多くの企業がブランド戦略に取り入れている「パーパス」。実際の現場では、どう作られ、浸透されているのか。その実例を紹介する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 育児・介護休業法の改正内容を盛り込んだ「産休・育休の定番解説書」の改訂3版！ 従業員やその家族が妊娠・出産したときの各種手続きは、たくさんの法令が絡むこともあって複雑です。 また、改正育児・介護休業法は、たび重なる法改正によって、仕事と育児の両立支援制度はより複雑になっており、法令に基づいた制度を理解し、所定の手続きを正確に行うことは容易ではない状況にあります。 本書は、手続きに戸惑う総務担当者をバックアップする「産休・育休の定番解説書」の改訂3版。 「従業員が子育てしやすい環境づくりはどうすればいい?」 「従業員が育休をとる場合の企業側の備えは?」 「出産や子育てをする部下を持つ管理職に制度をどう説明すべき?」etc. 2025年4月から順次施行される改正育児・介護休業法の実務を、総務担当者の役割を意識しながら、わかりやすく解説。「女性従業員」「男性従業員」「企業」、それぞれに役立つ内容になっています。 本書には、 1. 育児・介護休業規程の文例 2. 女性従業員向けの産休・育休の手引き 3. 管理職向けの産休・育休の手引き 4. 男性従業員向けの産休・育休の手引き をダウンロードできるサービスが付いています。 制度をきちんと説明できるかどうか心配な方は、こちらのダウンロードサービスを、とことんご活用ください。

世界で最も注目されるビッグテックとなったエヌビディアについての初の本格ノンフィクション。同社がどのような思想のもと、いかにして（テック業界では異例の）長期戦に臨み、勝利を掴んだか？　かつての王者インテルの凋落とあわせたストーリーで、「エヌビディア流」の思想やマネジメント手法を明らかにしていく

やった気になる「研修」と つくって終わりの「スキルマップ」に さようなら 人材教育施策に大切なのは 「Off-JT＝教える」と「OJT＝育てる」のバランスです。 ・人材育成のための研修施策は実施しているが、その後の業務に活かせていない ・スキルマップを用意、活用しているが、実践に即していないかもしれない 人事担当者の中には、このような課題を抱えている方も多いのではないでしょうか。 これらの教育施策の目標は、経営戦略を推進し、自社にとっての 「求める人材像」を育成することです。 そこで本書では、「求める人材像とは何か？」の解像度を高めつつ、 社員の成長を効果的に加速させる仕組みづくりから、評価のしかたまで 図解でわかりやすく解説しています。 また、自社で活用できるオリジナルのフレームワークを収録しています。 さらに、記載例とワンポイントアドバイスも添えてあるため、すぐに実践できます。 【目次】 STEP ZERO はじめに　なぜ“今さら”人材育成なのか STEP1 　すべての起点となる求める人材像と育成方針の策定 STEP2‐1　研修体系の策定(Off-JT) STEP2-2　スキルマップの策定(OJT) STEP3　研修体系とスキルマップの運用と改善 おわりに

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆SAP S/4HANAの概要がよくわかる◆ 企業における「会計」「人事」「生産」「物流」「販売」などこれまで個別に行われていた管理処理を統合し、それぞれのデータを効率よく運用していくためにERPを導入している企業が多くなっています。そんなERP市場の中で圧倒的なシェアを獲得しているのがSAP社の「R/3」になります。しかし長年使われてきた「R/3」ですが2027年にサポート終了を迎え，今後は「S/4HANA」という別のアーキテクチャになります。本書は最新のSAPのERPパッケージの全体像を図を使ってわかりやすく解説します。 ■目次 ●第1章 SAPの基礎知識 ・01 SAPとは ・02 ERPとは ・03 ERP製品の市場動向（グローバル・国内） ・04 SAPユーザーを悩ます2027年問題 ・05 SAPが推進するDX戦略 ●第2章 「S/4HANA」を理解する ・06 「S/4HANA」とは ・07 「S/4HANA」の特徴 ・08 「S/4HANA」のアーキテクチャ ・09 圧倒的な高速性を持つHANAデータベース ・10 新しい直感的なユーザーインターフェース「SAP Fiori」 ・11 SAP Business Technology Platform ・12 会社間ビジネスプロセスをデジタル化する　「SAP Business Network」 ・13 SAPシステムの全体像 ・14 SAPで利用される主要マスタ ●第3章 「モノ」を管理するロジスティクス（全体像） ・15 ロジスティクスとは ・16 ロジスティクス領域の全体構成 ●第4章 調達ロジスティクス ・17 在庫/購買管理モジュール（MMモジュール） ・18 購買管理機能 ・19 在庫管理機能 ●第5章 生産ロジスティクス ・20 生産計画/管理モジュール（PPモジュール） ・21 品質管理（QMモジュール） ●第6章 販売ロジスティクス ・22 販売管理（SDモジュール） ・23 物流管理（LEモジュール） ●第7章 「カネ」を管理する会計管理 ・24 会計領域の全体構成 ・25 財務会計（FIモジュール） ・26 管理会計（COモジュール） ・27 統合明細テーブル「ユニバーサルジャーナル」 ●第8章 「ヒト」を管理する人事管理 ・28 人事管理（HCMモジュール） ・29 組織管理（OMモジュール） ・30 人材管理（PAモジュール） ・31 勤怠管理（PTモジュール） ・32 給与管理（PYモジュール） ●第9章 SAP導入ステップ ・33 SAP導入フロー ・34 要件定義フェーズ ・35 設計フェーズ ・36 実装フェーズ ・37 テストフェーズ ・38 移行フェーズ ・39 運用保守フェーズ ・40 アジャイル思考の「SAP Activate方法論」 ●第10章 その他のソリューション　「SAP S/4HANA LoB Solutions」 ・41 業種別ソリューションIndustry Cloud ・42 顧客管理の「SAP Customer Experience」 ・43 分析ソリューションのSAP Analytics Cloud ・44 人材管理の「SAP SuccessFactors」 ・45 出張経費管理の「SAP CONCUR」 ・46 間接材購買管理の「SAP Ariba」 ・47 外部人材管理のSAP Fieldglass ・48 中堅企業向けの「SAP Business ByDesign」 ・49 中小企業向けの「SAP Business One」 ■著者プロフィール 山之内謙太郎：ITコンサルタント（中小企業診断士・ITコーディネータ）。日本大学商学部卒業。会計コンサルティング会社や株式会社ベンチャー・リンク、アビームコンサルティング株式会社での勤務を経て、フリーランスとして独立。その後、ロジスト株式会社を設立。SAPコンサルタントとして15年以上のキャリアを持ち、エネルギー業界、広告業界、製造業界など、さまざまな大手企業でSAP導入プロジェクトに携わり、その経験を活かし、プロジェクトマネジメントやビジネスプロセスの最適化、業務改革の分野でコンサルタント業務を行う。現在はロジスト株式会社の代表として、企業の規模を問わず、ITを活用した仕組みづくりを支援することをミッションとし、DX（デジタルトランスフォーメーション）を通じて、日本企業の競争力向上に取り組んでいる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■第3版によせて 2021年4月に新版を発行してから、はや３年が経過しました。新版では、コロナ禍をふまえ、ニューノーマルを見据えた経営テーマを織り込み解説しました。2024年、コロナ前の日常を取り戻している状況となりました。そこで、第3版では、その後の経営トピックとして、以下のテーマを取り上げています。 ・パーパス経営 ・人的資本経営 ・Ｚ世代のマネジメント ・ハラスメント ・生成AI ・不正防止（風土改革と企業文化） ・顧客価値と値決め ・イノベーション ・生産性向上（生産年齢人口減少） 上記の項目以外にも、上場企業に適用された新たな会計基準（収益認識）や四半期報告制度の見直し、税制改正（法人課税）など既存の項目についても適宜改訂を行い、また、ステークホルダー資本主義に基づく会計の考察（コラム）も行っています。 改めて、経営課題は、経営上の普遍的なテーマと、環境変化により認識すべきテーマの2つに大別できると思います。環境変化により認識すべきテーマには、今後普遍的なテーマに位置づけられるテーマもあるでしょう（ステークホルダー主義やESG/SDGs など）。 経営者たる役員1年目の皆様にとって重要なことは、これらの経営課題をもれなく認識し、自社における重要性や優先順位をつけながら、全体を俯瞰する力・大局観であると思います。

企業を上場まで導いた実業家たちは何を考え、事業と組織を成功に導いたのか。 「実務として有効ではないフレームワークのツギハギのような方法が頻繁に採用され、成果を生まないという場面を何度も目にしてきた。 このような状況に対して実践的な事業創出方法を提案し、企業変革に貢献したいと強く思うようになった――（本書「はじめに」より） コンサル、起業家、新規事業のアドバイザー 著者がすべての経験を注ぎ込んだ事業創出の方法論！ ―――――――――――――――――――――― 【目次】 第1部　事業領域の選定 　事業領域の選定ー総論 　第1章　進出する事業領域の選び方 　1.実業家たちの事業領域選定 　2.儲かっている先行者の情報から始める 　3.情熱を持てるものから始める 　4.構造変化から始める 　5.実務を通じたインサイトから始める 　第2章　自社の能力を踏まえた領域検討 　1.実業家たちの能力活用法 　2.新規事業で活用できる自社の能力 　3.日常的な能力拡張 　4.ゼロから始まる能力獲得と領域拡大 　5.個人の能力を十分活用した領域選定事例 　6.飛び地における能力獲得 　7.M&A・マイノリティ投資の活用 　第3章　事業領域の評価 　1.調査を通じた事業領域の評価 　2.対象領域の調査方法 第2部　インサイトの発見 　インサイト-総論 　第1章　インサイトの発見 　1.実業家たちのインサイト 　2.インサイトの定義 　3.顧客インサイトの発見 　4.先行者インサイトの発見 　第2章　インサイトの活用 　1.先行者インサイト活用の実務 　2.追求する新規性とリスクの調整 　3.顧客インサイトと先行者インサイトのバランス 　4.インサイトの客観性 　5.インサイト発見は細分化しない 　6.インサイトから実行へ 第3部　事業立ち上げの遂行 　事業立ち上げ-総論 　第1章　事業立ち上げの方法論 　1.実業家らの事業立ち上げ 　2.実業家らの事例を通じた学び 　3.大企業内での事業立ち上げ事例 　4.大企業での事業立ち上げからの学び 　第2章　事業の継続・成長と撤退 　1.撤退・戦略の大幅修正 　2.集中投資段階へ

会計に減価償却という手法が導入されたのは、蒸気機関車が発明され、鉄道網が整備されたイギリスの産業革命期であるとされています。 それまでの会計の手法では、支出したお金を経費、受け取ったお金は収入とし、その差額が儲け（利益）とされていました。 しかし、鉄道事業では、顧客から運賃という収入を得る前に線路用の土地買収、レールの敷設、駅舎の建設、蒸気機関車や客車の建造などに膨大な支出を要します。従来の会計手法に従えば、鉄道が開業する前の数年間は支出による経費の発生が先行し、巨額の赤字が発生し続けます。これでは、投資家に配当を支払うのは夢のまた夢であり、彼・彼女らから鉄道建設に必要な資金を集めるのは容易なことではありません。 そこで鉄道事業を夢見た人たちは、鉄道施設建設のための支出を支出した年の経費ではなく、建設した鉄道施設を利用する期間に配分し、配分された金額をその期間の経費とする方法を考えついたのです。これが減価償却の始まりです。 これにより、それまでの支出= 経費という考えを改めて、支出額は投資、経費は各期間に配分された金額（すなわち、減価償却費）とする考え方が誕生したのです。 そしてここに、新たな疑問を持つ人が多数誕生します。「お金を支払ったのならば、儲けを計算する際に収入から控除する」のは当然だが、「お金を全然支払っていないのに減価償却費を控除するのはなぜだろう」という疑問です。 「儲けを計算する際に、お金を支払っていない減価償却費を収入から控除するのはなぜだろう？」という疑問を持つ人は、現在でもかなりの数で存在します。これから先の、すなわち将来の儲けの有無と大きさを判断する際に、減価償却費の存在に惑わされる人も少なからず存在します。本書は、そのような方々の疑問に答えるために書き下ろしたものです。

人事部門で働く一人ひとりにスポットライトを当て、仕事・学び・キャリアを調査する日本初のプロジェクト『シン・人事の大研究』がついに書籍化！人事パーソンは、何をどのように学び、いかにして充実したキャリアを歩むのか？挑み、学び、変わる人事のためのガイドブック

★新設された「育成就労制度」にも対応！ ★人手不足に悩む経営者にぜひ読んでほしい１冊！ 「仕事はあるが、その仕事をこなせるだけの人数が足りていない…」「ハローワークなどで募集をかけても人が来ない…」「賃金を上げても若い人は応募してこない…」。特に中小企業や地方に拠点を構えている企業などは、人材を確保すること自体がむずかしくなってきています。 そんな人手不足問題の救世主になるのが外国人材の存在です。外国人を雇用することは単なる人手不足の解消だけでなく、インバウンド需要への対応や社内労務管理の見直し、多様性社会への適応などさまざまな好影響をもたらします。 本書では、まったくはじめての外国人雇用でも、採用のやり方から、外国人社員への対応、失踪問題の対応方法などをわかりやすく解説しています。これから少子高齢化がますます加速していくなか、会社が永続していくうえで外国人の雇用が必須の時代です！

