※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書の財務３表を一体として理解させる書。会計と経営のつながり、会計が経営に与える影響、会計を使って経営を考える方法まで説明。２色刷り。

なぜフランスワインが世界一か？　第三世界の差別化戦略とその落とし穴は？　後発の日本がとった手段、バリューワインの最新動向は？　ワインの知識を身に付けながら、戦略の真髄を学べるお得な１冊。　書籍刊行後の日本ワインについて詳説した電子書籍オリジナル特典も収録！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働者の５人に１人は高齢者の時代となり、高齢社員を戦力化する人事管理が求められている。仕事、評価、賃金等を設計する際の指針となる人事管理モデルを提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「＋」と「－」だけで直感的にキャッシュ・フロー計算書がつくれるようになる入門実務書。連結・企業結合基準などの改正に対応。便利なワークシートが無料でダウンロードできる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 簿記知識ゼロ・英語力人並みでも、豊富な図とイラストで英文会計を基礎から学べるテキスト。BATIC Subject1の受験対策にも最適。ＩＦＲＳにも対応した最新版。

コーポレートガバナンス・コードにいかに対応すべきか? 海外での実践事例にも精通した専門家たちが、 具体的な事例も提示しながら、論点を整理し、ポイントをわかりやすく解説。 実務担当者はもとより、経営トップ、投資家も是非、押さえておきたい知識満載の一冊です。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

あらゆる破滅に通じるヒューマンエラーと その解決策を導き出す 企業存続のバイブルが誕生！ フィナンシャル・タイムズとマッキンゼーが選び、35歳以下の俊英に贈る 「ブラッケン・バウアー賞」受賞作、待望の邦訳。 ＜本書でとりあげた「メルトダウン（組織の壊滅的失敗）」事例＞ ・ハッシュタグで炎上したスターバックス ・フォルクスワーゲンのディーゼル排出量偽装 ・スティーブ・ジョブズの「なにがなんでも着きたい病」 ・福島第一原発防波堤の高さ設定判断方法 ・アカデミー賞のクレイジーな誤発表 ・勝手に止まるジープチェロキー ・逸脱が標準化したチャレンジャーとコロンビア　　　…etc. ＜内容紹介＞ ●21世紀を生きるためには、電力網から浄水場、交通システム、通信ネットワーク、医療制度、法律まで、私たちの暮らしに重大な影響をおよぼす無数のシステムに頼るしかない。だがときにシステムは期待を裏切ることがある。これらの失敗や、メキシコ湾原油流出事故、福島の原子力災害、世界金融危機などの大規模なメルトダウン（組織の壊滅的失敗）でさえ、まったく違う問題に端を発したように見えて、じつはその根本原因は驚くほどよく似ている。 ●複雑で結合されたシステムを運営するには、直感や自信を称え、よい知らせを聞きたがり、自分と見た目や考え方の似た人たちと過ごすことを好むといった「人間の本能や直感」に“逆らう”ことが、有効な対策を導き、問題解決のアイデアをもたらすことを示す。 ●『LIFE SHIFT』のリンダ・グラットンも審査員を務めた、フィナンシャル・タイムズとマッキンゼーが選ぶ、35歳以下の俊英に贈られる「ブラッケン・バウアー賞」受賞作。

活発化するグローバルな事業再編と法・税制の後押し。 新しい経営の選択肢をどう活かすか？ 企業法務の第一人者が、Ｍ＆Ａの留意事項をグローバルな視点で解説。 　日本でも、1990年代にバブルが崩壊して以降、経営資源の効率的な移転を可能とするＭ＆Ａを活性化するための法制度や税制度が整えられてきました。そして、今やＭ＆Ａは、経営の重要な選択肢の１つとして広く認識されるとともに、イノベーションを実現する手段として、コーポレートベンチャーキャピタル（ＣＶＣ）に対する関心も高まっています。 　一方で、過去に行われたＭ＆Ａに起因して多額の特損やコンプライアンス上の問題が生じるなど、問題事例も散見されています。特に海外のＭ＆Ａは国内よりも難易度が高く、その成功確率は必ずしも高いものではありません。 　また、日本においてＭ＆Ａのメニューが大分出揃ってきたとはいえ、買収対価の一部を株式とする買収についての制度は十分整えられておらず、大規模なＭ＆Ａや現預金を持たないベンチャー企業によるＭ＆Ａの支障となっていました。そこで今回、産業競争力強化法の改正により、株式対価のＭ＆Ａを容易にするなど、日本でも今後、新しいタイプのＭ＆Ａを実現する可能性が生まれています。 　本書は、こうした状況を踏まえ、企業法務の専門家が、経営戦略としてのＭ＆Ａの活用法から始まり、最近関心の高いＣＶＣ、海外Ｍ＆Ａを行ううえでの留意事項、株主アクティビスト時代におけるＭ＆Ａのあり方、産業競争力強化法の改正を踏まえたＭ＆Ａのメニューなどを、最新の議論を交えて紹介します。企業の経営企画担当、法務担当はもとより、金融機関、機関投資家、会計士などにも必携の知識が満載の一冊です。

「選ばれる会社」「神対応」は、仕組み化できる チャールズ・シュワブ、ウェルズ・ファーゴ、メットライフ生命、カールスジュニア…… 豊富な先行事例とともに、CX戦略の進め方を徹底解説 CXはコストであり、利益を損なうだけではないのか？ CXは企業収益に貢献するのか？ もちろん答えは「収益に貢献する」である。 ヒトの心理や感情は、非合理で、アナログで、複雑で、深遠である。 CXは、そんなヒトの心理や感情を科学的に解き明かし、 マネジメントしようとする挑戦である。 【主要目次】 序　章　なぜ、今、カスタマー・エクスペリエンスなのか？ 第１章　CX（カスタマー・エクスペリエンス）とは何か？ 第２章　CX施策の４つのタイプ 第３章　CS（顧客満足）とCX（顧客経験価値）はどう違うのか？ 第４章　CXは企業収益に貢献するのか？ 第５章　CX戦略をマネジメントする 第６章　CX戦略を具現化するエクスペリエンス・テクノロジー

なぜ、プラットフォームは既存のビジネスを打ち負かすことができるのか？　なぜ、こんなにも速く、大きく成長できるのか？　世界を席巻するプラットフォーム企業に共通する戦略を解体する！

一流企業14社の最新人事調査を元に、企業における個人のキャリア形成と経営との関係を、人気コンサルタントがまとめた、人事マン必読の最新人事論。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「RPSは、スウェーデンの国家警察機関だ。僕らはそこで、PUSTと呼ばれる新 しいデジタル捜査報告システムを開発している」（本文より） 本書は、アジャイルソフトウェア開発手法のひとつであるリーンソフトウェア開発手法を解説した、Henrik Kniberg,“Lean from the Trenches: Managing Large-Scale Projects with Kanban”の日本語翻訳版です。 官公庁の大規模システム開発プロジェクトにおける著者の経験に基づき、理論だけではなく、開発の現場で実際にどのように適用するかを、カンバンシステムを軸にしたプロジェクト進行の様子を描写しつつ、直裁的に解説しています。 リーンソフトウェア開発について、実践的な内容を求めていた方、これから現場へ導入したい方にお勧めの一冊です。

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

「最もイヤなイベント」を「支援者づくりの場」に変える。 ガバナンス時代の株主対応のポイントを第一人者が解説する役員・担当者必携の一冊! ◆機関投資家など新しい株主とどう向き合うか コーポレートガバナンスコード、スチュワードシップコードの導入を機に一気に加速する、ガバナンス改革。そのなかで、いま、企業は株主とどう向き合うべきかに苦悩しています。総会屋排除、持合の解消ののち、各コード対応に追われながら、従来の安定株主に変わる機関投資家との対峙を求められているからです。同時に、アクティビストへの対応にも神経を使わなければなりません。 こうしていま、大きく変わり始めた株主総会は、上場企業の役員にとって最重要イベントの1つ。しかし、本音を言うと「最もイヤなイベント」と筆者らに漏らす経営者が実に多いといいます。 ◆経営者向け実践セミナーをベースに書籍化 本書は、そうした経営者向けに、日本を代表する大手法律事務所が2018年1月に実施する会社法セミナー「変わる株主総会」での講演・議論をもとに、コーポレートガバナンス時代の株主総会をどのように進めていくべきかをまとめる「変革期の株主総会マニュアル」。 従来の6月に代わって検討されている7月総会やヴァーチャル総会の開催など新しい動きもフォローしながら、招集通知のあり方から、当日の運営や質疑、プロキシーファイトや否決リスクへの対応、アクティビストの動向など、実践的なアドバイスを提供します。 執筆陣は、企業が選ぶ弁護士ランキングでトップテンに入る澤口実弁護士(2016年2位)を中心に、菊池伸弁護士(2017年5位)、石綿学弁護士(同5位)、松井秀樹弁護士(2016年10位)などで構成します。

