の概念図にまとめる手法についても特別講義として紹介する。 【目次】 第１章　立ち位置を鳥瞰して戦略方向性を決める　 第２章　「いびつさ」を特定して資源配分を最適化する 第３章　WHYで顧客を分類し、刺さるポイントを押さえた顧客体験を創造する 第４章　業務を可視化し、最新の技術動向を押さえてオペレーションを最適化する 第５章　再現可能な成功方程式を見出す 第６章　財務ツリーで因数分解して鍵となるレバーを押す 第７章　実行計画を粒度高く進捗管理する 特別講義　簡潔に相手に伝える作文力（アンサーファースト）

会計の英語はこれ１冊でＯＫ！　必要な「分析ツール」がすべて身につく初心者からプロまで納得の一冊！　１３年読み継がれた定番ロングセラーがケーススタディを一新して全面改訂！

【日本にはどのような仕組みが合っているのか？】 社会や組織の中で活動するには避けては通れないのに、常識で片づけられていて、意外と深く知られていないのが人の評価。本書は、組織における人の評価の問題を、多角的な視点で掘り下げるもの。「能力vs運」という社会的問題からはじめて、奈良時代の評価、昔話から読み解く評価の考え方、絶対評価と相対評価のメリット・デメリット、評価の甘辛、東洋と西洋の評価の特徴、ジョブ型雇用の下での評価のあり方、80・20の法則が評価に与える影響などを題材に、心理学的、脳科学的、経営学的、経済学的、歴史的視点を盛り込んで解説する。 【目次】 第１章 社会の価値観が評価を決める 第２章 人の評価とその中身 第３章 評価にかかわる根本問題 第４章 人事評価の歴史を巡る 第５章 賃金はどのように決まるのか 第６章 評価におけるメンバーシップ型・パフォーマンス型・ジョブ型 第７章 絶対評価と相対評価を見極める 第８章 人事評価のスタンダード――図式評定 第９章 目標で評価する制度（ＭＢＯ） 第10章　職場の姿を映し出す三六〇度評価（コンピテンシー評価） 第11章　１on１ミーティングによる一対一のコーチング 第12章　人事評価の悲観論 第13章　評価はどこまで甘いのか 第14章　本人の全体的印象は正しいのか、誤りなのか 第15章　評価の認知科学 第16章　人を見る目を養う 第17章　評価の質を高めるために人事部ができること 第18章　評価は組織の「鏡」 第19章　評価の質を高める評価者訓練 第20章　人事評価からパフォーマンス・マネジメントへ 第21章　評価の前提が揺らぐ社会 第22章　人事制度の未来図

■「テクノロジー」ではなく ■「人」が鍵 ■真のＤＸはここから始まる！ 多くの企業がＤＸに取り組むものの、十分な成果を上げられていない現状を受け、本書ではその本質的な原因を分析し、解決策として人起点の組織変革アプローチを提示。デジタル時代に必要な価値観とマインドセットが身につくとともに、変革を成功に導くための体系的な概念モデルと実践的なフレームワークを提供する。 【本書の内容】 序章 ＤＸの停滞を打破するための新たな戦略とは 第１章 人起点のデジタル変革をリードするＣＩＯの役割 第２章 組織内協調の促進で協業体制を構築 第３章 ＤＸ人材の育成と内製化の道筋 第４章 急速なテクノロジー進化に対応する新たな成長基盤の構築 第５章 競争優位性を確立する生成ＡＩの活用法 第６章 持続的な成長を実現させるデータドリブン経営の実践 第７章 クラウドコストの最適化とＣＣｏＥによる全社戦略 第８章 ゼロトラストの導入でセキュリティ強化を実現 第９章 ＩＴガバナンス改革でＤＸの推進力を高める 第１０章 ＩＴ組織の見直しでグループ経営に革新をもたらす 終章 人起点ＤＸの成功に向けた自己診断と未来戦略

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 私が公認会計士試験に合格したのは1974年でした。はじめは会計監査や税務の仕事に携わっていたのですが、10年目に原価計算で生きていくことを決めました。それから40年、原価計算システム導入コンサルティング、執筆、大学院での講義を続けています。いま人生を振り返ると、この道を選んでほんとうに良かったと思います。 　入所した監査法人の関与先で原価計算導入の仕事をすることになりました。私自身、原価計算は得意科目でしたので、軽い気持ちで引き受けました。 　その会社は部品製造から組立まで行う年商150億円の事務機メーカーでした。ところが、どこから手をつけてよいのか見当もつかず、やっと作業を始めても、それまで学んだ知識が全く使えないのです。それでも3年間の悪戦苦闘の末、なんとか「標準総合原価計算」が完成しました。 　成果物の取扱説明書を納品した日の光景を、今でもはっきりと覚えています。経理担当取締役からは喜んでもらいましたが、製造担当取締役の反応は全く異なっていました。険しい表情でつかつかと歩み寄り、私の耳元で「これは原価管理には使えないね」とささやいたのです。 　なぜ同じ会社の責任者でありながら反応が違うのか、私には理解できませんでした。自宅に戻り冷静に考えてみると、工場のことを全く知らない私が、原価管理に役立つ原価計算システムを設計できるはずがありません。その日まで標準総合原価計算を導入すれば製品原価を計算でき、原価管理もできるようになる、と無邪気にも信じていたのです。 　その日から、私の原価計算人生が始まりました。実務で使える原価計算テキストを探し求めましたがダメでした。最後に手に取ったのが「生産管理」の解説本でした。 　その本を読み終わって「原価計算は生産管理の裏返し」であることに気づきました。そして、製品原価を突破口として原価の発生源に遡るには、工程別個別原価計算でなくてはならないこともわかってきました。 　それから３年後、「製造オーダー別原価計算」を別の会社に導入しました。その効果たるや強烈で年間１億円の原価引下げを達成しました。 　本書は、これまで積み上げてきた経験をもとに、原価計算を三部構成で解説しています。第一部では、身近な出来事を原価計算の視点で見るとどうなるかを説明しています。第二部は、実際の企業が原価計算の導入に着手すると必ず起きるトラブルと考え違いを物語で解説しています。伝統的原価計算の欠陥を指摘し、次にその欠陥が経営に対して、どのような悪い影響を及ぼすか、できる限りリアルに書き込みました。加えて、新しい原価計算である活動基準原価計算について敷衍しました。ついつい読み飛ばしてしまいがちな重要ポイントに意識を向けてもらうために、章ごとに確認問題を載せてあります。そして第三部では、原価計算理論を体系的に理解するためのポイントをコンパクトにまとめました。 　本書が他の原価計算テキストと異なるのは、ここに書いた内容のすべてが、私自身のリアルな経験に基づいている点です。現在進行形で原価計算システム構築を進めている読者の皆さんは、「うちの会社と同じだ」と驚かれるはずです。業種が違っても躓く場所は同じだからです。「これは原価管理には使えないね」と冷たく言われないためにも、じっくり読み込んでいただきたいと思います。

