グーグル、ツイッターを急成長させた有名起業家が贈る 痛烈なほど具体的で戦術的なアドバイス チーム・組織づくり、プロダクトマネジメント、 資金調達、M&Aなど、スタートアップが直面する課題を解説 シリコンバレーで話題の本が、満を持して日本上陸！ 「本書は起業家の強力な武器となるはずだ。会社をスケールさせたことのない投資家の批判や陳腐なアドバイスをぜひ跳ね除けてほしい。 あなたの会社の爆速成長フェーズが大混乱で、毎日怖くてストレス満載の破壊的な状態だと感じているのであれば、それは良い報せだ。誰もが一回目は同じことを思っている」 ――著者からのメッセージ ◆シリコンバレーのスター経営者たちが絶賛！ ◆体系的な解説とスター経営者の実体験の融合 本書では、著者が「CEOの役割」「採用やマネジメント」「チーム・組織のつくり方」「プロダクトマネジメント」「マーケティング・広報」などスタートアップや新規事業への挑戦者がしっておくべきことを著者が体系的にまとめている。 さらに、大成功を経験した経営者に著者がテーマごとに話を聞くインタビューも掲載している。Yコンビネーターのサム・アルトマン、伝説的な起業家で投資家のマーク・アンドリーセン、ボックスのアーロン・レビィ創業者兼CEOなど豪華な経営者たちが登場。 体系的な知識と成功者の体験の両方が学べる貴重な一冊。

2021年4月以降に順次施行される、65歳から70歳までの高年齢者の就業確保措置や、その保険関係の多岐にわたる改正内容について、改正前後を対比しながら実務のポイントを解説。今後の対応に必要な規定例や契約書式例等も掲載

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経理部は何のために存在し、何をやっていて、そこでどう働けばいいのか。数多くの現場を見てきた著者が、経営者から「ありがとう」と言われる仕事をするための基本を伝授する。 目次 第１章　経理部の本分と存在意義―「真の経理部」とは何か 　1 　経理部の本分とは 　2 　経理部とは何をする部署なのか 　3 　経理部の３つの段階の進化のプロセス 　4 　「情報製造業」と「情報サービス業」の違い 第２章　経理部の仕組み―経理部の６つの業務 　1 　経理部の業務の本質は「インプット→スループット→アウトプット」による価値創造価値提供にある 　2 　企業全体における経理部の価値創造価値提供のプロセス 　3 　経理部の主たる６つの業務 第３章　経理部の日常業務とは―日常的に経理部員は何をすべきか 　1 　インプット業務（仕訳入力） 　2 　チェック業務（検証統制） 　3 　管理業務（債権債務管理等） 　4 　決算業務から逆算した日常業務の仕組みの作り方 第４章　経理部の決算業務とは―ディスクロージャーのために経理部員は何をすべきか 　1 　アウトプット業務（決算監査資料作成） 　2 　分析業務（財務分析の実施） 　3 　開示業務（開示資料作成） 第５章　経理部のサポート業務とは―経営をサポートし，企業価値を高めるために経理部は何をすべきか 　1 　１s t ステップ：現状を知る（過去の数値を分析する） 　2 　２ndステップ：１年後を予測する（未来を読む） 　3 　３r dステップ：５年後のストーリーを描く（企業価値を高める） 第６章　 自己の価値を向上させる経理部員の心得―自分が変われば会社は変わる 　1 　AIに仕事を奪われないための心得 　2 　「真の経理部」に必要とされる経理部員になるための心得 　3 　人の上に立つ者の心得 　4 　部下としての心得 　5 　仕事の生産性を高めるための心得

◇年上部下、年下上司が当たり前の時代に注目の「脱年功マネジメント」でミドル・シニア社員の躍進を支援 ◇調査データから浮き彫りになった知見を基に現場の苦悩やトラブルを解決するためのマネジメントの勘所を紹介

【日本企業再生への13のメッセージ】 1.平成の時代を一言で総括すれば、日本企業が量的にも質的にも「成長」を停止し、世界の企業が躍進したこと。 2.日本企業の低迷の理由は、昭和の成功時に築かれた巨大化した組織のヒエラルキーという魔物に私たちが飲みこまれたこと。 3.GAFA(Google, Amazon, Facebook, Apple)やBAT(Baidu, Alibaba, Tencent)は異星人だが、昭和の時代の私たちの姿の再現。GAFAやBATを礼賛し、表面を真似る必要はない。 4.シャープなヒエラルキーでいまを守り、ヒエラルキーを超えるダイナミックなプロジェクトで成長を復活する。そして、組織の魔物から社員を解放する。 5.経営者も社員も街をさまよう。そこに発見がある。調査・分析とロジックはいまの問題の解決には有効。しかし、成長への機会の発見には役立たない。 6「.青春の心」をもつ青年社員・壮年社員・熟年社員のチームワークとバトンリレーで事業を創る。 7.日本企業はグローバル企業になることを目指したが、ローカル企業に逆戻りしている。もはや日本人だけでは戦えない。外国人社員のパワーを解き放つ。 8.経営者の最大の役割は「実行」。実行の本質は組織ケイパビリティの創造。 9.いまの利益を確保するリストラにはトップダウンの経営が有効。しかし、成長には第一線の社員のボトムアップの力が必要。 10.人事の運用はラインに任せ、人事部長は成長のための組織ケイパビリティの守護神になる。日本企業の人事部門は秩序の守護神としての管理・統制という日本企業独特の役割を超える必要がある。 11.人を責めるな、プロセスを責めよ。経営者は良いマネジメントプロセスの開発にエネルギーの70%を割く必要がある。経営者の仕事は「決断」だけではない。 12.日本におけるコーポレートガバナンスの最重要のテーマは経営者に成長へのコミットメントとモチベーションを与えることにある。 13.社員全員で強い企業文化を磨く。 【躍進する新興企業に共通する20項】 1.PDCAでなくDCPA 2.SWOTでなくOTSW 3.顧客Centricではなく顧客Eccentric 4. 「分析とロジック」ではなく「感性」 5. 「こだわり」を捨てるな 6.ターゲットとKPIは別 7.パワーポイントを廃止する 8.イノベーションは結果 9.技術を忘れろ 10.人を責めるな、プロセスを責めよ 11.ヒエラルキーではなくプロジェクト 12.80:20のルール 13.仕事の棚卸 14.0-1、1-10、10-100 15.採用力がすべてを決める 16.評価よりも評判 17.多様性は目的ではなく結果 18.決断力ではなく修正力 19.全体最適ではなく部分最適 20.企業文化の劣化 【主な目次】 はじめに：日本企業再生への13のメッセージ／躍進する新興企業に共通する20項／成長ポテンシャル診断テスト 第１部　なぜ日本企業は成長から取り残されたのか （第1章 短期志向・財務志向に陥った日本企業／第2章 ヒエラルキーが生んだ仕事主義／第3章 GAFAやBATは異星人） 第2部　成長のための働き方改革 （第4章 いまを守るヒエラルキー、未来を創るプロジェクト／第5章 [働き方改革1]オフィスを出て街をさまよえ／第6章 [働き方改革2]青年・壮年・熟年のチームワーク／第7章 [働き方改革3]外国人社員の力） 第3部　組織ケイパビリティの開発 （第8章 成長のための組織ケイパビリティ／第9章 本社・本部の解体／第10章 人事部長と組織ケイパビリティ／第11章 マネジメントプロセスの改造／第12章 良いガバナンスによる企業の成長／第13章 成長のための企業文化） おわりに：経営者と社員のベクトルの方向性／日本企業の活路となる4つのテーマ

働き方改革、長時間労働対策など、労働時間制度にまつわる法規制が大きく変化しています。本書は、労働時間制度・36協定の基本や実務について、弁護士がやさしく解説し、1冊でぜんぶわかる本にしました！

「どう変わる？」「どうする？」「どうなる？」読者の不安や疑問を解決する1冊！

激動と大転換の現代を読むにはどうすればよいのか。本書に収められた各章の論文は、未来を自分の目でとらえる上で、重要な示唆を与えてくれる。

「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 研究開発は、企業や国家の発展のために最重要な戦略活動であるが、多大な人的・財務的投資にもかかわらず、事業化に至らず失敗に終わることも少なくない。 本書では、国家機関や民間企業における研究開発の実施体制や成功例を提示しながら、研究から開発、事業化に至るそれぞれの段階においてプログラムマネジメントを導入し、「見える化」・「組織化」・「効率化」を図ることで成功率を上げる手法を提案する。 190

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新たな相続対策として信託と一般社団法人が注目されている。これらを活用すれば、生前贈与など従来の方法では解決できない問題もクリアできる。相続対策に必読の基本書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『日経ビジネス』弁護士ランキングの常連であり企業間紛争で何度も勝利した訴訟のプロによる、若手の弁護士や法務部員に向け書かれた、裁判で戦うノウハウやマナーの解説書。

企業に共通する課題、解決策はただ一つ リーダー育成とビジネス変革の2兎を追え！ 「企業の変革を担う人材がいない」。多くの企業に共通する悩みですが、解決策は一つしかありません。ビジネス変革プロジェクトを推進する中で、変革リーダーとなり得る人材を育てることです。 そんな二兎を追う「育つ変革プロジェクト」の第一人者が、具体的な事例とともにノウハウ・方法論を詳細解説しました。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業の経営層やマネジャー、プロジェクト担当者には必読の一冊です。 今、ビジネスのデジタル化、グローバル化が急速に進んでおり、企業やそこで働くビジネスパーソンはこれまでのビジネスのやり方を変えていかなければ、激しい競争に勝ち残っていくことができません。なかでも、デジタルによるビジネス変革を意味するDXは喫緊の課題です。 ところが多くの企業は「変革プロジェクトを担うリーダーがいない」「変革プロジェクトをやったことがないので、リーダーを育てられない」というジレンマを抱えています。それを一気に解決するのが、育つ変革プロジェクトです。 本書では住友生命保険などの事例を基に、育つ変革プロジェクトとは何かを解説したうえで、プロジェクトの立ち上げ方や推進方法、その中で人材を育成するためのノウハウ、プロジェクトの成果を会社全体に広げるやり方などを詳細に解説します。これらは、著者らが10年以上にわたるコンサルティングの実践で培った方法論です。一読すれば「なるほど！ これならできる」と腑に落ちて、即座に実践できるはずです。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

企業経営における「人事部門」の重要性に注目し、経営視点での人事「戦略」と現場視点での人事「戦略」のシナジーを『戦略人事』として、これからの時代に求められる人事の姿を考える一冊です。 これまでの『強い統制型の人事』から、「働き方改革」「多様性」「ワークとノンワークとのバランス」の尊重などを踏まえた『しなやかで開かれた人事(ライン部門や従業員個々も参画しながら全体を作り上げる人事)』を目指します。 また本書では、あえて「人事管理」に対応する言葉として「HRM(Human Resource Management:人的資源管理)」を使い、新しい人事=戦略人事のあり方を提示していきます。 これからは、「環境変化を主体的に察知して企業活動の競争優位性を高める経営(人事)戦略を打ち出し、社会・従業員などステークホルダーすべての満足を創りあげる人事」という能動的な「戦略人事」の姿勢を改めて強調しなければならないと考えます。 そして、それを司る人事担当者は、今までになく「経営を強くする」、すなわち「経営資源としてのヒト」を軸として「モノを創造すること」「カネを生み出すこと」「情報を活用しきること(新たに生み出すこと)」「時間(トキ)を稼ぎ出すこと」ができる人材を、市場から獲得し、活用し、社会に輩出していく一連のプロセスを戦略的に思考し、実践することを求められています。 このような考えから、労務管理・給与管理・勤怠管理などの日常の管理にかかわる実務の解説などは最小限にとどめ、「自社なりのメッセージ性のある『人事戦略』を立案したり、実践するためのプロセス」に的を絞っています。 ぜひとも本書を、「戦略人事」を実現するための「考える」ツールとして活かしてください。

注目のSDGs（持続可能な開発目標）達成のカギとなるESG投資の拡大、企業の最新動向を解説。 15の産業グループ別にSDGsのリスクと機会を分析する。 2030年を目指した国連の持続可能な開発目標、SDGsが時代のキーワードになっている。 中期経営計画にSDGsを取り込む企業も登場した。 新規事業立案や企業価値向上にどのように生かしていくのか。 新たに登場したSDGs関連の金融商品など、ESG（環境、社会、ガバナンス）投資との関係を明らかにしながら、企業の活用法を紹介する。 第1部は、SDGsの成り立ちや企業にまつわるSDGs推進の動きを解説する。 各業界の代表的な取り組みを紹介するとともに、SDGsの具体的な活用方法を探る。 既存の製品・サービスを棚卸してSDGsを経営に位置付けるとともに、情報開示をいかに進めるか、将来の成長とリスク回避につなげるための考え方を紹介する。 そして、近年急拡大しているESG（環境・社会・ガバナンス）投資とSDGsとの関係にも踏み込み、金融市場の今後の展望を明らかにし、さらに民間企業がESG投資を呼び込むためのビジネスの展開方法を解説する。 第2部は「食品・飲料品」「建設・不動産」「鉄鋼・非鉄金属」 「機械・精密機械」「輸送用機器」など15の産業グループ別にSDGsに取り組んだ場合の機会と、SDGsに向き合わなかった場合のリスクを分析する。 どのような分野にビジネス機会があるのかについても紹介する。

すべてのマネジャー、経営者に捧ぐ 7年の単独取材で強さの本質を書き切った巨編ノンフィクション ファーストリテイリング会長兼社長・柳井正氏、絶賛 「この物語は、生産方式の話ではない。 この会社は本気だ。 ひょっとしたら、今日の成功は明日の失敗になる。 昨日と同じことをやっていいのか。進化し続ける「現場」――。 それが、トヨタの本質だ。」 なぜ、トヨタが強いのか。 トヨタ自動車の製造現場を支える、「ジャスト・イン・タイム」「かんばん方式」「カイゼン」。 同社のモノ作りの強さを語るうえで、これらの言葉を切り離すことは、決してできない。 だが、これらの“手法論”ばかりに目を奪われていては、強さの「本質」を見誤る。 時代や競争環境、工場のある国やそこで働く人々の国籍が変わっても、決してトヨタの強さはぶれることがない。 「ジャスト・イン・タイム」や「カイゼン」が世界中で通用しているのは、 「自分で考え、動く」人間をトヨタが育ててきたからだ。 自分で課題を見つけ、考え、それを乗り越え、今日を否定し、より質の高いモノ作りを目指して、 たゆまず進化し続ける「現場」。こうした人々が、トヨタの強さの根幹をなしている。 そして進化する現場を育てる力こそ、同社が長い歴史の中で紡ぎ出した、最強のシステムなのである。 「最初から答えを与えてはいかん。考えさせる。考える作業者を作るんだ」（豊田英二） 「悪いのは作業者じゃない。働き方を教えていない管理者の方だ」（大野耐一） 「トヨタ生産方式とは、考える人間を作るシステムです」（米ケンタッキー工場幹部）