グローバリゼーションとテクノロジーによって、いま世界は「乱気流」という新たな時代に突入している。 今日の変化のスピードと衝撃の規模は、いままでよりもはるかに大きい。 企業には、この乱気流のリスクから身を守り、不確実性に対処する仕組みが必要だ。 その仕組みこそ、本書で解説する「カオティクス・マネジメント」である。 「マーケティングの神様」フィリップ・コトラーが教える 不確実な世界で勝つ戦略と仕組み！

『顧客ロイヤルティを知る「究極の質問」』(2006年)の増補改訂版。 CS調査に革命を起こす「NPS」の全貌と進化がわかる一冊。 20年以上の研究が生み出した最強の顧客ロイヤルティ管理ツールとは？ アップルからザッポスまで、数千社！ 「超優良企業」の成長エンジンはこれだった！ 「あなたが弊社の商品/サービスを親友や同僚の方に推奨していただける可能性はどのくらいありますか？」 この問いへの回答を的確に、分析することが、「ファン顧客」獲得、維持、拡大につながる！ 【著者紹介】 フレッド・ライクヘルド ベイン・アンド・カンパニーフェロー 1982年にパートナーに就任、1999年1月に同社初のフェローに選出。 顧客、従業員、パートナーのロイヤルティ改善を通したクライアント企業の業績向上を中心に、コンサルティング業務と調査に携わってきた。 米『コンサルティングマガジン』誌（2003年6月号）で、世界で最も影響力のあるコンサルタント25名に選出された。 ロブ・マーキー ベイン・アンド・カンパニーニューヨークオフィスパートナー 顧客と従業員のロイヤルティを通して、収益ある持続可能な成長をクライアント企業が実現するための支援を行ってきた。 顧客体験の向上に関するベイン社内での専門家でもある。 金融サービス業を中心に、メディア、テクノロジー、小売、プロフェッショナル・サービス、運輸業など幅広い業界のコンサルティングに携わる。 【目次より】 ◆序章　スコアからシステムへ ◇第1部　ネット・プロモーター・システムの基礎 ◆第1章　悪しき利益と良き利益、そして究極の質問 ◆第2章　成果を測定する基準 ◆第3章　NPSが利益ある成長をもたらすメカニズム ◆第4章　エンタープライズの物語 ◆第5章　NPSを測定するには ◇第2部　結果をつくり出す ◆第6章　NPSで成果を出すということ ◆第7章　経済性と動機付け：二つの欠かせない柱 ◆第8章　顧客との「クローズド・ループ」を回す ◆第9章　長期的な変革に備える ◆第10章　ネット・プロモーターの最前線

これからは、紋切り型のお店を量産するのではなく地域で高い支持を確実に集める強い店作りを。 リアルとECを融合させ、成功するチェーンストアのツボをトップコンサルたちが示唆します。 オーバーストア状態の今、多店舗展開を考える企業、商店主、ディベロッパーなど、小売店の戦略を考える方々にお読みいただきたい１冊です。

10年裁判の末、逆転無罪となった長銀・日債銀粉飾決算事件、著者が冤罪と見るライブドア事件、10年にわたる長期の粉飾決算事件であるオリンパス事件、現在進行中のウエスチングハウス買収後の東芝巨額粉飾決算――5大粉飾事件の深層を解明！ 「想起すれば、21 世紀は粉飾決算とともにやって来た。本書で分析の対象となっている巨大粉飾決算事件はすべて20 世紀末から世紀を跨いで事件が発生し、21 世紀初頭の司法により決着が図られている。 21 世紀は時価会計の時代でもある。人類は、ベネチアのルカ・パチオリ以来、500 年間という長い年月をかけて、複式簿記による経済活動の測定及び報告の歴史を積み上げてきた。 この500 年に及ぶ企業会計は、一貫して投下資本の回収計算を目的とする取得主義会計により行われてきた。それが前世紀末頃から時価会計が出てくると、時価会計はあっという間に世界の会計制度を席巻してしまった。 (中略) 本書で分析の対象となっている粉飾決算事件は、時代が取得原価会計から時価会計に移行していく過程で事件化し、時価会計が主力となった時代に粉飾決算事件として決着している。 粉飾決算を引き起こした経営者は指弾されてしかるべきであるが、私は事件の背景に、時価会計が経営者の倫理観を毀損していった側面が見えてならなかった。時価会計導入以来すでに20 年近い年月が流れた。 人類史における時価会計導入の功罪が検討されるべき時期に来ている。私はVS シリーズ3 部作の完成版を書きたいと思うに至った。」（本書「はしがきに代えて」より）

社員の生産性が低いのは、働き方の問題というよりも「時間・人材・意欲」マネジメントの問題だった！ 戦略コンサルティングファーム、ベイン・アンド・カンパニーの調査で、 組織の希少資源である時間・人材・意欲を効率的に配分している好業績の企業は、そうでない企業に比べて生産力指数が40%も高いことが明らかになった。 とりわけ、最も重要な仕事を最も優秀な「Aクラス人材」で編成したチームにやらせているかどうかで生産性に決定的な差がつく。 【著者紹介】 マイケル・マンキンス ベイン・アンド・カンパニー　サンフランシスコオフィスのパートナーであり、米州の組織プラクティスのリーダー。25年以上にわたり、企業が長期的な成長を遂げるために組織戦略の策定に携わっている。 エリック・ガートン ベイン・アンド・カンパニー　シカゴオフィスのパートナーであり、グローバルの組織プラクティスのリーダー。約20年にわたり、組織デザインや企業統合、コスト削減等のプロジェクトを手がけている。 【目次より】 プロローグ　本当に希少な経営資源 第1章◆組織の生産力を最大限に引き出すには 第2章◆組織の時間を取り戻せ 第3章◆オペレーティングモデルの簡素化 第4章◆「違いを生み出す人材」を見つけて育てよ 第5章◆オールスターチームの編成・配置 第6章◆社員のやる気を奮い立たせる 第7章◆「勝てる文化」を醸成せよ エピローグ　好循環を生み出す

◆「働き方改革」は、いまや日本企業にとって最重要テーマ。第1章で述べる働き方改革の背景と全体像に基づいて、7つの領域ごとに改革の方法論を先進企業の事例を交えて解説する。 ◆従業員の「働きがい」に着目したエクスペリエンス思考や、RPA・AIといったテクノロジーを最大活用した企業の生産性改革、未来の働き方に合わせた最新の人材マネジメントのあり方など、働き方改革を進める先進的な手法を紹介。 ◆「働き方改革」のアプローチには、経営者や人事部門だけではなく、IT部門や総務、メンバーのマネジメントをする各部門のリーダーにも携わる。また、経営者のみならず、従業員自身が意識を変えていくことも重要である。企業と従業員が一体となった働き方改革の実現に向け、本書ではその手法を解説する。

欧州特許法および実務の包括的テキスト。EPC制度の新たな動き、欧州統一特許制度の詳細情報を盛り込むなど、最新データを収録。英語・日本語の対訳を掲載!