2050年、日本の上場企業数は半減する。「シナジー」幻想を捨て、総合商社を再評価したバフェットの投資哲学に、価値を創出する多角経営を学べ！ 再生コンサルを専門とする著者が、巨大企業隆盛の時代に、間違った「選択と集中」ではなく、正しく企業を成長させる方策を提示する。 コングロマリットは、本質的に、株価やビジネスを押し下げるようなディスカウント要因ではない。むしろ、株価や業容を押し上げるプレミアム要因と考えられる。それは経営次第なのだ。これからは、いかに「コングロマリットプレミアム」を創造するかが、経営者やビジネスパーソンに求められている。　　（「第1章」より） 【目次】 第1章　コングロマリットプレミアム――バフェットの価値投資と不確実な時代 第2章　世界のコングロマリットが縮む日本企業を取り囲む 第3章　日本の巨大企業解体史――「財閥解体」と「選択と集中」 第4章　世界経済はコングロマリットが動かしている 第5章　2050年日本の上場企業は半減する――日本経済を沈ませないために

★★★発売２カ月あまりで３万部突破のベストセラー!!★★★ ★★★中原淳さん、三宅香帆さん、篠田真貴子さん…一流の実務家・教育関係者も大絶賛!!★★★ 「ここ数年で読んだ中で、一番すばらしかった！」 「めっちゃ読みやすい。しかも、読後の納得感がハンパない！」 「社会人になってずーっと感じていたモヤモヤの正体がやっとわかった!!」 ……SNSなどで感謝の声、続々!! ★★★ ◎「組織のなかの自分」への違和感がスッキリ晴れる本！ ◎「人が逃げ出す組織」と「人から選ばれ続ける組織」の違いとは──？ ◎20年以上の探究を結晶化させた「新時代の組織づくり論」の超・決定版!! 「“会社にいる自分”にモヤモヤがある……」 いま、そんな人が増えています。 その背景には「働くこと」に対する価値観の変化があります。 自分を押し殺して組織に従う「軍事的世界観」を引きずる会社から、 働く人たちはそっと、しかし確実に離れつつあります。 では、これからの時代に求められる組織とはどんなものか？ そのカギとなるのが「冒険的世界観」です。 本書は、人を「道具」として扱う従来型のマネジメントを手放し、 「人と組織のズレ」を、しなやかに解きほぐす「具体的メソッド」を、 ［目標・チーム・会議・成長・組織］の５つのテーマから解説！ 経営リーダー・ミドルマネジャー・人事担当者はもちろん、 現場でモヤモヤを抱えるすべての人の「羅針盤」となる一冊です。 ◎目次 序論 “冒険する組織”とは何か？ 「軍事的な世界観」からの脱却 ・組織の水面下で膨らむ「巨大なモヤモヤ」 ・ビジネスは「戦争」であり、会社は「軍隊」だった ・リーダーを“演じる”のは、もうやめにしよう ・軍隊はいずれ必ず“官僚化”する ・個々の自己実現をあきらめない「麦わらの一味」 第１章 会社の「世界観」を変える５つの冒険的レンズ ・なぜ「目標が明確すぎる組織」は危ういのか？ ・「戦士だけのパーティ」でのゲーム攻略はしんどい ・“ドライな組織”ほど「致命的な問題」を見落とすワケ ・「使えるやつ」ではなく、「しっくりくる自分」になる ・御社はなぜ「やるべきこと」を実行できないのか？ 第２章 自己実現をあきらめない「冒険の羅針盤」 ・組織はベルトコンベアではない。人間はロボットではない ・「バラバラな思惑」のまま、「同じ船」に乗っていてもいい ・「らしさ」が見えない組織は、いきなり崩壊する ・なぜ大企業ほど「ナゾの仕事」が増えるのか？ ・御社のなかで「いちばんズレているところ」は？ 第３章 冒険する組織をつくる「５つの基本原則」 ・目標は新法則「ALIVE」で設定する ・マネジメントチームは組織の靭帯 ・ハレとケの場づくりに工夫を凝らす ・「学習しない組織」はどう生まれるか？ ・「危機感」で社員を動かすのは、もうやめにしよう 第４章 冒険する「目標設定」のカギ ・現場の目標にこそ「追いかけたくなる意味」を込める ・冒険する組織にも「数値目標」は欠かせない ・理念は「腹落ち」させるものではない ・MVVを「更新」するときのコツ ・「最後までやり抜くことが正義」という思い込み 第５章 冒険する「チームづくり」のカギ ・「深い自己紹介」で心理的安全性を正しく高める ・「自分をさらけ出すのがうまい人」はどんな話し方をしているか？ ・「機能しないチーム」に欠けているもの ・「何年も一緒に働いているのに、つながりが弱い職場」の共通点 ・“チーム内の問題”が驚くほど見つかる技法──KMQTリフレクション 第６章 冒険する「対話の場づくり」のカギ ・「ファシリテーターとしての芸風」を全メンバーで磨く ・「声の大きい人」に振り回されないためには？ ・「２つの流れ」を見直せば、会議のムダはすぐ減らせる ・ハレの場としての「全社総会」に命をかける ・熱心な乗組員ほど、「船に乗っている理由」を見失う 第７章 冒険する「学習文化づくり」のカギ ・リーダー自身が学んでいるか？ 「学ぶ姿」を共有しているか？ ・あえて“耳の痛いこと”を伝えなくていい──冒険的フィードバック論 ・人を「道具」扱いする会社ほど、「仕事の定型化」にこだわる ・仕事の「属人性」を歓迎しよう ・できる人の暗黙知を“ブラックボックス化”させない極意 第８章 冒険する「組織変革」のカギ ・組織内の「もったいない！」を探し、前向きに「リフレーミング」する ・「社内勉強会」こそ最強の変革トリガー ・ミドルは変革の中枢。マネジャーこそ「自分」を尊重しよう ・「マネジャーがしんどい…」の正体──優秀な人が「自分主語」を捨てる瞬間 ・「辞めます」と言われたとき、「冒険する上司」が真っ先にやること