たった一つのＫＰＩが組織を変える！　ＫＰＩは、単なる経営目標管理のための指標ではありません。 明確な戦略と、それを実現するストーリーに裏打ちされた、実効果を測定することができる方法がＫＰＩマネジメントです。 本書は、ＫＰＩは事業戦略そのものであり、戦略に基づき、人や組織を動かすエンジンであるという理解に至ることを目的としています。 ＫＰＩマネジメントに興味を持つ経営者・事業責任者・ブランドマネジャー・ラインマネジャーなど、今現在、事業活動の中核を担っているリーダー。そして、これから企業の中核を担っていくであろう、次世代のリーダー候補たちに向けた、理論と実例による、より効果的な実務のための一冊です。 本書を通して伝えたいことは、以下の5点です。 1. ＫＰＩとＫＰＩマネジメントについての基本的な概念 2. 顧客や組織を動かすためにＫＰＩが非常に強力なツールになる理由 3. ＫＰＩという概念は導入されているものの、うまく活用できない企業が多い背景 4. 具体的にどのような手順でＫＰＩを策定するか、その方法論 5. 策定したＫＰＩを検証、効果測定する上でのポイント 本書を手に取って下さったことをきっかけに、ぜひとも、事業戦略とKPIを効果的に融合させた、実効性のあるマネジメントを推進していただきたいと考えています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スタートアップが必ず直面する課題とその解決策を、時系列に整理。 失敗を潰せる「科学的な起業」の教科書。 あなたの失敗は99％潰せる！ 日米で複数の起業経験を持つアントレプレナーにしてベンチャー投資家である 著者が、自分自身の起業経験、投資経験を踏まえて「科学的な起業」の考え方を時系列でまとめました。 どうすれば起業の失敗を避けられるのか。 著者は、5年前から研究に着手しました。 そのために集めた情報は膨大です。 ◎1000人以上の起業家、投資家を取材 ◎起業に関する理論書と、起業家の自伝300冊を熟読 ◎起業家のブログ500本、講演動画1000本を解析 その研究成果をまとめた1750枚のスライド、「スタートアップサイエンス」は、全世界で5万回シェアの大きな反響を呼びました。 このスライドの内容を基に大幅加筆したのが本書です。 ＜電子書籍版をご購入の方へ＞ 本書の電子書籍版は、書籍版のレイアウトを維持するため、 各ページのイメージ画像を貼り付けた形で作成しています。 パソコンやタブレットなど大きな画面のデバイスでお読みください。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

中小企業の小売業に特化し、ITを活用した具体例を中小企業診断士の視点でわかりやすくまとめた一冊。

「業績管理・評価の指標」としてKPI(Key Performance Indicator)を活用する企業は増えています。 しかし、計画した成果が出ていない企業が多いのも実態です。 KPIマネジメントの導入・活用を数多く支援している著者が、その経験に裏づけされた「原理原則」「基本手順」「実践上の重要ポイント」を整理してまとめあげました。 本書がこだわったのは、「成果をあげ続ける」という点への考察です。 一過性ではなく、継続的に目標を達成していく組織を築くために、KPIという経営管理の手法をいかに活用するかを、実践に基づいて解説します。

いかにホスピタリティを織り込んだ会計情報や経営情報を開示するか、 新たな企業活動を再考する時代にきている。 ホスピタリティと会計という新たな会計の問題を考察。 そもそもホスピタリティとは何なのか。 貨幣評価の公準は現在の企業にマッチしているのか。 消費者のための会計報告は必要ではないのか。 ホスピタリティの定義を考察し、ホスピタリティの視点を取り込むことで、新たなマネジメント、そして新たな会計の世界がみえてくる。

起業家はもちろん、ベンチャーキャピタルやエンジェル投資家、弁護士、司法書士、公認会計士、税理士などからもご好評をいただいた前作の増補改訂版が登場。本書により、起業家は起業や成長のイメージを膨らませることができます！ 前作は、ベンチャー投資額が大幅に減少し続けるなかで発行されましたが、その後のベンチャー生態系の急速な活性化により、元気なベンチャーが多数起業し、数十億円規模の増資を成功させるベンチャーも登場するようになりました。 そこで、2015年施行の改正会社法も反映させた、ベンチャーのコーポレートガバナンスを解説する章を新たに書き足すなど、起業にまつわる最新の情報を盛り込み、全編を大幅に書き換えました。 事業計画、資本政策、企業価値、ＩＲなどの基本的な知識から、コーポレートガバナンス、社外取締役に求められる役割、会社の機関など突っ込んだ話題まで、人気メルマガ「isologue」の磯崎哲也氏がわかりやすく解説します！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、我が国における近代的電力業の発展を、電力独占体の形成という視覚から解明しようと試みる。分析に当たって、電力企業を２つの類型に分け、小売電力独占体と卸売電力独占体という新しい概念を導入し、検討の具体化を図った。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ご住職、ご自坊の経理、本当に大丈夫ですか？　収益事業がない寺院の税務と会計は、これ１冊で十分！　高額な会計ソフトや煩雑な税法の知識はまったく必要なし！　収益事業を行っていても、自分で簡単にできる事務もたくさんあります。「本書を参考に自分で行えば税理士費用が削減できる」と〈税理士自身（著者）がいっております〉。「これだけは覚えてほしい」という重要箇所はゴチックにして目立たせ、各章末には「ポイント！」欄を設けました。 　【第三版】では現在の税法に合わせて改訂し、「年末調整の裏ワザ」を増補しました。 　【第1章】では、宗教法人の税務（源泉所得税、消費税）、特に収益事業の判定について説明します。収益・非収益の判定は税理士でも難しい作業です。本章では寺院が行う代表的な事業について解説します。判定の感覚を身につけて、税務署や税理士に相談してください。 　【第2章】では、宗教法人がどれだけの税制優遇を受けているのかを説明します。宗教法人に対する課税論が高まっている今、優遇税制を守るため、正しい税務申告を心がけましょう。 　【第3章】では、宗教法人に対する税務調査について、実例を挙げて説明します。宗教法人に対するマスコミの目は厳しくなっていますが、そういう姿勢をとられても仕方のない寺院が多いのも実情です。税務署の調査方法も解説します。 　【第4章】では、源泉徴収事務についてていねいに説明します。収益事業のない寺院は源泉徴収事務さえきちんと行っていれば、税務調査もあまり気にする必要はありません。源泉徴収の義務は支払う側にあります。あなたのお寺のやり方は正しいですか？　お手伝いの檀家さんへの雑給は源泉徴収していますか？　法助のお坊さんや布教師さんはどうですか？　本章で一緒に確認していきましょう。本章では【厚生年金】の問題にも触れています。 　【第5章】では、「年末調整の裏ワザ」を披露いたします。年末調整は源泉徴収事務の集大成で、税額計算が煩雑です。ですが、国税庁のウェブシステムを使えば簡単です。画面を見ながらいっしょに使い方を憶えましょう。【第三版】では「年末調整で精算できる控除」をより丁寧に解説しました。また、第二版では、法定調書とマイナンバー制度について増補しました。多くの寺院がマイナンバーの取扱事業者に該当すると思われます。マイナンバーの不用意な取り扱いには重い罰則が課せられます。ここで「マイナンバーの基本のキ」を抑えておきましょう。 　【第6章】では、エクセルを使った会計帳簿の作り方を具体的に説明します。帳簿は経営の基礎です。次世代に自坊を円滑に継承するためにも、また檀家さんに寺院の透明性を示すためにも、帳簿をつけましょう。寺院の会計帳簿は驚くほど簡単です。本章を参考にして、次年度決算から会計帳簿をつけましょう。 　【第7章】では、所轄庁への提出書類の作り方を説明します。収支計算書も、会計帳簿をつけていれば簡単にできます。次年度決算からは、収支計算書も提出しましょう。 　【第8章】は、本書作成にあたってご協力いただいた寺院や、これまで著者に寄せられた質問に対する回答です。本書を読んだ後、実務で疑問が起こったときに役立つことでしょう。 　宗教法人に課税されたら、生き残れる寺院は果たしていくつあるのでしょうか？　〈宗教法人課税論〉に押し切られないよう、きちんと帳簿をつけて、優遇税制を守りましょう！

平成30年度改正で「所得拡大促進税制」が「賃上げ・投資促進税制（給与等の引上げ及び設備投資を行った場合等の法人税額の特別控除制度）」に改組された。中小企業向けの「賃上げ制度」では、賃上げと教育訓練費増加を要件に、賃上げ金額の最大25％、大企業向けの「賃上げ・設備投資促進制度」では、賃上げ、国内設備投資、教育訓練費増加を要件に20％の税額控除ができることとされた。本書は、中小企業向けの「賃上げ制度」を中心に、大企業向けの「賃上げ・設備投資促進制度」も含めた「賃上げ・投資促進税制」について、ケーススタディ等を交えながら、わかりやすく解説する。

相続税の更正の請求については、国税通則法第２３条に規定する一般的な場合の更正の請求と、相続税法第３２条に規定する特別な事由による更正の請求の2つが挙げられます。相続税の基礎控除額の切下げにより相続税の課税対象が拡大されることに伴い、今後、遺産分割協議がまとまらないといったケースや遺言に不満で遺留分減殺請求などを申し立てるケースも増加するものと思われます。 そこで、本書では、相続税法に特有の更正の請求に焦点を絞り、その要件、期限、手続き等について、Ｑ＆Ａや具体的な事例等を織り交ぜながら、実務に近い形で解説しています。

源泉所得税は、給与所得や退職所得など対象分野が多岐にわたり、その全体像を理解することは容易ではありません。その中で、弁護士や税理士などのように一定の資格を有する人に支払う業務の対価、またプロスポーツ選手やファッションモデルなどのように一定の業務に従事する人に支払う業務の対価など個別的に定められている報酬・料金等の所得があり、これらの報酬・料金等については、一定の税率によって源泉徴収を行うこととされています。また、報酬・料金等の源泉所得税は、税務調査においても常に重点的に適否を検討される分野でもあります。本書は、報酬・料金等の源泉所得税に関する実務的な取扱いに焦点をあて、源泉徴収義務者が的確に課税の要否を検討し源泉徴収義務を正しく履行できるようわかりやすく解説しています。

少子高齢化の影響を受け続ける日本経済。この社会変化は大都市でも大きな影響を及ぼしているが、地方のほうがより大きな影響が生じている。地方の企業にとっては地域経済圏を超えて、成長機会を探索することが、ますます求められるようになっていると思われる。実際、多くの地域企業は創業の地を大切にし、地域経済に対して雇用は言うに及ばず、経済的・社会的な貢献を意識して行動してきている。これらの経験を活かして地域外へと成長する事業展開パターンは、一気には実現できないことも事実である。段階的に地域外に成長を求めて事業を組み立てていくことなる。それゆえに、時間を要する事業戦略となる。しかし、時間を要するからこそ、早くから手を打ち、事業を組み立てていくことで、市場や競争の捉え方を深く検討し、競争力をつけていくアイデア、ノウハウやスキルを構築していかねばならない。 福島で成長し、広く全国および世界的に事業展開する6社(株式会社アリーナ・狭隣接高密度実装技術/株式会社ノーリン・日本の林業を再生する循環型ビジネスモデル/株式会社くつろぎ宿・三旅館一体型での事業再生/株式会社ハニーズホールディングス・グローバルでのSPA確立による地方発ファッション/大七酒造株式会社・日本酒醸造の生酛づくりブランド/日本全薬工業株式会社(ゼノアック)・獣医師等との連携による動物用医薬品)を「在地超地企業」として取り上げ、具体的な事例を、超地行動の時系列的な動きに基づいて、整理、分析することで、「どのようにしたら」という問いに答えていく。

ITの力で、人や組織の行動が変わる。 顧客や従業員、特定のコミュニティの人々がそれぞれの目標を達成できるように力を与える最先端手法「ゲーミフィケーション」。 その正しい理解と導入方法を、米国や日本の最新の成功事例を元に解説するガイドブック。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業はコーポレートガバナンスをどう実践していくべきか。 成功の果実を持続的に得ていくための「攻め」のガバナンスとは何か 投資家の視点を踏まえ、経営者報酬、経営者指名から望ましい対応を提示する 【本書の構成】 本書では投資家と企業双方の観点から、コーポレートガバナンス・コードの意味合いを踏まえ、企業がこれをどう捉えて対応していくことが望ましいのかについて考え方を紹介している。コーポレートガバナンス・コードの趣旨に則り、開示方法のひな形といったものは掲載せず、むしろ何をどう考えるべきかについて解説しており、コードの主要な内容である報酬と指名に関して詳細に取り上げている。 　第I部：機関投資家の視点から見たコーポレートガバナンスでは、投資家の観点からコーポレートガバナンス・コードの意味合いとあわせて、両輪のもう一つの輪である日本版スチュワードシップ・コードについて解説している。 　第II部：コーポレートガバナンス視点の「攻めの報酬改革」は、経営者報酬について焦点をあてて、その意味合いや対応にあたっての考え方に関して書かれている。 　第III部：コーポレートガバナンス視点での新たな経営者指名のあり方では、なぜ経営者指名に関して変革が今、求められているのか、まず変革の背景に関して本質的に理解した後、具体的に求められていることの解釈、具体策の考え方を提示している。

イタリア最強のラグジュアリーブランドは、なぜ3度もの危機を乗り越えられたのか!? 花の都フィレンツェへの地元密着経営、世界中を魅了するアルチザンの技、常に新鮮な“変わり続ける老舗”の本質をとらえる。 ジャッキー、バンブー、ホースビット、フローラ…… 一目でグッチとわかるアイコンの数々が生まれた理由、そして、それをさらに進化させ続けてきたブランドマネジメントとブランドイノベーションに迫るグッチ分析の決定版! 【主な内容】 プロローグ 第1章　グッチのブランドマネジメントとイノベーション 　第1節　ブランド戦略のポイント 　第2節　現在までのグッチと周りをとりまく環境 　第3節　ブランドマネジメント 　第4節　イノベーションによる価値創造 　第5節　ブランドマネジメントとイノベーションに関するまとめ 第2章　グッチ・グループの形成 　第1節　ハンドバッグ戦争:LVMHによるグッチ買収を巡る攻防 　コラム:三つの戦略の区別 　第2節　マルチ・ラグジュアリー・ブランド構想の実現 　第3節　ロバート・ポレットの時代:2004年5月～2011年2月 　第4節　ジャンニーニが選ばれた理由 第3章　グッチ家のファミリービジネス 　第1節　品質を追い求めたグッチオ・グッチ 　第2節　市場を追い求めたアルド・グッチ 　第3節　権限を追い求めたロドルフォ・グッチ 　第4節　名声を追い求めたパオロ・グッチ 　第5節　改革を追い求めたマウリツィオ・グッチ 第4章　トム・フォード　×　ドメニコ・デ・ソーレ 　第1節　フォード×デ・ソーレ体制の幕開け 　第2節　ファッションのグッチとフォード 　第3節　プラダ、LVMHの脅威、PPRの登場、YSLを傘下に 　第4節　フォード×デ・ソーレ体制の終わりとその後 付録1　グッチCEOパトリツィオ・ディ・マルコ氏へのメールインタビュー 付録2　グッチ本社取材記 付録3　グッチミュゼオ訪問記 おわりに グッチの年表 編著者・執筆者紹介

なぜこんなにも失敗するのか? 買収から10年以上経った100億円以上の海外M&A116件を精査。 成功例は9件のみ、売却・撤退に至った案件は約半数の51件。 失敗案件の買収総額は2兆8000億円。 ・数多くの失敗例を通じて見えてきた「失敗の本質」を整理して紹介! 失敗例8ケースから、失敗の本質を見極める。 1　時間を買う 2　世界市場占有率を高める 3　相乗効果(シナジー)を生む 4　現地の有能な経営者・技術者を獲得する 5　円高を利用する こんな5つの利点にご用心。利点に潜む罠がある。 デューディリジェンスやバリュエーション、PMIは 「失敗しないための作業」であって、成功を約束するものではない。 など、思わず考えさせられる指摘が満載。 ・日本企業の成功例9ケース、さらに130件以上の買収を実施して成果をあげた IBMの事例も紹介。成功に共通の要因を見極める! 教訓1　目先の利点でなく利益成長の可能性でディールを評価する 教訓2　10年の時間軸で買収後の戦略を思考する 教訓3　現地で事業を紡ぐ/1つ買収したら、1つ捨てる ・重要なのは、買うときよりも買った後!　買収後の経営ビジョンの大切さがわかる。 【主な内容】 序　章　日本企業は海外M&Aをモノにできるか? 第1部　失敗の本質 第1章　5つの罠:海外M&Aの常識を点検する 第2章　日本企業の戦績:海外M&A116ディールの成否を判定する 第3章　売却、撤退した失敗ディール8ケース 第4章　失敗の本質を突き詰める 第2部　成功への戦い方 第5章　利益成長を実現した成功ディール8ケース 第6章　海外M&Aの手本:「現地企業」IBMの経営からヒントを得る 第7章　成功に向けてなすべきこと 第3部　教訓 終　章　3つの教訓