「もし、あなたが○○○のマーケティング担当者になったら？」 　こうした問いかけを本書では行なっている。家電メーカーの業界シェアトップの自動炊飯器、日産自動車のマーチ、独立系レコードレーベル、化粧品会社のナチュラルコスメ事業立ち上げといったケースを扱いながら、「もし、あなたがそのマーケティング担当者になったら、どう考え、どう行動するか」を解説している。 　具体的な商品、企業名は出てくるものの、マーケティング担当者は架空の人物であり、いずれも経験豊富なマーケッターではなく、もともとは研究開発者、営業マン、IT部門マネジャーながら、マーケティング担当者になったという設定になっている。これらの担当者になったつもり、自分ならどうするかを考えることで、実践で活用できる知識と知恵が身につくようになっている。 　もちろん、こうしたケースの前に、マーケティングの理論、概念、考え方、事例を解説している。ただし、解説の仕方は他のマーケティング関連書とは大きく違う。マーケティングの実践の中で役立てる、あるいは、その後に掲載されているケースに対して「どう分析するか？」「その結果、どのようなアクションを起こすか？」を検討するための解説である。教科書的な説明ではなく、筆者自身の経験や優秀な経験豊富なマーケッターたちからの情報・知見をベースし、実践に役立つ解説になっている。

航空業界の歴史から、プライシングやレベニューマネジメント、データベースマーケティング等の航空会社の最新の戦略まで詳細に解説する、貴重な一冊。 特に、この第２版では、まさに日々グローバルに進化し続けている昨今の航空業界の現状と課題に対して、その最前線に立つ著者たちならではの視点で、各航空会社の取り組みに焦点を当てる形で内容を再構成し、分析し、解説を加えており、現代の航空産業の課題と挑戦について、より一望できるような内容になっている。 　なかでも、航空業界の自由化の進展によりLCCなどの新規航空会社の設立が進む一方、日本航空やスカイマークの経営破綻に見られるように航空会社の経営リスクも露わになってきていること、またLCCが国内においても認知される中、その経営手法について従来の航空会社との比較・対象により経営スタイルの違いについても言及するなど、今後の航空産業における課題やビジネスモデルを考えるうえで最適の書。

所得税は、私たちの生活に最も身近で関心の深い税金ですが、経済社会の変化に伴い毎年改正が行われるため、それを理解して正しい確定申告書を作成することは難しく、一般には複雑な法律といわれております。 このようなことから、今までは、はじめて手にされた方にも理解しやすいよう解説した「確定申告書の記載チェックポイント」を刊行してまいりました。 今回、この「確定申告書の記載チェックポイント」の姉妹書として、税理士の方々ほか多くの実務家の皆様を対象とした専門書を電子版で刊行する運びとなりました。 作成に当たっては、税務署の審理担当を経験し、東京国税局の税務相談官として勤務した税理士も携わっており、他の本にはあまり記載されていない事項も掲載しております。 内容としては、「確定申告書の記載チェックポイント」には掲載しなかった「措置法26条関係」、「国外転出時課税」、「退職所得の選択課税」、「控除対象外消費税の取扱い」、「事業承継の取扱い」及び「各種譲渡所得の特例」等特殊な項目を盛り込み、項目ごとに「よくある相談事務Ｑ＆Ａ」、「より詳しく知りたい方のための参考情報」等を作成し、可能な限り一覧できるわかりやすい表を掲載しております。 本書が、税理士の方々ほか多くの実務家の皆様の一助となれば幸いです。 【本書の特徴】 ◎　各項目ごとに「Ｑ＆Ａ」「参考情報」を掲載し、理解しやすい構成にしております。 ◎　元国税局税務相談官の著者ならではの一般の質疑応答集には、あまり掲載されていない「Ｑ＆Ａ」を多数掲載しております。 ◎　税法・通達・裁決・判例・タックスアンサー・質疑応答事例・文書回答事例等のリンク件数が約４０００件あり、気になる情報等をその場ですぐ確認できるようにしております。 【目次】 1-1　納税義務者 1-2　納税地 1-3　非課税所得 1-4　所得税の計算 1-5　確定申告 1-6　青色申告 2-1　給与所得 2-2　雑所得 2-3　事業所得 2-4　不動産所得 2-5　一時所得 2-6　譲渡所得（共通） 2-7　譲渡所得（総合譲渡） 2-8　土地建物等の譲渡所得（分離課税） 2-9　株式等に係る譲渡所得等（申告分離課税） 2-10　配当所得 2-11　利子所得 2-12　退職所得 2-13　山林所得 3-1　課税所得金額の計算 3-2　損益通算 3-3　損失の金額の繰越（繰戻し） 4-1　所得控除の概要 4-2　雑損控除 4-3　医療費控除 4-4　社会保険料控除・小規模企業共済等掛金控除 4-5　生命保険料控除 4-6　地震保険料控除 4-7　寄附金控除 4-8　障害者控除 4-9　寡婦・寡夫控除、勤労学生控除 4-10　配偶者控除・配偶者特別控除 4-11　扶養控除・基礎控除 5-1　課税総所得金額及び課税退職所得金額の税額計算 5-2　課税山林所得金額の税額計算 5-3　分離課税の譲渡所得金額の税額計算 5-4　株式等に係る課税譲渡所得等の金額の税額計算 5-5　上場株式等に係る課税配当所得等の金額の税額計算 5-6　先物取引に係る課税雑所得の金額の税額計算 5-7　変動所得・臨時所得の平均課税 5-8　復興特別所得税 6-1　税額控除の概要 6-2　住宅借入金等特別控除 6-3　特定増改築等住宅借入金等特別控除 6-4　住宅特定改修特別税額控除 6-5　住宅耐震改修特別控除 6-6　認定住宅新築等特別税額控除 6-7　配当控除 6-8　外国税額控除 6-9　政党等寄附金特別控除 6-10　公益社団法人等寄附金特別控除 6-11　認定NPO法人等寄附金特別控除 6-12　災害減免法による所得税の軽減免除 7-1　住民税 7-2　個人事業税

ちょっと待って！その対応、リスクありますよ！！ 経営者のための企業法務の勘所がまるっとわかる1冊！ 今ではインターネットで検索したり質問したりすれば、会社経営に必要な法律知識も手軽かつ気軽に得ることができます。しかし、その中には誤った情報や時代錯誤の情報、不適切な内容を含んだ情報が含まれているのも事実です。そうした正確ではない情報を鵜呑みにして対応を誤り、経営の危機に陥ったり、うっかり損害を出したりしてしまっては、会社の存続さえ危うくなります。 本書は、主に中小企業の社長・経営者、総務部長、1年目の法務部員の方々向けに、ビジネス法務において注意しておくべき法律問題の勘所を感じてもらうことをコンセプトに執筆しました。そのため、法律知識がなくても楽に読み進めることができるよう、工夫しています。 ビジネスにおける法務リスクは、企業を取り巻くステークホルダー（企業と利害関係を有する個人や法人のことをいいます）～取引先・従業員・株主・消費者・社会・後継者・行政～ごとに注意すべき法律が異なります。 このため、本書では、ステークホルダーごとの法律関係に焦点を当てて、注意すべき法律問題を論じています。社長をはじめとした経営陣が知っておくべき法律知識の基本と、会社を取り巻くよくあるトラブルについての対応策および予防法務について、下記にあげる内容をキーワードに具体的な事例を上げながら、正しく詳しく図解付きで解説していきます。 本書で予め知識を得ておけば、トラブルが起こったときや起こりそうなときに会社としてどう対応すべきなのか、その勘所がわかります。 【本書で扱う事例のキーワード（抜粋）】 契約書／電子契約／公正証書／債権回収／内容証明／下請法／オフィス賃貸／労働時間／残業代／セクハラ／パワハラ／メンタルヘルス／ストレスチェック／懲戒処分／取締役会／譲渡制限株式／不正競争／商標／著作権／消費者契約法／利用契約／景品表示法／特定商取引法／モンスタークレーマー／個人情報保護法／事業承継／税務調査 etc. ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

マイナンバー制度研究の第一人者による実務の悩みに応えるQ&A！「本人確認」「安全管理措置」はもちろん、「取得」「保管」「利用」「提供」「委託」「廃棄」に関するものなど、80本を超えるQ&Aを掲載。実務で戸惑いがちなケースをこの1冊に凝縮。

ケーススタディ、コーチング、スキル解説、解説ノートの四つのステップでポイントがつかめる！管理職研修の副読本としても最適。

病院・診療所の管理職必読の書！ 「ついに○△長になってしまった──」 医師でMBAホルダーの裴英洙氏が、管理職の心得をわかりやすく解説 医療従事者にとって、管理職への昇進は大きな転機です。 これまで臨床一筋だったために、部下の育成やトラブル処理は全くの初心者。何から勉強すればいいか分からない──。こうした声をよく聞きます。 本書は管理職1年目の人でもスムーズに読めるよう、医療現場で起こりがちなケースを基に、上司としての実践的なスキルをまとめました。そこからさらに、ドラッカーの経営哲学やSWOT分析など、本格的な経営理論にも触れています。 難しい経営書に挑戦する“入り口”として本書を活用してください。

東芝の不適切会計問題が浮き彫りにした会計システムの課題。企業統治、内部統制に潜むリスクは?　監査人は何を見ていたのか?　経営責任を司法は問えないのか?長銀、三洋電機、東芝の粉飾決算問題を会計士の視点から徹底検証、組織ぐるみの「隠蔽」「責任逃れ」の連鎖の実態を明らかにし、日本が抱える構造的な問題をえぐり出す。