※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 こうした厳しい経営環境において、中小企業を伴走支援し一蓮托生ともいうべき会計事務所・税理士法人には何ができるのか――大阪、神戸を中心に中小企業の税務＋伴走支援（コンサルティング）を行っているMGS税理士法人は、クライアントに提供できる「4つの戦略ノウハウ」を事例とともに詳細に解説した。 いわばMGS税理士法人の集大成であり、中小企業経営改善の虎の巻である。 本書で紹介する戦略ノウハウとは以下の4つである。 （1）クロスSWOT分析（自社の強みを活かして、ニッチ市場にぶつける独自戦略の構築） （2）根拠ある経営計画書（独自戦略によって展開される各種事業を論理的、具体的に組み立て、数値化する） （3）KPI設定＆監査（業績に直結するKPIを設定するとともに計画進捗をモニタリングする・改善する） （4）事業承継見える化コンサルティング（事業承継を円滑かつ効果的に推進するための戦略とメソッドを構築する） これらは、会計事務所の基本業務である税務申告・記帳代行業務を超えて、顧客の業績や経営をサポートするノウハウであり、これからの時代に非常に重要で、かつ実践可能なノウハウとなっている。 本書は中小企業の経営者・経営幹部だけでなく、伴走支援する金融機関関係者、職業会計人、コンサルタントのスキルアップに役立つ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 対策本どおりにすれば相続紛争なんて起きない!?いいえ、現実はそんなに甘くありません。 正しい相続対策は厳しい現実の把握から。対策本だけではカバーされない相続のリアルを、相続紛争の最前線に立つ弁護士が『ストーリー仕立て×ポイント解説』でお伝えします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 注目されるカゴメの人事改革＝生き方改革がわかる待望の書！各施策の背景、ねらい、要点、改革のプロセス、ＣＨＲＯに求められる経験や能力、役割をわかりやすく解説。 目次 はじめに 第１章　戦略人事とサステナブル人事 １　効率性と管理の重視から、自律性、創造性、選択肢の重視へ ２　人的資本経営が求められる背景 ３　戦略人事はなぜうまくいかないのか ４　サステナブル人事の登場 ５　サステナブル人事と日本企業 ６　安易な両立と高度な両立 ７　カゴメで成立した高度な両立 第２章　有沢哲学が生まれるまで １　銀行でキャリアの礎を築く ２　プロフェッショナルとしての人事職のはじまり ３　人事改革への取り組み ４　ＨＯＹＡ株式会社の人事改革 ５　ＡＩＵ保険会社の人事改革 第３章　カゴメの人事改革の背景 １　カゴメでの新たな挑戦 ２　世界の現場でファクトを把握する ３　経営陣からまず変わる 第４章　カゴメの戦略人事改革 １　戦略人事の基本方針 ２　役員人事制度の構築 ３　海外から始める ４　グローバル人事制度の構築 ５　日本でグローバル職務等級の実効性を高める ６　戦略人事の要点 第５章　カゴメの生き方改革（サステナブル人事の実現） １　生き方改革の目的 ２　カゴメのダイバーシティ推進 ３　生き方改革の諸施策 ４　生き方改革の先に 第６章　コーポレートガバナンス １　コードと人事改革 ２　サクセッションプラン ３　役員トレーニング ４　ＨＲビジネスパートナー ５　ＫＰＩ評価シート 第７章　ＣＨＲＯに求められる経験 １　能力・ＣＨＲＯに求められる経験 ２　ＣＨＲＯに求められる経験 ３　ＣＨＲＯに求められる能力 ４　人事コンピテンシーとＣＨＲＯに求められる能力の関係 ５　能力を高めるには 第８章　人事改革の原則 １　人事改革のプロセス ２　人事改革における要素のつながり ３　人的資本経営につながる人事改革の原則とＣＨＲＯの役割

大気汚染、地球温暖化など気候変動に代表される環境問題、サプライチェーン内の児童労働、低賃金労働などの社会問題を解決するには時間がかかります。売上・利益アップを目標にした従来の戦略とは異なる視点が求められるからです。本書は、ESGが注目されるようになった背景から、事業ポートフォリオの組換えまで、中長期的な企業価値向上を実現するために押さえておくべき、ESGに関する経営戦略をわかりやすく解説しました。

目に見えない組織文化は、儀式で日々の習慣に落とし込める。 スタンフォード大学の注目研究！ 日常に儀式を取り入れると、オフィスが創造と協働の場に変わる。 ・Amazon　初期アイデアを「雑誌の表紙」風にして盛り上げ ・IDEO　M&Aを「組織の結婚式」でお祝い!? ・Pinterest　社員の個性を輝かせる「特技フェス」 ・Dropbox　新入社員1000人に「手づくりケーキ」プレゼント 世界のトップ企業も実践する独自の儀式！ より良い職場文化（ワークカルチャー）を創造するための儀式を 個人・チーム・組織、シチュエーション別に提案。 働き方の多様化・個別化がますます進むなかで、 職場での場作りやコミュニティ形成のヒントが詰まった一冊！

企業と投資家をつなぐ「IR」。 IR部門に突然異動となった、上場を考えている…「何から手を付けて良いかわからない」という方のお悩みに応える、「IRの基本」がすべてわかる本。この１冊でゼロから応用編まで網羅。 「IRってそもそも何？」「機関投資家や個人株主との向き合い方は？」「ESGとは？」「投資家とどんな話をするべき？」誰もが持つ疑問に、20年以上IRに携わってきた著者が答える決定版。

【変革に必要なのはIT人材ではなく、経営者がDX人材になることだ】 トヨタの教えを実践で叩き上げた経営の仕組みを全公開！！ 「収益性が低く、事業を将来も継続していけるか不安だ」 「新しい取り組みに着手しようにも社内の抵抗が大きい」 「環境への配慮が必要だが、コストを掛ける余裕がない」 そんな会社を経営経験ゼロから変えていき、収益を10億円改善しつつ、CO2排出量を21%削減できた秘密とは？ ・変革に必要なのはIT人材ではなく、経営者がDX人材になること ・「見ザル」「言わザル」「使わザル」改善を阻む“三ザル”をなくす ・ChatGPTとカイゼンの上位概念「イマドキフキソカチ」でカイゼンを民主化 ・売上が増えても利益は増えない、限られた売上高でも生き残るようにする ・社長自らSlackで発信、挑戦や情報共有がしやすい風土をつくる ・利益を増やしてCO2を減らす“儲かるカーボンニュートラル”を実現 ・自社のDXの成果をサービス化、会社の枠を越えてノウハウを共有 トヨタ自動車での18年間にわたる車両開発で培われたエンジニアリングセンス、トヨタ生産方式の知識、現地現物を大事にする姿勢の3つを融合させ、実践で叩き上げた斬新な経営ノウハウを全公開。 ■こんな方におすすめ ・企業変革の活きたノウハウを知りたい方 ・DXを実現したい方 ・改善の回し方を知りたい方 ・カーボンニュートラル推進の方法を知りたい方 ■目次 第1章 会社の変革にあたり持つべき3つの視点 　　付加価値ファースト 　　困難を突破する覚悟を持つ 　　とにかくやってみる 第2章 見える化すべきは数値ではなく問題 　　問題がないのではなく、見えてないだけ 　　24時間365日データを自動収集し、問題を見える化する仕組みをつくる 　　データ収集にあたっての考え方 第3章 儲かるカイゼンの仕組み 　　経営と現場のカイゼンをつなげる 　　データでカイゼンの切り口を探す 第4章 挑戦する風土への変革 　　風土を改革するのは仕組みではなく行動 　　付加価値ファースト 　　失敗を恐れずやってみる 　　ほめる・楽しくやる 　　情報・ノウハウを共有する 第5章 カイゼンの民主化 　　カイゼンのナレッジマネジメント 　　カイゼン人材を育成する組織をつくる 　　ChatGPTでカイゼンの民主化を推し進める 第6章 限量経営のための原価管理と利益管理 　　生き残りをかけた限量経営 　　原価を正確に把握し低減をおこなう 　　適切な売価を設定する 　　さらなる付加価値の見える化と追求 　　コストをかけずムダの排除でCO2排出量を低減 　　ムダを見える化する 　　待機電力の削減 　　停止電力の削減 　　正味電力の削減 　　その他電力の削減 　　電力削減を進める仕組みと成果 第8章 自社のツールとノウハウの外販 　　DXサービスをつくる 　　カイゼンをKaaSとしてサービス化 第9章 さらなる付加価値の追求と創造 　　経営指標から社会インフラへと広がるIoTデータの可能性 　　製造IoTデータの他領域での活用の可能性 　　経営のアルゴリズム化 ■著者プロフィール 木村哲也（きむら てつや）：旭鉄工株式会社 代表取締役社長。i Smart Technologies株式会社 代表取締役社長 CEO。1992年東京大学大学院工学系修士修了、トヨタ自動車に21年勤務。おもに車両運動性能の開発に従事後、生産調査室でトヨタ生産方式を学び2013年旭鉄工に転籍。製造現場はもちろん、経理、営業でもIoTデータを活用する体制を構築し、労務費を年4億節減するなどで損益分岐点を29億円下げ、同じ売上高で利益を10億円上乗せ。電力分CO2排出量もすでに26％低減など大きな成果を上げる。 「旭鉄工の成功ノウハウを他社でも役立てたい」と「i Smart Technologies株式会社」を設立し、IoTモニタリング、データ分析、改善指導までトータルで生産性向上を実現するKaaS（Kaizen as a Service）を全国展開。その実績が評価され、2018年に経済産業省主催「第7回 ものづくり日本大賞 特別賞」を受賞するなど受賞歴多数。これまで数百回の講演、100社以上の改善指導実績あり。著書に『Small Factory 4.0　～第四次「町工場」革命を目指せ！』（三恵社）がある。日本デジタルトランスフォーメーション推進協会アドバイザー。

Webを使ったアンケート調査で失敗しないためのコツを徹底解説！ 本書は、顧客理解・消費者理解に不可欠なWebアンケートの設計と分析の基本について説明しています。 今ではPCはもちろんスマホを利用したアンケート調査を手軽に実施できるようになりました。その一方、期待する成果を得られないといった問題が発生しています。 実は、アンケート調査を成功させるには考慮すべき内容が思いのほか多く、慣れないうちは調査票を作った時点で失敗が決まってしまうこともあります。 そこで本書では、「成果につなげるために、押さえておくべきアンケート設計・分析のコツ」を解説しています。 筆者は、年間3000社超の企業のマーケティング支援を行うマクロミルに長年在籍し、現在はそのグループ会社のエイトハンドレッドで企業のデータ利活用の推進、人材育成支援などに従事している渋谷 智之氏。 この1冊でアンケート設計の基本的な流れやWebを用いて調査する際の注意点（陥りやすい罠）を知り、ビジネスに活用できる知識と実践方法を習得できます。 【こんな方におススメします! 】 ・アンケートを設計・分析する必要があるデータアナリストやマーケティング担当者、企画担当者 ・アンケートを実施したことがあるが、有効活用できなかったビジネスパーソン ・データ利活用プロジェクトを統括する立場にある管理職クラスの方々 【本書の構成】 第1章 意識データを使いこなすことの重要性 第2章 アンケート調査の流れ 第3章 アンケートの成否を握る「調査企画」 第4章 実際のアンケート作成 第5章 アンケートの集計・分析 第6章 アンケート分析の幅を広げる解析手法 第7章 主要なリサーチテーマ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史 「企業成長なくして、経済成長はない」 日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。 しかし、日本企業の経営そのものに、経済成長の低さの原因があるのではないのか。 設備投資、海外展開投資、人材投資を30年にわたって、ケチってきた日本企業の実態が本書に掲載されているデータと分析で明らかになる。そして、投資をされなかったお金は株主の配当へと形を変えていた。日本の大企業の株主分配率（配当／付加価値）は1990年代には4％未満だったが、2021年には20％を超えるまでになっている。配当の額は設備投資の額を超えてしまっている。人を大切にする日本企業が株主主権の経営をするようになってしまった。 日本企業は、今こそ、従業員主権という経営の原理を思い出す必要があるのではないか、そして、大きな投資に挑戦すべきではないか、と著者は説く。