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社の経営計画を立てる上で、会計は重要なポジションを占めています。本書は、経営計画を策定するにあたり、知っておきたい会計の手法を初心者・入門者にも分かりやすく解説。会計を中心に、経営のＰＤＣＡの基礎・基本となる事項を基礎から学ぶことができます。会計業務に携わる人々や会社の経営にかかわる方々必携の一冊です！ ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やＰＣ、タブレット型ＰＣで読書されることをお勧めいたします。

「ここからはじめる図解・会計入門シリーズ」なら初心者にも分かりやすく、奥深い内容で、中級者でも満足できます。本書は、国内の会計基準はもちろん、これからの国際会計基準であるIFRS（International　Financial　Reporting　Standards＝国際財務報告基準）にも対応した会計基準のすべてが分かります。 会計初心者から財務担当者まで、学習はもちろん、ビジネスパーソンなら机上に常備したい一冊！ ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やPC、タブレット型PCで読書されることをお勧めいたします。

「組織行動（OB）」とは、経営学の必須科目の１つであり、人と組織に焦点を当てて企業の経営力を高める方法を考える学問である。本書では、人材採用、キャリアデザイン、モチベーション、ストレスマネジメント、人事評価、リーダーシップ、チームワーク、組織文化などの各トピックについて、それぞれ学問的な背景を押さえつつも、個々のビジネスマン、管理職、人事担当者、経営者といった人々が、それぞれの立場で日々の実践に役立てられるように書かれている。本書全体を通したテーマは、組織行動を学ぶことが個人の元気のもととなり、組織にエネルギーを与え、日本という国を元気にすることである。MBAの必須科目、組織行動論の定番テキストを20年ぶりに大幅改訂。

ビッグ・テックが勝てないゲームに持ち込み、どう戦うか ハーバード大学・プラットフォーム戦略の権威らが説く、 デジタル・AI時代を勝ち抜く「６つの戦略」 本書は、ビッグ・テックがいかにして伝統的な市場を破壊するか、そして従来型企業がいかにしてこの新たな競争環境の中で生き残り、繁栄するために適応していくかについての長年の研究から生まれた本です。 本書では、小売、メディア、テクノロジーなどさまざまな業界から得た教訓を紹介し、企業がいかにして差別化を深め、エコシステムを構築し、競合他社を協業者に変え得るかを示しています。これらの戦略が日本のビジネスパーソンの心に深く響き、競争優位性を再考し、急速に変化する世界で価値を創造するための実践的な手段の提供につながることを願っています。 日本の読者にとって、本書はデジタル時代における競争とコラボレーションの新しい考え方を探るための招待状です。本書で紹介されているケーススタディや戦略を振り返り、それがあなたのビジネスの未来をどのように切り拓くことができるかを考えてみていただきたいと思います。（「日本語版に寄せて」より抜粋）

25年以上前から グローバルな機関投資家の資金を運用し、 メルカリやスマートニュースなど 複数のユニコーンを支えてきた 国内最大級の独立系ＶＣ、 ＧＣＰ（グロービス・キャピタル・パートナーズ）」が培ってきた 実践的アプローチを書籍化。 ＶＣ運営のノウハウや経営支援のメソッドを豊富な図表とともに公開。 ユニコーン起業家への特別インタビューも掲載。 ベンチャーキャピタリストの働き方がわかるコラム「ＶＣの1日」も収録。

主要各国の相続における信託制度の活用と課題について、税理士が知っておきたい事項を税務＆法務の両面から解説。豊富な図表のほか、国別に制度概要や具体事例（Ｑ＆Ａ）等を示し、クロスボーダーな取引に係る複雑な内容を、わかりやすく１冊にまとめた。

アイディア創出から、ビジネスモデル構築、事業の循環まで―― 日本におけるビジネスモデル研究の第一人者が、実務の最前線で活用されている方法、海外のイノベーション教育プログラム、学術の先端領域、を数多くの事例、ビジュアルとともに一冊に凝縮した「実践ガイドブック」。 【本書の主な内容】 第１部　ビジネスモデルの基本 ビジネスモデルとは何か、それを学ぶ意義がどこにあるのか。これらの前提を押さえたうえで、フレームワークの使い方や、ビジネスモデルを創造するサイクルについて学びます。 第２部　分析から発想への「飛躍」 異業種のビジネスモデルを模倣する発想法、常識を疑うブラケティング発想法、過去から未来へのトレンドを書き出す未来洞察法など、アイディアを発想する方法を紹介します。 第Ⅲ部　発想をカタチにして検証 世界で活躍するデザインファームは、どのようにプロトタイプ（試作）をつくり、筋の良さを確かめるのかについて、ビジュアルな表現やストーリーで語る方法を説明します。 第Ⅳ部　ビジネスモデルの発展的学習 成長する仕組みづくりに向けた好循環のあり方、創造的なアイディアを得るための人脈づくり、サイエンスとアートのバランスを保つことの大切さなどを紹介します。

好評を博した本書が大幅リニューアル！ 　「安全」で「円滑」なウェブサービス運営のためのガイドブック。 ウェブサービスに欠かせない「利用規約」「プライバシーポリシー」「特定商取引法に基づく表示」の3大ドキュメント。リリース時には「どうせ誰も読んでないし」「大手サイトをまるごとパクろう」「免責しておけばいいや」……などと思っていませんか？ 　いえいえ、規約の中身はサービスそのもの。作りこめば作りこむほど、あなたのサービスやアプリの質は高まるのです。 2013年発売以来、好評を博した本書が大幅リニューアル。民法・個人情報保護法などの法改正対応、新たなCtoCサービスにおける決済の解説etc., 最新動向をふまえてアップデート。 改良版ひな形と英文訳の掲載、さらにダウンロードサービスまで「役立つ」「使える」大充実の1冊です。

これまでの常識を破壊し，自らの手で新しいものを生み出していくための考え方や仕組みを，世界的なハードウェアハッキングの第一人者が実体験とともに解説。世界のイノベーションの中心地の1つである深センにおけるビジネスの仕組みや知財の考え方，ニセモノ製品の裏側，子供でも作れるシール式電子回路Chibitronicsなど刺激的な話題を凝縮した驚異の書。

内部統制報告制度の基礎理論や評価実務についての解説書。トップダウンアプローチの観点から効率的かつ効果的な内部統制評価について考察。評価全体の流れや書類作成の趣旨等を明確化した。平成23年改訂基準にも完全対応した、内部統制評価実務担当者、監査業務に携わる実務家必携の一冊。

変化の時代にこそ、“当たり前”が価値になる―― 成果へのプレッシャーにさらされるリーダーに、 組織心理学の第一人者が最後に伝えたかったシンプルな原則。 心理的安全性の提唱者、エイミー・エドモンドソン教授絶賛！（『恐れのない組織』著者） 「謙虚さは、現代のリーダーにとって最も重要な資質である。複雑で変化の激しい世界において、謙虚であるとはまさに「現実を直視すること」、そのものなのだ。 説得力に満ち、読者を一気に引き込む本書は、組織とマネジャーを支援することに半世紀を捧げたエドガー・シャインの研究と実践の知恵を伝えている。先駆的な組織学者である彼とその息子は、組織を変革する上での謙虚さの力を説明しながら、自らもその謙虚さを体現する。核心を突くケーススタディによって「謙虚なリーダーシップ」のアプローチが明確になり、実践可能なものになるだろう。」 「状況に対する謙虚さ（Situational Humility）」というコンセプトを加え、より実践的に進化。 ［目次］ はじめに 第1部　謙虚なリーダーシップの核心は何か 第1章　リーダーシップに対する新しいアプローチ 第2章　より個人的な関係性を築く 第2部　さまざまなコンテクストにおける謙虚なリーダーシップの事例 第3章　組織創設・構築における謙虚なリーダーシップ 第4章　組織改革における謙虚なリーダーシップ 第5章　謙虚なリーダーシップにおけるグループダイナミクス 第3部　文化と、謙虚なリーダーシップの未来 第6章　謙虚なリーダーシップにおける文化のダイナミクス 第7章　謙虚なリーダーシップの未来を予測する 第8章　謙虚なリーダーシップのメッセージ 第4部　謙虚なリーダーのための経験学習 第9章　謙虚なリーダーシップに求められる態度を身につける 第10章　謙虚なリーダーシップに必要な行動とグループスキル 参考文献 謝辞

誰もが知る一流ブランドには、〈創作された伝統〉＝ヘリテージがある。 ロレックス、ルイ・ヴィトン、シャネル、エルメス、 ジョルジオ アルマーニ、カルティエ、モンクレール、 ポルシェ、アウディほか、一流企業を徹底研究。 「安くていいモノ」の時代は終わった。 これからはヘリテージの成否が、企業の成長を決める。 ユニクロ、無印の成功にも通じる高付加価値の方程式を、 スイス出身の大阪大学教授である経営学者が明らかにする。 「世界で勝てる強いブランド」を模索する日本企業に向けた処方箋。 （目次） 第1章　ヘリテージとは何か？ 第2章　急速な成長を遂げたラグジュアリー産業 第3章　普遍的な価値に基づくヘリテージ 　事例(1)　ロレックス 　事例(2)　ルイ・ヴィトン 第4章　カリスマクリエイターに基づくヘリテージ 　事例(3)　シャネル 　事例(4)　ジョルジオ アルマーニ 第5章　職人技に基づくヘリテージ 　事例(5)　エルメス 　事例(6)　ブルネロ クチネリ 第6章　歴史に基づくヘリテージ 　事例(7)　ブレゲ 　事例(8)　ドン ペリニヨン 第7章　新技術に基づくヘリテージ 　事例(9)　モンクレール 　事例(10)　バング&オルフセン 第8章　アイコニック商品に基づくヘリテージ 　事例(11)　ポルシェ 　事例(12)　カルティエ 第9章　ヘリテージの一貫性を欠くとどうなるか 　事例(13)　グッチ 　事例(14)　バレンシアガ 第10章　ラグジュアリー以外のヘリテージ 　事例(15)　H&M 　事例(16)　アウディ 終章　日本企業はどうすべきか？

Skills ファイル（40種類） のテキストデータURL（QR コード）を掲載 　ChatGPT（チャットGPT）が「会話できるAI」として世界を驚かせた時代は、すでに過去のものになりつつあります。 　今、私たちの目の前にいるのは、自ら考え、判断し、行動する─「AI エージェント」という新しい存在です。 　本書は、これから起業を目指すソロプレナーや中小企業の経営者、ビジネスオーナーの皆様に向けて、この新時代の羅針盤となるべく全面的に改訂しました。 　もはや、AI は「話しかけて回答をもらうツール」ではありません。 　マーケティング担当、経理担当、カスタマーサポート担当─複数のAI エージェントを「AI社員」として雇い、チームとして共創する時代が到来しているのです。 （中略） 　本書では、経営に使える具体的なSkills（再利用可能なAI業務プロセス）と、それをGoogle カレンダー、Gmail、Slack、Notion などの外部サービスに直結するMCP（Model Context Protocol）コネクタの組み合わせ方を徹底解説しました。 　「AI エージェントの暴走を防ぐガバナンス」「機密情報を守るローカルAI活用」「コストを抑えるClaude Cowork（クロード・コワーク）」「ノーコードで作るVibe コーディング（AIが主体となってコードを書くコーディングスタイル）」といった、実践で必ずぶつかる壁を先回りして解消するノウハウも盛り込んでいます。 　これらは、初版刊行後に多くの読者の方から寄せられた「実際に使ってみてわかった課題」に応えるものです。　生成AI でこれから起業したい方、すでに活用されている方、どちらにとっても、明日から使える実践知が詰まった1冊です。 （※本書の263ページに、Skills ファイル［40 種類の業務プロセステンプレート］のテキストデータを入手できるURL［QR コード］を掲載しています。Claude Cowork をはじめ、各種AI エージェントツールにそのまま読み込ませてお使いください）。 （本書「はじめに」より） 【本書内容】 はじめに 第1 章　AI エージェントによる起業の基礎知識 第2 章　生成AIを使うための基礎知識とリテラシー 第3 章　生成AIを使った起業準備（共通） 第4 章　生成AIを使った起業準備（スモールビジネス編） 第5 章　生成AIを使った起業準備（スタートアップ編） 第6 章　AI エージェントが可能にする「マーケティング」 第7 章　AI エージェントによる「カスタマーサービス」 第8 章　AI エージェントによる「KPIマネージメント」 第9 章　人とAIが「協働」するために おわりに　　─ 学びへの自己投資が、あなたの未来を変える 付録　 「Skills ファイル」の使い方ガイド　─「生成」から「自動化」へ Skills ファイル 参考URL・文献 索引

今、イントレプレナー（社内起業家）が求められている Ｑ　新規事業はなぜ必要とされるのですか？ Ｑ　イントレプレナーはどのような人がなれますか？ Ｑ　新規事業はどのように進めるとよいですか？ 47人の社内起業家（イントレプレナー）に学ぶ 「志」「行動様式」「人的ネットワーク」 志：なぜ自分がやるのか。誰のために、どんな価値を問うのか。 行動様式：不確実性の中で仮説と検証を繰り返し、前進する「型」。 人的ネットワーク：社内外と共鳴し、支えを得る「関係性」の紡ぎ方。 これらは三位一体となり、挑戦者をより強固な存在へと引き上げていきます。 【主要目次】 ＰＡＲＴ１　今、なぜイントレプレナーなのか ＰＡＲＴ２　イントレプレナーはどのように行動するのか ＰＡＲＴ３　新規事業はキャリアをどう変えるのか ＰＡＲＴ４　これから挑戦する人が準備すべきこと ＰＡＲＴ５　イントレプレナーを生み続ける組織をつくる

◆管理ではなく支援こそがチームの力を最大限引き出す！◆ 本書は、ひとことで言うなら、アジャイルソフトウェア開発宣言の原則にある、 意欲に満ちた人々を集めてプロジェクトを構成します。 環境と支援を与え仕事が無事終わるまで彼らを信頼します。 という一文を、組織とマネジメントの観点から一冊かけて解きほぐした本です。 　チームを信頼するとは、何を意味するのでしょうか。人が力を発揮できる環境と支援を与えるとは、組織に何を求めるのでしょうか。そして、リーダーは何を手放し、何を引き受けなければならないのでしょうか。本書が向き合うのは、まさにこの問いです。 　人類に、未来を予知する能力はありません。AIがどれほど進化しても、明日の顧客の心変わりや、来月の市場の変化を正確に言い当てることはできません。だからこそ、変化の激しい時代に必要なのは、完璧な計画ではなく、学習しながら適応できる組織です。 　その組織を生み出すために必要なのは、現場を細かく管理することではありません。意欲ある人々が力を発揮できる環境を整え、必要な支援を与え、仕事が無事終わるまで信頼することです。 　その変化に向き合うことは、個人の努力や現場の工夫だけでどうにかなる状況では、もはやありません。チームを支える組織の構造、意思決定、権限、評価、マネジメントの前提そのものを見直す必要があります。 　本書は、現場にアジャイルを強いる本ではありません。管理職・経営層などのリーダー自らが「組織のOS」を書き換え、チームの力を解放するための変革の書です。（「はじめに」より） ■目次 第1章 アジャイルの基本と原則：強いチームの作り方 第2章 共通理解が自律性とチームワークを育む 第3章 チームワークで「アジリティ」を高める 第4章 チームを支援する組織作り 第5章 チームを支援する組織運営 第6章 組織はチームをどう評価するか 第7章 変化を乗りこなし、価値を創造し続けるために ■著者プロフィール 松永広明：LSA CONSULTiNG株式会社代表取締役。ソニー株式会社、株式会社豆蔵、日本アイ・ビー・エム株式会社、アフラック生命保険株式会社、MSD株式会社などを経て独立。アジャイル歴は2011年頃から。15年におよぶスクラムマスターやアジャイルコーチの経験を活かし、2023年より現職。チームの自己組織化と、それを支える組織づくりを通じた企業の変革を支援している