「ビジネスに知財戦略」という武器を必要とする、全ての方に贈る本。 大人気小説・ドラマ『下町ロケット』に登場する神谷弁護士のモデルとなった「技術系弁護士」と、 知財業界の将来を担う新進気鋭の「知財会計コンサルタント」が、 ビジネスパーソンのために、最新事例を豊富に取り入れながら、 知財のセオリー・活用法をわかりやすく解説します。 ------------「はじめに」から抜粋 知財は企業にとって経営資産であると同時に、 知財を昇華させた特許権や著作権といった権利は、 法によって作られた人工物でもある。 「法律の深い理解なくして、事業戦略に組み込むことは できないのではないか」という知財、知財権に対する堅いイメージが、 多くのビジネスパーソンがそれを願ってきたにもかかわらず、 知財を付加価値として製品に組み込み、これを競争力の源泉と することを阻害してきた。 本書はそのような「知財の壁」を取り払い、 より一層、知財をビジネスに活用していただくことを旨として企画された、 いわばビジネスパーソンのための知財戦略読本である。

圧倒的な経営力！ 研究開発型企業が取り入れるべき、生きた事例 画期的新薬を生み続ける、アムジェン流イノベーション経営 世界中の難病患者を救うブロックパスター（超大型医薬品）を次々と生み出している、アムジェン（Amgen）社。社員3名からスター卜したベンチャーは、エポジェン、ニューポジェン、エンブレルなどの市場導入とともに、今や年間売上高2兆円を超える世界最高のバイオテクノロジー企業に成長した。 アムジェンは、今でもユニークな企業だ。研究開発に会社の将来を先導させる意思決定をはじめ、多くの企業とは異なるスタイルをもつ。製品開発の方向性を決める「科学」に根ざしたアムジェン流イノベーション経営の要を、元CEOのゴードン・バインダー氏がアドバイスする。 【アムジェンの価値感】 科学に基づけ 激しく競争し勝て 患者、社員、株主のために価値を創造せよ チームで働け 協力し、理解しあい、合意を形成せよ お互いに信頼し、尊敬せよ 品質を確保せよ 倫理的であれ ≪この価値観から、最重要の原則が生まれた≫ ● 社員は、間違う自由を持たなければならない ● 管理職の主な仕事は、部下が適切に仕事できるように助けることである。上司の手伝いは、部下の主要な仕事ではない ● 当事者がその仕事の計画を立てるべき ● すべての規則、指針、手続きには、例外がある ● 楽しめ

リーンスタートアップ革命の出発点となった起業の必携書！ 起業家の必読書として世界中で読まれている『アントレプレナーの教科書』が新装版として登場！原著者が加筆を重ねた内容を8年ぶりの新装版で反映しました。全面改訂された起業に役立つ「参考文献」は、最近の話題書籍も数多く取り上げられており、今のビジネスシーンにも結びつきやすくなっています。訳についても大幅に見直し、より読みやすくなりました。 大多数のスタートアップが、革新的な製品を作りながらも、ニーズに応えられずに倒産してしまいます。その原因は製品開発のみに集中し、市場づくりを怠っていることにあるのです。本書では新規事業の典型的な失敗パターンを回避し、大企業へと成長するためのマーケティング手法を提唱。スタートアップのHow toをステップバイステップで詳細に解説しており、リーンスタートアップ・ムーブメントの出発点ともされています。 スタートアップ起業家だけでなく、会社内の新規事業立ち上げ関係者にもおすすめする、必読の一冊です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

日商簿記検定2級試験に充分対応できる内容です。出題範囲外の用語の扱いを全面的に見直し、最新の試験範囲に対応した平易で学びやすいテキストです。2009年発行。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ファイナンスの教科書はその複雑な理論を説明しようと大部になりがちであった。本書はそんな問題点を克服する。わずか２４０頁で、ファイナンスの基本的概念を明解に理解できるよう、丁寧かつ簡潔に紹介する。はじめてファイナンスを勉強する人も、自分の知識を整理する人にも必携の一冊。

ニューヨークで活躍する国際税務のプロが、アメリカの所得税、法人税のほか、国境を越えた相続税・贈与税、日本からの直接投資の税務についてポイントをやさしく解説。駐在、留学、就職、国際結婚、移住、投資、不動産購入等で米国との関わりある日本人、法人組織を通じて米国に進出する日本企業の方に広く活用いただける税金ガイドです。

企業が利益をあげるためには、コスト削減以上に戦略的な価格設定が重要になる。ミクロ経済学やゲーム理論などの基礎概念から、バンドリングや価格差別化、オプション・プライシング、ＣＬＶの実践、法人間取引の価格設定など、豊富なケースを使ってわかりやすく解説。値下げから、値上げの方法まで、利益最大化のための戦略。

「事業を子々孫々に伝えていきたい」「自分の血は絶えるとしても、自分がつくりあげてきた事業だけは残したい」と願わない経営者はいないはず。しかし現実は、事業承継にはトラブルが起きやすい。 著者は、法務大臣が日本で唯一認証(第113号)した、裁判に持ち込まずに「事業承継の紛争を解決するサービス機関(ADRセンター)」の理事長。 本書では、法と税務のプロがその技術を駆使して、当事者が納得できる解決ノウハウを公開! 経営者、公認会計士、税理士の必読書! ◆今までにない、画期的な本書の流れ 【内容】 事業承継の際によく起こる不安やトラブルの事例をフィクションという形でくわしく書き込み、わかりやすく紹介する。 【問題点】 弁護士、公認会計士、税理士、司法書士、不動産鑑定士など、法務・税務・会計のプロたちがチームを組んで、問題点を分析・整理する。 【解決策】 法と税務の技術を駆使した解決法を具体的に描く。 【結果】 その結果がどうなったかを解説する。

市場でのポジショニングを重視する欧米型の戦略論は果たして日本企業にも有効なのか。外資系コンサルティング・ファームに勤める著者は、本業を重視する日本企業ならではの戦略があるはずだと説く。それは事業から学ぶ仕組みを作ること。トヨタ、ユニクロ、セブンイレブンなど豊富な事例と共に、学習型戦略論を提起する。

企業は総コストの内、6～7割程度を外部から調達しており、調達活動は企業のコスト競争力、収益創出力を考える上で極めて重要な意味を持つ。にもかかわらず売上確保のための営業活動と比べ、調達活動を戦略的に位置づけている日本企業は少ない。一方で海外のグローバル企業はいちはやく調達の重要性に気付き、調達部門に戦略的な責任と権限を与えつつある。 本書では、「調達戦略のチェスボード」などA.T.カーニーの調達戦略の基本的な枠組みや具体的アプローチを紹介し、グローバル調達への道筋を示すとともに、短期間で大きなインパクトを与える間接材コストに対するアプローチを紹介する。 【主な内容】 第1章　なぜ今、調達戦略なのか? 第2章　調達戦略の基本的な考え方と先進企業の趨勢　 第3章　「調達戦略のチェスボード」基本編 第4章　「調達戦略のチェスボード」活用編 第5章　グローバル調達の高度化に向けて 第6章　間接材コストへの取組み

マッキンゼー×オックスフォード大学Ph.D.×経営者、3つの異なる視点で解き明かす最先端の経営学。紀元前3500年まで遡る知の源流から最新理論まで、この1冊でグローバル経営のすべてがわかる。国家の領域、学問領域を超える経営学が示す、世界の未来とは。

戦略コンサルティングA.T.カーニーが初めて明かす、世界数百社で実証された、 短期間で企業の収益改善に大きなインパクトをもたらす「間接材コスト」の削減手法と経営論。 【主な内容】 第1章　大幅なコスト削減が可能な領域「間接材コスト」 第2章　間接材コスト削減アプローチの全体像と要諦 第3章　【費用項目別アプローチ(1)】印刷費 第4章　【費用項目別アプローチ(2)】諸費 第5章　【費用項目別アプローチ(3)】物流費 第6章　【費用項目別アプローチ(4)】施設管理費 第7章　【費用項目別アプローチ(5)】IT費用 第8章　【費用項目別アプローチ(6)】メディア広告費 第9章　コスト削減プロセスにおいて求められるリーダーシップとプロジェクト運営 第10章　コストセンター子会社への対応 第11章　設備投資コスト適正化への適用 第12章　カウンターソーシング