【内容紹介】 ★経営思想のアカデミー賞とも呼ばれる 『Thinkers50 Best New Management Books for 2023』 選出！ ★経営学のパラダイムシフト！ ★論文は4000件を超える驚異的な被引用数！ 「まさに現代に必要なインパクト」 ―エイミー・C・エドモンドソン（心理的安全性の権威） 「人生はパラドックスに満ちているが、私たちはその扱い方を知らない」 ―アダム・グラント（『GIVE&TAKE』『ORIGINALS』『THINK AGAIN』著者） 【時代は択一思考から両立思考へ！】 この時代は心身を引き裂くような相反する意見で溢れている。 まさに苦悩する問題の連続だ。 仕事と家庭、利益とパーパス、個人と組織、伝統と新規性、努力と才能、男性と女性… ジレンマは心の中で綱引きとなり、判断を迫る。 そして問われる言葉。 「どちらを選ぶか」 不確かな世界では多様な視点が重要となる。 「ただ一つ」を選択することが、本当の解決につながるのか。 そこに二人の経営学者が切り込んだ。 相反するパラドックスをイノベーションの源泉として位置づけ、 西東の歴史ある思想や、現代の課題からその重要性を紐解き、 パラドックス研究を経営学のメインストリームへと導いた。 現代は両立思考なくして進み得ない。 その両立思考を可能にするアプローチを解説したのが本書である。 常に私たちを択一思考に引きずり込もうとする罠から逃れ、 創造力に富み、持続可能で包括的な解決策の糸口を見つける。 現代すべてのやっかいな問題を解くヒントがここにある。 【目次】 第１部　パラドックスがもつ可能性と危険性 第１章　緊張関係を体感する――なぜいまパラドックスなのか 第２章　悪循環にとらわれる――ウサギの穴、解体用剛球、塹壕戦 第２部　パラドックス・マネジメントのABCDシステム 第３章　ABCDシステムで好循環を実現する――ラバ型と綱渡り型 第４章　両立の前提への転換【A（アサンプション）】――パラドックス・マインドセットへ 第５章　境界を作って緊張関係を包み込む【Ｂ（バウンダリー）】――不確かさを乗りこなすための構造 第６章　不快のなかに心地よさを見つける【Ｃ（コンフォート）】――緊張関係を受け入れる感情 第７章　動態性を備え、緊張関係を解き放つ【Ｄ（ダイナミクス）】――溝を回避する変化 第３部　両立思考の実践 第８章　個人の意思決定――留まるべきか、進むべきか 第９章　対人関係――拡大する分断を修復する 第10章　組織リーダーシップ――持続可能なインパクトを実現する

AIの時代の競争と経営の基本原理を明らかにし、組織変革の道のりとリーダー行動までを網羅。 AIの時代の競争と経営における不可逆的な変化の本質とは何か。なぜAIを部分的ではなく、企業の中核に据える変革が求められているのか。ハーバード・ビジネス・スクール教授が、医療系スタートアップからアマゾンやマイクロソフトまで、さまざまな企業の事例を分析し、その成功と失敗を具体的に描き出す。企業が真のデジタル変革を進めるためのフレームワークを提示した一冊。 新旧企業の経営層、DX推進担当マネジャーの必読書！ 榊原彰氏（パナソニックコネクトCTO ） 「生成AI祭りで浮かれてる場合じゃない。デジタルテクノロジーの上でこそ成り立つビジネスモデルとオペレーティングモデルをいかに作り、整合させるのか。今こそ取り組むべき戦略とリーダーシップを再確認する時だ」 サティア・ナデラ（マイクロソフトCEO） 「企業を見直し、AIファースト・カンパニーになるためには何が必要かを説明する重要な一冊だ。AIによるインパクトに関心がある人はみな、この本を読むべきだ」 クレイトン・クリステンセン（ハーバード・ビジネス・スクール教授、『イノベーションのジレンマ』著者） 「デジタル経済とAIの台頭により、破壊的変革の時代を迎えている。本書は、新しいビジネスの世界で生き残ることを望むリーダーにとって説得力のある必読書である」

★生成AIの問題は著作権侵害だけではない ★法的リスクの全貌と対策が分かる１冊！ 　ChatGPTなどの生成AIには、多くの法的リスクがあります。ライバルに先んじて開発・業務利用・ビジネス活用したくても、法律の知識がなければ怖くて提案すらできないでしょう。新しいテクノロジーなだけに判断基準が確定していないこともありますが、リスクは、確実に、そこにあります。 　リスクとしてよく話題に上がるのは「著作権侵害」ですが、実はそれだけではありません。多くのビジネスパーソンが気づいていない法的リスクがほかにもあります。「著作権侵害」のほか、「秘密情報の漏洩」「ハルシネーション」「人格的権利・利益の侵害」「個人情報保護法違反」「バイアスによる差別」「フェイクニュースの拡散とマルウェア作成などの不適切利用」などです。同じ法的リスクでも、生成AIの開発側とユーザー側では観点が異なりますので、本書は両方の観点から解説します。 　本書をお読みいただければ、生成AIに関する世界の法的なトレンドはどうなっていて、現時点では国内のどの法律にどのように抵触する可能性があり、法的リスクを回避するために今できることは何か――そうしたことが体系だって理解できます。 　法律の専門家がビジネスパーソン向けに分かりやすく解説しており、「生成AIを使いたい・開発したい」と考えるビジネスパーソン必携の書です。

【内容紹介】 「新任事業部長」「経営幹部」「新任取締役」などのエグゼクティブ・リーダーは、自らに必要とされる役割に自信を持ち、適切な行動をとることで、自分の役割にプラスの影響を与え、より良い結果をより早く出せるようになる。 本書では働く場自体も大きく変わるなか、従来の環境・リモート環境・ハイブリッド環境それぞれの場で文化を築き、リーダーシップを発揮する方法について、新しい洞察、実例、実践的なアドバイスが盛り込まれている。 さらには、多様性、公平性、包括性を活用してチームの目標を達成し、成長を促進し、あらゆる組織を強化する方法についてもカバーしている。 　「あるべき論」ではなく、具体的に100日間どんな行動をとるべきなのかを具体的なアクションプランとして提示し、実践していくことで、あなた自身のエグゼクティブ・リーダーとしての役割と行動が大きく変わる１冊。　 リーダーの 40% は、新しい役割に就いてから 18 か月以内に、適性がない、成果を上げることができない、適応できないなどのさまざまな理由で失敗します。 『エグゼクティブ・リーダーのための100日間アクションプラン』では、読者は、新しい役割と組織に迅速に溶け込み、高パフォーマンスのチームを構築し、勝利戦略を実行し、戦略的、運営的、組織的成果を実現する方法に関する重要なガイダンスを見つけることができます。 新しいリーダーシップの役割に就いた場合、この本は、自信を持ち、自分の役割にプラスの影響を与え、より良い結果をより早く出すために正しい行動を確実に取れるようにするのに役立ちます。 さらには、従来の環境だけでなくリモート環境やハイブリッド環境で文化を構築し、リードする方法に関する新しい洞察、実例、実践的なアドバイスが含まれています。 また、多様性、公平性、包括性を活用してチームの目標を達成し、成長を促進し、組織を強化する方法についての重要な洞察も得られます。 【目次】 第１部 エグゼクティブ・リーダーのための100日間アクションプラン Chapter１　成功のためのポジショニング―仕事を得る、自分にとって適切であることを確認する、よくある「地雷」を回避する Chapter２　仕事はオファーを受けたときから始まっている―業務開始前の準備期間を活用する Chapter３　初日を制する―力強い第一印象を与える、赴任のメッセージを確実にする Chapter４　文化を発展させる―多様性を活かす Chapter５　コミュニケーションをマネージする－リモートチームとのデジタルコネクションの重要性 Chapter６　戦略への転換－着任30日目までに「心を燃やす命題」を共創する Chapter７　オペレーション上のアカウンタビリティの促進―45日目までにマイルストーン管理を定着させる Chapter８　６カ月以内に成果を出すために、60日目までに早期の成功を選択する Chapter９　ハイパフォーマンスチームの構築―70日目までに再編成、採用、育成、指導を行う Chapter10　100日目までに、自社のリーダーシップ、人材、実践、文化を調整し、進化させる 第２部 特別な状況 Chapter11　新しい取締役会の管理 Chapter12　M&Aでリードする Chapter13　事業再生を導く Chapter14　危機を切り抜ける―100日間アクションプラン

脱炭素の潮流が生み出す 巨大市場！ 　世界の投資はGAFAやSaaS系企業を中心とするIT企業から、カーボンニュートラルを目指すスタートアップ企業群である「クライメートテック」に向かいつつあります。 　しかし、クライメートテックにはこれまでの経済とは異なる力学があり、それを正しく理解しなければ、この波を捉えることは難しいのが実情です。 　本書は日本企業のビジネスマン、投資家、起業家が、クライメートテックの背景と力学を本質から理解した上で、クライメートテックの最新のトレンドを把握することを目的とします

「不確実性」が常態化してしまったこの世界で、新しい戦略が必要だ。 これまで信じられてきたポーターの「理論」はもう古い。 競争優位を確立した企業がその後、立ちゆかなくなるのはなぜか？　それは競争優位が不動のものだと勘違いしているからだ。 どんなに成功を収めた企業でも常に「次」に備えなければいけないが、大企業や一度競争優位を獲得した企業ほど、そのベストなタイミング「転換点（Inflection Point＝自社のビジネスの根本が変わる局面）」を見逃しがちである。 転換点とは、ここを過ぎてしまうとすべてが取り返しのつかないほど変わってしまうポイントを指している。 このタイミングを迎えているとき、組織のリーダーは次のようなことを感じるようになる。 ■自分も含め従業員は、自社製品・サービスを買いたいと思わないし、実際買っていない。 ■以前と同じレベル、あるいはそれ以上の投資をしているのに、見返りがないと感じる。 ■顧客はより安価でシンプルなソリューションで“十分”だと考えていると思う。 ■予想もしなかったところから競争が始まっていると感じる。 ■顧客は自社の提供するものに対して、もはや興奮することはないだろう。 ■自社が求めている人材から「働きたい会社」の上位に挙げられていないようだ。 ■優秀な人材が何人か辞めていく。 ■自社の株式はずっと過小評価されている。 ■自社の技術者は、新しい技術が登場すれば仕事が変わってしまうだろうと予想している。 ■ヘッドハンティングで人材が狙われているわけではなさそうだ。 ■成長グラフが減速または反転している。 ■この2年間で、市場に出て成功したイノベーションはほとんどない。 ■福利厚生を削ったり、社員にリスクを課さざるをえない。 ■経営陣が、ネガティブなニュースに聞く耳を持たない。 本書では、イノベーション研究で世界トップにランキングされる経営学者が、 「転換点」を迎えた成熟企業が取るべきアクションを詳らかにしていく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日常生活の様々なシーンで使える、リアルな会話表現集 ロンドンを舞台に、日本人女性のユキがイギリスへ留学し、ホームステイ先の家族と暮らしながら、日常生活を通してリアルなイギリス英語にふれ、文化、生活習慣なども学べるように42のシーンで構成されています。 各シーンは4つのコーナーで構成されています。 （1）ダイアログ：主人公のユキとホストファミリー、学校の友人や教師との会話を中心に繰り広げられています。また、街へ出かけたときに店員やコンサート会場のスタッフなどとのやり取りもあります。各ダイアログには和訳、およびWords & Phrasesの解説もついています。 （2）英会話のフレーズ：実践的な場面で使えるフレーズを取り上げ、言語的・文化的背景を交えながら解説しています。 （3）イギリスのスラング表現：イギリスの映画やドラマなどで耳にするスラングをピックアップ。イギリス人との会話で使ってみたら、きっと会話もはずみます。 （4）イギリス英語の語彙・文法：英文法や語法の基礎的なブラシュアップを中心に、現地の暮らしで役立つ実用的な表現を散りばめています。 巻末には「イギリス英語のフォニックス ベーシック編」があります。メトロノームのリズム音を使ったエクササイズを通して、美しいイギリス英語の発音練習ができます。 ※音声ダウンロードつき。（英語のみ。イギリス人の男女各2名の音声を収録しています）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 近年注目を浴びる個人が参入可能な小規模のＭ＆Ａ案件について、実務的な留意点をストーリー仕立てで解説。個人でできること、専門家に任せることの線引きを示しながら、ＤＤをはじめ知っておくべき基本を詳しく説明する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 教育の現場の自由を活かしつつ，組織全体での教育の質を保証するには？ 学生・生徒の学びのデータを現場でどう活かす？ かつて「何もしない大学」とまで言われた国立大学で，社会の変化や国の政策の大波小波を乗り越える中で生まれた，現場が動きだす大学教育のマネジメントとは―― 「学生の自己評価こそが質保証のカギ」 「教員の悩みから始まる授業評価」 「学修データを教員の査定に使うな」 「ディプロマ・ポリシーは役に立つ」 「データは弱く活用すべし」 各方面で高い評価を受ける茨城大学型の教育の質保証システムが誕生するまでの試行錯誤のエピソードと，そこから導き出された「現場が動きだす大学教育のマネジメント」の10のポイントを紹介。 これを読めば，現場にやさしい，教育の質保証の新しい可能性が見えてくる！？