事業承継、ビジネスモデル、業務参画、 プロフィット・シェアとチェレンジ・シェア、 パワハラ・モラハラのない融和的経営――― 事業環境の変化で、確かな潮流になりつつあるビジネスモデルを、 コーオウンド研究の第一人者が本格紹介。

東証が上場企業に対して「資本コストや株価（PBR）を意識した経営」を求める指針を発表した。その背景には、株価が解散価値を下回る上場企業が多数あり、このままでは市場からの退場に追い込まれてしまうという厳しい現実がある。本書では、投資家の期待に応える企業価値向上を実際にどのように行わなければならないか、経営者と実務者に分かりやすく解説する。資本コストとは何か、PBRの改善計画の立て方、そして数字や計画の効果的な開示方法まで、実践的なアプローチを紹介する。 著者はバリュエーション（企業価値評価）の専門家集団を率い、資本コスト経営について上場企業複数社から実際に相談を受け、助言を行ってきた経験を持つ。その経験に基づき、実務として何をすればよいのかを具体的に説明する。東証の要請から時間が経過した今も、多くの上場企業が何をどうすればよいのか分からないという現状に応え、資本コストやPBRの基本から応用まで、経営者が知っておくべき知識を網羅している。

多くの企業がブランド戦略に取り入れている「パーパス」。実際の現場では、どう作られ、浸透されているのか。その実例を紹介する。

世界で最も注目されるビッグテックとなったエヌビディアについての初の本格ノンフィクション。同社がどのような思想のもと、いかにして（テック業界では異例の）長期戦に臨み、勝利を掴んだか？　かつての王者インテルの凋落とあわせたストーリーで、「エヌビディア流」の思想やマネジメント手法を明らかにしていく

やった気になる「研修」と つくって終わりの「スキルマップ」に さようなら 人材教育施策に大切なのは 「Off-JT＝教える」と「OJT＝育てる」のバランスです。 ・人材育成のための研修施策は実施しているが、その後の業務に活かせていない ・スキルマップを用意、活用しているが、実践に即していないかもしれない 人事担当者の中には、このような課題を抱えている方も多いのではないでしょうか。 これらの教育施策の目標は、経営戦略を推進し、自社にとっての 「求める人材像」を育成することです。 そこで本書では、「求める人材像とは何か？」の解像度を高めつつ、 社員の成長を効果的に加速させる仕組みづくりから、評価のしかたまで 図解でわかりやすく解説しています。 また、自社で活用できるオリジナルのフレームワークを収録しています。 さらに、記載例とワンポイントアドバイスも添えてあるため、すぐに実践できます。 【目次】 STEP ZERO はじめに　なぜ“今さら”人材育成なのか STEP1 　すべての起点となる求める人材像と育成方針の策定 STEP2‐1　研修体系の策定(Off-JT) STEP2-2　スキルマップの策定(OJT) STEP3　研修体系とスキルマップの運用と改善 おわりに