日本最大級の投資実績を持つグローバルファンドが、 PEファンド（プライベート・エクイティファンド）の真価をひもとく 近年、PEファンドによる企業買収のニュースを目にする機会が増えています。 しかしPEファンドと聞いて、その実像まで立体的に語れる人は、いまだ多くありません。 かつては、企業を買収し、コスト削減やリストラを断行したうえで短期間に売却する-- そうした「冷徹な金融プレイヤー」「ハゲタカ」といったイメージが先行していました。 しかし経済環境の変化とともに、近年ではその役割が重要視され、 いまやPEファンドは、資本と知見を投じて企業の変革を支える 「再生のプロ」「経営のパートナー」として評価されつつあります。 日本において大きな存在感を持つ世界有数のPEファンド、ベインキャピタルは、 自らを「企業変革のパートナー」と位置づけます。 本書では、同社が手がけた9つの実例をもとに、 具体的に企業を再成長させたメカニズムをひもときながら、ベインキャピタルの強さの秘密に迫ります。 目次： 序章　はじめに　日本経済におけるPEファンドの存在感の高まり 第1章　企業価値向上力をひもとく投資の実例9 　第1節　ベインキャピタルの投資の全体像 　第2節　ケース別に見るベインキャピタルの投資の事例 ＜企業価値向上支援のケース＞　 　　　　　ケース1:すかいらーくホールディングス 　　　　　ケース2:ユキグニファクトリー 　　　　　ケース3:ニチイホールディングス 　　　　　＜カーブアウトのケース＞ 　　　　　ケース4:キオクシアホールディングス 　　　　　ケース5:プロテリアル 　　　　　ケース6:ヨーク・ホールディングス 　　　　　＜創業家・アクティビスト対応のケース＞ 　　　　　ケース7:ＩＤＡＪ 　　　　　ケース8:T&K TOKA 　　　　　ケース9:トランコム 第2章　企業価値を高める力の源泉はどこにあるのか 　第1節　ベインキャピタルの実績 　第2節　日本独自のミッション・ビジョン・バリューを策定した理由 　第3節　企業価値向上にフォーカスする「ポートフォリオグループ」とは 終章　おわりに

世界で100万部突破！ “全ビジネスパーソン必読”の名著 ★新装版解説　LayerX・福島良典氏★ 【リーン・スタートアップとは？】 トヨタの「リーン生産方式」やアジャイル開発などをベースに会社や組織が顧客から学び、ムダを省き、圧倒的なスピードですばらしい成果を出すためのメソッドです。 いまや多くのスタートアップや大企業はもちろん、政府機関でも採用されている手法のなかには、MVP（ミニマム・バイアブル・プロダクト）やピボット、成長仮説といったビジネスシーンにおいて重要な概念の多くが含まれています。 本書はそのリーン・スタートアップを提唱した、エリック・リース氏自らが解説した一冊です。リース氏自身の起業体験も含めて、詳細をわかりやすく体系的に紹介しています。 ■リーン・スタートアップの5原則 本書では、リーン・スタートアップの中核となる5原則を3部構成で説明します。 1 アントレプレナーはあらゆるところにいる 2 起業とはマネジメントである 3 検証による学び:要素ごとに確認実験を行い、科学的に検証する 4 構築―計測―学習:アイデアを製品にして、顧客の反応を計測。ピボットするかを判断する 5 革新会計(イノベーションアカウンティング):イノベーターに適した会計が必要になる 不確実性が高い状況で新しい事業やサービス、製品を生むための手法・原則は、AI時代でも圧倒的な差につながります。多くの経営者・起業家、そして働く人たちに選ばれ続けている本です。 【目次】 第１部　ビジョン 　第１章　スタート 　第２章　定義 　第３章　学び 　第４章　実験 第２部　舵取り 　第５章　始動 　第６章　構築・検証 　第７章　計測 　第８章　方向転換（あるいは辛抱） 第３部　スピードアップ 　第９章　バッチサイズ 　第10章　成長 　第11章　順応 　第12章　イノベーション 　第13章　エピローグ――無駄にするな 　第14章　活動に参加しよう

【内容紹介】 なぜ日本企業の多様性は、成果につながらないのか――。本書は、この根源的な問いから出発し、DEIB（Diversity, Equity, Inclusion, Belonging）を単なる理念や制度導入にとどめず、組織の持続的成長を実現するための「実践的な組織開発の方法論」として体系化した一冊です。 第1章では、日本企業のエンゲージメントが世界最低水準にとどまる背景を、権力格差の大きさ、空気を読むハイコンテクスト文化、サイロ化した組織構造、滅私奉公的価値観などの構造的要因から解き明かします。さらに、多様性はイノベーションの源泉であると同時に、対立や分断を生む「諸刃の剣」であることを指摘し、コロナ禍により会社から離れた働き手の心をあらためて取り戻すために先進企業が取り組み始めた「ビロンギング（居場所感）」の要諦を提示します。 第2章では、多様性を組織の力に変えるための「9つの視点」を提示します。知の多様性を高める条件、多様性が生む断層（フォールトライン）への対処、多元的無知の克服、心理的安全性の確保、職責の明確化、アンコンシャス・バイアスの克服、関係性の質の向上、EQの育成、そして「多様性への信念」の浸透――。これらを通じて、多様性が単なる人員構成の違いではなく、価値創造の基盤となるメカニズムを明らかにします。 第3章では、理念を現実に変えるための具体的な実践策を、経営戦略、啓発施策、マネジメント改革、推進体制、人事制度の5つの領域から詳述します。トップの本気度を示すコミットメント、アンコンシャス・バイアス研修や体験型学習、管理型から支援型へのマネジメント転換、チェンジエージェントや従業員リソースグループ（ERG）の活用、公平性と透明性を組み込んだ制度設計など、現場で実行可能な施策を網羅しています。 さらに、資生堂、JTB、丸井グループの事例を通じて、DEIBが実際にどのように組織変革とイノベーションを生み出しているのかを具体的に示します。これらの企業は、多様性を「配慮すべき課題」ではなく、「競争優位の源泉」として活用しています。 本書の核心は、多様性とは単に異なる人材を集めることではなく、「異質を認め合い、その違いを価値に変える組織能力」であり、DEIの実践が「B（所属企業に留まって能力を発揮する）につながる」ことを示すことにあります。 人事部門の幹部や経営者にとって、DEIBを経営の中核に据え、組織の創造性と競争力を高めるための理論と実践を兼ね備えた、必読の一冊です。 【目次】 第1章　なぜ多様性はうまく機能しないのか 日本企業のエンゲージメントレベルは世界の最下位レベル 日本企業のエンゲージメントが低迷する背景と課題 多様性は諸刃の剣 いま求められる組織開発のカギが「ビロンギングス」 第２章　これからの組織開発に求められる９つの視点 第１の視点：チームの「知の多様性」を高める 第２の視点：チームの断層を埋める 第３の視点：チームの「多元的無知」を乗り越える 第４の視点：チームの心理的安全性を確保する 第５の視点：メンバーの責任範囲を明確にする 第６の視点：メンバーの「思考の枠組み」を広げる 第７の視点：チームの関係性を充実させる 第８の視点：メンバーの感情的知性（ＥＱ）を高める 第９の視点：「多様性への信念」をチームに浸透させる 第３章　ＤＥＩＢ推進のための５つの取り組み 第１の取り組み：施策の意義を腹落ちさせる 第２の取り組み：啓発と浸透活動を行う 第３の取り組み：マネジメントを再考する 第４の取り組み：役割を明確に定義する 第５の取り組み：問題回避策を立てる 事例編 Case1 個性を組織の力へと転換し、付加価値を創出——株式会社資生堂 Case2 ＣＤＥＩＢＯの下に「ＤＥＩＢ推進協議会」を設置——株式会社ＪＴＢ Case3 理念・制度・文化を一体で捉えるＤＥＩＢ経営戦略——株式会社丸井グループ

★補助金は「戦略的に、構えて待つもの」 ★経営についてあらためて考えるきっかけにもなる１冊 企業が伸ばしたい事業、新事業、設備投資などを行う際に助けとなるのが補助金です。しかし、補助金は種類が多く「自社に合った補助金はどれなのか」「申請が難しそう」といった理由で、一歩踏み出せない企業がたくさんいるのが実情です。本書は主に１０００万円以上の補助金の中で自社に合う補助金の選び方から、資料のつくり方、それに関わる交渉、補助金が出た後にしなければならいないことまでを一気に解説。変化が激しく、多様化していく時代に、経営の可能性を大きく広げる補助金の活用方法を解説しています。

■経験に長けた専門家チームが解説するＩＰＯ入門書の決定版■ ＩＰＯとは、「Initial（最初の）Public（公開の）Offering（売り物）」の略称で、 未上場企業が、新規に株式を証券取引所に上場し、 投資家に株式を取得させることをいいます。 昨今では、上場要件が緩和されたプロマーケットへの上場を、 事業承継やブランド構築、信用力向上などの手段として 中小企業が検討するケースが増えているのも特筆すべき点です。 本書は、株式公開を検討する関係者向けの入門書。 ＩＰＯの実務経験に長けた、財務会計・法務・労務それぞれの専門家が、 企業がクリアすべき各種課題を網羅・整理し、 着実に実行に移すための流れを、図解入りでわかりやすく解説します。 著者は、実際に社外役員、監査法人として上場を経験し、 証券取引所のＩＰＯ面談を受けた経験を持つ５名の専門家。 高いスキルと知見を持つ稀有なメンバーが、 本書だけのためにチームを組みました。 この一冊で必要な知識をすばやく身につけることができます。 【本書のポイント】 ①株式公開を検討している企業がクリアすべき各種課題やスケジュール感がわかる ②財務会計、法務、労務、それぞれの専門家による、バランスの取れた執筆陣が解説 ③取り組む事項がわからない企業関係者から支援をするコンサルタントまで役立つ構成 【こんな方におすすめします】 ・株式公開を検討している経営者、CxO（とりわけCFO） ・内部監査室、経営企画室、コーポレート部門、ＩＰＯ支援をしている専門家 ・上場のメリット・デメリットを知りたい企業関係者 ・取り組む事項がわからない担当者 ・証券取引所や主幹事証券会社、監査法人等から求められる課題がわからない担当者 ・株式公開の相談に苦手意識をもつ専門家　など

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております。文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。ご購入前に、無料サンプルにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください】 日本を代表するあの起業家たちが学生時代に叩き込まれた「思考のOS」がついに書籍化！ 「その事業戦略は、『社会価値』を起点にしていますか？」 多くの企業が「SDGs」や「社会貢献」に取り組みながらも収益との両立に悩んでいます。 理想は語れても、事業としては続かない──。 そして、効率化・PDCAの高速回転――それだけでは、もはや持続的な競争優位は築けない時代に入っています。 本書は、30年にわたり1,000人以上の挑戦者を育て、企業経営者、官僚、教育リーダー、起業家を輩出してきた著者が提示する、新時代の実践戦略「ソーシャル・プロデュース」の全貌です。 キーワードは「Beyond GDP」と「ウェルビーイング」。 これからの競争は「どれだけ効率よく作るか」ではなく、「どんな社会的価値を創り、誰と共創するか」で決まります。 それは、利益を否定するのではありません。利益“だけ”を目的にしない、という発想転換です。 そして、本書が提示するのは、壮大な理想論でもありません。 1.まず“ひとり”を幸せにする 2.小さく始め、倍々ゲームで広げる 3.PDCAではなくAAR（Anticipation／Action／Reflection）を回す 4.正解主義を捨て、仮説行動と高速リフレクションを重ねる 本書のこのメソッド（通称：「すずかんメソッド」）は、大学・行政・企業現場で実践され、再現性が検証されてきました。 あなたがもし、 ・既存のビジネスモデルに限界を感じている ・自社の存在意義を再定義したい ・社会性と収益性を両立させたい ・イノベーションが起きない組織に悩んでいる のであれば、本書は単なる思想書ではなく「戦略書」になります。 社会価値を起点に人・資本・ネットワークを動かす力こそが、これからの最大のレバレッジです。 そして「ソーシャル・イノベーション」は特別な人のものではありません。 あなたの意思決定から始まります。 “違和感”を競争優位に変えよ。 本書は、社会課題を成長戦略に変えるための実践ガイドなのです。 【こんな方におすすめです】 ・自分起点のプロジェクトやひとりビジネスを立ち上げたい人 ・組織の中で新しい価値を生み出したい人 ・地域やコミュニティの課題解決に取り組んでいる人 ・これからのキャリアや「志」を見つめ直したい人

組織の「変われない」を終わらせる 本書は、組織変革の最前線で実践されたマネジメント手法を紹介する一冊です。著者の山下浩史氏は、ニコトモ株式会社の代表取締役社長として、現場から会社を変革してきた経験を持ちます。「変われない」組織の壁を打ち破るための具体的な方法論が詰まっています。トップダウンの呪縛を超えるブレイクスルーは現場から生まれるという視点で、組織論、ジレンマと構造的欠陥、弱みの共有、若手の即戦力化、成長社員の見分け方、個性を引き出す手法など、現場のリアルな課題に対する実践的なアプローチを解説しています。経営層だけでなく、現場のマネージャーやリーダーにとっても、組織変革の起点を探し出すための貴重な指針となるでしょう。変化の時代に対応できる強い組織づくりを目指す方に最適な一冊です。

天才になれなくても、天才の思考法は誰にでも学べる。 イーロン・マスク、スティーブ・ジョブズ、ジェフ・ベゾス……。 天才イノベーターの成功は、「思考の型」から生まれています。 世界を変えるイノベーションを起こした天才たちは、10の思考法をビジネスや人生において、どのように実践しているのか。イノベーションに関心がある方、新規事業にかかわる方、スタートアップの関係者だけではなく、経営層から一般社員まであらゆるビジネスパーソンが活用できる、仕事にも人生にも役立つ一冊。 巻末に天才イノベーターの思考を理解するために役立つ書籍の「100冊リスト」を掲載。 『天才読書　世界一の富を築いたマスク、ベゾス、ゲイツが選ぶ100冊』著者の最新作です。 ◎ 天才的なイノベーターに共通する「10の思考法」を徹底解剖 ◎ ジョブズ、ベゾスも実践。内発的動機に従って行動する「情熱思考」 ◎ マスクが最重視する破壊的なイノベーションを生む「第一原理思考」 ◎ 読書などで得た知識の幅を生かして革新を生む「アナロジー思考」 ◎ 成功の陰に潜む"破滅の芽"を早期に見つけ出す「パラノイア思考」 ◎ 組織を１つにまとめ、顧客や投資家の支持にもつなげる「物語思考」 ◎ 究極の未来を想像し、科学的に実現する手法を考える「SF思考」 ◎ 天才的なイノベーターと発達障害の関係も詳しく解説 ◎ イノベーターを魅了する「リバタリアン」の思想と行動原理とは ◎ 天才的なイノベーターは、なぜ性格に問題がある人が多いのか？ ◎ 自分が関心のある思考を選んで、どこからでも読み進められる構成 ◎ 巻末に天才イノベーターの思考を学べる「100冊リスト」を掲載

OJTを属人化、形骸化させないために！ ■OJTを機能させるために重要な「仕組み」を、 　 現場での豊富な経験とノウハウを持つ 　 コンサルティングのプロが分かりやすく解説 ■現場で使えるOJT実践記録シートなど、 　 購入者特典ダウンロード付き 第1章　OJTの考え方 第2章　OJTの現状と課題 第3章　OJTの仕組みの構築と運用 第4章　OJT担当者の育成、OJT対象者への教育 第5章　OJTを効率的・効果的に進める工夫 付録資料

毎日のように、会社を初めとする多くの組織で発生する様々な不正が新聞やテレビで報じられています。 いかなる理由があるにせよ、不正は、本人はもとより、家族、所属組織、社会に大きな損失をもたらします。 不正とは、自己の利益を得るために、他人に対して嘘を真実と思わせ、悪いことを良いことと思わせ、他者を欺くことを目的とした意図的な行為です。得ようとする自己の利益は、お金に限らず、物品、情報、人物の印象などを含みます。 不正の兆候を発見し、その原因を把握し、再発を防ぐ組織体制と業務手続きを整備することは、組織の財産や評判を守るのみならず、社員や職員とその家族の生活を守ることにもなります。 再発を防ぐ組織体制と業務手続を整備することを内部統制の整備と呼ぶこともありますが、その整備は上司や経営者（社長や首長など）の責任です。 本書では不正行為を①現金の使い込み、②現物資産の横流し、③キック・バック等の要求、④虚偽の財務報告の４つのカテゴリーに分けて20の事件を取り上げ、不正行為発見の端緒、不正行為の調査手続き、不正行為の実態解明、再発防止の組織体制と業務手続きの整備の順番で、筆者および多くの実務経験者の体験を基に記述しています。 　本書が、上司や経営者の皆様方が不正の端緒を早期に発見し、不正が拡大するのを防ぎ、再発防止策を設計・導入するのに必要な知識を習得するきっかけになれば幸いです。