マーク・アンドリーセンが教える成功へのヒントとは？ 朝倉祐介推薦！「とことんリアルを描いた誠実な一冊だ」 本書は創業からIPOまでの流れを網羅的に扱った起業家のバイブルです。 スタートアップ経営をしていく上でどういった場面でいかなる問題に直面するのか。これらをリアルに知り、未来を先取りできる時間軸で構成されています。 また、資金調達や営業、取締役会の乗り切り方などテクニカルな話と、起業家が陥りがちな苦悩に寄り添うメンタリティの話が良い塩梅でミックスされおり、読み物としての面白さも充実しています。 さらに、著者一人の成功体験だけではなく、幅広い分野の投資家・起業家との対話で得られたヒントもふんだんに取り入れた複眼的な知恵と戦略が凝縮された内容です。 日々の意思決定に悩まされている次の方々にとっては必読の一冊となるでしょう。 ・起業家 ・投資家 ・スタートアップにかかわるビジネスパーソン ・大企業のオープンイノベーション担当者 ・新規事業担当者 〈目次概要〉 イントロダクション 第1章　起業家になるべきか？ 第2章　アイデア 第3章　チーム 第4章　資金調達 第5章　営業 第6章　企業文化 第7章　リーダーシップ 第8章　成長 第9章　大失敗 第10章　自己管理 第11章　取締役会 第12章　上場 第13章　その先へ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ハーバード・ビジネス・スクール教授が教える、 たった1つの図で圧倒的なパフォーマンスを引き出す戦略を考える技術、実効する技術！ ハーバード・ビジネス・スクールで学ぶ、 世界のエグゼクティブが歓喜する「バリューマップ演習」が学べる価値ある1冊！ ＊＊＊ 本書で紹介する「バリューベース戦略」は、現在、HBSのエグゼクティブ・コースやMBAプログラムで教えている戦略への主要なアプローチです。世界中のHBSの卒業生が、より良い意思決定を行い、企業のパフォーマンスを向上させるために、バリューベース戦略を採用しています。 HBSの多くのコースでは、経営者が教室で議論されたアイデアを会社に持ち帰るためのツールを提供しています。そのなかでも特に効果的なのが、「バリューマップ」と呼ばれるものです。 もし、私がエグゼクティブと数時間しか話せないのであれば、このツールをビジネスに応用してもらうことを勧めます。私たちのコースで自社のバリューマップを作成した何百人ものエグゼクティブと同様に、日本の読者の皆様にもこのツールが役に立つことを願っています。（日本語版序文より） ＊＊＊ ハーバード・ビジネス・スクール（HBS）で人気の高い戦略コースでの対話から生まれた本書は、米国で発売されると話題になり、フォーブスのThe 10 Best Business Books Of 2021 の１冊に選ばれています。 著者のフェリックス・オーバーホルツァージーはHBS教授で競争戦略分野の中心的人物です。かれは経済学ベースの研究を行っており、その主張もビジネス書に多い抽象度の高い議論ではなく、非常にクリアでロジックも整理されています。 本書で公開された「バリューベース戦略」は、HBSでも最先端の戦略理論であり、従来の戦略論、たとえば、マイケル・ポーターのポジショニング・アプローチやダイナミックケイパビリティ論をより進化させ、なおかつシンプルに定式化したものになっています。 このバリューベース戦略は、日本ではまだよく知られていませんが、日本企業の戦略の刷新をはかるうえできわめて有益だと思われます。本書にはそのためのヒント、具体的処方箋が明確に提示されています。（訳者あとがきより）

■自社に最適なＤＸの進め方がわかるＭＩＴの最新研究。 　「満足度の高い顧客体験を実現」「業務オペレーションの簡素化・自動化によるコスト削減」「プラットフォーム構築で事業パートナーとの協業拡大」をいかに成し遂げるかを豊富な事例で解説する。 ■デジタル化を成し遂げ、将来の成長に向けての準備が整った企業にどうしたらなれるのか。(1)産業化先行アプローチ、(2)顧客志向先行アプローチ、(3)階段的アプローチ、(4)新組織創設アプローチの４つの変革経路を紹介。それぞれの進め方や難しさ、必要とされるリーダーシップなどを丁寧に説明する。自社の変革をどのように進めればよいか、大きな示唆が得られる1冊。

ＤＸの「どうやって」を解き明かす。デジタル組織に生まれ変わるための「やることリスト」を網羅。先進事例からベストプラクティスを抽出した実践ガイド。 ＤＸは「プロジェクト」ではなく「ジャーニー」である。ＤＸは１回かぎりのプロジェクトでも、実験的な打ち上げ花火でもない。組織全体に浸透し、デジタル技術が組織活動の基本構造になるまで続く、長い段階的なプロセス（ジャーニー、旅路）だ。本書には、約１０年にわたるＤＸについての研究のなかで著者たちが集めてきた「実践者たちのベストプラクティス」が詰まっている。「変革」という難事業を成し遂げるための手法として役立つはずだ。 テーマごとに、ベストプラクティスや洞察、アドバイスを提供する。順不同で読んでいっても学びや洞察が得られるように、本書はどの章も同じ構成になっている。まずは各章のテーマとなる課題を提示し、最重要のアドバイスを短くまとめたあと、次の４つのセクションで深掘りする。(1)なぜ重要か（なぜそれがDXの成否にかかわるのかを説明する）、(2)ベストプラクティス（その課題にどう取り組むべきか、事例を交えながら説明する）、(3)ツールボックス（すぐに効果を出すために用いることができるツールを紹介する）、(4)チェックリスト（本書のアプローチを取り入れる際の検証に使える質問を提示する）

IT活用の常識が180度変わる、驚きのサービスモデルCXaaS！ CXaaSは「Customer eXperience as a Service」の略称で、「シーザース」と読みます。クラウドサービスとしての分類はSaaSにあたりますが、従来のSaaSにとどまらない価値を提供しています。 その特徴は、大きく四つあります。 1.SaaSとして、クラウドにてユーザーにITツールを提供 2.提供するITツールに対してユーザーが望むカスタマイズ開発を行う 3.開発を含むテクニカルな作業は、サービスとして専門エンジニアが対応 4.上記の3項目をサブスクリプション型の費用体系で提供 つまりCXaaSはSaaSでありながら、かなりの自由度を確保してユーザーに合わせたシステム構築を実現できるサービスモデルです。 ・サブスクリプション型の費用体系の中で、追加費用0円でユーザーニーズに合わせた個別開発を行う ・利用に苦戦するユーザーの代わりに、テクニカルな内容はエンジニアが技術パートナーとしてサポート 著者はCXaaSを定義づけし、CXaaSのエバンジェリストとして活動している寺尾望さん。 CXaaSはITベンダーにもユーザー企業にも大きなメリットがあり、実際、著者の会社で提供しているCXaaSによるサービスの月間解約率は、0.3パーセント以下という驚きの水準で推移しています。 本書では、「2025年の崖」や「IT人材不足」といった問題を抱える日本のIT業界を変える、新しいシステムの形であるこのビジネスモデルについて、詳しく解説しています。 【こんな方におススメします！】 ・CTO（最高技術責任者）やその立場にある方 ・ユーザー企業のシステム担当者。システム導入の立場にある人 ・ITベンダーのサービスや製品の開発担当者 【目次】 第1章　システム活用に苦戦する日本企業 第2章　クラウドへの移行と障壁 第3章　理想を実現する「CXaaS」 第4章　「儲けない」ITサービスが儲かる仕組み 第5章　「CXaaS」誕生まで 第6章　「CXaaS」を可能にする組織運営 第7章　「CXaaS」への期待 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

金融商品に係る所得の課税関係について、利子・配当・譲渡・雑などの所得区分、源泉分離や総合・申告分離課税などの課税方式を図表に整理して、金融商品の種類別に解説。株式等及び公社債等の利子・配当及び譲渡所得等に係る課税の一体化を踏まえた金融商品課税に係る最新の解説による決定版ガイド!!

場をまとめようとして、予定調和に陥ってしまう。⇔個人を尊重しすぎて、なにも決まらない。 「前進する」ことと「共にある」ことをダイナミックに両立しつづけることで、コラボレーションの行き詰まりを突破する。 世界50カ国以上、企業から民族紛争、アパルトヘイトまで、対立する多様な人々の対話を前進させてきた伝説のファシリテーターがその極意を体系化。

今こそＤＸを再点検する 最大のリスクは「何もしないこと」 「ＤＸの本質とは何か」「組織としてどう対応すべきか」 経営者必携の一冊！ サイバー攻撃による被害 ＜ ＤＸ投資をしない機会損失 セキュリティのリスクを恐れて、ＤＸの取り組みを先送りするような判断を下せば、 「デジタル・ディスラプション」に対応できず、はるかに大きな経営リスクを招く DXの成功に向けて、経営トップは、健全なリスクテイクを遂行していく必要があります。 DXによりもたらされる利益と損失の可能性を見極め、戦略的にリスクを受け入れるための活動 ―― それが「DXリスクマネジメント」です。 【主要目次】 序　章　ＤＸ成功のマインドセット――リスクベースで捉える 第１章　新経済パラダイムとＤＸ――チャンスとリスクに気づく 第２章　ＤＸの戦略的条件――成功バターンを認識する 第３章　ＤＸのロードマップ――実現アプローチを理解する 第４章　ＤＸリスクマネジメント――価値創造を確実にする 付録Ａ：ＤＸのロードマップ 付録Ｂ：ＤＸの役割・責任

ランサムウエアの被害はあらゆる規模の企業に広がっている。 企業活動の影響も多大だ。被害に遭ったときの対応、事前の対策を解説する ランサムウエアの被害が広がり続けています。企業における情報セキュリティーの脅威のトップであり、実際に被害の報告も後を絶ちません。 ランサムウエアの攻撃者はプロ集団であり、システムの小さな穴を見つけて侵入してきます。完全に防御するのは非常に困難です。またシステムの穴を放置している企業は、有名・無名を問わずターゲットになります。 ランサムウエアの被害を受けると、その影響は顧客や取引先にまで波及する恐れがあり、企業活動に大きな制限を受けます。大規模災害のように、万が一にでも被害に遭った場合をも想定して、復旧計画を作っておくなど、IT部門にとどまらない全社的な対応が必要です。 本書では、ランサムウエアによるビジネスインパクトと被害に遭ったときの経営判断など、会社経営に携わる人が知りたいであろう内容は可能な限り専門用語を使わないように工夫しています。また、情報システム部門で日々汗を流している方々も、どこから行動を起こしたらいいのか分かるような内容を盛り込みました。すなわちランサムウエアについて知りたい会社の経営層から現場で対応する方々までを対象に、なるべく多くの人に役立つようにと書いています。 著者たちの所属するラックのサイバー救急センターはサイバー攻撃被害の相談を受ける専門組織として2009年に設立。これまで4000件以上の対応実績があります。本書では、それらの専門家の知見を余すことなく公開しており、読み手の立場に応じて、すぐに行動を起こせるようになっています。

★想定外を乗り越えるサプライチェーン ★「Just In Time」は終焉、「Just In Case」の時代 サプライチェーンは転換点を迎えている。半導体不足、COVID-19、ウクライナ問題などによって既存のサプライチェーンはずたずたにされ、カーボンニュートラルやESGは企業にこれまでとは違った対応を求めています。サプライチェーンの考え方を抜本的に変える時期に来ていることはわかるのだが、ではどうずればいいのでしょうか。それを示してくれるのが本書です。 従来の考え方は「Just In Time」。計画通りに実行してお客様にお届けするのが当たり前という前提の中で、いかに効率的にできるかが主なテーマでした。しかし現在はそれではうまくいきません。精緻な計画を立案したとしても、想定外の事象により実行できないのが常態化しています。 求められるのは「Just In Case」の発想です。サプライチェーンに影響を与える「状況」を素早くとらえてダイナミックなマネジメントを実施します。「ダイナミック・サプライチェーン・マネジメント」こそ、求められるSCMです。 本書はSCMの歴史を踏まえたうえで、ダイナミック・サプライチェーン・マネジメントを「SCM 5.0」と位置付け、経営・デジタル・人材面の施策を多角的に解説します。サプライチェーンに関わるビジネスパーソン必携の１冊です。

岸田内閣が掲げる「新しい資本主義」実現に位置付けられた「人的資本開示」は、２０２３年度から全ての上場企業に法的義務として課されます。その状況下、上場企業やその関連会社及び上場準備企業の経営者と関係部門の実務担当者は、まず例外なく、２０２２年８月末に内閣府より公表された開示ルール「人的資本可視化指針」に基づいた企業価値向上のための準備を進めることとなります。 　そこで本書では、「人的資本可視化指針」の内容を中心に投資家や経営者が必要とする知識を体系的に整理。また、実務者にとって有用な開示戦略の策定ポイントが事例や図表類で具体的にわかります。 【目次】 第1部　企業価値向上のための人的資本の開示 　第１章　日本版人的資本開示を進める背景 　第２章　投資に活用されるためのESG情報開示 　第３章　投資家が注目する人的資本開示のポイント 第2部　人的資本開示の実務 　第４章　国際標準ISO 30414への対応 　第５章　開示する情報と開示上のポイント 　第６章　開示に向けた実践的アプローチ 　第７章　人的資本開示情報の分析 事例編　 　アリアンツ／ドイツ銀行／ベライゾン／小林製薬