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆SAP S/4HANAの概要がよくわかる◆ 企業における「会計」「人事」「生産」「物流」「販売」などこれまで個別に行われていた管理処理を統合し、それぞれのデータを効率よく運用していくためにERPを導入している企業が多くなっています。そんなERP市場の中で圧倒的なシェアを獲得しているのがSAP社の「R/3」になります。しかし長年使われてきた「R/3」ですが2027年にサポート終了を迎え，今後は「S/4HANA」という別のアーキテクチャになります。本書は最新のSAPのERPパッケージの全体像を図を使ってわかりやすく解説します。 ■目次 ●第1章 SAPの基礎知識 ・01 SAPとは ・02 ERPとは ・03 ERP製品の市場動向（グローバル・国内） ・04 SAPユーザーを悩ます2027年問題 ・05 SAPが推進するDX戦略 ●第2章 「S/4HANA」を理解する ・06 「S/4HANA」とは ・07 「S/4HANA」の特徴 ・08 「S/4HANA」のアーキテクチャ ・09 圧倒的な高速性を持つHANAデータベース ・10 新しい直感的なユーザーインターフェース「SAP Fiori」 ・11 SAP Business Technology Platform ・12 会社間ビジネスプロセスをデジタル化する　「SAP Business Network」 ・13 SAPシステムの全体像 ・14 SAPで利用される主要マスタ ●第3章 「モノ」を管理するロジスティクス（全体像） ・15 ロジスティクスとは ・16 ロジスティクス領域の全体構成 ●第4章 調達ロジスティクス ・17 在庫/購買管理モジュール（MMモジュール） ・18 購買管理機能 ・19 在庫管理機能 ●第5章 生産ロジスティクス ・20 生産計画/管理モジュール（PPモジュール） ・21 品質管理（QMモジュール） ●第6章 販売ロジスティクス ・22 販売管理（SDモジュール） ・23 物流管理（LEモジュール） ●第7章 「カネ」を管理する会計管理 ・24 会計領域の全体構成 ・25 財務会計（FIモジュール） ・26 管理会計（COモジュール） ・27 統合明細テーブル「ユニバーサルジャーナル」 ●第8章 「ヒト」を管理する人事管理 ・28 人事管理（HCMモジュール） ・29 組織管理（OMモジュール） ・30 人材管理（PAモジュール） ・31 勤怠管理（PTモジュール） ・32 給与管理（PYモジュール） ●第9章 SAP導入ステップ ・33 SAP導入フロー ・34 要件定義フェーズ ・35 設計フェーズ ・36 実装フェーズ ・37 テストフェーズ ・38 移行フェーズ ・39 運用保守フェーズ ・40 アジャイル思考の「SAP Activate方法論」 ●第10章 その他のソリューション　「SAP S/4HANA LoB Solutions」 ・41 業種別ソリューションIndustry Cloud ・42 顧客管理の「SAP Customer Experience」 ・43 分析ソリューションのSAP Analytics Cloud ・44 人材管理の「SAP SuccessFactors」 ・45 出張経費管理の「SAP CONCUR」 ・46 間接材購買管理の「SAP Ariba」 ・47 外部人材管理のSAP Fieldglass ・48 中堅企業向けの「SAP Business ByDesign」 ・49 中小企業向けの「SAP Business One」 ■著者プロフィール 山之内謙太郎：ITコンサルタント（中小企業診断士・ITコーディネータ）。日本大学商学部卒業。会計コンサルティング会社や株式会社ベンチャー・リンク、アビームコンサルティング株式会社での勤務を経て、フリーランスとして独立。その後、ロジスト株式会社を設立。SAPコンサルタントとして15年以上のキャリアを持ち、エネルギー業界、広告業界、製造業界など、さまざまな大手企業でSAP導入プロジェクトに携わり、その経験を活かし、プロジェクトマネジメントやビジネスプロセスの最適化、業務改革の分野でコンサルタント業務を行う。現在はロジスト株式会社の代表として、企業の規模を問わず、ITを活用した仕組みづくりを支援することをミッションとし、DX（デジタルトランスフォーメーション）を通じて、日本企業の競争力向上に取り組んでいる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■第3版によせて 2021年4月に新版を発行してから、はや３年が経過しました。新版では、コロナ禍をふまえ、ニューノーマルを見据えた経営テーマを織り込み解説しました。2024年、コロナ前の日常を取り戻している状況となりました。そこで、第3版では、その後の経営トピックとして、以下のテーマを取り上げています。 ・パーパス経営 ・人的資本経営 ・Ｚ世代のマネジメント ・ハラスメント ・生成AI ・不正防止（風土改革と企業文化） ・顧客価値と値決め ・イノベーション ・生産性向上（生産年齢人口減少） 上記の項目以外にも、上場企業に適用された新たな会計基準（収益認識）や四半期報告制度の見直し、税制改正（法人課税）など既存の項目についても適宜改訂を行い、また、ステークホルダー資本主義に基づく会計の考察（コラム）も行っています。 改めて、経営課題は、経営上の普遍的なテーマと、環境変化により認識すべきテーマの2つに大別できると思います。環境変化により認識すべきテーマには、今後普遍的なテーマに位置づけられるテーマもあるでしょう（ステークホルダー主義やESG/SDGs など）。 経営者たる役員1年目の皆様にとって重要なことは、これらの経営課題をもれなく認識し、自社における重要性や優先順位をつけながら、全体を俯瞰する力・大局観であると思います。

企業を上場まで導いた実業家たちは何を考え、事業と組織を成功に導いたのか。 「実務として有効ではないフレームワークのツギハギのような方法が頻繁に採用され、成果を生まないという場面を何度も目にしてきた。 このような状況に対して実践的な事業創出方法を提案し、企業変革に貢献したいと強く思うようになった――（本書「はじめに」より） コンサル、起業家、新規事業のアドバイザー 著者がすべての経験を注ぎ込んだ事業創出の方法論！ ―――――――――――――――――――――― 【目次】 第1部　事業領域の選定 　事業領域の選定ー総論 　第1章　進出する事業領域の選び方 　1.実業家たちの事業領域選定 　2.儲かっている先行者の情報から始める 　3.情熱を持てるものから始める 　4.構造変化から始める 　5.実務を通じたインサイトから始める 　第2章　自社の能力を踏まえた領域検討 　1.実業家たちの能力活用法 　2.新規事業で活用できる自社の能力 　3.日常的な能力拡張 　4.ゼロから始まる能力獲得と領域拡大 　5.個人の能力を十分活用した領域選定事例 　6.飛び地における能力獲得 　7.M&A・マイノリティ投資の活用 　第3章　事業領域の評価 　1.調査を通じた事業領域の評価 　2.対象領域の調査方法 第2部　インサイトの発見 　インサイト-総論 　第1章　インサイトの発見 　1.実業家たちのインサイト 　2.インサイトの定義 　3.顧客インサイトの発見 　4.先行者インサイトの発見 　第2章　インサイトの活用 　1.先行者インサイト活用の実務 　2.追求する新規性とリスクの調整 　3.顧客インサイトと先行者インサイトのバランス 　4.インサイトの客観性 　5.インサイト発見は細分化しない 　6.インサイトから実行へ 第3部　事業立ち上げの遂行 　事業立ち上げ-総論 　第1章　事業立ち上げの方法論 　1.実業家らの事業立ち上げ 　2.実業家らの事例を通じた学び 　3.大企業内での事業立ち上げ事例 　4.大企業での事業立ち上げからの学び 　第2章　事業の継続・成長と撤退 　1.撤退・戦略の大幅修正 　2.集中投資段階へ

会計に減価償却という手法が導入されたのは、蒸気機関車が発明され、鉄道網が整備されたイギリスの産業革命期であるとされています。 それまでの会計の手法では、支出したお金を経費、受け取ったお金は収入とし、その差額が儲け（利益）とされていました。 しかし、鉄道事業では、顧客から運賃という収入を得る前に線路用の土地買収、レールの敷設、駅舎の建設、蒸気機関車や客車の建造などに膨大な支出を要します。従来の会計手法に従えば、鉄道が開業する前の数年間は支出による経費の発生が先行し、巨額の赤字が発生し続けます。これでは、投資家に配当を支払うのは夢のまた夢であり、彼・彼女らから鉄道建設に必要な資金を集めるのは容易なことではありません。 そこで鉄道事業を夢見た人たちは、鉄道施設建設のための支出を支出した年の経費ではなく、建設した鉄道施設を利用する期間に配分し、配分された金額をその期間の経費とする方法を考えついたのです。これが減価償却の始まりです。 これにより、それまでの支出= 経費という考えを改めて、支出額は投資、経費は各期間に配分された金額（すなわち、減価償却費）とする考え方が誕生したのです。 そしてここに、新たな疑問を持つ人が多数誕生します。「お金を支払ったのならば、儲けを計算する際に収入から控除する」のは当然だが、「お金を全然支払っていないのに減価償却費を控除するのはなぜだろう」という疑問です。 「儲けを計算する際に、お金を支払っていない減価償却費を収入から控除するのはなぜだろう？」という疑問を持つ人は、現在でもかなりの数で存在します。これから先の、すなわち将来の儲けの有無と大きさを判断する際に、減価償却費の存在に惑わされる人も少なからず存在します。本書は、そのような方々の疑問に答えるために書き下ろしたものです。