～現場の体験談が組織の安全をつくり、生産性を高める～ レジリエンス能力（臨機応変な適応力）は、組織としての生産性・安全性向上に不可欠です。この力は本人の体験だけでなく、先輩や同僚の体験談などによる擬似体験によっても培われます。「KATETOS（カテトス）」は、その体験談を「新ヒヤリ・グッジョブ報告」として吸い上げ働きやすい現場づくりを支えるアプリで、本書ではその活用・操作方法を解説しました。

◆DX戦略の必勝パターンここにあり◆ 業態・業種・規模にかかわらず、どんな企業もDXを成功させることは可能だ。 段階ごとに整理された成長ロードマップ、成功のパターン、コンフリクトを解消する知恵がここにある。 だが、直線的かつ着実にステージを上がっていくためには、いくつもの""""覚悟""""が問われる。 DXを確実に経営戦略に取り入れて企業成長の血肉と化すための、ステップと信念とは何か。 AI時代の新たな難題に真正面から答える現代の兵法。 ■こんな方におすすめ ・経営層（社長・役員・経営幹部） ・ビジネスリーダー層、将来の幹部候補 ・IT・DX責任者、情シス部長 ■目次 第1章　DX戦略こそ最強の経営戦略 ・DX戦略とは何か？ ・DX戦略で得られるもの ・DX失敗の根本原因 ・DX戦略は誰がつくるべきなのか？ 第2章　DX戦略の策定 ・現状を把握する ・DX戦略を策定する ・DX施策を定義し、プロジェクトへつなげる 第3章　DXグランドデザイン ・DXを体系的に捉える ・第1ステップ：デジタイゼーション ・第2ステップ：デジタライゼーション ・第3ステップ：デジタルトランスフォーメーション 第4章　DX戦略の組織設計 ・IT部門がなぜ機能しないのか？ ・攻めのIT部門組織設計 ・攻めのIT部門強化戦略 第5章　DXで成長を仕組み化する ・DX実行の仕組み化 ・DXはトップダウン ■著者プロフィール 田村昇平：情シスコンサルティング株式会社 代表取締役 。IT部門、情報システム部門（情シス）を支援する情シスコンサルタント。支援した情シスは20社以上、プロジェクト数は60以上におよぶ。プロジェクトでの経験をもとに、プロジェクトの全工程を網羅したユーザー企業側ノウハウ集『システム発注から導⼊までを成功させる90の鉄則』を上梓。ITベンダー側で10年、ユーザー企業側で13年のITプロジェクト経験を経て、情シスの重要性を痛感。「情シスが会社を強くする」という信念をもとに、情シスコンサルティング株式会社を設立。これまで多くの現場でプロジェクトを支援。近年では、プロジェクトの前提となるIT戦略に注力しており、各企業の情シス部長、IT責任者、CIOと一緒に戦略策定に奔走している。

◆国境を越えた視点で物流を解説 今の物流を語るには、国際的な視点が欠かせません。 一つの商品をとっても、素材の調達・生産・販売が一国内で完結することは、まずないからです。 一方で、物流を扱った書籍の多くは、主に国内事例に焦点を当てているのも事実です。 そのなかで、本書はグローバルな視点から物流を解説し、国内だけでは見えない構造や課題、未来への示唆を示しています。 ・世界と日本のロジスティクス市場動向 ・世界をつなぐ陸海空のネットワーク ・在庫最適化のための「倉庫の見える化」 ・グローバル物流における需要予測 ・環境と効率を両立させる「次世代ロジスティクス」 読めば、これからの視点に必要不可欠なグローバル視点が手に入る一冊です。 ◆国内外の物流現場・経営層に通じる著者が、物流を実践的かつ幅広く語る 著者は、外資系船会社、グローバルコンサルティングファーム、外資系グローバル３PLの日本統括、世界５大海運会社などの勤務を経験し、現在は日系大手物流企業グループの東南アジア地域営業統括として活動しています。 国内外の現場と経営層を経験しているからこそ、物流の実際の業務と理論をつなげて説明できるのです。 本書では、豊富な図と具体的な事例で、物流の業務と理論の理解をサポートします。

世界初のアルツハイマー治療薬を開発したエーザイ。内藤晴夫代表執行役CEOは経営学の泰斗、故・野中郁次郎氏が提唱したSECIモデルをなぜ、どのように実践してきたのか。経営学と実際の経営のつながりから生まれた「人間のドラマ」。 「hhc企業」への自己変革と社会的価値創造の「物語り」～ 「ここに"内藤『生き方』の経営"と記された手書きのメモがある。……亡くなる直前まで仕事をしていた居室に置かれた資料の中から、付箋に書かれたこのメモは見つかった。……内藤がそのような人間くさい「生き方」としての経営を実践していることを盛り込もうと、野中が書き残したものだった」（本書＜はじめに＞より） 内藤氏にとって、世界初のアルツハイマー治療薬の道は「打ちのめされても カウント8で立ち上がる」連続だった。内藤氏は野中氏の知識創造理論を自らの経営に取り入れ進んできた。 「内藤晴夫さんという人は、俺と議論していても、とにかく必ず異見（いけん）するんだよね。だから、こっちも考えちゃうんだ。内藤さんは、俺にとって共同研究者みたいでしたね」（本書より、野中氏） 知識創造企業エーザイにける内藤氏の「生き方」の経営を記すことは、野中氏にとって最期のワークとなった。奥村氏（内藤氏と長く交流。野中氏とは早くから共同研究し、内藤氏と野中氏をつないだ）、一般社団法人野中郁次郎研究所の理事を務める川田英樹氏は、本書のために野中氏とさまざまなインタビューを行い、共同執筆を進めた。本書は野中氏の没後1年の2026年1月25日に発行。

Ｍ＆Ａの真価はその後の統合にあらわれる。成功を収めたＪＴの具体的戦略を記す、現場のビジネスパーソンに向けた統合プロセスの教科書。 目次 第１章　知られざる統合プロセス 第２章　押さえるべきガバナンス 第３章　機能別での交流促進―セールス、マーケティング、Ｒ＆Ｄ、生産etc. 第４章　ボトムアップでの課題模索―ミドルマネージャーの懸念 第５章　トップダウンでの課題特定―組織の硬直性 第６章　統合への具体的ステップ―国内から生まれた組織変革の種 第７章　全体統合の実施―One Teamへ 終章　逆転型経営統合の前提条件

★マーケティングで見落としがちな「無関心な消費者」と向き合うための教科書 ★「“未”顧客」の思考停止を解除し、顧客として獲得する方法を徹底指南 ★大ヒット書籍『“未”顧客理解』『戦略ごっこ』で提起した問題を解決する実践編 ★カテゴリーエントリーポイント（CEP）を軸としたブランド管理も解説 　世の中には「ファンを大切にしよう」「ロイヤル顧客を育てよう」と説くビジネス書やマーケティング本があふれています。しかし多くの商売において売り上げの約半分、あるいは将来の成長の大部分が無関心層の獲得によってもたらされるものです。 　つまり、ファンやヘビーユーザーといったブランドに興味関心のある「既存客」がいるだけではなく、ノンユーザーやライトユーザーのようなブランドに興味関心の薄い「“未”顧客」も定期的に入ってきて初めて“健全な商売”と言えます。ただ問題は、「そうした無関心な未顧客とどう向き合い、どう獲得していけばよいのか？」という点です。 　本書の前作にあたる『“未”顧客理解』では、買ってくれる人＝顧客ばかりに目を向けて、既存客に選択と集中をすればするほどブランドの成長は遠のいていくという不都合な真実を明らかにしました。また『戦略ごっこ』では、数多くの実証研究を引用しながら、ブランドを成長させるには未顧客の増分的かつ持続的な獲得が必要であることを解説しました。 　これらを「問題提起編」とすれば、本書は「問題解決編」に当たります。すなわち、ノンユーザーやライトユーザーを継続的に獲得し、事業成長へ結びつけていくための持続可能な戦略＝「“未”顧客戦略」を提案するものです。

脱炭素に向けた取り組みが求められる今、GXを自社の成長に結びつけるために必要な“人材育成”の戦略と組織への実装を促す初の解説書。 すでに実践している企業の担当者や、業界関係者との対談も多数掲載！ 日本政府が2050年までに「カーボンニュートラルの達成」を宣言、脱炭素社会への流れは不可逆なものとなり、企業は脱炭素に向けた取り組みがいっそう求められる時代を迎えた。そこで不可欠となるのが、GX（グリーントランスフォーメーション）の推進だ。GXを自社の成長につなげるためには、時局に適った施策を、スピード感を持って実行できる“GX人材”を社内に抱えることが必須となる。 本書は、脱炭素経営の概念とその重要性から、GX戦略のフレームワーク、GX人材ポートフォリオの構築、GX人材の評価と報酬、GX人材の海外動向から中小企業のアプローチまでを、豊富な事例とともにまとめた、GX人材育成の戦略と組織への実装を促す初の実践的な解説書である。 著者は、DXをはじめ先端技術の導入活用を成功させるプロフェッショナルとして、多くの企業・自治体へ教育プログラムを提供、GX人材育成についても、いち早く育成プログラムを立ち上げ、支援してきた実績がある。 【目次】 第1章：なぜ今、GXが最重要の経営テーマなのか 【対談】国際環境経済研究所理事・U3イノベーションズ共同代表　竹内純子氏 第2章：GX戦略の全体像と企業の打ち手 【対談】みずほフィナンシャルグループ　末廣孝信氏 第3章：GX人材育成の設計思想と戦略的視点 【対談】経済産業省 折口直也氏 【インタビュー】元経済産業大臣　齋藤 健氏 第4章：GX人材育成の実践と組織への実装 【対談】ジャパン・リスキリング・イニシアチブ　後藤宗明氏 【対談】TOPPANホールディングス　山田浩司氏 第5章：「攻めのGX」の実践と新たな事業価値の創造 【事例対談】大和ハウス工業　祖父江伊吹氏 第6章：中堅・中小企業と自治体におけるGXと人材戦略 【事例対談】山陰酸素工業　並河 元氏 第7章：GX人材育成の海外動向と日本の立ち位置 第8章：結論：持続可能な未来を拓く、人と組織へ

◆DXやAI導入の前に取り組みたい業務プロセスの設計や改善を学べる1冊◆ 　近年、システム・AI導入やDX推進が目的化し、現場の非効率が温存されたままプロジェクトが進行してしまうケースが増加しています。本書は、デジタル技術を真の成果につなげるための土台、すなわち業務プロセスの構造化と再設計を体系的に解説した実用書です。主な特徴は、以下3点にあります。 　特徴の1つが、「業務設計の基礎から継続的改善までを体系的に学べる」点です。本書は、業務改善を単発の取り組みで終わらせず、組織能力として定着させるための道筋を、理論と本質的な思考法に基づいて体系的に解説しています。要件定義の前段階として、システム化すべき業務プロセスそのものを明確にする方法を提供します。 　特徴の2つ目が、「現場主導で進める多角的な現状分析と可視化のための実践的なWORKINGを収録している」点です。本書で取り上げている数々のワークシートを通して、業務部門とシステム部門が共通認識を持ちながら、部分最適に陥ることなく全体最適な業務プロセスを構築する方法を詳述しています。 　特徴3つ目が、「DXプロジェクトが主題のストーリーで理論の実践と定着を追体験できる」点です。本書の最終章（第7章）では、架空の中堅メーカー『高山技研』のDXプロジェクトを舞台にしたストーリーを通して、これまでに解説された業務設計の理論が、現場でどのように適用され、成功へと導かれるのかを追体験できます。 　これらの充実したコンテンツと業務設計の初心者に向けての購入者特典を通して、業務プロセスの可視化から改善の実践、そして組織への定着といった業務設計の基本を学ぶことができます。「技術ありき」ではなく「業務ありき」の視点で変革を進めたい方にとって、確かな指針となる1冊です。 ■こんな方におすすめ ・システム開発の上流工程に携わるエンジニア、情報システム部門の方、ITコンサルティングの方々 ・システム導入を通して業務設計、業務改善に取り組みたい経理・人事・総務などバックオフィス部門の方々 ・属人化を解消し、変化に強い組織能力を構築したいと考える方々 ■目次 第1章 本書の読み方と論文を読み解く技術 ・1.1 目的化したシステム導入と開発の罠 ・1.2 対立する情報システム部門と業務部門 ・1.3人間とシステムの最適な組み合わせ ・1.4 システム導入・開発の前に業務設計が必要 第2章 業務設計の重要性を理解する ・2.1 業務の地図を作る ・2.2 視点を切り替えながら設計する ・2.3 具体と抽象を行き来する 第3章 現状の業務を分析する ・3.1 業務の全体像を把握 ・3.2 業務の手順を整理する 第4章 業務の本質に迫る ・4.1 必要な業務の見極め ・4.2 まずはルートを見極める ・4.3 ムダの特定と撤廃 ・4.4 理想の業務プロセスを設計する 第5章 適材適所にシステムを活用する ・5.1 すべての業務をデジタル化する必要はあるか ・5.2 業務を支えるシステムを選定する 第6章 アジャイルな継続的改善を実施する ・6.1 業務設計は一度では終わらない ・6.2 業務変化とともに生まれるムダと非効率 ・6.3 業務を再設計しやすくする ・6.4 小さな改善を日々積み重ねる重要性 第7章 ストーリーで学ぶ業務設計 ・7.1 DXプロジェクトの失敗 ・7.2 業務設計という光 ・7.3 現状分析と現場の壁 ・7.4 ムダの発見と変化の兆し ・7.5 再構築とシステムの選定 ・7.6 次の業務設計へ WORKING 1 業務設計の重要性を理解する WORKING 2 業務の地図を作る WORKING 3 個別定義シートを作る WORKING 4 前後の業務のすり合わせを行う WORKING 5 情報の地図 を作る WORKING 6 課題を洗い出す WORKING 7 業務のスリム化施策の検討 WORKING 8 理想の具体化とギャップ分析 WORKING 9 導入するシステムを検討 WORKING 10 システム導入後の業務を再設計 ■著者プロフィール 武内 俊介：1981年生まれ。業務設計士、税理士。株式会社KEELL及び株式会社リベロ・コンサルティング代表取締役。金融、会計事務所、スタートアップを経て、2018年に業務設計コンサルティングを開始。DX推進プロジェクトにおける「業務の可視化と構造化」を中心にさまざまな企業を支援している。

人生で成功するために大切なのは、IQよりもEQ（こころの知能指数）だ！　「EQ」の概念を世界に広めた日米ベストセラー『EQ　こころの知能指数』の著者ゴールマン博士が、IQ偏重で歪んだ組織の病理をあばき出し、組織を成功に導く「EQ型リーダー」になる方法を、豊富な事例をもとに解説。 巻末には、EQ重視のリーダーシップ・スタイルでソニー再生を成し遂げた名経営者・平井一夫氏による解説文「私がリーダーシップで一番大切にしてきたもの」を収録 【目次】 序文 第１部　六つのリーダーシップ・スタイル 　　第１章　リーダーの一番大切な仕事 　　第２章　共鳴型リーダーと不協和型リーダー 　　第３章　ＥＱとリーダーシップ 　　第４章　前向きなリーダーシップ・スタイル 　　　　　　　ビジョン型、コーチ型、関係重視型、民主型 　　第５章　危険なリーダーシップ・スタイル 　　　　　　　ペースセッター型と強制型 第２部　ＥＱリーダーへの道 　　第６章　ＥＱリーダーを作る五つの発見 　　第７章　ＥＱリーダーへの出発点 　　第８章　理想のリーダーシップをめざして 第３部　ＥＱの高い組織を築く 　　第９章　集団のＥＱをどう高めるか 　　第10章　組織の現実、組織の理想 　　第11章　進化しつづける組織 付録Ａ　ＥＱ対ＩＱ 付録Ｂ　ＥＱリーダーシップのコンピテンシー 謝辞 解説　平井一夫