企業価値向上の実践的手法を 豊富な実例とともにビジュアルに解説！ 　 ●ROICを企業価値向上につなげる！ 　ROICを中期経営計画の目標に掲げるなどROIC経営に取り組む企業は増えたものの、業績評価において「計算」するのに留まり、実際の企業価値向上につなげられていない企業はいまだに多いのが実態です。ROICを企業価値向上につなげていくための次のステップとして、事業ポートフォリオを適切に評価するプロセスを構築し、果敢に事業を入れ替えていく必要があります。 　本書は、ベストセラー『ROIC経営』の実践編として、事業ポートフォリオ評価とその組み換えに焦点を当てた、経営実務のための解説書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 科研費申請は、専門外の審査委員に採点されることも多いため、わかりやすく分野外に伝える力が求められる。 つまり、専門分野に向けて論文等を書いてきた頭を、申請書モードに切り替える必要がある。真面目な研究者ほどその切り替えが難しいことがあり、本書はそのような方のためものである。 制作にあたっては、著者本人の申請経験だけではなく、数多くの審査委員経験者、採択経験者の声を反映している。 「真面目に研究しているのに科研費は一向に通らない」 「周りには聞ける人も、申請書を見せてくれる人もいない」 「どの程度のテンションで自信を訴えればいいのか」 などの疑問に、申請書の実例を豊富に示しながら答えていく。 冒頭の概要文のインパクトの出し方、文章以上に伝えることができる図版の描き方、申請者の研究体制の盤石さの示し方などを伝え、「勝てる申請書」がどのようなものなのかを具体的に伝える。

シンプルで、速くて、ムダのない政府をつくるには 政府・公共機関など旧来型大組織のデジタル化はどうすればうまくいくのか。各国が模倣するイギリス政府のDXを担った特命チームGDSの中心人物らが、実践に基づき「デジタル組織のつくり方」を語る。 （本書の特徴） ・政府など旧来型大組織のデジタル化を実現するための組織論 ・イギリスを電子政府ランキング1位にした「GDS」の知見を公開 ・チームの作り方、仕事の進め方、成果の示し方など幅広く言及 お役所の仕事は複雑で、時間がかかり、画一的で、しばしば正確でない−−。インターネットが世界を変え、シンプルで速くて廉価なサービスが広がる中、デジタル化に出遅れた政府・公共機関の仕事はしばしば人々の不信や苛立ちの対象となってきた。もはや限界は近い。長年の機能不全と無駄遣いをデジタル化によって変革し、政府への信頼を回復することは、まさに緊急の課題となっている。だが、古くて巨大で動きの遅い官僚制組織を、どうすれば変えられるのだろう？ 本書は電子政府の先進事例として世界各国で注目・模倣されるイギリス政府のデジタル化を担った特命チームGDS（政府デジタルサービス）の経験をもとに、旧来型組織の中でDXを進める上でのポイントを具体的に解説する。チームの立ち上げ、人選、仕事のやり方、最初にするべきこと、成果の示し方、引き継ぎ方など、扱うテーマは幅広い。成功と失敗の経験に基づくアドバイスは、政府はもちろん多くの巨大組織におけるデジタル化の指針となるだろう。 （構成） プロローグ 第1章 試練のとき 第2章 なぜ変革が必要なのか 第3章 始める前に 第4章 出発点を決める 第5章 最初のチーム 第6章 地固め 第7章 信用を築く 第8章 議論を制する 第9章 従来のやり方に立ち返る 第10章 数字を把握する 第11章 画一化ではなく一貫性を 第12章 基準を設定する 第13章 リーダーを見つける 第14章 次の展開 第15章 バトンタッチを成功させる エピローグ

「雇用者給与等支給額増加税額控除の拡充」「住宅ローン控除と住宅取得等資金贈与特例の縮小と延長」「貸付用少額減価償却資産の即時償却・一括償却からの除外」など、今改正の重要ポイントを解説。改正前の規定の概要も掲載し、どこが、なぜ、どのように変わったのか、図表を豊富に用いて分かりやすく解説。

心理的安全性がない組織には、未来もない。 職場の恐怖を取り除き、幸福と成果を約束する！ 【序文】 エイミー・C・エドモンドソン （心理的安全性の権威、『恐れのない組織』著者） 【内容紹介】 デジタル時代にチームワークを生み出す最重要な要素は、 「心理的安全性」と「アジャイル」である。 様々な業務がデジタル化・自動化・遠隔化され、 現代の職場から人間性が失われてきた。 そんな中で組織が競争力を保つには、 健全に働けるチームづくりが不可欠だ。 実際のところ、社会のデジタル化を推し進めてきた 巨大IT企業からは、社員＝人がのびのびと働く様子が聞こえてくる。 彼らは一体何が違うのか。それは真似できないのか。 予測不可能なVUCA世界でも有効な考え方がここにある。 コロナパンデミック後の働き方の理想像も追う。 【心理的安全性とデジタル化を共存させるキーワード】 ・信頼、学習、実験 ・リモートとフレックス ・柔軟性と回復力 ・EQ（感情指数） ・印象操作の回避 ・人的負債の削減 【巻末インタビュー】 ジーン・キム （『The DevOps 逆転だ！』著者） 【目次】 エイミー・エドモンドソン教授による序文 第1章　今日の仕事、明日の仕事 第2章　プロセス vs. 人 第3章　チームと好業績の探求 第4章　心理的安全性――高いパフォーマンスのための唯一のスイッチ 第5章　心理的安全性と感情指数を数字に置き換える 第6章　ソフトスキルは難しい（ハード） 第7章　次になにが起こるのか、そしてパンデミック以降の世界での働き方 特別付録　ジーン・キムへのインタビュー ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

戦略×組織人事のコンサルティングファームが実践する、究極のフレームワーク 人事とは何か？ その本質は「経営戦略を実現するために、人材の質と量を最適化する機能」です。 身も蓋もない、と感じる方もいるかもしれませんが、本書を最後まで読み、 フレームワークを実践すれば、その意味がきっと分かるはずです。 本書の要となるフレームワークは、大手企業からの引き合いが絶えない、 経営コンサルティングファームが心血を注いで生み出した「人事フレーム」をもとに作成しました。 ５＋１STEPのフレームワークを通じて、あなたの会社の凝り固まった人事制度を改定するための 具体的な方法を紹介しています。 また、図解で解説、ポイントの整理をすることで、 言葉だけではイメージしにくい人事制度をわかりやすく見える化しています。 「何から手をつければいいのか分からない」という人事ビギナーから、 「今の体制に不満はあるけど、今さら人事制度改定は難しい」と思っている老舗企業のベテラン人事まで、 きっと役立つ情報が満載の一冊です。【目次】 STEP ZERO はじめに STEP 1 (現状分析・改定の方向性) 人材マネジメントのあるべき姿と現状のギャップをつかむ STEP2(人材ビジョン・人事制度改定コンセプト) 人事制度改定の判断軸をつくる STEP3(等級制度) 社員の成長と役割・職責を見える化する STEP4(評価制度) 社員の成長・行動をマネジメントする STEP5(報酬制度) 社員の貢献に報いる仕組みをつくる LAST STEP(導入・運用) 人事制度が活用される運用基盤をつくる <補足資料> 人事制度改定の論点ヌケモレ確認表 おわりに

株主至上主義、短期主義から脱するために取締役会は何に注力すべきか。 取締役会の新しいリーダーシップを世界的専門家３名が解説。 伊藤邦雄氏（一橋大学名誉教授）推薦！ 「企業価値はガバナンスで決まる。ガバナンスの中心に位置する取締役会をいかに実効性あるものにできるか。その鍵を握るのがアジェンダセッティングだ。 なかでも人材・戦略・リスク（TSR）にどれだけの時間をかけているか。いまや、アジェンダを再考すべき時だ」――伊藤邦雄氏 「新しいTSR（人材・戦略・リスク）」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができる。 ・短期主義から脱却し、ひいては古いTSR（株主総利回り）も達成するために、企業はどのように新しいTSRを実践すればいいのか？ ・新しいTSRによる企業経営を実現するために、取締役会に求められる新たな役割とは？ ・コーポレートガバナンスを機能させる取締役会のベストプラクティスは？ 機関投資家、企業経営のアドバイザー、人材マネジメントの専門家の３名が取締役会の役割を再定義し、長期的な企業価値のためにリーダーシップを発揮するものへと再構築する方法を提示する。

『競争優位の戦略』『コークの味は国ごとに違うべきか』『ファスト&スロー』...etc. MBA定番書を一気に読破、世界標準の経営書20冊 ◆ポーターら巨匠の代表作から、近年ベストセラーになった注目作まで、戦略論やマーケティングに関して必ず押さえておくべき名著20冊の内容を、独自の事例分析をまじえながら紹介します。 ◆『良い戦略、悪い戦略』(リチャード・ルメルト著)を平井孝志氏が解説したり、『成功はゴミ箱の中に』(レイ・クロック／ロバート・アンダーソン著)を楠木建氏が解説するなど、人気ビジネススクール教授らが座右の書を語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

『道をひらく』『私のウォルマート商法』から『人を動かす』『７つの習慣』まで 「名経営者の経験・自己啓発の教え」を学ぶ ◆『井深大　自由闊達にして愉快なる』（井深大）、『ざっくばらん』（本田宗一郎）、『アメーバ経営』（稲盛和夫）などの名著について語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。 ◆著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

楠木建、入山章栄…etc.著名な経営学者・コンサルタントが「座右の書」を語る MBA定番書の戦略と組織論を一気に学ぶ[戦略・組織論の名著20冊] ◆『小倉昌男の経営学』を入山章栄氏(早稲田大学ビジネススクール教授)が解説するなど、人気ビジネススクール教授らが座右の書を語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。 ◆著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

江戸時代の武士は競争という言葉を嫌ったという記録も残っている日本。日本企業の競争のスタイルは、「相手のいない競争=能力を高める競争」でした。その結果、良いものを作って市場シェアを高めるが、そんなに利益が出ない構造となってしまっています。 　競争を回避するスタイルがどのようにして生まれ、世界を席巻し、限界に達したのか？　本書は、そのような日本企業のマネジメントスタイルの発展の軌跡を、江戸末期から現在にいたる日本企業の経営を明らかにするもの。主役は、三井、三菱、住友などの財閥です。競争のない状態を作り上げてきた日本企業ですが、このままでいいとは思えません。グローバルな競争に勝ち抜くためには、変わるのか、変われるのかが問われています。 　競争に勝ち残った会社を見ると多くが財閥系企業です。日本では、巨大企業（売上高上位50社。銀行を除く）の4分の１程度が企業集団に属しているのです。日本の産業社会の未来には、しばらく企業集団が存在し続けます。ではどんな役割を果たしているのか、いくのか。本書は歴史分析によって未来予測や展望のヒントを提供します。欧米大企業の進化を追った既刊『マネジメントの文明史』に続いて、これまでの経営書にはない独自の仮説に基づく興味深い解説をします。

成果主義の二の舞にはしたくない！　ジョブ型雇用を正しく検討するために習得しておくべき基礎知識と実践的ノウハウを、全17章・4部構成でわかりやすく解説。人材マネジメントに携わっている管理職・実務家を対象とした入門書

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 雑種地評価にあたり前提となる土地評価の基本事項から、雑種地評価のポイントや現地調査・役所調査のテクニック、実際の雑種地の評価業務を想定した具体的な事例解説まで収録。雑種地における地積規模の大きな宅地の評価、雑種地と小規模宅地等の特例（特定貸付事業）との関係など、実務上重要なケーススタディを掲載。 ミスが許されない土地評価において、特に「手ごわい」雑種地に評価を当てた実務家待望の１冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2013年にオックスフォード大学のマイケル・オズボーン氏が「未来の雇用」という論文の中で世間を驚かせる発表をしたことは有名です。 　10年後になくなる可能性のある仕事として経理や税務申告代行などの業務が取り上げられ、会計業界に携わる人たちの不安が一気に強まったのは記憶に新しいところですね。 　そんなおり、2020年以降に世界を巻き込んだ新型コロナの影響で経済環境が激変し、中小企業を筆頭に多くの経営者が業績を落としています。 　このような苦しい時にこそ、中小企業の社長を精神的にも経営的にも支えることができる参謀の存在が必要になってきます。 　しかし、そもそも大企業のような資本力もブランド力もない中小企業が人材確保さえもままならない状況下で、ましてや経営参謀を雇うことなど不可能に近いでしょう。 　そこで、多くの企業の経営管理を会計・税務面から支えてきた数字に強い税理士や公認会計士など会計専門家が活躍するチャンスが増えるとみることができます。 　会社の成績は決算数値という形で表現されます。 　そして、決算に関する深い見識とノウハウを持ち合わせている税理士・会計士がさらに次の２つのスキルを身に着けることで、資本力に乏しい中小経営者の代えがたい参謀として貢献できるのです。 １．中小企業に適合したマーケティングと戦略の知識 ２．社長の意識を変えるためのコミュニケーション術 　ＡＩがさらに普及し、価値観がより多角化する複雑なこれからの社会において、単に経理や税務を代行するだけの外注下請け作業型の会計支援サービスは、ますますコモディティ（汎用品）化し価格競争の対象になりかねません。 　それならば、いまはまだＡＩや自動化では簡単に代替できない経営者への経営助言サービス、経営戦略のアドバイスサービスに磨きをかけ、他の事務所と差別化できるような専門家としての立ち位置を確立できるように努力していくことが肝要です。 　本書では、これまで100人を超える税理士先生の経営相談に乗ってきた経験と、独立開業以来20年以上にわたって中小企業経営者の悩みを一緒に考え解決してきたコンサルタントの立場から、「成功する税理士参謀」の在り方の基本についてわかりやすく解説いたしました。