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会計は、生きた経済社会を映す鏡です。この鏡は、使いようによっては正直な姿を映すこともできますし、ゆがんだ心で映せば、ゆがんだ姿が映ります。「技術としての会計」には、思想も理念も倫理観もないので、使う人の思いどおりの姿を映し出すのです。会計という道具は、そこに、それを使う人の、会計思想、倫理観を吹き込まなければ、正しく使うことができません。本書は、「学としての会計」を学び、「会計観」を養うための本です。

「経営戦略論の知識」と「戦略分析の実作業」。 このギャップの埋め方が見えてくる 市場トレンド分析、マーケティングのSTP、ファイブ・フォーゼズ・モデル、PPM、ニッチャーの競争戦略……MBAの分析ツールを使って、７つの業界・企業を読み解く。 ・本書で扱う７つのケース リーボック「イージートーン」／パナソニック「ポケットドルツ」／日本駐車場開発／EMS大手「鴻海」／ドラッグストア業界／日立製作所／パワー半導体デバイス産業 「経営学の教科書に載っている知識」と「自分一人で行なう戦略分析の作業」という、一見近そうで実はかなり大きなギャップをどうやって埋めればよいのだろうか。これが、まさに本書のシリーズを生み出した基本的な問題意識である。教科書の知識あるいは理論的な知識と、実際の分析作業という２つの間にあるギャップを、どうにかして埋める手っ取り早い方法は、見本を見て真似することである。 コンピュータ・ソフトウェアのプログラマーが、先輩の書いたプログラムを「読み」・「模倣」することでプログラム作成の力量を上げていくように、あるいは統計手法の使い方を統計学の本ばかりでなく、先輩が実践した使い方を見て学んでいくように、戦略分析の思考法を他の人の書いた戦略分析の実例を「読み」・「模倣」することで身につけていってもらいたい。これが『戦略分析ケースブック』シリーズのねらいである。

戦略思考力を高めるために最適なケースブック 戦略思考力を高める上でカギになるのは、現実とフレームワークの相互作用である。単に戦略論の教科書を読んだら戦略思考力が身につく、ということはない。 同様に、多様なケースに通じているということにも意義はあるが、ただ単に多数のケースを知っているだけでは、事情通にはなっても戦略思考力を高めることにはならない。 本書は、戦略思考力を身につけるための最初の手がかりを提供するものである。「戦略分析ケースブック」であって、「戦略ケースブック」ではない。単なる事例の寄せ集めにより、読者に事情通になってもらおうと企図しているのではない。 読者の皆様にお見せしようとしているのは、各章の結論そのものというよりも、分析的思考の跡であり、分析の作法である。 その意味で、本書は戦略思考力を高めるために、自学自習できる事例分析集である 解説されている分析手法は、5フォーセズ・モデル、マーケティングの4P's、経営資源分析、PPMなどMBAのスタンダードな戦略分析ツールである。 扱われているケースは、ソーシャルゲーム業界、iOS対アンドロイド、パナソニックの全社戦略、LED照明業界、東芝液晶テレビ事業、シニアレジデンス業界、高級炊飯器、カミソリ市場など、8つの業界・企業の事例である。

激動する経営環境の中、企業に不可欠なＭＯＣ（ビジネスモデル・オペレーション・キャパシティ）の視点からの業務改革モデルを公開！ 【主な内容】 第１章　　経営環境・マクロトレンドからみた業務改革の必要性／第２章　　業務改革フレームワーク・考え方／第３章　　ビジネスモデル事例／第４章　［オペレーション改革］本社間接業務改革／第５章　［オペレーション改革］調達業務改革／第６章　［オペレーション改革］生産業務改革／第７章　［オペレーション改革］ロジスティクス業務改革／第８章　［オペレーション改革］サービスオペレーション業務改革／第９章　［オペレーション改革］ＢｔｏＢ営業業務改革／第10章　［オペレーション改革］製品開発とマーケティング業務改革／第11章　［オペレーション改革］Ｒ＆Ｄ業務改革／付　録　　業務運営・組織機能の自己診断チェックシート

世界有数の戦略コンサルティングファームであるＡ．Ｔ．カーニーの、営業をドライブする理論と実践手法を解説。法人営業を中心にチャネル営業もカバー。 【主な内容】 第１章　営業の競争力強化のフレームワーク／第２章　【営業力強化のステップ１】戦略・ターゲッティングの明確化／第３章　【営業力強化のステップ２】戦略と個別活動とのリンク／第４章　【営業力強化のステップ３】営業の役割定義と活動の標準化／第５章　【営業力強化のステップ４】営業活動の効率化／第６章　【営業力強化のステップ５】営業体制の構築／第７章　【営業力強化のステップ６】営業活動のＰＤＣＡの仕組みの確立／第８章　チャネル営業について／第９章　実際にプロジェクトを仕立てる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ２１世紀の知識社会を生き抜くマネジメントの叡智―― １９９０年代に野中郁次郎氏が提唱した「知識経営理論」は、日本企業の強みを経営資源としての「知識」にあることを喝破し、その概念は、日本発の経営理論として世界の経営学のみならず、ビジネス界に導入されるなど、多大な影響を与えた。 それから２０年、当時は世界のお手本とされた日本企業は傾き始め、欧米の市場原理主義的な資本主義はリーマンショックによって挫折を余儀なくされた。 本書では、このような課題に取り組む経営学としての「知識経営理論」を今日の文脈に置き直し、経営学というジャンルを超えて多面的に分析し、実際の企業経営・働き方でも活用できるプリンシプル（原理・原則）にまで昇華させたものである。

上場企業の現役経営者であり、京都大学・学習院大学の教壇にも立つ著者が、会社設立から出口戦略まで、起業家に欠かせない実践知識を総合的に解説。前作『入門 ベンチャーファイナンス』の重要知識はそのままに、過去、起業に失敗した経験から学んだ教訓など、未来の起業家が本当に知っておくべき内容が大幅に追加された。

瞬時のリーディング変容テクニックで多くの結果を出すエネルギーワーカー光一氏。 個人セッションやワークショップに参加した経営者や個人事業主から 売上アップ、社運アップの報告が続々届く、その秘密は何なのか!?　 3次元で経済的に結果を出す、心の豊かさを生きる、 人間関係を喜びに変えるエネルギーの仕組みと創造のサイクル、現実化の奥義。 個性化の時代が到来する今、一人ひとりに人生をマネジメントしていくことが問われている。 経営者のみならず、宇宙力を発動させたいすべての方へ、土台となる考え方を徹底解説! ～本書より抜粋～ トップの人間は、この発想を理解してほしいと思います。 全てはエネルギーですから、本来の経営というのは、エネルギーがまだ柔らかい部分、 要するに、まだ確定していないところから整えていくことがとても重要です。 ネガティブなエネルギーパターンはデトックスし、積極的に自分の潜在意識をデザインするのです。 あなたの中にはたくさんの資源があります。その資源を活かしてあげる。自分自身を否定しないでください。 エネルギー経営術は、全ての命を肯定するやり方です。 今こそマネジメント・パラダイムシフトのとき/三角形の組織から逆三角形の組織に/ 「自分軸」で生きると決める/背後に「比較」はないか/現実化のシステムを理解する/ エネルギーの法則と投影の世界/抽象度と波動/意味づけを変えれば、現れが変わる/ 個人的無意識の領域/フィルター=エネルギーパターン/創造のサイクルと現実化/ 内なる経営をデザインする/螺旋状に上昇する成長モデル/成功を呼ぶビジョン作成/PDCAから多次元的アプローチへ/お金の信念パターンの書き換え/人材育成とエネルギー営業/

『ＭＢＡが会社を滅ぼす』『戦略サファリ』「戦略クラフティング」で知られる経営学の巨匠、ミンツバーグ教授による組織論の集大成。世界中の経営者や研究者に読み継がれてきた未邦訳の名著を、半世紀にわたる組織観察の叡智を込め、総力をあげてアップデート。本書が、その最終版にて初の邦訳となる。

学校法人におけるリスク管理から、内部監査、不正対策等を、各業務ごとにＱ＆Ａ形式で分かりやすく解説した書籍の待望の改訂版。学校法人の経営・経理に関係する担当者向けであり、学校法人のアドバイス・監査・税務業務を行う税理士、公認会計士、弁護士も対象とした一冊。

借地権課税について、その実態を、（１）借主、貸主の立場ごとに、（２）個人と法人とに分類し、さらに借地課税の態様を設定時、設定中、返還時に分けて、所得税、法人税、相続税等関連する税目をすべて含め、具体的なケーススタディとして詳細に解説する。