【秘密の道具箱を全面公開】 戦略コンサルに求められるスキルの1 つ目は、事実の調査、情報収集とデータ分析を行い、そこから示唆を出し、戦略的行動を導き出す流れについて、一定の型を身につけること。80/20分析、プロフィットプール分析、V字の谷分析、コア/周辺分析、事業ポートフォリオ分析、CHAID分析、トルネード分析、ヒストリカル分析など70 のスキームを身につければ、大概の問題は解けるようになる。2 つ目は、相手に簡潔なストーリーで伝える作文力。企業のカルチャーやトップマネジメントの嗜好に応じて、提言を一枚の概念図にまとめる手法についても特別講義として紹介する。 【目次】 第１章　立ち位置を鳥瞰して戦略方向性を決める　 第２章　「いびつさ」を特定して資源配分を最適化する 第３章　WHYで顧客を分類し、刺さるポイントを押さえた顧客体験を創造する 第４章　業務を可視化し、最新の技術動向を押さえてオペレーションを最適化する 第５章　再現可能な成功方程式を見出す 第６章　財務ツリーで因数分解して鍵となるレバーを押す 第７章　実行計画を粒度高く進捗管理する 特別講義　簡潔に相手に伝える作文力（アンサーファースト）

会計の英語はこれ１冊でＯＫ！　必要な「分析ツール」がすべて身につく初心者からプロまで納得の一冊！　１３年読み継がれた定番ロングセラーがケーススタディを一新して全面改訂！

【日本にはどのような仕組みが合っているのか？】 社会や組織の中で活動するには避けては通れないのに、常識で片づけられていて、意外と深く知られていないのが人の評価。本書は、組織における人の評価の問題を、多角的な視点で掘り下げるもの。「能力vs運」という社会的問題からはじめて、奈良時代の評価、昔話から読み解く評価の考え方、絶対評価と相対評価のメリット・デメリット、評価の甘辛、東洋と西洋の評価の特徴、ジョブ型雇用の下での評価のあり方、80・20の法則が評価に与える影響などを題材に、心理学的、脳科学的、経営学的、経済学的、歴史的視点を盛り込んで解説する。 【目次】 第１章 社会の価値観が評価を決める 第２章 人の評価とその中身 第３章 評価にかかわる根本問題 第４章 人事評価の歴史を巡る 第５章 賃金はどのように決まるのか 第６章 評価におけるメンバーシップ型・パフォーマンス型・ジョブ型 第７章 絶対評価と相対評価を見極める 第８章 人事評価のスタンダード――図式評定 第９章 目標で評価する制度（ＭＢＯ） 第10章　職場の姿を映し出す三六〇度評価（コンピテンシー評価） 第11章　１on１ミーティングによる一対一のコーチング 第12章　人事評価の悲観論 第13章　評価はどこまで甘いのか 第14章　本人の全体的印象は正しいのか、誤りなのか 第15章　評価の認知科学 第16章　人を見る目を養う 第17章　評価の質を高めるために人事部ができること 第18章　評価は組織の「鏡」 第19章　評価の質を高める評価者訓練 第20章　人事評価からパフォーマンス・マネジメントへ 第21章　評価の前提が揺らぐ社会 第22章　人事制度の未来図

■「テクノロジー」ではなく ■「人」が鍵 ■真のＤＸはここから始まる！ 多くの企業がＤＸに取り組むものの、十分な成果を上げられていない現状を受け、本書ではその本質的な原因を分析し、解決策として人起点の組織変革アプローチを提示。デジタル時代に必要な価値観とマインドセットが身につくとともに、変革を成功に導くための体系的な概念モデルと実践的なフレームワークを提供する。 【本書の内容】 序章 ＤＸの停滞を打破するための新たな戦略とは 第１章 人起点のデジタル変革をリードするＣＩＯの役割 第２章 組織内協調の促進で協業体制を構築 第３章 ＤＸ人材の育成と内製化の道筋 第４章 急速なテクノロジー進化に対応する新たな成長基盤の構築 第５章 競争優位性を確立する生成ＡＩの活用法 第６章 持続的な成長を実現させるデータドリブン経営の実践 第７章 クラウドコストの最適化とＣＣｏＥによる全社戦略 第８章 ゼロトラストの導入でセキュリティ強化を実現 第９章 ＩＴガバナンス改革でＤＸの推進力を高める 第１０章 ＩＴ組織の見直しでグループ経営に革新をもたらす 終章 人起点ＤＸの成功に向けた自己診断と未来戦略

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 私が公認会計士試験に合格したのは1974年でした。はじめは会計監査や税務の仕事に携わっていたのですが、10年目に原価計算で生きていくことを決めました。それから40年、原価計算システム導入コンサルティング、執筆、大学院での講義を続けています。いま人生を振り返ると、この道を選んでほんとうに良かったと思います。 　入所した監査法人の関与先で原価計算導入の仕事をすることになりました。私自身、原価計算は得意科目でしたので、軽い気持ちで引き受けました。 　その会社は部品製造から組立まで行う年商150億円の事務機メーカーでした。ところが、どこから手をつけてよいのか見当もつかず、やっと作業を始めても、それまで学んだ知識が全く使えないのです。それでも3年間の悪戦苦闘の末、なんとか「標準総合原価計算」が完成しました。 　成果物の取扱説明書を納品した日の光景を、今でもはっきりと覚えています。経理担当取締役からは喜んでもらいましたが、製造担当取締役の反応は全く異なっていました。険しい表情でつかつかと歩み寄り、私の耳元で「これは原価管理には使えないね」とささやいたのです。 　なぜ同じ会社の責任者でありながら反応が違うのか、私には理解できませんでした。自宅に戻り冷静に考えてみると、工場のことを全く知らない私が、原価管理に役立つ原価計算システムを設計できるはずがありません。その日まで標準総合原価計算を導入すれば製品原価を計算でき、原価管理もできるようになる、と無邪気にも信じていたのです。 　その日から、私の原価計算人生が始まりました。実務で使える原価計算テキストを探し求めましたがダメでした。最後に手に取ったのが「生産管理」の解説本でした。 　その本を読み終わって「原価計算は生産管理の裏返し」であることに気づきました。そして、製品原価を突破口として原価の発生源に遡るには、工程別個別原価計算でなくてはならないこともわかってきました。 　それから３年後、「製造オーダー別原価計算」を別の会社に導入しました。その効果たるや強烈で年間１億円の原価引下げを達成しました。 　本書は、これまで積み上げてきた経験をもとに、原価計算を三部構成で解説しています。第一部では、身近な出来事を原価計算の視点で見るとどうなるかを説明しています。第二部は、実際の企業が原価計算の導入に着手すると必ず起きるトラブルと考え違いを物語で解説しています。伝統的原価計算の欠陥を指摘し、次にその欠陥が経営に対して、どのような悪い影響を及ぼすか、できる限りリアルに書き込みました。加えて、新しい原価計算である活動基準原価計算について敷衍しました。ついつい読み飛ばしてしまいがちな重要ポイントに意識を向けてもらうために、章ごとに確認問題を載せてあります。そして第三部では、原価計算理論を体系的に理解するためのポイントをコンパクトにまとめました。 　本書が他の原価計算テキストと異なるのは、ここに書いた内容のすべてが、私自身のリアルな経験に基づいている点です。現在進行形で原価計算システム構築を進めている読者の皆さんは、「うちの会社と同じだ」と驚かれるはずです。業種が違っても躓く場所は同じだからです。「これは原価管理には使えないね」と冷たく言われないためにも、じっくり読み込んでいただきたいと思います。

2050年、日本の上場企業数は半減する。「シナジー」幻想を捨て、総合商社を再評価したバフェットの投資哲学に、価値を創出する多角経営を学べ！ 再生コンサルを専門とする著者が、巨大企業隆盛の時代に、間違った「選択と集中」ではなく、正しく企業を成長させる方策を提示する。 コングロマリットは、本質的に、株価やビジネスを押し下げるようなディスカウント要因ではない。むしろ、株価や業容を押し上げるプレミアム要因と考えられる。それは経営次第なのだ。これからは、いかに「コングロマリットプレミアム」を創造するかが、経営者やビジネスパーソンに求められている。　　（「第1章」より） 【目次】 第1章　コングロマリットプレミアム――バフェットの価値投資と不確実な時代 第2章　世界のコングロマリットが縮む日本企業を取り囲む 第3章　日本の巨大企業解体史――「財閥解体」と「選択と集中」 第4章　世界経済はコングロマリットが動かしている 第5章　2050年日本の上場企業は半減する――日本経済を沈ませないために

★★★発売２カ月あまりで３万部突破のベストセラー!!★★★ ★★★中原淳さん、三宅香帆さん、篠田真貴子さん…一流の実務家・教育関係者も大絶賛!!★★★ 「ここ数年で読んだ中で、一番すばらしかった！」 「めっちゃ読みやすい。しかも、読後の納得感がハンパない！」 「社会人になってずーっと感じていたモヤモヤの正体がやっとわかった!!」 ……SNSなどで感謝の声、続々!! ★★★ ◎「組織のなかの自分」への違和感がスッキリ晴れる本！ ◎「人が逃げ出す組織」と「人から選ばれ続ける組織」の違いとは──？ ◎20年以上の探究を結晶化させた「新時代の組織づくり論」の超・決定版!! 「“会社にいる自分”にモヤモヤがある……」 いま、そんな人が増えています。 その背景には「働くこと」に対する価値観の変化があります。 自分を押し殺して組織に従う「軍事的世界観」を引きずる会社から、 働く人たちはそっと、しかし確実に離れつつあります。 では、これからの時代に求められる組織とはどんなものか？ そのカギとなるのが「冒険的世界観」です。 本書は、人を「道具」として扱う従来型のマネジメントを手放し、 「人と組織のズレ」を、しなやかに解きほぐす「具体的メソッド」を、 ［目標・チーム・会議・成長・組織］の５つのテーマから解説！ 経営リーダー・ミドルマネジャー・人事担当者はもちろん、 現場でモヤモヤを抱えるすべての人の「羅針盤」となる一冊です。 ◎目次 序論 “冒険する組織”とは何か？ 「軍事的な世界観」からの脱却 ・組織の水面下で膨らむ「巨大なモヤモヤ」 ・ビジネスは「戦争」であり、会社は「軍隊」だった ・リーダーを“演じる”のは、もうやめにしよう ・軍隊はいずれ必ず“官僚化”する ・個々の自己実現をあきらめない「麦わらの一味」 第１章 会社の「世界観」を変える５つの冒険的レンズ ・なぜ「目標が明確すぎる組織」は危ういのか？ ・「戦士だけのパーティ」でのゲーム攻略はしんどい ・“ドライな組織”ほど「致命的な問題」を見落とすワケ ・「使えるやつ」ではなく、「しっくりくる自分」になる ・御社はなぜ「やるべきこと」を実行できないのか？ 第２章 自己実現をあきらめない「冒険の羅針盤」 ・組織はベルトコンベアではない。人間はロボットではない ・「バラバラな思惑」のまま、「同じ船」に乗っていてもいい ・「らしさ」が見えない組織は、いきなり崩壊する ・なぜ大企業ほど「ナゾの仕事」が増えるのか？ ・御社のなかで「いちばんズレているところ」は？ 第３章 冒険する組織をつくる「５つの基本原則」 ・目標は新法則「ALIVE」で設定する ・マネジメントチームは組織の靭帯 ・ハレとケの場づくりに工夫を凝らす ・「学習しない組織」はどう生まれるか？ ・「危機感」で社員を動かすのは、もうやめにしよう 第４章 冒険する「目標設定」のカギ ・現場の目標にこそ「追いかけたくなる意味」を込める ・冒険する組織にも「数値目標」は欠かせない ・理念は「腹落ち」させるものではない ・MVVを「更新」するときのコツ ・「最後までやり抜くことが正義」という思い込み 第５章 冒険する「チームづくり」のカギ ・「深い自己紹介」で心理的安全性を正しく高める ・「自分をさらけ出すのがうまい人」はどんな話し方をしているか？ ・「機能しないチーム」に欠けているもの ・「何年も一緒に働いているのに、つながりが弱い職場」の共通点 ・“チーム内の問題”が驚くほど見つかる技法──KMQTリフレクション 第６章 冒険する「対話の場づくり」のカギ ・「ファシリテーターとしての芸風」を全メンバーで磨く ・「声の大きい人」に振り回されないためには？ ・「２つの流れ」を見直せば、会議のムダはすぐ減らせる ・ハレの場としての「全社総会」に命をかける ・熱心な乗組員ほど、「船に乗っている理由」を見失う 第７章 冒険する「学習文化づくり」のカギ ・リーダー自身が学んでいるか？ 「学ぶ姿」を共有しているか？ ・あえて“耳の痛いこと”を伝えなくていい──冒険的フィードバック論 ・人を「道具」扱いする会社ほど、「仕事の定型化」にこだわる ・仕事の「属人性」を歓迎しよう ・できる人の暗黙知を“ブラックボックス化”させない極意 第８章 冒険する「組織変革」のカギ ・組織内の「もったいない！」を探し、前向きに「リフレーミング」する ・「社内勉強会」こそ最強の変革トリガー ・ミドルは変革の中枢。マネジャーこそ「自分」を尊重しよう ・「マネジャーがしんどい…」の正体──優秀な人が「自分主語」を捨てる瞬間 ・「辞めます」と言われたとき、「冒険する上司」が真っ先にやること

事業承継、ビジネスモデル、業務参画、 プロフィット・シェアとチェレンジ・シェア、 パワハラ・モラハラのない融和的経営――― 事業環境の変化で、確かな潮流になりつつあるビジネスモデルを、 コーオウンド研究の第一人者が本格紹介。

東証が上場企業に対して「資本コストや株価（PBR）を意識した経営」を求める指針を発表した。その背景には、株価が解散価値を下回る上場企業が多数あり、このままでは市場からの退場に追い込まれてしまうという厳しい現実がある。本書では、投資家の期待に応える企業価値向上を実際にどのように行わなければならないか、経営者と実務者に分かりやすく解説する。資本コストとは何か、PBRの改善計画の立て方、そして数字や計画の効果的な開示方法まで、実践的なアプローチを紹介する。 著者はバリュエーション（企業価値評価）の専門家集団を率い、資本コスト経営について上場企業複数社から実際に相談を受け、助言を行ってきた経験を持つ。その経験に基づき、実務として何をすればよいのかを具体的に説明する。東証の要請から時間が経過した今も、多くの上場企業が何をどうすればよいのか分からないという現状に応え、資本コストやPBRの基本から応用まで、経営者が知っておくべき知識を網羅している。

多くの企業がブランド戦略に取り入れている「パーパス」。実際の現場では、どう作られ、浸透されているのか。その実例を紹介する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 育児・介護休業法の改正内容を盛り込んだ「産休・育休の定番解説書」の改訂3版！ 従業員やその家族が妊娠・出産したときの各種手続きは、たくさんの法令が絡むこともあって複雑です。 また、改正育児・介護休業法は、たび重なる法改正によって、仕事と育児の両立支援制度はより複雑になっており、法令に基づいた制度を理解し、所定の手続きを正確に行うことは容易ではない状況にあります。 本書は、手続きに戸惑う総務担当者をバックアップする「産休・育休の定番解説書」の改訂3版。 「従業員が子育てしやすい環境づくりはどうすればいい?」 「従業員が育休をとる場合の企業側の備えは?」 「出産や子育てをする部下を持つ管理職に制度をどう説明すべき?」etc. 2025年4月から順次施行される改正育児・介護休業法の実務を、総務担当者の役割を意識しながら、わかりやすく解説。「女性従業員」「男性従業員」「企業」、それぞれに役立つ内容になっています。 本書には、 1. 育児・介護休業規程の文例 2. 女性従業員向けの産休・育休の手引き 3. 管理職向けの産休・育休の手引き 4. 男性従業員向けの産休・育休の手引き をダウンロードできるサービスが付いています。 制度をきちんと説明できるかどうか心配な方は、こちらのダウンロードサービスを、とことんご活用ください。