人事部門で働く一人ひとりにスポットライトを当て、仕事・学び・キャリアを調査する日本初のプロジェクト『シン・人事の大研究』がついに書籍化！人事パーソンは、何をどのように学び、いかにして充実したキャリアを歩むのか？挑み、学び、変わる人事のためのガイドブック

※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 こうした厳しい経営環境において、中小企業を伴走支援し一蓮托生ともいうべき会計事務所・税理士法人には何ができるのか――大阪、神戸を中心に中小企業の税務＋伴走支援（コンサルティング）を行っているMGS税理士法人は、クライアントに提供できる「4つの戦略ノウハウ」を事例とともに詳細に解説した。 いわばMGS税理士法人の集大成であり、中小企業経営改善の虎の巻である。 本書で紹介する戦略ノウハウとは以下の4つである。 （1）クロスSWOT分析（自社の強みを活かして、ニッチ市場にぶつける独自戦略の構築） （2）根拠ある経営計画書（独自戦略によって展開される各種事業を論理的、具体的に組み立て、数値化する） （3）KPI設定＆監査（業績に直結するKPIを設定するとともに計画進捗をモニタリングする・改善する） （4）事業承継見える化コンサルティング（事業承継を円滑かつ効果的に推進するための戦略とメソッドを構築する） これらは、会計事務所の基本業務である税務申告・記帳代行業務を超えて、顧客の業績や経営をサポートするノウハウであり、これからの時代に非常に重要で、かつ実践可能なノウハウとなっている。 本書は中小企業の経営者・経営幹部だけでなく、伴走支援する金融機関関係者、職業会計人、コンサルタントのスキルアップに役立つ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 対策本どおりにすれば相続紛争なんて起きない!?いいえ、現実はそんなに甘くありません。 正しい相続対策は厳しい現実の把握から。対策本だけではカバーされない相続のリアルを、相続紛争の最前線に立つ弁護士が『ストーリー仕立て×ポイント解説』でお伝えします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 注目されるカゴメの人事改革＝生き方改革がわかる待望の書！各施策の背景、ねらい、要点、改革のプロセス、ＣＨＲＯに求められる経験や能力、役割をわかりやすく解説。 目次 はじめに 第１章　戦略人事とサステナブル人事 １　効率性と管理の重視から、自律性、創造性、選択肢の重視へ ２　人的資本経営が求められる背景 ３　戦略人事はなぜうまくいかないのか ４　サステナブル人事の登場 ５　サステナブル人事と日本企業 ６　安易な両立と高度な両立 ７　カゴメで成立した高度な両立 第２章　有沢哲学が生まれるまで １　銀行でキャリアの礎を築く ２　プロフェッショナルとしての人事職のはじまり ３　人事改革への取り組み ４　ＨＯＹＡ株式会社の人事改革 ５　ＡＩＵ保険会社の人事改革 第３章　カゴメの人事改革の背景 １　カゴメでの新たな挑戦 ２　世界の現場でファクトを把握する ３　経営陣からまず変わる 第４章　カゴメの戦略人事改革 １　戦略人事の基本方針 ２　役員人事制度の構築 ３　海外から始める ４　グローバル人事制度の構築 ５　日本でグローバル職務等級の実効性を高める ６　戦略人事の要点 第５章　カゴメの生き方改革（サステナブル人事の実現） １　生き方改革の目的 ２　カゴメのダイバーシティ推進 ３　生き方改革の諸施策 ４　生き方改革の先に 第６章　コーポレートガバナンス １　コードと人事改革 ２　サクセッションプラン ３　役員トレーニング ４　ＨＲビジネスパートナー ５　ＫＰＩ評価シート 第７章　ＣＨＲＯに求められる経験 １　能力・ＣＨＲＯに求められる経験 ２　ＣＨＲＯに求められる経験 ３　ＣＨＲＯに求められる能力 ４　人事コンピテンシーとＣＨＲＯに求められる能力の関係 ５　能力を高めるには 第８章　人事改革の原則 １　人事改革のプロセス ２　人事改革における要素のつながり ３　人的資本経営につながる人事改革の原則とＣＨＲＯの役割

大気汚染、地球温暖化など気候変動に代表される環境問題、サプライチェーン内の児童労働、低賃金労働などの社会問題を解決するには時間がかかります。売上・利益アップを目標にした従来の戦略とは異なる視点が求められるからです。本書は、ESGが注目されるようになった背景から、事業ポートフォリオの組換えまで、中長期的な企業価値向上を実現するために押さえておくべき、ESGに関する経営戦略をわかりやすく解説しました。

目に見えない組織文化は、儀式で日々の習慣に落とし込める。 スタンフォード大学の注目研究！ 日常に儀式を取り入れると、オフィスが創造と協働の場に変わる。 ・Amazon　初期アイデアを「雑誌の表紙」風にして盛り上げ ・IDEO　M&Aを「組織の結婚式」でお祝い!? ・Pinterest　社員の個性を輝かせる「特技フェス」 ・Dropbox　新入社員1000人に「手づくりケーキ」プレゼント 世界のトップ企業も実践する独自の儀式！ より良い職場文化（ワークカルチャー）を創造するための儀式を 個人・チーム・組織、シチュエーション別に提案。 働き方の多様化・個別化がますます進むなかで、 職場での場作りやコミュニティ形成のヒントが詰まった一冊！

企業と投資家をつなぐ「IR」。 IR部門に突然異動となった、上場を考えている…「何から手を付けて良いかわからない」という方のお悩みに応える、「IRの基本」がすべてわかる本。この１冊でゼロから応用編まで網羅。 「IRってそもそも何？」「機関投資家や個人株主との向き合い方は？」「ESGとは？」「投資家とどんな話をするべき？」誰もが持つ疑問に、20年以上IRに携わってきた著者が答える決定版。