現代を文明の危機・文明の転換の時代と把握する著者が、同時代の先達を、問い学び、学び問うてきた軌跡、文明の転換における彼の全体像を開示。「彼の管理学は、自称する社会生態学、そして強烈な人間論の上に成り立った雄大なる山容である。彼は言う、人間の本質は自由、責任ある選択である。それは限りなく重く、失ったら人間は人間でなくなる（三戸　公）」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 45カ国のイノベーターによるビジネスモデルのイノベーション実践ガイド 現在世界中で主なコンサルタントと会社によって使用されている実用的な革新のテクニックを披露。3M、エリクソン、デロイトなどの一流企業で利用されています。これまでの時代遅れな概念を捨て去り、価値創成の新しいモデルを掲げたこの本はすべての組織のマーケッターや開発社員、コンサルタント、企業家、およびリーダーにとって読み応えのある一冊です。 ビジネスモデルを9つの要素に分解することで、深いレベルで顧客、販売チャネル、パートナー、収入の流れ、原価構造などが理解できます。また、一般的なパターンを、豊富な事例を元に、すばらしいグラッフィクを用いて詳細に解説。ビジネスモデルの理解、設計、実行を系統的に学ぶことができます。本書はいわば、イノベーションを起すための、革新的かつ斬新な「ビジネスモデル発生装置」です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。

問題解決の技法と本質を統合・体系化し、思考を加速化させるフレームワークを初公開。問う技術としてのプロンプトの作り方も学べます。 目次 第１部　考える技術―問題解決の思考を設計する 　第１章　問題解決の出発点としての考える技術 　第２章　問いと書くこと　思考を前に進める技術 　第３章　書くことで思考を進める　思考法の実践 　第４章　思考を導く問いの型 第２部　ＡＩとの共創とその実践―問うて書く思考をＡＩでさらに進化させる 　第５章　問うて書く思考にＡＩを組み込み、思考を加速する 　第６章　気づきを生み出す問いの実践 　第７章　問いを使って問題設定から評価まで進める問題解決の実践 　第８章　ＡＩとの共創を実践する際の注意点と工夫 　第９章　問うて書き、ＡＩとの共創で自分を磨き続ける 　第10章　ＡＩが高度化する時代に問われる人間の力

【内容紹介】 『AI時代の人的資本経営　従業員価値向上のためのこれからの人材戦略』は、日本企業の経営者や役員、人事部門・経営企画部門の実務家に向け、AI進化の波を踏まえた新しい人的資本経営の全体像を提示する書である。 第1章では、日本の「失われた30年」を背景に、人的資本経営が台頭してきた経緯を整理する。従業員を「資源」から「資本」へと位置づけ直すことで日本の人材マネジメントに変革をもたらした功績を評価しつつ、なお構造的課題を抱えている現実を明らかにする。そして、企業の価値向上と従業員の価値向上をいかに融合させるかが、今後の人的資本経営の核心課題であると論じる。 第2章では人口減少やスキルギャップによって人材がレアアースのごとく希少資源化する現状を描きつつ、未だに人材を軽視する風潮を批判する。多様性から個別性へと舵を切る組織戦略の重要性を示し、社員一人ひとりの特性を企業資本に転換する視座を提示する。 第3章では生成AIを含むAIの進化が能力観を変容させ、知識やスキルよりも活用力が価値を持つ時代へのシフトを論じる。AIによるスキルマップ生成や評価の精緻化を取り上げつつも、バイアス排除や人間的洞察を担うHI（Human Intelligence）の不可欠性を指摘する。 第4章は、人的資本経営が感情や価値観を捉えきれていない点を批判し、HIの再定義を行う。VUCAとAI時代においては、従業員の主体的な学びやフラットな組織構造がHI発揮の条件となることを明らかにする。 第5章ではAIとHIの協働によるタレントマネジメント革新を描く。メタバース型サクセッション、タスク型へのシフト、新しい採用戦略、さらにはソーシャルキャピタル革新まで、次世代型HRMの姿を展望する。 第6章ではAIが人事機能そのものを変革する未来像を示す。AIエージェントが人事部の一員として機能する中、人事は事業部門と従業員双方に寄り添う存在へと進化する。定型的な運用から脱し、EQを駆使した個別対応がHRプロフェッショナルに求められる。 第7章と終章は、AI時代を生き抜くビジネス・パーソンへのメッセージである。AIを使いこなし、人間らしさを磨き、キャリアを自律的に設計することが、企業だけでなく個人にとっての生存戦略となる。本書はAIの進展と人間性の再定義を架橋し、未来の人的資本経営の方向性を指し示すものである。 【目次】 第1章 人的資本経営の功績と課題 1-1 「失われた30年」と人的資本経営の台頭 1-2 人的資本経営が変えた日本の人材マネジメント 1-3 人的資本経営の構造的課題 1-4 見直しの視点　「企業の価値向上」と「従業員の価値向上」の融合 第2章 これからの人的資本戦略 — 人材はレアアースである 2-1 人口減少とスキルギャップが生む人材希少化 2-2 そうは言っても軽んじられている人材 2-3 求められるスキル・マインドの変化 2-4 多様性から個別性の時代へ 　 第3章 AI進化が変える人的資本経営の前提 3-1 AI・生成AIの進化がもたらす能力観の変化 3-2 人的資本の定量化とAIの補完 3-3 公平かつ精緻な人材評価への進化 3-4 AI時代における人材価値 第4章 「人間らしさ」を取り戻すHIの再定義 4-1 感情・価値観を見落とした人的資本経営 4-2 なぜ今HIが求められるのか 4-3 従業員のHIを開放する組織の在り方 第5章 AI×HIの協働によるHRM変革 5-1 AI×HIの次世代型タレントマネジメント 5-2 メタバース型サクセッション 5-3 ジョブ型からタスク型へ 5-4 シン・採用ストラテジー 5-5 ソーシャルキャピタル革新 第6章 AI時代の人事機能革新とHRプロフェッショナルの役割 6-1 AIで変わる人事部のミッション 6-2 事業に寄り添う 6-3 個に寄り添う 第7章 未来をつくる — ビジネス・パーソンとしての変革 7-1 AI時代を生き抜く術①　AIを使いこなす 7-2 AI時代を生き抜く術②　人間らしさを磨く 7-3 AI時代を生き抜く術③　キャリアを自律的に設計する 終　章 AIの変遷と今後の展望 AIの変遷と現在の到達点、そしてこれからのカタチ

●「毅然とした対応」をカスハラ専門弁護士がていねいに解説 カスハラ対策法により企業に防止措置が義務づけられたいま、従業員を守る姿勢が求められています。 深刻なカスハラにどのように対応すればいいのか、頭を悩ませている企業（組織）や担当者のための本です。 ●「度が過ぎたクレーム」と対峙してきた経験をもとに対策を体系化 本書では、「カスハラ」という言葉がない時代から「度が過ぎたクレーム」と対峙してきた経験をもとに、体系化したカスハラ対策をていねいに解説します。 ・なぜカスハラ対策が必要なのか？ ・「個人のスキル」ではなく「組織」で対応する ・「クレーム」と「カスハラ」を区別する基準をつくる ・現場でも使いやすいマニュアルのつくり方 ・「上司を出せ」「土下座しろ」などへの対処法 カスハラとクレームの違いから、基本方針策定、運用への落とし込みまで、効果的な対策が満載。 小売店・飲食店・サービス業などはもちろん、病院・役所まで役立つ１冊です。

「守り」の人事から「攻め」の人事へ ■ビジネス環境がめまぐるしく変わる中で、人事やHRの領域で注目を集める 　 「HRBP（人事ビジネスパートナー）」。採用から退職までの課題解決に貢献する、 　 新たな人事機能としての具体的な役割や業務内容を把握できる1冊 ■日系・外資系で培った筆者の知見を踏まえ、経営戦略の実現と 　 組織の課題解決を支援する新たな人事機能の在り方を提示 目次 第1章　人事機能のこれから 第2章　HRBPについて 第3章　HRBPの役割 ～総論～ 第4章　HRBPの役割 ～採用編～ 第5章　HRBPの役割 ～人事制度編～ 第6章　HRBPの役割 ～人事労務編～ 第7章　ディープゼネラリストとして組織と人をつなぐ