令和元年5月に発刊した「元徴収官による地方税徴収マニュアル」の増補改訂版。今回の改訂では、地方団体に加え国などの徴収事務に携わっている方と税理士業務の参考として使って頂ける手引書とした。また、民法改正に伴う徴収事務の主な改正事項を盛り込むなど租税債権や公課などの徴収事務に必要な基本的事項や実務を主眼として国税及び地方税を体系的に解説。さらに、筆者が体験した滞納処分の事例を基にした「態様区分別ケーススタディ50例題」を収録した。

高い成果を上げる組織づくりとリーダーシップの在り方・具体例がわかる、組織やメンバーを率いるビジネスパーソン必読の本。豊富な図と解説で、現場リーダーがすぐに使える方法や実践的ノウハウを紹介

前著である「法人税・消費税 迷いやすい事例の実務対応」の発刊を受け、所得税の取扱いの根幹となる部分を中心に解説。税法の趣旨や経緯から「何故、このような取扱いをすることになっているのか？」「何故、この規定は存在するのか？」を探り、所得税や消費税の根幹の部分を身に付けられ、答えにたどり着くまでの考え方を手にすることで多くの気づきを得られる一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 昨今、タイトルに何がしかMBAと書かれた本は、ときとして西欧的なMBA教育のメリットの礼賛か、冷たく無味乾燥なファイナンス理論の本だと、先入観を持って考えられてしまうところがあるかもしれない。けれどもこの本では、精緻な企業価値評価理論を知るだけでなく、人々の信頼によって成り立つ資本市場を理解し、市場にかかわる人々の「息づかい」さえ感じることができる。 著者はハーバード・ロースクールに学び、投資銀行などの前線における経験を豊富に持つM&Aアドバイザー。全8章立てで、価値評価方法の本質を説明することを目標に、基礎編と実務応用編に分けて構成されている。第3章までの基礎編では、「企業価値」およびそれを決める要因、価値の測り方など、MBA教育とその実践の場における、「経営のグローバル共通言語」を学ぶことができる。 応用編では、「株価算定とM&Aの実務」が焦点になり、会社の値決めの実際や、「価値創造」の仕掛けに関して、最新のトピックスが数多く収められている。単色刷りではあるが図表が多く、M&Aスキーム全体についての理解の助けになる。巻末では、用語索引が日英併記され、参考書としての使い勝手もよい。 本書は、単に理論を伝えようとする図書ではないし、練習問題がたくさん収められたテキストのたぐいでもない。むしろ、著者の「思い」が託された1冊である。ふとした行間で、現場を大事にする著者のメッセージに触れられるため、読んでいて楽しい。また、歴史的背景にまで言いおよぶ、著者の思いやりにあふれた筆遣いが印象的だ。

従来の「最強（グレート）」を超え、 さらに成長するための９つの戦略を ボストン コンサルティング グループのコンサルタントが解説！ 地政学リスクの高まり。テクノロジーの急速な発展。 社会的役割を果たすことが一層求められ、 感染症や気候変動などの予測不可能なリスクが次々と顕在化する…… こんな変化の時代で勝つためには、従来の「グレート」な経営だけではうまくいかない。 本書では、ＢＣＧグローバルのコンサルタントである著者たちが、 「グレートを超える」ために必要な９つの戦略を解説する。 ――グローバルでありながらローカル。 リーンでありながらレジリエント（回復力が高い）。 最低コストを実現した上で、最高スピードも実現する。 「最強（グレート）」の先にあるのは、一見、二律背反しかねない要件を 同時に充足するしなやかなデュアル・エンタープライズの世界なのです（本文より）―― 【本書で解説する９戦略】 ●成長戦略 戦略１　社会的インパクトを自社の中核事業ととらえて再構築するなど ●オペレーション戦略 戦略４　新しいダイナミックなバリューウェブで、従来のバリューチェーンを補完するなど ●組織戦略 戦略７　マトリクス型組織から脱却し、顧客起点のアジャイル・チームを導入するなど

図解・チャートを“見て”全体像がわかり、解説を“読んで”実務的なポイントがつかめる、立体構成による法律の基本書。関係者で協議・検討するうえで共通認識を持ち、見落としがちな問題点を見つけるためのツールとしても最適

政府が推し進める行政のデジタル化（脱ハンコ）の動きを受けた36協定届の様式変更や、電子申請の流れを踏まえた改訂版。働き方改革・長時間労働対策に向けて、労働時間制度や36協定の基本と実務を弁護士がやさしく解説

新しく創設されたＤＸ投資促進税制、ポストコロナ時代に向けた資産税制、税制のデジタル化・電子化をはじめ、今改正の重要ポイントを解説。改正前の規定の概要も掲載し、どこが、なぜ、どのように変わったのか、図表を豊富に用いて分かりやすく解説。

「イノベーションには失敗が不可欠」と言うけれど……　では、どんなふうに失敗するのか？ オランダのビジネススクールの「最高失敗責任者（CFO）」による進化と新しい価値を生み出すための実践理論 一橋大学名誉教授・野中郁次郎氏推薦「本書は、明るい『失敗の本質』であり、知識創造の最良の方法だ」 今の社会は、変化のスピードが速く、ますます複雑になってきている。経済や政治でも大規模な変革が続き、過去の知恵や経験に基づく推論は通用しない。予想もしない出来事が次々と起こってくる。今までのように成功体験ばかりを賞賛し、失敗を隠そうとする風潮は不合理だ。失敗は次の成功につながる学びの宝庫である。恐れることなく、果敢にリスクに挑まなければならない。本書は、イノベーションや持続可能なビジネスモデルを研究してきた筆者が、繰り返し起こる失敗のパターンを早期に認識する方法、本質的な学びを得る方法、不確実性を受け入れる方法など、思わぬ発見や新たな知見を価値創出につなげる手法を解説したものである。企業経営だけでない異分野の事例も多く紹介。日本語版コンテンツとして、監訳者による解説のほか、著者と監訳者が昨今の日本の状況に照らして書き下ろしの章（Chapter 11）を収録する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 衰退の一途を辿る地場伝統ものづくり企業にの中で例外的に成長し続ける鎚起銅器の玉川堂（新潟県燕市）、 甲州ワインの勝沼醸造（山梨県甲州市）、 化粧筆の白鳳堂（広島県熊野町）、 錫鋳物の能作（富山県高岡市）という注目すべき4社の事例を分析。 高くても売れる「伝統知に基づく古くて新しい日本的経営」のポイントとして①「限定流通チャネル」②「マス広告忌避」③「製品文化創り込み」④「聖地化」⑤「独自性」の5つを仮説構築・検証する、 新たな「日本」発ブランド創造の道筋とものづくり自体をブランド化する「ものづくりブランディング」を提案する。

戦略PRの第一人者が伝授！ ナイキ、ソニー、アマゾン、メルカリほか、 豊富な事例に学ぶ「企業と生活者が共に紡ぐ物語」のつくり方 味の素冷凍食品：冷凍餃子は「手抜き」ではなく「手間抜き」です パンテーン：「＃この髪どうしてダメですか」 WHILL：車椅子→パーソナルモビリティとして再定義 ネットフリックス：世界一のDX企業に備わる共創構造 【ナラティブを実践する５つのステップ】 STEP１　パーパスの設定：ナラティブの「起点」を定める STEP２　パーセプションの形成：ナラティブの「目的」を明確にする STEP３　ナラティブスクリプトの作成：ナラティブを「描く」 STEP４　マルチエンゲージの展開：ナラティブを「共創」する STEP５　効果の測定：ナラティブを「はかる」

新型コロナウイルス感染症においてそれがもたらす経済的影響は益々切迫したものになってきている。上場株式については、各国が異常な財政出動していることもあって、株式市場に多量な資金が流入し、実体経済にかけ離れた株価高騰を招いているが、それがいつ暴落するかという問題も抱えている。更に、コロナ禍による財産価値の変動は、所得税や法人税の課税関係にも大きな影響を及ぼす。本書では、コロナ禍における資産（財産）の価値変動リスクに対応した対策とそれに係る税務や法務に焦点を当てるとともに、コロナ禍においてもっとも影響を受けやすい不動産賃貸業の課税問題についても解説。

衰退しつつあった老舗や山奥の地場産業は いかにして世界的企業グループに変身したのか？ 「歴史」「人」「土地」「技術」をブランド資源に変える戦略と方法論。 日本のものづくり企業はＧＡＦＡよりリシュモンに学べ！

民法改正により自筆証書遺言の作成が容易になり、法務局での保管制度もできたことから、遺言を書くことが特別なことではなく、より一般的なことになってきた。しかし、遺言による財産の承継は、遺言書の「書き方」や「その内容」によって、相続税だけではなく、予想だにしない課税関係が生じることがある。本書では、様々なケースを想定した「遺言」を例示しつつ、通常の相続だけではなく、遺言による相続人以外の個人、普通法人、公益法人への遺贈など、遺言書の課税関係の多様性について多くの事例をＱ&Ａ形式で分かりやすく解説。

強い企業は創造的破壊を狙っていない!イノベーションというと画期的な発明・発見がイメージされがちですが、ほとんどの企業の収益源は、既存の知識や眠れる資源(技術等)・製品サービスの「読み替え」(従来とは違う視点・文脈からとらえること=視点・文脈転換のプロセス)から生まれています。 本書は、知識・資源の読み替え(視点・文脈転換プロセス)という切り口から、強い企業を支えているイノベーションの構造を明らかにしようというもの。オープン・イノベーション、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、ダイバーシティ経営など、経営の最新課題も、既存の資源を再活性化させる新しい視点の提供という意味で企業を強くする方策ととらえることができます。 本書が取り上げるのは、次のような資源の読み替えです。 ・役に立たないとして見過ごされていた、あるいは捨てられていた知識・資源の読み替え ・イノベーションのやり直し(価値の再生) ・役割を終えて使われなくなった知識・資源や製品・サービスの読み替え ・成熟して売れなくなった製品・サービスの読み替え ・オープン・イノベーション(社内、社外)、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、地域創生、ダイバーシティ経営等は、すべて従来とは異なる視点・文脈から知識や資源をとらえるための活動。 筆者は、野中郁次郎(一橋大学名誉教授)の弟子、知財マネジメントの研究者としても著名です。日本の現状に即してステレオタイプなイノベーション論を覆す本書は、大いに注目されるでしょう。

関係者待望！グローバル版「スタートアップの業界地図」です。米国、中国、インド、東南アジア、そして日本における最新事情を概観したのち、各国を代表するスタートアップを紹介。さらにそれを支えるテクノロジーやビジネスモデル、そして有力なスタートアップ同士の資本関係・競合関係などを図解やコラムで解説します。

本書は古代エジプトの「第I部:会社以前」から「第II部:大航海時代と会社の誕生」「第III部:英国――産業革命の成立・発展・衰退」「第IV部:ドイツ――大企業と重工業の誕生」「第V部:米国――マネジメントと経営者の創出」そして現代の「第VI部:個人によるイノベーションと非営利組織の時代」という順番で進んでいきます。 第I部では古代エジプトのピラミッド建設から説き起こし、アテネやスパルタといった都市国家群、ハンザ同盟、十字軍を経てルネサンス期の商業都市ヴェネツィアに到着します。 第II部はなぜか2012年のロンドン五輪のエピソードから始まります。コロンブス、マゼラン、東インド会社を経て会社の誕生の軌跡を追い、辺鄙な英国がインドに植民地を築いた謎を解き明かします。 第III部の舞台は英国。なぜこの地で産業革命が成立したのか、成功したはずなのにドイツやアメリカと違って後世に生き残った会社はなぜないのかを解説します。英国は金融に向かっていったのですが、それは植民地と大きく関係しています。 第IV部では、そんなイギリスを凌駕し大企業と重工業を生み出したドイツに迫ります。同族企業が多く、本社は分散し、多くの巨大科学工業の発祥は染料工場であるなど意外な素顔が明らかになります。 第V部の舞台は米国です。主役はフォード、デュポン、GMなど今でも有名な企業です。意外なことに米国企業はイノベーションに強い訳ではなく、共通性部品、事業部制、フランチャイズ制などの知恵で大きくなっていったことが明らかになります。第VI部は現代です。米国大企業の黄昏と非営利組織の時代の到来を描きます。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