【変革に必要なのはIT人材ではなく、経営者がDX人材になることだ】 トヨタの教えを実践で叩き上げた経営の仕組みを全公開！！ 「収益性が低く、事業を将来も継続していけるか不安だ」 「新しい取り組みに着手しようにも社内の抵抗が大きい」 「環境への配慮が必要だが、コストを掛ける余裕がない」 そんな会社を経営経験ゼロから変えていき、収益を10億円改善しつつ、CO2排出量を21%削減できた秘密とは？ ・変革に必要なのはIT人材ではなく、経営者がDX人材になること ・「見ザル」「言わザル」「使わザル」改善を阻む“三ザル”をなくす ・ChatGPTとカイゼンの上位概念「イマドキフキソカチ」でカイゼンを民主化 ・売上が増えても利益は増えない、限られた売上高でも生き残るようにする ・社長自らSlackで発信、挑戦や情報共有がしやすい風土をつくる ・利益を増やしてCO2を減らす“儲かるカーボンニュートラル”を実現 ・自社のDXの成果をサービス化、会社の枠を越えてノウハウを共有 トヨタ自動車での18年間にわたる車両開発で培われたエンジニアリングセンス、トヨタ生産方式の知識、現地現物を大事にする姿勢の3つを融合させ、実践で叩き上げた斬新な経営ノウハウを全公開。 ■こんな方におすすめ ・企業変革の活きたノウハウを知りたい方 ・DXを実現したい方 ・改善の回し方を知りたい方 ・カーボンニュートラル推進の方法を知りたい方 ■目次 第1章 会社の変革にあたり持つべき3つの視点 　　付加価値ファースト 　　困難を突破する覚悟を持つ 　　とにかくやってみる 第2章 見える化すべきは数値ではなく問題 　　問題がないのではなく、見えてないだけ 　　24時間365日データを自動収集し、問題を見える化する仕組みをつくる 　　データ収集にあたっての考え方 第3章 儲かるカイゼンの仕組み 　　経営と現場のカイゼンをつなげる 　　データでカイゼンの切り口を探す 第4章 挑戦する風土への変革 　　風土を改革するのは仕組みではなく行動 　　付加価値ファースト 　　失敗を恐れずやってみる 　　ほめる・楽しくやる 　　情報・ノウハウを共有する 第5章 カイゼンの民主化 　　カイゼンのナレッジマネジメント 　　カイゼン人材を育成する組織をつくる 　　ChatGPTでカイゼンの民主化を推し進める 第6章 限量経営のための原価管理と利益管理 　　生き残りをかけた限量経営 　　原価を正確に把握し低減をおこなう 　　適切な売価を設定する 　　さらなる付加価値の見える化と追求 　　コストをかけずムダの排除でCO2排出量を低減 　　ムダを見える化する 　　待機電力の削減 　　停止電力の削減 　　正味電力の削減 　　その他電力の削減 　　電力削減を進める仕組みと成果 第8章 自社のツールとノウハウの外販 　　DXサービスをつくる 　　カイゼンをKaaSとしてサービス化 第9章 さらなる付加価値の追求と創造 　　経営指標から社会インフラへと広がるIoTデータの可能性 　　製造IoTデータの他領域での活用の可能性 　　経営のアルゴリズム化 ■著者プロフィール 木村哲也（きむら てつや）：旭鉄工株式会社 代表取締役社長。i Smart Technologies株式会社 代表取締役社長 CEO。1992年東京大学大学院工学系修士修了、トヨタ自動車に21年勤務。おもに車両運動性能の開発に従事後、生産調査室でトヨタ生産方式を学び2013年旭鉄工に転籍。製造現場はもちろん、経理、営業でもIoTデータを活用する体制を構築し、労務費を年4億節減するなどで損益分岐点を29億円下げ、同じ売上高で利益を10億円上乗せ。電力分CO2排出量もすでに26％低減など大きな成果を上げる。 「旭鉄工の成功ノウハウを他社でも役立てたい」と「i Smart Technologies株式会社」を設立し、IoTモニタリング、データ分析、改善指導までトータルで生産性向上を実現するKaaS（Kaizen as a Service）を全国展開。その実績が評価され、2018年に経済産業省主催「第7回 ものづくり日本大賞 特別賞」を受賞するなど受賞歴多数。これまで数百回の講演、100社以上の改善指導実績あり。著書に『Small Factory 4.0　～第四次「町工場」革命を目指せ！』（三恵社）がある。日本デジタルトランスフォーメーション推進協会アドバイザー。

Webを使ったアンケート調査で失敗しないためのコツを徹底解説！ 本書は、顧客理解・消費者理解に不可欠なWebアンケートの設計と分析の基本について説明しています。 今ではPCはもちろんスマホを利用したアンケート調査を手軽に実施できるようになりました。その一方、期待する成果を得られないといった問題が発生しています。 実は、アンケート調査を成功させるには考慮すべき内容が思いのほか多く、慣れないうちは調査票を作った時点で失敗が決まってしまうこともあります。 そこで本書では、「成果につなげるために、押さえておくべきアンケート設計・分析のコツ」を解説しています。 筆者は、年間3000社超の企業のマーケティング支援を行うマクロミルに長年在籍し、現在はそのグループ会社のエイトハンドレッドで企業のデータ利活用の推進、人材育成支援などに従事している渋谷 智之氏。 この1冊でアンケート設計の基本的な流れやWebを用いて調査する際の注意点（陥りやすい罠）を知り、ビジネスに活用できる知識と実践方法を習得できます。 【こんな方におススメします! 】 ・アンケートを設計・分析する必要があるデータアナリストやマーケティング担当者、企画担当者 ・アンケートを実施したことがあるが、有効活用できなかったビジネスパーソン ・データ利活用プロジェクトを統括する立場にある管理職クラスの方々 【本書の構成】 第1章 意識データを使いこなすことの重要性 第2章 アンケート調査の流れ 第3章 アンケートの成否を握る「調査企画」 第4章 実際のアンケート作成 第5章 アンケートの集計・分析 第6章 アンケート分析の幅を広げる解析手法 第7章 主要なリサーチテーマ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史 「企業成長なくして、経済成長はない」 日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。 しかし、日本企業の経営そのものに、経済成長の低さの原因があるのではないのか。 設備投資、海外展開投資、人材投資を30年にわたって、ケチってきた日本企業の実態が本書に掲載されているデータと分析で明らかになる。そして、投資をされなかったお金は株主の配当へと形を変えていた。日本の大企業の株主分配率（配当／付加価値）は1990年代には4％未満だったが、2021年には20％を超えるまでになっている。配当の額は設備投資の額を超えてしまっている。人を大切にする日本企業が株主主権の経営をするようになってしまった。 日本企業は、今こそ、従業員主権という経営の原理を思い出す必要があるのではないか、そして、大きな投資に挑戦すべきではないか、と著者は説く。