世界で最も注目されるビッグテックとなったエヌビディアについての初の本格ノンフィクション。同社がどのような思想のもと、いかにして（テック業界では異例の）長期戦に臨み、勝利を掴んだか？　かつての王者インテルの凋落とあわせたストーリーで、「エヌビディア流」の思想やマネジメント手法を明らかにしていく

やった気になる「研修」と つくって終わりの「スキルマップ」に さようなら 人材教育施策に大切なのは 「Off-JT＝教える」と「OJT＝育てる」のバランスです。 ・人材育成のための研修施策は実施しているが、その後の業務に活かせていない ・スキルマップを用意、活用しているが、実践に即していないかもしれない 人事担当者の中には、このような課題を抱えている方も多いのではないでしょうか。 これらの教育施策の目標は、経営戦略を推進し、自社にとっての 「求める人材像」を育成することです。 そこで本書では、「求める人材像とは何か？」の解像度を高めつつ、 社員の成長を効果的に加速させる仕組みづくりから、評価のしかたまで 図解でわかりやすく解説しています。 また、自社で活用できるオリジナルのフレームワークを収録しています。 さらに、記載例とワンポイントアドバイスも添えてあるため、すぐに実践できます。 【目次】 STEP ZERO はじめに　なぜ“今さら”人材育成なのか STEP1 　すべての起点となる求める人材像と育成方針の策定 STEP2‐1　研修体系の策定(Off-JT) STEP2-2　スキルマップの策定(OJT) STEP3　研修体系とスキルマップの運用と改善 おわりに

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆SAP S/4HANAの概要がよくわかる◆ 企業における「会計」「人事」「生産」「物流」「販売」などこれまで個別に行われていた管理処理を統合し、それぞれのデータを効率よく運用していくためにERPを導入している企業が多くなっています。そんなERP市場の中で圧倒的なシェアを獲得しているのがSAP社の「R/3」になります。しかし長年使われてきた「R/3」ですが2027年にサポート終了を迎え，今後は「S/4HANA」という別のアーキテクチャになります。本書は最新のSAPのERPパッケージの全体像を図を使ってわかりやすく解説します。 ■目次 ●第1章 SAPの基礎知識 ・01 SAPとは ・02 ERPとは ・03 ERP製品の市場動向（グローバル・国内） ・04 SAPユーザーを悩ます2027年問題 ・05 SAPが推進するDX戦略 ●第2章 「S/4HANA」を理解する ・06 「S/4HANA」とは ・07 「S/4HANA」の特徴 ・08 「S/4HANA」のアーキテクチャ ・09 圧倒的な高速性を持つHANAデータベース ・10 新しい直感的なユーザーインターフェース「SAP Fiori」 ・11 SAP Business Technology Platform ・12 会社間ビジネスプロセスをデジタル化する　「SAP Business Network」 ・13 SAPシステムの全体像 ・14 SAPで利用される主要マスタ ●第3章 「モノ」を管理するロジスティクス（全体像） ・15 ロジスティクスとは ・16 ロジスティクス領域の全体構成 ●第4章 調達ロジスティクス ・17 在庫/購買管理モジュール（MMモジュール） ・18 購買管理機能 ・19 在庫管理機能 ●第5章 生産ロジスティクス ・20 生産計画/管理モジュール（PPモジュール） ・21 品質管理（QMモジュール） ●第6章 販売ロジスティクス ・22 販売管理（SDモジュール） ・23 物流管理（LEモジュール） ●第7章 「カネ」を管理する会計管理 ・24 会計領域の全体構成 ・25 財務会計（FIモジュール） ・26 管理会計（COモジュール） ・27 統合明細テーブル「ユニバーサルジャーナル」 ●第8章 「ヒト」を管理する人事管理 ・28 人事管理（HCMモジュール） ・29 組織管理（OMモジュール） ・30 人材管理（PAモジュール） ・31 勤怠管理（PTモジュール） ・32 給与管理（PYモジュール） ●第9章 SAP導入ステップ ・33 SAP導入フロー ・34 要件定義フェーズ ・35 設計フェーズ ・36 実装フェーズ ・37 テストフェーズ ・38 移行フェーズ ・39 運用保守フェーズ ・40 アジャイル思考の「SAP Activate方法論」 ●第10章 その他のソリューション　「SAP S/4HANA LoB Solutions」 ・41 業種別ソリューションIndustry Cloud ・42 顧客管理の「SAP Customer Experience」 ・43 分析ソリューションのSAP Analytics Cloud ・44 人材管理の「SAP SuccessFactors」 ・45 出張経費管理の「SAP CONCUR」 ・46 間接材購買管理の「SAP Ariba」 ・47 外部人材管理のSAP Fieldglass ・48 中堅企業向けの「SAP Business ByDesign」 ・49 中小企業向けの「SAP Business One」 ■著者プロフィール 山之内謙太郎：ITコンサルタント（中小企業診断士・ITコーディネータ）。日本大学商学部卒業。会計コンサルティング会社や株式会社ベンチャー・リンク、アビームコンサルティング株式会社での勤務を経て、フリーランスとして独立。その後、ロジスト株式会社を設立。SAPコンサルタントとして15年以上のキャリアを持ち、エネルギー業界、広告業界、製造業界など、さまざまな大手企業でSAP導入プロジェクトに携わり、その経験を活かし、プロジェクトマネジメントやビジネスプロセスの最適化、業務改革の分野でコンサルタント業務を行う。現在はロジスト株式会社の代表として、企業の規模を問わず、ITを活用した仕組みづくりを支援することをミッションとし、DX（デジタルトランスフォーメーション）を通じて、日本企業の競争力向上に取り組んでいる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■第3版によせて 2021年4月に新版を発行してから、はや３年が経過しました。新版では、コロナ禍をふまえ、ニューノーマルを見据えた経営テーマを織り込み解説しました。2024年、コロナ前の日常を取り戻している状況となりました。そこで、第3版では、その後の経営トピックとして、以下のテーマを取り上げています。 ・パーパス経営 ・人的資本経営 ・Ｚ世代のマネジメント ・ハラスメント ・生成AI ・不正防止（風土改革と企業文化） ・顧客価値と値決め ・イノベーション ・生産性向上（生産年齢人口減少） 上記の項目以外にも、上場企業に適用された新たな会計基準（収益認識）や四半期報告制度の見直し、税制改正（法人課税）など既存の項目についても適宜改訂を行い、また、ステークホルダー資本主義に基づく会計の考察（コラム）も行っています。 改めて、経営課題は、経営上の普遍的なテーマと、環境変化により認識すべきテーマの2つに大別できると思います。環境変化により認識すべきテーマには、今後普遍的なテーマに位置づけられるテーマもあるでしょう（ステークホルダー主義やESG/SDGs など）。 経営者たる役員1年目の皆様にとって重要なことは、これらの経営課題をもれなく認識し、自社における重要性や優先順位をつけながら、全体を俯瞰する力・大局観であると思います。

企業を上場まで導いた実業家たちは何を考え、事業と組織を成功に導いたのか。 「実務として有効ではないフレームワークのツギハギのような方法が頻繁に採用され、成果を生まないという場面を何度も目にしてきた。 このような状況に対して実践的な事業創出方法を提案し、企業変革に貢献したいと強く思うようになった――（本書「はじめに」より） コンサル、起業家、新規事業のアドバイザー 著者がすべての経験を注ぎ込んだ事業創出の方法論！ ―――――――――――――――――――――― 【目次】 第1部　事業領域の選定 　事業領域の選定ー総論 　第1章　進出する事業領域の選び方 　1.実業家たちの事業領域選定 　2.儲かっている先行者の情報から始める 　3.情熱を持てるものから始める 　4.構造変化から始める 　5.実務を通じたインサイトから始める 　第2章　自社の能力を踏まえた領域検討 　1.実業家たちの能力活用法 　2.新規事業で活用できる自社の能力 　3.日常的な能力拡張 　4.ゼロから始まる能力獲得と領域拡大 　5.個人の能力を十分活用した領域選定事例 　6.飛び地における能力獲得 　7.M&A・マイノリティ投資の活用 　第3章　事業領域の評価 　1.調査を通じた事業領域の評価 　2.対象領域の調査方法 第2部　インサイトの発見 　インサイト-総論 　第1章　インサイトの発見 　1.実業家たちのインサイト 　2.インサイトの定義 　3.顧客インサイトの発見 　4.先行者インサイトの発見 　第2章　インサイトの活用 　1.先行者インサイト活用の実務 　2.追求する新規性とリスクの調整 　3.顧客インサイトと先行者インサイトのバランス 　4.インサイトの客観性 　5.インサイト発見は細分化しない 　6.インサイトから実行へ 第3部　事業立ち上げの遂行 　事業立ち上げ-総論 　第1章　事業立ち上げの方法論 　1.実業家らの事業立ち上げ 　2.実業家らの事例を通じた学び 　3.大企業内での事業立ち上げ事例 　4.大企業での事業立ち上げからの学び 　第2章　事業の継続・成長と撤退 　1.撤退・戦略の大幅修正 　2.集中投資段階へ

会計に減価償却という手法が導入されたのは、蒸気機関車が発明され、鉄道網が整備されたイギリスの産業革命期であるとされています。 それまでの会計の手法では、支出したお金を経費、受け取ったお金は収入とし、その差額が儲け（利益）とされていました。 しかし、鉄道事業では、顧客から運賃という収入を得る前に線路用の土地買収、レールの敷設、駅舎の建設、蒸気機関車や客車の建造などに膨大な支出を要します。従来の会計手法に従えば、鉄道が開業する前の数年間は支出による経費の発生が先行し、巨額の赤字が発生し続けます。これでは、投資家に配当を支払うのは夢のまた夢であり、彼・彼女らから鉄道建設に必要な資金を集めるのは容易なことではありません。 そこで鉄道事業を夢見た人たちは、鉄道施設建設のための支出を支出した年の経費ではなく、建設した鉄道施設を利用する期間に配分し、配分された金額をその期間の経費とする方法を考えついたのです。これが減価償却の始まりです。 これにより、それまでの支出= 経費という考えを改めて、支出額は投資、経費は各期間に配分された金額（すなわち、減価償却費）とする考え方が誕生したのです。 そしてここに、新たな疑問を持つ人が多数誕生します。「お金を支払ったのならば、儲けを計算する際に収入から控除する」のは当然だが、「お金を全然支払っていないのに減価償却費を控除するのはなぜだろう」という疑問です。 「儲けを計算する際に、お金を支払っていない減価償却費を収入から控除するのはなぜだろう？」という疑問を持つ人は、現在でもかなりの数で存在します。これから先の、すなわち将来の儲けの有無と大きさを判断する際に、減価償却費の存在に惑わされる人も少なからず存在します。本書は、そのような方々の疑問に答えるために書き下ろしたものです。

人事部門で働く一人ひとりにスポットライトを当て、仕事・学び・キャリアを調査する日本初のプロジェクト『シン・人事の大研究』がついに書籍化！人事パーソンは、何をどのように学び、いかにして充実したキャリアを歩むのか？挑み、学び、変わる人事のためのガイドブック

★新設された「育成就労制度」にも対応！ ★人手不足に悩む経営者にぜひ読んでほしい１冊！ 「仕事はあるが、その仕事をこなせるだけの人数が足りていない…」「ハローワークなどで募集をかけても人が来ない…」「賃金を上げても若い人は応募してこない…」。特に中小企業や地方に拠点を構えている企業などは、人材を確保すること自体がむずかしくなってきています。 そんな人手不足問題の救世主になるのが外国人材の存在です。外国人を雇用することは単なる人手不足の解消だけでなく、インバウンド需要への対応や社内労務管理の見直し、多様性社会への適応などさまざまな好影響をもたらします。 本書では、まったくはじめての外国人雇用でも、採用のやり方から、外国人社員への対応、失踪問題の対応方法などをわかりやすく解説しています。これから少子高齢化がますます加速していくなか、会社が永続していくうえで外国人の雇用が必須の時代です！

※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 こうした厳しい経営環境において、中小企業を伴走支援し一蓮托生ともいうべき会計事務所・税理士法人には何ができるのか――大阪、神戸を中心に中小企業の税務＋伴走支援（コンサルティング）を行っているMGS税理士法人は、クライアントに提供できる「4つの戦略ノウハウ」を事例とともに詳細に解説した。 いわばMGS税理士法人の集大成であり、中小企業経営改善の虎の巻である。 本書で紹介する戦略ノウハウとは以下の4つである。 （1）クロスSWOT分析（自社の強みを活かして、ニッチ市場にぶつける独自戦略の構築） （2）根拠ある経営計画書（独自戦略によって展開される各種事業を論理的、具体的に組み立て、数値化する） （3）KPI設定＆監査（業績に直結するKPIを設定するとともに計画進捗をモニタリングする・改善する） （4）事業承継見える化コンサルティング（事業承継を円滑かつ効果的に推進するための戦略とメソッドを構築する） これらは、会計事務所の基本業務である税務申告・記帳代行業務を超えて、顧客の業績や経営をサポートするノウハウであり、これからの時代に非常に重要で、かつ実践可能なノウハウとなっている。 本書は中小企業の経営者・経営幹部だけでなく、伴走支援する金融機関関係者、職業会計人、コンサルタントのスキルアップに役立つ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 対策本どおりにすれば相続紛争なんて起きない!?いいえ、現実はそんなに甘くありません。 正しい相続対策は厳しい現実の把握から。対策本だけではカバーされない相続のリアルを、相続紛争の最前線に立つ弁護士が『ストーリー仕立て×ポイント解説』でお伝えします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 注目されるカゴメの人事改革＝生き方改革がわかる待望の書！各施策の背景、ねらい、要点、改革のプロセス、ＣＨＲＯに求められる経験や能力、役割をわかりやすく解説。 目次 はじめに 第１章　戦略人事とサステナブル人事 １　効率性と管理の重視から、自律性、創造性、選択肢の重視へ ２　人的資本経営が求められる背景 ３　戦略人事はなぜうまくいかないのか ４　サステナブル人事の登場 ５　サステナブル人事と日本企業 ６　安易な両立と高度な両立 ７　カゴメで成立した高度な両立 第２章　有沢哲学が生まれるまで １　銀行でキャリアの礎を築く ２　プロフェッショナルとしての人事職のはじまり ３　人事改革への取り組み ４　ＨＯＹＡ株式会社の人事改革 ５　ＡＩＵ保険会社の人事改革 第３章　カゴメの人事改革の背景 １　カゴメでの新たな挑戦 ２　世界の現場でファクトを把握する ３　経営陣からまず変わる 第４章　カゴメの戦略人事改革 １　戦略人事の基本方針 ２　役員人事制度の構築 ３　海外から始める ４　グローバル人事制度の構築 ５　日本でグローバル職務等級の実効性を高める ６　戦略人事の要点 第５章　カゴメの生き方改革（サステナブル人事の実現） １　生き方改革の目的 ２　カゴメのダイバーシティ推進 ３　生き方改革の諸施策 ４　生き方改革の先に 第６章　コーポレートガバナンス １　コードと人事改革 ２　サクセッションプラン ３　役員トレーニング ４　ＨＲビジネスパートナー ５　ＫＰＩ評価シート 第７章　ＣＨＲＯに求められる経験 １　能力・ＣＨＲＯに求められる経験 ２　ＣＨＲＯに求められる経験 ３　ＣＨＲＯに求められる能力 ４　人事コンピテンシーとＣＨＲＯに求められる能力の関係 ５　能力を高めるには 第８章　人事改革の原則 １　人事改革のプロセス ２　人事改革における要素のつながり ３　人的資本経営につながる人事改革の原則とＣＨＲＯの役割

大気汚染、地球温暖化など気候変動に代表される環境問題、サプライチェーン内の児童労働、低賃金労働などの社会問題を解決するには時間がかかります。売上・利益アップを目標にした従来の戦略とは異なる視点が求められるからです。本書は、ESGが注目されるようになった背景から、事業ポートフォリオの組換えまで、中長期的な企業価値向上を実現するために押さえておくべき、ESGに関する経営戦略をわかりやすく解説しました。