中小企業に対して専門性の高い支援を行う「認定経営革新等支援機関制度」には全国で約3万7千の認定支援機関が登録、そのうち約2万4千は税理士・税理士法人が占め、まさに制度の中核を担っているのは税理士。 令和7年10月の最新情報に対応するとともに、「税理士の４大業務と認定支援機関業務」をテーマとした新章を追加。さらに「事務所体制の構築」「経営計画策定支援」「税制活用支援」「補助金申請支援」「金融支援」までを網羅し、税理士が認定支援機関として中小企業支援を行う際に必要な知識と実務を体系的に解説。 新時代の税理士に求められる認定支援機関業務を実践するための手引。

長い通路を抜けたあと、視界が広がるあのなんとも言えない気持ちよさ。 カーテンの色ひとつで空間の印象が一変する不思議さ。 木のぬくもりや素材の感触に、ふと心が和らぐ瞬間――。 様々な空間を訪れた時、「なんかいい」と感じることはありませんか？ 本書は、博覧会や商業施設、オフィスなど多様な空間づくりを130年以上手掛けてきた乃村工藝社が、「空間における歓びと感動とは何か」という根源的な問いに挑む新しい研究の記録です。空間に宿る力が、どのように人の感情や行動、記憶、持続的な満足につながるのかを明らかにするために、「人についての研究」「空間についての研究」「人と空間の相互作用」という3つの軸から、科学的・学術的なアプローチで探究をしています。 感動のメカニズム、空間での感情の変化、床の質感が人の意識に与える影響、うるさくも静かでもない最適な音環境、木材の特性など。多彩な研究を通して見えてくるのは、空間の無限の可能性です。空間づくりに携わる人、そして空間を利用する人に伝えたい、新たな視点と創造のヒントが詰まった一冊です。

初動対応、メディア対応、記者会見……、広報の対応によって、企業価値を損なうケースは少なくありません。 そこで、広報戦略の立て方、ニュースリリースのポイント、メディアとの付き合い方、SNS活用、取材対応、記者会見、ネット炎上との向き合い方…平時と有事の攻めと守りの広報の仕事を、 リクルート、カルチュア・コンビニエンス・クラブをはじめ企業広報歴40年のプロフェッショナルが解説します。 全広報パーソン必読の「危機広報マニュアル」付き。 「危機広報マニュアル」には、記者会見での「揺さぶり質問への対処法」や「絶対に言ってはいけない／やってはいけない集」も掲載しており、著者ならではの視点がリアルで、 いざというときの対応力が格段に変わります（下記、本文の一部抜粋）。 ◇「揺さぶり質問への対処法」 【同じことを何度も聞く】 ・ わざと同じ質問を、何度も繰り返す →「（同じ答えをする）」　※真摯に丁寧に、同じ答えを何度も返す。「ですから」とか「さきほどもお答えしたように」などの感情的念押しの枕詞は禁句 【結論を迫る】 ・「 操作ミスをしたのか、していないのか」 → 「目下、原因究明に全力を挙げているところであり、それを踏まえて改めてご説明させてください」 　※「 していないと思う」「していないと信じている」など“解釈”を語っても揚げ足を取られるだけ ◇「絶対に言ってはいけない／やってはいけない集」 【責任転嫁・保身】 ・「私は知らなかった」 ・「見解の相違だ」 【感情爆発】 ・ポーズだけ謝罪する ・土下座する ・「ですから……」 【逃げ】 ・「調査中です／確認中です」を連発する ・質問に答えずに、ただただ謝る 広報パーソン、広報マネージャー、広報責任者、広報担当役員、経営者、経営幹部……。 広報に関係するさまざまな立場によって、それぞれの「悩み」や「迷い」は異なりますが、 この本の持ち味は、すべての立場に通じる「本質の理解」にあります。 本質をつかんでいる人には、ブレない軸があり、それを基点に広く応用を利かせることができます。

【御社は「米国流カタカナ経営」に惑わされていませんか？】 現在、日本に広く浸透している米国流の経営は、英語をカタカナ表記にした言葉、またはＣＥＯなど英語表記のままで示される言葉への私達の誤解、錯覚と無理解に基づくものが多い。その表層的な導入は日本企業に悪影響を及ぼすだけでなく、破滅に導く可能性がある。また、「選択と集中」「全体最適の経営」「中期経営計画」などの概念や手法は20世紀に終わった時代遅れのものであり、21世紀において米国の歴史ある多くの伝統企業を衰退に導いたものである。 本書は、これらの弊害を明らかにするもの。仕事の作業化と闘う、米国企業にはない固有の力を磨く、世界の知恵を生かす、現場主義と戦略的思考の限界を知り、ＧＡＦＡＭの空想力を学ぶ、日本人中心主義の限界を知り国際的チーム作りに挑む、社会と地球の課題を解決する事業を創るなど、日本企業に本当に必要な改革を提言する本格的経営論。 【目次】 　第Ｉ部　捨てるべき米国由来の六つの流行 第１章　カタカナ言葉が蔓延している 第２章　米国伝統企業の失われた40年 第３章　「選択と集中」「全体最適の経営」「中期経営計画」の意義を疑う 第４章　米国流コーポレートガバナンスの背景と目的の無理解 第５章　人的資本経営の途上国である米国から学べることは少ない 第６章　「両利きの経営」という言葉に安易に踊ってはいけない 　第II部　日本企業の成長力を復活させる六つの指針 第７章　仕事の作業化と鬼のように闘う 第８章　米国企業にはない日本企業固有の力を磨く 第９章　世界の知恵を日本に生かす 第10章　現場主義と戦略的思考の限界を知り、ＧＡＦＡＭの空想力を学ぶ 第11章　日本人中心主義の限界を知り、国際的チーム作りに挑む 第12章　Growth Mindsetで社会と地球の課題を解決する事業を創る

成長の壁を超えろ！ 現状維持は衰退の始まりだ 5000人超の中小企業社長と向き合ってわかった経営の法則 ーーー成長に不可欠な経営資源「もの・お金・人・情報」を最大限に活用する方法 創業から100年続く会社は全体のわずか0.3%しかありません。なぜ、ある企業は生き残り、ある企業は消えていくのか？ その答えは「社長の意識と行動」にあります。 本書では、40年近く公認会計士・税理士として5000人以上の社長と向き合ってきた著者が、企業の成長に不可欠な「もの・お金・人・情報」という経営資源を最大限に活用し、いかに経営していくべきか、100年企業への道筋を「社長の仕事」にフォーカスして示した一冊です。 会社は成長か衰退しかなく、社長には外部環境を言い訳にしない「覚悟」が求められます。 それを問うたうえで、売上拡大、健全な資金管理、社員を活かす組織づくり、そして経営判断の精度を高める情報活用術までを具体的に網羅。 今日から実践できるノウハウで、あなたの会社を次の100年へと導く必読の内容です。 【本書で得られる主な内容】 ・売上拡大に不可欠なランチェスター戦略とアンゾフの成長マトリックス ・健全な「お金」の管理と資金繰りの鉄則 ・最重要な当座比率と自己資本比率の見方 ・会社のホワイト化と若手社員を成長させる方法 ・採用、教育、評価制度を再構築する勘所 ・「十本の指」を育てる人材育成術 ・将来につながる「投資」の考え方 ・自らを律するお金の使い方 ・無能社長に決定的に欠けていること ・100年続く会社にするための社長の究極の仕事 【目次】 第1章　ものーーーいかに売上を上げるか 第2章　お金 ーーーいかに強い会社にするか 第3章　人ーーーいかに一丸となって働くか 第4章　情報ーーー経営資源活用の基盤を築く 【著者略歴】 SMCホールディングス顧問 ／ 経営コンサルタント SMCグループ創業者 1959年6月8日、岐阜県多治見市生まれ。1982年に慶應義塾大学商学部を卒業後、83年公認会計士試験に合格、84年監査法人丸の内会計事務所（現監査法人トーマツ）に入社、89年曽根公認会計士事務所を独立開業。2007年SMC税理士法人代表社員に就任。14年1月に SMCグループをホールディングス化し、SMC税理士法人、株式会社SMC総研、株式会社SMCマーケティング、株式会社SMCアカウンティングを傘下にする。税理士法人は全国5拠点を開設、グループ従業員は100人超になり、顧問先企業は約2,000社、これまで接した経営者は5,000人を超える。23年12月末でSMCグループの役職を全て辞任し現職。 著書に、『社長の覚悟』『大倒産時代の会社にお金が残る経営』『自分の会社を100年続く企業に変える法』（いずれも明日香出版社）がある。