AIの時代の競争と経営の基本原理を明らかにし、組織変革の道のりとリーダー行動までを網羅。 AIの時代の競争と経営における不可逆的な変化の本質とは何か。なぜAIを部分的ではなく、企業の中核に据える変革が求められているのか。ハーバード・ビジネス・スクール教授が、医療系スタートアップからアマゾンやマイクロソフトまで、さまざまな企業の事例を分析し、その成功と失敗を具体的に描き出す。企業が真のデジタル変革を進めるためのフレームワークを提示した一冊。 新旧企業の経営層、DX推進担当マネジャーの必読書！ 榊原彰氏（パナソニックコネクトCTO ） 「生成AI祭りで浮かれてる場合じゃない。デジタルテクノロジーの上でこそ成り立つビジネスモデルとオペレーティングモデルをいかに作り、整合させるのか。今こそ取り組むべき戦略とリーダーシップを再確認する時だ」 サティア・ナデラ（マイクロソフトCEO） 「企業を見直し、AIファースト・カンパニーになるためには何が必要かを説明する重要な一冊だ。AIによるインパクトに関心がある人はみな、この本を読むべきだ」 クレイトン・クリステンセン（ハーバード・ビジネス・スクール教授、『イノベーションのジレンマ』著者） 「デジタル経済とAIの台頭により、破壊的変革の時代を迎えている。本書は、新しいビジネスの世界で生き残ることを望むリーダーにとって説得力のある必読書である」

★生成AIの問題は著作権侵害だけではない ★法的リスクの全貌と対策が分かる１冊！ 　ChatGPTなどの生成AIには、多くの法的リスクがあります。ライバルに先んじて開発・業務利用・ビジネス活用したくても、法律の知識がなければ怖くて提案すらできないでしょう。新しいテクノロジーなだけに判断基準が確定していないこともありますが、リスクは、確実に、そこにあります。 　リスクとしてよく話題に上がるのは「著作権侵害」ですが、実はそれだけではありません。多くのビジネスパーソンが気づいていない法的リスクがほかにもあります。「著作権侵害」のほか、「秘密情報の漏洩」「ハルシネーション」「人格的権利・利益の侵害」「個人情報保護法違反」「バイアスによる差別」「フェイクニュースの拡散とマルウェア作成などの不適切利用」などです。同じ法的リスクでも、生成AIの開発側とユーザー側では観点が異なりますので、本書は両方の観点から解説します。 　本書をお読みいただければ、生成AIに関する世界の法的なトレンドはどうなっていて、現時点では国内のどの法律にどのように抵触する可能性があり、法的リスクを回避するために今できることは何か――そうしたことが体系だって理解できます。 　法律の専門家がビジネスパーソン向けに分かりやすく解説しており、「生成AIを使いたい・開発したい」と考えるビジネスパーソン必携の書です。

デジタルディスラプション＆ポストパンデミックの時代に合わせて、事業戦略や組織の体制を「リアライン(Realign）≒再構築」することの重要性を説き、具体的な解決策を提供する本。 パーパスと戦略、そして組織の整合性の重要性が多くの人に理解されている一方で、どうすればそれらをうまく整合させられるのかを具体的に知っている人は少ない。本書はこの問題に対する処方箋として、通常は個別に議論されることの多いパーパス、事業戦略、組織ケイパビリティ、組織アーキテクチャー、経営管理システムを包括的に語っている。特に組織に関する要素を組織ケイパビリティ、組織アーキテクチャー、経営管理システムの3つに区分けし、具体的な事例を交えて説明している点は非常に実践的である。 著者は最適な戦略や組織が常に1つだけではないことを指摘しつつ、単に「状況による」と述べるだけでなく、戦略と組織をいかに整合させればよいかを具体的に考察するための軸を「戦略的アラインフレームワーク（SAF）」として提示している。SAFが軸に据えている、連携性と自律性、安定性と俊敏性という4つの要素はすべて戦略上重要だが、連携性と自律性、安定性と俊敏性はトレードオフの関係にあるため、自社がどの要素において秀でたいかによってとるべき戦略的アプローチは異なる。それぞれの戦略的アプローチにおいて必要な組織ケイパビリティや組織アーキテクチャー、経営管理システムが、多様な事例を交えて説明されている。 著者はオックスフォード大学のサイードビジネススクールで教鞭を執る傍ら、日本を含む各国で企業幹部の育成やコンサルティングも行ってきた。そのため本書は、実践と理論が高度に融合しており、日本企業への洞察も随所に表れている。 成功のシンプルな法則ではなく、組織の状況と目標に合わせて最適な戦略と組織を構築するための指針を提供する本書のコンセプトを理解し、SAFを適切に適用することで、読者は自社に合った戦略を構築でき、その戦略の実効性は飛躍的に高まるだろう。 巻末には日本語版オリジナルで著者・ジョナサン・トレバー博士（オックスフォード大学准教授）へのインタビュー「日本企業における戦略的リアラインの捉え方～DXはリアラインをどのように加速させるのか？～」（聞き手：監訳者・早稲田大学池上重輔教授＋NTTデータ経営研究所Re:Align研究チーム）を収録。