目に見えない組織文化は、儀式で日々の習慣に落とし込める。 スタンフォード大学の注目研究！ 日常に儀式を取り入れると、オフィスが創造と協働の場に変わる。 ・Amazon　初期アイデアを「雑誌の表紙」風にして盛り上げ ・IDEO　M&Aを「組織の結婚式」でお祝い!? ・Pinterest　社員の個性を輝かせる「特技フェス」 ・Dropbox　新入社員1000人に「手づくりケーキ」プレゼント 世界のトップ企業も実践する独自の儀式！ より良い職場文化（ワークカルチャー）を創造するための儀式を 個人・チーム・組織、シチュエーション別に提案。 働き方の多様化・個別化がますます進むなかで、 職場での場作りやコミュニティ形成のヒントが詰まった一冊！

企業と投資家をつなぐ「IR」。 IR部門に突然異動となった、上場を考えている…「何から手を付けて良いかわからない」という方のお悩みに応える、「IRの基本」がすべてわかる本。この１冊でゼロから応用編まで網羅。 「IRってそもそも何？」「機関投資家や個人株主との向き合い方は？」「ESGとは？」「投資家とどんな話をするべき？」誰もが持つ疑問に、20年以上IRに携わってきた著者が答える決定版。

・「人的資本経営」とは何か？ ・自分の会社は、どこまで「人的資本経営」ができているのか？ ・「人的資本の開示」とは、具体的に何をすればいいのか？ 経営者、人事部門担当者、現場マネージャーが知っておくべき必須知識 組織と人を考えるうえで今注目の「人的資本経営」が1冊でわかる！ 2023年3月期決算以降、上場企業に対して 情報開示が義務化されたことで注目されている「人的資本経営」。 本書は人的資本経営について、経営者から人事担当者、現場マネジャーまで、 「人的資本経営の全体像」と「自社への適用の仕方」が誰でも平易に理解できるよう ［50の問い＋フレーム＋具体的な事例］をもとに解説していきます。 ①ありたい人と組織の姿はどのようなものか？ ②どのように人を調達するか？ ③どのように人を育成するか？ ④どのように人の活躍を促すか？ ⑤どのように人の維持を行うか？ ⑥どのように人が抱えるリスクを低減するか？ ⑦これら①～⑥を実行する人事体制をどのように整備するか？ ７つの領域の［問い］を通じて、あなたの会社の「理想の組織」が見えてくる！ 【プロローグより一部抜粋】 人的資本経営でやるべきことを一言で表すならば、「人と組織を健全（健康）な状態にして、企業の目的実現に最大限貢献してもらうこと」です。 このように考えてみると、決して目新しいことを求められているわけではないのです。 さらに人的資本経営において「やるべきこと」を突き詰めると、次の２点に集約されます。 ○自社としての、人と組織としてありたい姿（健全な状態）を決める （ダイエットでいえば、「体重を×kg にすると決める」） ○ありたい姿を実現するために、自社に適した取り組みを決める （ダイエットでいえば、「糖質を×g 以内にする」「毎⽇×km 歩く」） （中略） 「何だか抽象的でよく分からない」「大変そう」などと思われた方も、心配ありません。本書では、最速で思考整理ができる方法を用意しています。 それは「問い」の活用です。 本書では、「人・組織としてありたい姿」「それを実現するための取り組み」を明らかにするために「考えるべき問い」を、包括的に、順序立てて示していきます。 また、それぞれの問いに対する「答えの出し方（考え方・フレーム）」を示したうえで、「具体的な事例」も参考情報として紹介しています。 これらの「問い」「答えの出し方」「事例」のセットを活用いただくことで、「皆さんなりの答え」がスムーズに得られるようにしています。 そうして出てきた答えを整理することで、皆さんの会社の「人・組織のビジョン」と「人事戦略」が出来上がる構成になっています。 【目次】 プロローグ 第１章　人的資本経営の「なぜ？」と「なに？」 第２章　あらゆる人を惹きつける「人・組織のビジョン」と「人事戦略」を作成しよう 第３章　人的資本経営を進化させる「人的資本の開示」をしよう エピローグ　50の問いの先にあるもの

【変革に必要なのはIT人材ではなく、経営者がDX人材になることだ】 トヨタの教えを実践で叩き上げた経営の仕組みを全公開！！ 「収益性が低く、事業を将来も継続していけるか不安だ」 「新しい取り組みに着手しようにも社内の抵抗が大きい」 「環境への配慮が必要だが、コストを掛ける余裕がない」 そんな会社を経営経験ゼロから変えていき、収益を10億円改善しつつ、CO2排出量を21%削減できた秘密とは？ ・変革に必要なのはIT人材ではなく、経営者がDX人材になること ・「見ザル」「言わザル」「使わザル」改善を阻む“三ザル”をなくす ・ChatGPTとカイゼンの上位概念「イマドキフキソカチ」でカイゼンを民主化 ・売上が増えても利益は増えない、限られた売上高でも生き残るようにする ・社長自らSlackで発信、挑戦や情報共有がしやすい風土をつくる ・利益を増やしてCO2を減らす“儲かるカーボンニュートラル”を実現 ・自社のDXの成果をサービス化、会社の枠を越えてノウハウを共有 トヨタ自動車での18年間にわたる車両開発で培われたエンジニアリングセンス、トヨタ生産方式の知識、現地現物を大事にする姿勢の3つを融合させ、実践で叩き上げた斬新な経営ノウハウを全公開。 ■こんな方におすすめ ・企業変革の活きたノウハウを知りたい方 ・DXを実現したい方 ・改善の回し方を知りたい方 ・カーボンニュートラル推進の方法を知りたい方 ■目次 第1章 会社の変革にあたり持つべき3つの視点 　　付加価値ファースト 　　困難を突破する覚悟を持つ 　　とにかくやってみる 第2章 見える化すべきは数値ではなく問題 　　問題がないのではなく、見えてないだけ 　　24時間365日データを自動収集し、問題を見える化する仕組みをつくる 　　データ収集にあたっての考え方 第3章 儲かるカイゼンの仕組み 　　経営と現場のカイゼンをつなげる 　　データでカイゼンの切り口を探す 第4章 挑戦する風土への変革 　　風土を改革するのは仕組みではなく行動 　　付加価値ファースト 　　失敗を恐れずやってみる 　　ほめる・楽しくやる 　　情報・ノウハウを共有する 第5章 カイゼンの民主化 　　カイゼンのナレッジマネジメント 　　カイゼン人材を育成する組織をつくる 　　ChatGPTでカイゼンの民主化を推し進める 第6章 限量経営のための原価管理と利益管理 　　生き残りをかけた限量経営 　　原価を正確に把握し低減をおこなう 　　適切な売価を設定する 　　さらなる付加価値の見える化と追求 　　コストをかけずムダの排除でCO2排出量を低減 　　ムダを見える化する 　　待機電力の削減 　　停止電力の削減 　　正味電力の削減 　　その他電力の削減 　　電力削減を進める仕組みと成果 第8章 自社のツールとノウハウの外販 　　DXサービスをつくる 　　カイゼンをKaaSとしてサービス化 第9章 さらなる付加価値の追求と創造 　　経営指標から社会インフラへと広がるIoTデータの可能性 　　製造IoTデータの他領域での活用の可能性 　　経営のアルゴリズム化 ■著者プロフィール 木村哲也（きむら てつや）：旭鉄工株式会社 代表取締役社長。i Smart Technologies株式会社 代表取締役社長 CEO。1992年東京大学大学院工学系修士修了、トヨタ自動車に21年勤務。おもに車両運動性能の開発に従事後、生産調査室でトヨタ生産方式を学び2013年旭鉄工に転籍。製造現場はもちろん、経理、営業でもIoTデータを活用する体制を構築し、労務費を年4億節減するなどで損益分岐点を29億円下げ、同じ売上高で利益を10億円上乗せ。電力分CO2排出量もすでに26％低減など大きな成果を上げる。 「旭鉄工の成功ノウハウを他社でも役立てたい」と「i Smart Technologies株式会社」を設立し、IoTモニタリング、データ分析、改善指導までトータルで生産性向上を実現するKaaS（Kaizen as a Service）を全国展開。その実績が評価され、2018年に経済産業省主催「第7回 ものづくり日本大賞 特別賞」を受賞するなど受賞歴多数。これまで数百回の講演、100社以上の改善指導実績あり。著書に『Small Factory 4.0　～第四次「町工場」革命を目指せ！』（三恵社）がある。日本デジタルトランスフォーメーション推進協会アドバイザー。

Webを使ったアンケート調査で失敗しないためのコツを徹底解説！ 本書は、顧客理解・消費者理解に不可欠なWebアンケートの設計と分析の基本について説明しています。 今ではPCはもちろんスマホを利用したアンケート調査を手軽に実施できるようになりました。その一方、期待する成果を得られないといった問題が発生しています。 実は、アンケート調査を成功させるには考慮すべき内容が思いのほか多く、慣れないうちは調査票を作った時点で失敗が決まってしまうこともあります。 そこで本書では、「成果につなげるために、押さえておくべきアンケート設計・分析のコツ」を解説しています。 筆者は、年間3000社超の企業のマーケティング支援を行うマクロミルに長年在籍し、現在はそのグループ会社のエイトハンドレッドで企業のデータ利活用の推進、人材育成支援などに従事している渋谷 智之氏。 この1冊でアンケート設計の基本的な流れやWebを用いて調査する際の注意点（陥りやすい罠）を知り、ビジネスに活用できる知識と実践方法を習得できます。 【こんな方におススメします! 】 ・アンケートを設計・分析する必要があるデータアナリストやマーケティング担当者、企画担当者 ・アンケートを実施したことがあるが、有効活用できなかったビジネスパーソン ・データ利活用プロジェクトを統括する立場にある管理職クラスの方々 【本書の構成】 第1章 意識データを使いこなすことの重要性 第2章 アンケート調査の流れ 第3章 アンケートの成否を握る「調査企画」 第4章 実際のアンケート作成 第5章 アンケートの集計・分析 第6章 アンケート分析の幅を広げる解析手法 第7章 主要なリサーチテーマ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史 「企業成長なくして、経済成長はない」 日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。 しかし、日本企業の経営そのものに、経済成長の低さの原因があるのではないのか。 設備投資、海外展開投資、人材投資を30年にわたって、ケチってきた日本企業の実態が本書に掲載されているデータと分析で明らかになる。そして、投資をされなかったお金は株主の配当へと形を変えていた。日本の大企業の株主分配率（配当／付加価値）は1990年代には4％未満だったが、2021年には20％を超えるまでになっている。配当の額は設備投資の額を超えてしまっている。人を大切にする日本企業が株主主権の経営をするようになってしまった。 日本企業は、今こそ、従業員主権という経営の原理を思い出す必要があるのではないか、そして、大きな投資に挑戦すべきではないか、と著者は説く。

【内容紹介】 ★経営思想のアカデミー賞とも呼ばれる 『Thinkers50 Best New Management Books for 2023』 選出！ ★経営学のパラダイムシフト！ ★論文は4000件を超える驚異的な被引用数！ 「まさに現代に必要なインパクト」 ―エイミー・C・エドモンドソン（心理的安全性の権威） 「人生はパラドックスに満ちているが、私たちはその扱い方を知らない」 ―アダム・グラント（『GIVE&TAKE』『ORIGINALS』『THINK AGAIN』著者） 【時代は択一思考から両立思考へ！】 この時代は心身を引き裂くような相反する意見で溢れている。 まさに苦悩する問題の連続だ。 仕事と家庭、利益とパーパス、個人と組織、伝統と新規性、努力と才能、男性と女性… ジレンマは心の中で綱引きとなり、判断を迫る。 そして問われる言葉。 「どちらを選ぶか」 不確かな世界では多様な視点が重要となる。 「ただ一つ」を選択することが、本当の解決につながるのか。 そこに二人の経営学者が切り込んだ。 相反するパラドックスをイノベーションの源泉として位置づけ、 西東の歴史ある思想や、現代の課題からその重要性を紐解き、 パラドックス研究を経営学のメインストリームへと導いた。 現代は両立思考なくして進み得ない。 その両立思考を可能にするアプローチを解説したのが本書である。 常に私たちを択一思考に引きずり込もうとする罠から逃れ、 創造力に富み、持続可能で包括的な解決策の糸口を見つける。 現代すべてのやっかいな問題を解くヒントがここにある。 【目次】 第１部　パラドックスがもつ可能性と危険性 第１章　緊張関係を体感する――なぜいまパラドックスなのか 第２章　悪循環にとらわれる――ウサギの穴、解体用剛球、塹壕戦 第２部　パラドックス・マネジメントのABCDシステム 第３章　ABCDシステムで好循環を実現する――ラバ型と綱渡り型 第４章　両立の前提への転換【A（アサンプション）】――パラドックス・マインドセットへ 第５章　境界を作って緊張関係を包み込む【Ｂ（バウンダリー）】――不確かさを乗りこなすための構造 第６章　不快のなかに心地よさを見つける【Ｃ（コンフォート）】――緊張関係を受け入れる感情 第７章　動態性を備え、緊張関係を解き放つ【Ｄ（ダイナミクス）】――溝を回避する変化 第３部　両立思考の実践 第８章　個人の意思決定――留まるべきか、進むべきか 第９章　対人関係――拡大する分断を修復する 第10章　組織リーダーシップ――持続可能なインパクトを実現する

AIの時代の競争と経営の基本原理を明らかにし、組織変革の道のりとリーダー行動までを網羅。 AIの時代の競争と経営における不可逆的な変化の本質とは何か。なぜAIを部分的ではなく、企業の中核に据える変革が求められているのか。ハーバード・ビジネス・スクール教授が、医療系スタートアップからアマゾンやマイクロソフトまで、さまざまな企業の事例を分析し、その成功と失敗を具体的に描き出す。企業が真のデジタル変革を進めるためのフレームワークを提示した一冊。 新旧企業の経営層、DX推進担当マネジャーの必読書！ 榊原彰氏（パナソニックコネクトCTO ） 「生成AI祭りで浮かれてる場合じゃない。デジタルテクノロジーの上でこそ成り立つビジネスモデルとオペレーティングモデルをいかに作り、整合させるのか。今こそ取り組むべき戦略とリーダーシップを再確認する時だ」 サティア・ナデラ（マイクロソフトCEO） 「企業を見直し、AIファースト・カンパニーになるためには何が必要かを説明する重要な一冊だ。AIによるインパクトに関心がある人はみな、この本を読むべきだ」 クレイトン・クリステンセン（ハーバード・ビジネス・スクール教授、『イノベーションのジレンマ』著者） 「デジタル経済とAIの台頭により、破壊的変革の時代を迎えている。本書は、新しいビジネスの世界で生き残ることを望むリーダーにとって説得力のある必読書である」

★生成AIの問題は著作権侵害だけではない ★法的リスクの全貌と対策が分かる１冊！ 　ChatGPTなどの生成AIには、多くの法的リスクがあります。ライバルに先んじて開発・業務利用・ビジネス活用したくても、法律の知識がなければ怖くて提案すらできないでしょう。新しいテクノロジーなだけに判断基準が確定していないこともありますが、リスクは、確実に、そこにあります。 　リスクとしてよく話題に上がるのは「著作権侵害」ですが、実はそれだけではありません。多くのビジネスパーソンが気づいていない法的リスクがほかにもあります。「著作権侵害」のほか、「秘密情報の漏洩」「ハルシネーション」「人格的権利・利益の侵害」「個人情報保護法違反」「バイアスによる差別」「フェイクニュースの拡散とマルウェア作成などの不適切利用」などです。同じ法的リスクでも、生成AIの開発側とユーザー側では観点が異なりますので、本書は両方の観点から解説します。 　本書をお読みいただければ、生成AIに関する世界の法的なトレンドはどうなっていて、現時点では国内のどの法律にどのように抵触する可能性があり、法的リスクを回避するために今できることは何か――そうしたことが体系だって理解できます。 　法律の専門家がビジネスパーソン向けに分かりやすく解説しており、「生成AIを使いたい・開発したい」と考えるビジネスパーソン必携の書です。