ポーター、コトラー、ミンツバーグ、 「ダイナミック・ケーパビリティ」のデビッド・ティースに、 「両利きの経営」のチャールズ・オライリー ……。 「世界標準の経営学者」たちは、今、何を考えているのか？ 入山章栄、興奮。 まさにドリームチーム。 ありえないほど豪華な17人。 【世界トップのスター研究者による全17講】 ポーター教授のCEO論／ダイナミック・ケーパビリティ／両利きの経営／オープンイノベーション／コトラー教授から、ニューノーマルのマーケティング論／社会的インパクト投資／ステークホルダー理論／パーパス経営／リーダーシップの経営心理学／マーケットデザインで読み解く起業マネジメント／ネットワーク効果で読み解くプラットフォーマー／デジタルトランスフォーメーション（DX）／AIと雇用の未来／AIとアルゴリズムの進化論／日本のイノベーション力／デジタルマーケティング／ミンツバーグ教授の資本主義論

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 非連続な環境変化の中で日本企業が生き残るには「戦略実行力」が必要。バックキャスティング型の戦略策定により常に時代の先を読み、時代にあわせて変革し続けることが重要。

これからの企業・組織の盛衰は「デジタル人材」が握っている！ 「with コロナ」を生き抜く人事戦略の決定版、待望の刊行 SAP、サイバーエージェント、コニカミノルタ、大日本印刷など主要企業の事例を紹介 日本企業は経営・事業のグローバル化や低成長経済下における事業構造改革の各局面において、抜本的な人材マネジメントモデル変革を先送りしてきた。その結果、IT やデジタルに限らず優秀人材の獲得・リテンションについては、グローバルIT プラットフォーマーや魅力的な仕事を提供する国内スタートアップ企業に対しても大きく劣後する結果となってしまった。 本書は、デジタル時代を迎え、日本企業が立ち向かうべき、人事・人材マネジメントの変革を先進企業の取り組み事例を交えながら紹介をしていく。日本型人材マネジメントモデルを維持してきた日本企業が、今後デジタル化を進める上でどのように人事・人材マネジメントモデル変革を進めていくのかを、コンサルティングの経験も交えて示していきたい。 20 ～30 年間その会社でキャリアを重ねないと一人前と見なされない、といったような日本型マネジメントモデルはあらゆる業種・業界におけるグローバル競争において苦戦を強いられている日本企業の状況と無縁ではない。逆に言えば、デジタル時代の到来はこれまで日本企業が何度も挑戦し跳ね返されて来た日本型人材マネジメントモデル変革の絶好の機会となる。今こそ、人事・人材問題を先送りした過去の経営からは決別すべきである。（序章より抜粋）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ミドルマネージャーがやるべきリスクマネジメントについて、「体制づくり」「リスクの把握・評価」「情報伝達」「危機管理」など８つの分野に整理してノウハウを解説。

５Ｇ投資減税、グループ通算制度、配偶者居住権等の譲渡所得計算など、令和２年度税制改正の重要点を解説！本書は、令和２年３月３１日公布の政省令の内容まで盛り込んだ税制改正の書籍です。改正前の規定の概要も掲載し、どこが、なぜ、どのように変わったのか、図表を豊富に用いて分かりやすく解説しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人員構成、管理職比率、給与水準、昇給額、再雇用など、人事に関わる基本的なテーマについて、感覚ではなくデータを使って管理・判断するための考え方や方法を解説。

◎読者が選ぶビジネス書グランプリ2021(グロービス経営大学院＋flier 主催)マネジメント部門 第5位 入賞！ 投資家(VC)が起業家から聞き出し、 経営学者と体系化した「成功の原則」を初公開！ 17人の起業家たちへの直接インタビューから作成した26のケーススタディを収録。 体系化された「知識」と、生々しい「実践」の往復によって、事業立ち上げの「定石」が見えてくる。 ＜ロングセラー！ 5刷出来＞ 取材先のスタートアップの中から、「BASE」「ヤプリ」「ビジョナル」が続々上場！(2021年3月時点) 今まで、ゼロから事業を作り出すノウハウは一部のベンチャーキャピタル(VC)と起業家の間でのみ共有されていた。 本書は、「そのノウハウをこれからの起業家のために共有したい」という著者の提案に賛同してくれた先輩起業家たちの協力によって生まれた「次世代起業家のためのバイブル」だ。 スタートアップで働く人はもちろん、大企業の新規事業担当者からも「スタッフ全員に読ませたい！」と大反響！ 登場する起業家(順不同・敬称略・現在は退任している場合も含む) 赤川隼一 (Mirrativ) 赤坂優(Pairs) 有安伸宏(サイタ) 庵原保文(Yappli) 梅田優祐 (SPEEDA) 倉富佑也(ココン) 山田進太郎・小泉文明(メルカリ) 佐藤裕介(hey、フリークアウト) 鶴岡裕太 (BASE) 中川綾太郎 (MERY) 福島良典 (グノシー) 古川健介(nanapi) 堀井翔太(フリル) 堀江裕介 (クラシル) 松本恭攝 (ラクスル) 南壮一郎 (ビジョナル) 本書に登場する 「成功の原則」 ・アイディアよりも戦略よりも、重要なのはやり切る力である。 ・起業家に「原体験」は必要ない。だが、優れた起業家は誰よりもその事業について知るための努力をしている。 ・顧客の「声」をインタビューで聞かない。「行動」のみを追跡する。 ・価格が定まった広告のみに頼らず、誰も気づいていない顧客獲得方法を発明する。 ・ベンチマーク企業のKPIをありとあらゆる方法で調べ、自社と比較する。 ・投資家へのプレゼンでは次の9点を伝える→市場/課題/解決策/競合優位性・差別化/ビジネスモデル/トラクション/事業計画/資金/チーム 巻末には特別付録「起業家たちの直接回答アンケート」も収録。 この本でしか語られていないエピソードはたくさんある。 普通のインタビューでは教えてくれないことも、筆者の投資家という立場を悪用(？)して裏話を聞き出した。 本書はたただのケース集ではない。 (「はじめに」より) 目次 第一章 アイディアを見つける 第二章 最初の仲間を集める 第三章 プロダクトを作り、ユーザー検証する 第四章 ユーザーを獲得する 第五章 資金を調達する 第六章 起業するということ 読者コメント ・自分が創業から得てきた知識がシンプルに1冊にまとまっていた。これから起業する人は絶対に読むべき。 ・最新の起業家たちの実際の経験談と、論理的な整理・体系化が行われている。起業のバイブルといえるだろう。 ・日本の最新の起業家に特化した事例本はありそうでなかったので、参考になることが多い。 ・これからビジネスをつくっていく過程で、何度も読み返したいと思えた。 ・やっぱりスタートアップは最高だ！

元エンジニアの公認会計士が執筆 本書では、会計の基礎知識から会計システムを構築するうえで押さえておくべきポイントまで、 複雑な会計システムのすべてがイチからわかります。 著者は元エンジニアで現在は公認会計士として活躍しています。 そのため、エンジニアがつまずくポイントがわかり、 公認会計士として正確な知識で会計の要点を解説しています。 また、読者特典として「会計用語集」もあるため、あとからの復習も効率的に行うことができます。 最新動向もしっかりフォロー 会計知識はエンジニアにとってあらゆる業務システムの設計・構築に役立つ重要なものです。 しかしながら、会計システムは他の業務システム（給与・人事・販売など）と連携する必要があり、複雑化しています。 また、会計に関する規制は法改正も多く、システムも柔軟に対応する必要があります。 本書では、最新の法改正に対応するとともに、AI、RPA、クラウドといった最新動向も盛り込んでいます。 【本書のポイント】 ・会計システムを手掛ける上で知っておくべき会計知識がわかる ・会計業務に必要なシステムと最新動向がわかる ・会計システムの機能がわかる ・会計システムと他のシステムとの連携法がわかる ・会計システムの導入のやり方がわかる ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 遅れて来た、待望久しい真打ちがついに登場！ 　ISOマネジメントシステム規格の解説者が渾身の力を振り絞って執筆した【労働安全衛生マネジメントシステム規格】の逐次解説書。ISO45001を理解するためにまず手に取る一冊! 　ISOが発行した労働安全衛生マネジメントシステムの国際規格【ISO 45001】と、JIS Q 45001と一体で運用するために、わが国独自の要求規格としてJIS化した【JIS Q 45100】を組織の側の立場で丁寧に逐次解説しました。 　逐次解説したマネジメントシステム規格は以下の二種です。 1. ISO 45001：2018（邦訳版JIS Q 45001：2018） 「労働安全衛生マネジメントシステム－要求事項及び利用の手引」 2. JIS Q 45100：2018 「労働安全衛生マネジメントシステム－要求事項及び利用の手引－安全衛生活動などに対する追加要求事項」 　規格内容を丁寧に解説した本書は、認証機関、ISO審査員、組織で労働安全衛生マネジメントシステムに従事するビジネスパーソンにとって座右の書になるものです。 Part1　ISO45001：2018を読み解く 　Unit0　序文～0.5 この規格の内容 　Unit1　適用範囲 　Unit2　引用規格 　Unit3　用語及び定義 　Unit4　組織の状況 　Unit5　リーダーシップ及び働く人の参加 　Unit6　計　画 　Unit7　支　援 　Unit8　運　用 　Unit9　パフォーマンス評価 　Unit10　改　善 Part2　JIS Q 45100：2018を読み解く

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 AIの導入事例が一目でわかる！ 金融、流通、製造、インフラなど全8業界36業種のAIの導入について、どのような分野で活用されているのか、 どのような事項との親和性が高いかといったことについて鳥瞰図で解説。豊富な実例も掲載しており、ビジネスのアイデア創出にも応用できます。 また、「こんな応用可能性があります」にとどめず、実際に実装したりトライアルをするときのノウハウも掲載しています。 本書掲載の鳥瞰図はご購入者特典としてDLして活用できます。 【本書に掲載されている業種】 〈流通〉 コンビニ・スーパーマーケット 百貨店業 郵便・運送業 〈製造〉 自動車製造業 食品・飲料製造業 化粧品・日用品製造業 金属製造業・化学工業 重工業 建設業 繊維工業（アパレル） 電機製造業 〈金融〉 銀行業 保険業 証券業 〈サービス〉 ホテル業 旅行代理業 外食業 テーマパーク 放送局 〈インフラ〉 通信業 鉄道業 航空業 空港 道路・交通インフラ管理業 エネルギー業（ガス・電気） 石油および天然ガス生産・販売業 〈公共〉 学校・学習塾 警察・警備 消防・防災 〈ヘルスケア〉 病院 介護サービス業 製薬業 〈その他〉 農業 水産業 スタジアム・（プロ／アマ）スポーツ ゲーム業 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

持続的発展のヒントは欧米のファミリービジネスにあり! 「権力集中型」か「集団統治型」か 柔軟性を持った新しい事業承継のかたちを提示する 経営者の高齢化等で、ますます深刻化する事業承継問題。 日本では事業承継というと、特定の後継者(長男など)に支配権を集中させる「権力集中型」が主流だ。しかし、この方法には、1後継者が無能な場合に追い出す術がなく、またファミリー内で不公平感が醸成されるなど、ファミリーの一体性が失われる場合があることに加え、後継者に課される多額の相続税(贈与税)を回避するために、2事業とは関係のない、本末転倒ともいうべきタックス・プランニングが横行する、という問題が指摘できる。それらの要素が、日本のファミリービジネスの力を削ぎ、企業価値の低下を招いている側面は否定できず、日本の多くのファミリービジネスが孫の代までに終焉を迎えてしまう一因にもなっている。 一方、欧米のファミリービジネスにおいては、意思決定のあり方やガバナンス、企業価値の算出など数歩先を行くファミリービジネス研究が実践に活かされた結果、ファミリー全体で会社を統治する取り組みが導入されている。このような「集団統治型」の事業承継は、ガバナンスが実効的に機能している限り、「権力集中型」と比べ、ファミリービジネスの永続性が担保される仕組みであるという評価ができる。 本書は、日本を代表する経営系法律事務所の弁護士・税理士で構成する専門スタッフが中心となり、諸外国の具体的事例を示しながら、日本企業の事業承継に取り入れるべき「集団統治型」の新しい事業承継モデルを提言するもの。具体的には、会社法が定めるデフォルトルールを用いた仕組みの代わりに、信託・組合・財団等を用いた仕組みを、各ファミリーの個別事情を踏まえつつ柔軟に構築していくための基本的な考え方やノウハウの提示を目指す。