脱炭素の潮流が生み出す 巨大市場！ 　世界の投資はGAFAやSaaS系企業を中心とするIT企業から、カーボンニュートラルを目指すスタートアップ企業群である「クライメートテック」に向かいつつあります。 　しかし、クライメートテックにはこれまでの経済とは異なる力学があり、それを正しく理解しなければ、この波を捉えることは難しいのが実情です。 　本書は日本企業のビジネスマン、投資家、起業家が、クライメートテックの背景と力学を本質から理解した上で、クライメートテックの最新のトレンドを把握することを目的とします

「不確実性」が常態化してしまったこの世界で、新しい戦略が必要だ。 これまで信じられてきたポーターの「理論」はもう古い。 競争優位を確立した企業がその後、立ちゆかなくなるのはなぜか？　それは競争優位が不動のものだと勘違いしているからだ。 どんなに成功を収めた企業でも常に「次」に備えなければいけないが、大企業や一度競争優位を獲得した企業ほど、そのベストなタイミング「転換点（Inflection Point＝自社のビジネスの根本が変わる局面）」を見逃しがちである。 転換点とは、ここを過ぎてしまうとすべてが取り返しのつかないほど変わってしまうポイントを指している。 このタイミングを迎えているとき、組織のリーダーは次のようなことを感じるようになる。 ■自分も含め従業員は、自社製品・サービスを買いたいと思わないし、実際買っていない。 ■以前と同じレベル、あるいはそれ以上の投資をしているのに、見返りがないと感じる。 ■顧客はより安価でシンプルなソリューションで“十分”だと考えていると思う。 ■予想もしなかったところから競争が始まっていると感じる。 ■顧客は自社の提供するものに対して、もはや興奮することはないだろう。 ■自社が求めている人材から「働きたい会社」の上位に挙げられていないようだ。 ■優秀な人材が何人か辞めていく。 ■自社の株式はずっと過小評価されている。 ■自社の技術者は、新しい技術が登場すれば仕事が変わってしまうだろうと予想している。 ■ヘッドハンティングで人材が狙われているわけではなさそうだ。 ■成長グラフが減速または反転している。 ■この2年間で、市場に出て成功したイノベーションはほとんどない。 ■福利厚生を削ったり、社員にリスクを課さざるをえない。 ■経営陣が、ネガティブなニュースに聞く耳を持たない。 本書では、イノベーション研究で世界トップにランキングされる経営学者が、 「転換点」を迎えた成熟企業が取るべきアクションを詳らかにしていく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日常生活の様々なシーンで使える、リアルな会話表現集 ロンドンを舞台に、日本人女性のユキがイギリスへ留学し、ホームステイ先の家族と暮らしながら、日常生活を通してリアルなイギリス英語にふれ、文化、生活習慣なども学べるように42のシーンで構成されています。 各シーンは4つのコーナーで構成されています。 （1）ダイアログ：主人公のユキとホストファミリー、学校の友人や教師との会話を中心に繰り広げられています。また、街へ出かけたときに店員やコンサート会場のスタッフなどとのやり取りもあります。各ダイアログには和訳、およびWords & Phrasesの解説もついています。 （2）英会話のフレーズ：実践的な場面で使えるフレーズを取り上げ、言語的・文化的背景を交えながら解説しています。 （3）イギリスのスラング表現：イギリスの映画やドラマなどで耳にするスラングをピックアップ。イギリス人との会話で使ってみたら、きっと会話もはずみます。 （4）イギリス英語の語彙・文法：英文法や語法の基礎的なブラシュアップを中心に、現地の暮らしで役立つ実用的な表現を散りばめています。 巻末には「イギリス英語のフォニックス ベーシック編」があります。メトロノームのリズム音を使ったエクササイズを通して、美しいイギリス英語の発音練習ができます。 ※音声ダウンロードつき。（英語のみ。イギリス人の男女各2名の音声を収録しています）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 近年注目を浴びる個人が参入可能な小規模のＭ＆Ａ案件について、実務的な留意点をストーリー仕立てで解説。個人でできること、専門家に任せることの線引きを示しながら、ＤＤをはじめ知っておくべき基本を詳しく説明する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 教育の現場の自由を活かしつつ，組織全体での教育の質を保証するには？ 学生・生徒の学びのデータを現場でどう活かす？ かつて「何もしない大学」とまで言われた国立大学で，社会の変化や国の政策の大波小波を乗り越える中で生まれた，現場が動きだす大学教育のマネジメントとは―― 「学生の自己評価こそが質保証のカギ」 「教員の悩みから始まる授業評価」 「学修データを教員の査定に使うな」 「ディプロマ・ポリシーは役に立つ」 「データは弱く活用すべし」 各方面で高い評価を受ける茨城大学型の教育の質保証システムが誕生するまでの試行錯誤のエピソードと，そこから導き出された「現場が動きだす大学教育のマネジメント」の10のポイントを紹介。 これを読めば，現場にやさしい，教育の質保証の新しい可能性が見えてくる！？

マーク・アンドリーセンが教える成功へのヒントとは？ 朝倉祐介推薦！「とことんリアルを描いた誠実な一冊だ」 本書は創業からIPOまでの流れを網羅的に扱った起業家のバイブルです。 スタートアップ経営をしていく上でどういった場面でいかなる問題に直面するのか。これらをリアルに知り、未来を先取りできる時間軸で構成されています。 また、資金調達や営業、取締役会の乗り切り方などテクニカルな話と、起業家が陥りがちな苦悩に寄り添うメンタリティの話が良い塩梅でミックスされおり、読み物としての面白さも充実しています。 さらに、著者一人の成功体験だけではなく、幅広い分野の投資家・起業家との対話で得られたヒントもふんだんに取り入れた複眼的な知恵と戦略が凝縮された内容です。 日々の意思決定に悩まされている次の方々にとっては必読の一冊となるでしょう。 ・起業家 ・投資家 ・スタートアップにかかわるビジネスパーソン ・大企業のオープンイノベーション担当者 ・新規事業担当者 〈目次概要〉 イントロダクション 第1章　起業家になるべきか？ 第2章　アイデア 第3章　チーム 第4章　資金調達 第5章　営業 第6章　企業文化 第7章　リーダーシップ 第8章　成長 第9章　大失敗 第10章　自己管理 第11章　取締役会 第12章　上場 第13章　その先へ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。