あらゆるビジネスの見え方が変わる！ “専門分野の寄せ集め”だった経営学を ビジネスの目的別に再構築した画期的入門書 ■経営学をビジネスモデルで理解する「常識破り」の入門書 そもそも「経営学」という学問は、「経営戦略」や「マーケティング」「アカウンティング」「ファイナンス」「人・組織」「オペレーション」といった専門分野の集合体です。 それゆえ、経営学の「入門」をうたっている本はどれも、各分野の寄せ集めでしかなく、経営学がわかりにくい原因となっていました。 本書は、そうした経営学“入門書”の「常識」を打ち破るもの。 「ターゲット」「バリュー」「ケイパビリティ」「収益モデル」という、 現実のビジネスを構成する4つの要素から経営学を「目的別」に理解してしまおうという 前代未聞の試みが結実したものです。 この４要素が組み合わさることで、「ビジネスモデル」が成立します。 ビジネスモデルは、事業を統合的に運営していくために欠かせない「経営視点」。 事業運営を任されたビジネスパーソンも、アルバイトをする学生も、会社そのものを経営する経営者も、 誰にとってもためになる、面白く学べて実践できる 画期的な一冊が、ここに誕生しました。 ■独自企業・事業のビジネスモデルを解き明かすオリジナル演習収録！ 本書では、ビジネスモデルのフレームワークを机上の空論に終わらせず 読者に実際に身につけてもらうことを考え、22題の演習を収録しました。 Google、Amazon、Apple、スターバックス、エプソンといった 独自のビジネスモデルを有する企業や事業を題材に取り上げ、 読者自らが実際にビジネスモデル図に描きだすのです。 このビジネスモデル図を一発で描ききるのは至難の業。 自ら調べ、考え、整理するという過程が必要です。 しかし、その繰り返しを経ることによって初めて、 真に「経営視点」を身につけることが可能になるのです。 ■ビジネス書アワード2冠『経営戦略全史』著者渾身の一作！ 本書のもう一つの特徴は、その圧倒的な読みやすさにあります。 文字数18万字超、ページ数360ページという大ボリュームながら、 平易でスピード感のある文体と189点にも及ぶ図表によって 「一気読み」することが可能になっています。 同じく「経営戦略100年の発展史を一気読み」する本として 大きな話題を呼び、ビジネス書アワード2冠を獲得した 『経営戦略全史』の著者・三谷宏治氏による、 かつてない読書体験を約束する渾身の一作です。 ■目次 序章　経営学の全体像とこの本での学び方 １章　ターゲット：誰を狙う？ ２章　バリュー：提供価値は何？ ３章　ケイパビリティ：どうやって価値を提供する？ ４章　収益モデル：どうお金を回す？ ５章　あと３つ：事業目標、共通言語、IT・AI 補章　ミクロ経済学基礎と経営戦略史

◎なぜ、賃金システムの再構築が必要なのか ◎DKモデルの仕組みと導入プロセス ◎これからの賃金マネジメントの基本 ◎本給体系を設計する ◎賃金表を作成する ◎DKモデル賃金制度の運用法 ◎人事評価ルールの策定

・顧客ニーズを起点にした高収益新商品開発の作り方を、ニーズ収集から、ビジ ネスモデル構築、新商品開発を経て発売後評価へ至る一連の流れに沿って実践的 に解説。 ・顧客ニーズをどのように収集し、それをどのように集合化し、新商品として仕 立てていくか。それをどのようにブラッシュアップし、高収益化を図っていく か。そして、それをどうやって実現させていくかといった、新商品開発のプロセ スにおける「困りごと」を事例を交えながらわかりやすく説明。 ・併せて、高収益商品を永続的に開発するための組織作りについても、仕組みと 組織の両面から解説。 ・顧客ニーズを管理する「ニーズマネジメントシステム」、「商品仕様のマネジ メント」など新しいマネジメントシステム、「困りごとの構図設計」「開発仕様 優先管理表」など実践で使えるシートも掲載。 ・キーエンスでの実務経験を、全221ページの本文と106個の図表に盛り込んだ、 新商品企画開発に携わっている人には必携のマニュアル本。

本書は「日本の製造業の未来」についてまとめたものです。日本は1980年代、製造業を核に“Japan as No.1”として世界一のGDPと競争力を有し ていましたが、現在のGDPは世界3位に後退し、競争力も26位にまで順位を下げています（スイスIMD 世界競争力センターの調査より）。 　“Japan as No.1”と称されたころの製造業を知る者にとって、現在の状況はもどかしく、「どうすれば世界一の座に返り咲くことができるのか」と考える日々です。本書では、製造業に関わる学者やコンサルタントの英知を集め、この課題についてのひとつの解を示そうと取り組みました。 　製造業の競争力は、製品（ハード）そのものの競争力と、製品のサービス化での競争力が重要になります。この２つの競争力を向上させるのはまぎれもなく技術力であり、「ハードの技術力（製品に対する技術力）」と「ソフトの技術力」の両方が欠かせません。ハードの技術力の大小は、設計者や生産技術者などのエンジニアリングチェーン（研究・開発・生産技術）の人材の質と量（質×量）により決まります。一方のソフトの技術力は、サプライチェーン（計画・調達・生産・販売・物流）の業務推進者と、IT・IoT・AI活用のシステムに関わる人材の質と量により決まると考えます。 　本書では、日本の製造業が再び世界一の座に返り咲くために技術面、経営面から提言をします。（本文から抜粋）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書の財務３表を一体として理解させる書。会計と経営のつながり、会計が経営に与える影響、会計を使って経営を考える方法まで説明。２色刷り。

なぜフランスワインが世界一か？　第三世界の差別化戦略とその落とし穴は？　後発の日本がとった手段、バリューワインの最新動向は？　ワインの知識を身に付けながら、戦略の真髄を学べるお得な１冊。　書籍刊行後の日本ワインについて詳説した電子書籍オリジナル特典も収録！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働者の５人に１人は高齢者の時代となり、高齢社員を戦力化する人事管理が求められている。仕事、評価、賃金等を設計する際の指針となる人事管理モデルを提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「＋」と「－」だけで直感的にキャッシュ・フロー計算書がつくれるようになる入門実務書。連結・企業結合基準などの改正に対応。便利なワークシートが無料でダウンロードできる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 簿記知識ゼロ・英語力人並みでも、豊富な図とイラストで英文会計を基礎から学べるテキスト。BATIC Subject1の受験対策にも最適。ＩＦＲＳにも対応した最新版。

コーポレートガバナンス・コードにいかに対応すべきか? 海外での実践事例にも精通した専門家たちが、 具体的な事例も提示しながら、論点を整理し、ポイントをわかりやすく解説。 実務担当者はもとより、経営トップ、投資家も是非、押さえておきたい知識満載の一冊です。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

あらゆる破滅に通じるヒューマンエラーと その解決策を導き出す 企業存続のバイブルが誕生！ フィナンシャル・タイムズとマッキンゼーが選び、35歳以下の俊英に贈る 「ブラッケン・バウアー賞」受賞作、待望の邦訳。 ＜本書でとりあげた「メルトダウン（組織の壊滅的失敗）」事例＞ ・ハッシュタグで炎上したスターバックス ・フォルクスワーゲンのディーゼル排出量偽装 ・スティーブ・ジョブズの「なにがなんでも着きたい病」 ・福島第一原発防波堤の高さ設定判断方法 ・アカデミー賞のクレイジーな誤発表 ・勝手に止まるジープチェロキー ・逸脱が標準化したチャレンジャーとコロンビア　　　…etc. ＜内容紹介＞ ●21世紀を生きるためには、電力網から浄水場、交通システム、通信ネットワーク、医療制度、法律まで、私たちの暮らしに重大な影響をおよぼす無数のシステムに頼るしかない。だがときにシステムは期待を裏切ることがある。これらの失敗や、メキシコ湾原油流出事故、福島の原子力災害、世界金融危機などの大規模なメルトダウン（組織の壊滅的失敗）でさえ、まったく違う問題に端を発したように見えて、じつはその根本原因は驚くほどよく似ている。 ●複雑で結合されたシステムを運営するには、直感や自信を称え、よい知らせを聞きたがり、自分と見た目や考え方の似た人たちと過ごすことを好むといった「人間の本能や直感」に“逆らう”ことが、有効な対策を導き、問題解決のアイデアをもたらすことを示す。 ●『LIFE SHIFT』のリンダ・グラットンも審査員を務めた、フィナンシャル・タイムズとマッキンゼーが選ぶ、35歳以下の俊英に贈られる「ブラッケン・バウアー賞」受賞作。

活発化するグローバルな事業再編と法・税制の後押し。 新しい経営の選択肢をどう活かすか？ 企業法務の第一人者が、Ｍ＆Ａの留意事項をグローバルな視点で解説。 　日本でも、1990年代にバブルが崩壊して以降、経営資源の効率的な移転を可能とするＭ＆Ａを活性化するための法制度や税制度が整えられてきました。そして、今やＭ＆Ａは、経営の重要な選択肢の１つとして広く認識されるとともに、イノベーションを実現する手段として、コーポレートベンチャーキャピタル（ＣＶＣ）に対する関心も高まっています。 　一方で、過去に行われたＭ＆Ａに起因して多額の特損やコンプライアンス上の問題が生じるなど、問題事例も散見されています。特に海外のＭ＆Ａは国内よりも難易度が高く、その成功確率は必ずしも高いものではありません。 　また、日本においてＭ＆Ａのメニューが大分出揃ってきたとはいえ、買収対価の一部を株式とする買収についての制度は十分整えられておらず、大規模なＭ＆Ａや現預金を持たないベンチャー企業によるＭ＆Ａの支障となっていました。そこで今回、産業競争力強化法の改正により、株式対価のＭ＆Ａを容易にするなど、日本でも今後、新しいタイプのＭ＆Ａを実現する可能性が生まれています。 　本書は、こうした状況を踏まえ、企業法務の専門家が、経営戦略としてのＭ＆Ａの活用法から始まり、最近関心の高いＣＶＣ、海外Ｍ＆Ａを行ううえでの留意事項、株主アクティビスト時代におけるＭ＆Ａのあり方、産業競争力強化法の改正を踏まえたＭ＆Ａのメニューなどを、最新の議論を交えて紹介します。企業の経営企画担当、法務担当はもとより、金融機関、機関投資家、会計士などにも必携の知識が満載の一冊です。

なぜ、プラットフォームは既存のビジネスを打ち負かすことができるのか？　なぜ、こんなにも速く、大きく成長できるのか？　世界を席巻するプラットフォーム企業に共通する戦略を解体する！

一流企業14社の最新人事調査を元に、企業における個人のキャリア形成と経営との関係を、人気コンサルタントがまとめた、人事マン必読の最新人事論。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「RPSは、スウェーデンの国家警察機関だ。僕らはそこで、PUSTと呼ばれる新 しいデジタル捜査報告システムを開発している」（本文より） 本書は、アジャイルソフトウェア開発手法のひとつであるリーンソフトウェア開発手法を解説した、Henrik Kniberg,“Lean from the Trenches: Managing Large-Scale Projects with Kanban”の日本語翻訳版です。 官公庁の大規模システム開発プロジェクトにおける著者の経験に基づき、理論だけではなく、開発の現場で実際にどのように適用するかを、カンバンシステムを軸にしたプロジェクト進行の様子を描写しつつ、直裁的に解説しています。 リーンソフトウェア開発について、実践的な内容を求めていた方、これから現場へ導入したい方にお勧めの一冊です。

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

「最もイヤなイベント」を「支援者づくりの場」に変える。 ガバナンス時代の株主対応のポイントを第一人者が解説する役員・担当者必携の一冊! ◆機関投資家など新しい株主とどう向き合うか コーポレートガバナンスコード、スチュワードシップコードの導入を機に一気に加速する、ガバナンス改革。そのなかで、いま、企業は株主とどう向き合うべきかに苦悩しています。総会屋排除、持合の解消ののち、各コード対応に追われながら、従来の安定株主に変わる機関投資家との対峙を求められているからです。同時に、アクティビストへの対応にも神経を使わなければなりません。 こうしていま、大きく変わり始めた株主総会は、上場企業の役員にとって最重要イベントの1つ。しかし、本音を言うと「最もイヤなイベント」と筆者らに漏らす経営者が実に多いといいます。 ◆経営者向け実践セミナーをベースに書籍化 本書は、そうした経営者向けに、日本を代表する大手法律事務所が2018年1月に実施する会社法セミナー「変わる株主総会」での講演・議論をもとに、コーポレートガバナンス時代の株主総会をどのように進めていくべきかをまとめる「変革期の株主総会マニュアル」。 従来の6月に代わって検討されている7月総会やヴァーチャル総会の開催など新しい動きもフォローしながら、招集通知のあり方から、当日の運営や質疑、プロキシーファイトや否決リスクへの対応、アクティビストの動向など、実践的なアドバイスを提供します。 執筆陣は、企業が選ぶ弁護士ランキングでトップテンに入る澤口実弁護士(2016年2位)を中心に、菊池伸弁護士(2017年5位)、石綿学弁護士(同5位)、松井秀樹弁護士(2016年10位)などで構成します。