仕事に夢中になって能力を発揮する――そんな「フロー状態」の従業員が働く組織はどうつくるのか。産業医の筆者が科学的に解き明かす。 ＜本書の特徴＞ ●仕事に夢中になって能力を発揮する――そんな「フロー状態」の従業員が働く組織はどうつくるのか。産業医の著者が科学的に考察 ●仕事はなぜ「苦役」になってしまうのか、創造性を左右するものはなにか、人の行動力の源泉とは、「仕事が進む喜び」で人を動かすには……働きがいを左右するメカニズムを解き明かします ●丸井グループが実践した、従業員の能力を引き出した多数の事例を紹介 ●青井浩社長をはじめ丸井グループの経営陣が語った人的資本経営セミナーのリポートも掲載 ＜こんな事例をご紹介＞ ・仕事に没頭し能力を発揮する「フロー状態」で働く社員を育てる ・社員の成長が会社の成長に直結、革新を生む「手挙げ」文化 ・挑戦と前向きな失敗を奨励する「打席数」をKPIに ・社員の「推し」をサポート「好きを応援するコンクール」 ・「ニューロダイバーシティ」に着目した人と組織の活性化

【内容紹介】 一部の先進企業と研究者が知っている 「個性」の具体的な活かし方 「個を活かす経営」「個を活かす人事」とよく言われるが、「個」や「個性」とは何を指すのか――この難題に対して、捉え方の理論的枠組みは、国内において十分に提供されていない。 　しかし、国内外の先進企業は人的資本が内に秘める個性や個を見つけて育てる目を養い始めている。また欧米を中心に、長きにわたって展開されてきた学術研究では、個性や個を捉える理論的枠組みが提供され始めている。 　本書は、それらの世界の英知を解説しながら「どんな個性の要素が高いとジョブ・パフォーマンスが高いのか」「どんな個性がどんなタスクで活かされる可能性が高いのか」「採用時に見極めるべきはどんな個性なのか」など、日本の実業界ではあまり知られていない個性の具体的な活かし方を紹介する。経営・人事の実務家や研究者必読の書。 【目次】 第１章　個の起源 ―個はどこからきて，どこへ向かうか 1.1.個はどこからきたのか ―種の起源を超えて 1.2.個はどこへ向かうのか ―現代経営組織への展開 1.3.個を活かす先駆者たち ―世界的企業の取り組み 第２章　非認知特性の現代史と人事戦略 2.1.非認知特性の系譜・歴史 2.2.経営組織における非認知特性の重要概念 2.3.非認知特性の人事戦略 第３章　非認知能力の現代史と人事戦略 3.1.非認知能力の系譜・歴史 3.2.経営組織における非認知能力の重要概念 ―人的資本経営で求められる「自律」 3.3.非認知能力の人事戦略 第４章　認知能力の現代史と人事戦略 4.1.認知能力の系譜・歴史 4.2.経営組織における認知能力の重要概念 4.3.認知能力の人事戦略 第５章　個の３要素モデル 5.1.理論から実践を理解する ―アカデミアからビジネスを見る 5.2.『非認知特性×非認知能力×知的能力』の３要素モデル ―求める人物像の論理

データを金銭的価値＝利益に変える現代の「錬金術」。 データはほとんどの企業や組織で、あらゆるところに眠っている。企業・団体のすべての人がデータを活かして、生産性を上げ、最終利益に結びつけるための法則を手に取るようにわかりやすく解説。 ■組織の規模、営利・非営利、国内組織、グローバル組織を問わず、また、データに関する専門知識のレベルを問わず、組織で働くすべての人のために、マサチューセッツ工科大学（MIT）の専門家が、データをお金に変える＝データマネタイゼーションに結びつけるための実践的な考え方・フレームワークを体系的に示す。 ■データマネタイゼーションとは、データを「アセット」として開発・管理し、そこから金銭的価値を生み出すこと。本書は、データから価値を創造し、それを最終利益に結びつける道筋を解説する。その中心的なコンセプトとして、(1)データマネタイゼーションを成功させるための5つのケイパビリティ、(2)データアセットから経済的リターンを得るための3つのイニシアティブ（業務改善、データを活用し製品・サービスの価値を高めるラッピング、情報ソリューション販売）、(3)組織内のさまざまな部門の専門家とデータ専門家との連携による５つのコネクション＝組織の設計・運営の進め方を提示。データを利益に変えるための法則をマイクロソフト、ペプシコなど幅広い業種の先進的なケーススタディを交え、具体的、実践的に解説する。 ■企業・団体などの事業の最前線の担い手から経営幹部にいたるまで、データ活用を一歩でも前に進めたいすべての人のための最良のガイドブック。

「課題先進国」日本 再び世界に重きをなすことが予想される中国とインド、さらにこの両国に挟まれる形で存在する その他のアジア諸国の動向を、先行きのリスクや可能性と共に把握しておく必要性が増している

令和7年4月1日施行の育児・介護休業法、雇用保険法、次世代育成支援対策推進法の内容について、改正前後を対比しながら実務のポイントを解説。実務でよくある疑問点を解消するQ&Aや社内規程・社内様式・労使協定例も掲載

英エコノミスト誌、米ブルームバーグ Best Books of 2023受賞! シリコンバレーで話題の名著、待望の日本語版 GoogleでYouTubeやGmailなどを急成長させ、オンライン決済のStripeでCOOを務めた著者が、働く人とチームづくりにまつわるすべてのことを一つひとつ丁寧に解説。 石黒卓弥 氏（株式会社LayerX・CCO）推薦！ 「言いにくいことを伝える力が、組織の強さを決める。 組織のメトロノームを加速させ、人と組織をスケールさせよ。"Scaling People"を実践するのは今だ。」 ◆投資家、起業家が相次ぎ絶賛 「企業が強靱な基盤を築き、成功するために、本書はどんな企業でも使える強力なフレームワーク、適切なアドバイス、試行錯誤のプロセスを提供する」 リード・ホフマン（リンクトイン共同創業者、グレイロック・パートナーズのパートナー） 「彼女はグーグルのIPO後の10年、そしてストライプが2フロアのオフィスから世界的企業になるまで支援してきた」 マイケル・モリッツ（セコイアキャピタルの元パートナー） ◆スタートアップの「今、知りたいこと」を網羅 チーム・組織運営、マネジメント、採用・評価からキャリア、自己管理まで…GoogleとStripeで活躍してきたカリスマ著者が明かすとっておきのテクニック。成長速度が圧倒的なシリコンバレーのベンチャー企業で直面してきた大量の課題とそれらを乗り越えた具体的なノウハウが学べる一冊。 ◆すぐに実践できる演習とテンプレート付き 自分の価値観を理解するワーク、チーム憲章のつくり方、OKRの書き方、QBRのガイドライン、面接における質問例、引き継ぎガイド…など

【内容紹介】 『組織をよくするのは、わたしたちだ』 ◎3,500社以上の組織づくりの実践知が集約された実践書 ◎東宝株式会社 / 大日本印刷株式会社 / 応用地質株式会社 株式会社シンドー / カゴメ株式会社 などが実践する"エンゲージメントストーリー"があなたの片手に ◎エンゲージメント攻略"三つの鍵"をもとに、ゲームのように楽しく組織づくりを実践したいあなたへ 激変する社会において、組織が挑戦し、進化し続けるために必要なのは「組織力」。 それは、個々のスキルやリソースを最大限に活かす「組織能力」と、組織全体が高いパフォーマンスを発揮するための「組織活力」の2つで構成されている。近年、多くの企業が注目するエンゲージメント活動は、「組織活力」を高めるための重要な取り組みだ。 では、エンゲージメント活動において最も大切なことは何か。それは、エンゲージメントを測ることでも、特定の手法にこだわることでもなく、「実践すること」にある。正解がないからこそ、対話し、議論し、試行錯誤を重ねながら進めていくことが不可欠なのだ。 本書では、組織開発の専門家である田中信と、3,500社以上の組織づくりを支援してきたWevoxチームが、実践企業の事例をもとにエンゲージメント向上の知見を集約。具体的なアプローチや成功のヒントを提供する。 実践は、あなたから始まる。 あなたの行動が、周囲を動かす。 実践する人が増えれば、組織は変わる。 組織をよくするのは、わたしたちだ。 さあ、エンゲージメント実践の旅に出かけよう。 ▼本書の主な構成 [ 基礎知識編 ] エンゲージメント活動とは？ エンゲージメント活動の全体像 Engagement Runner とは？ [ ERマトリクス － ミッション編 ] ERマトリクスの概要 PLAN / CONNECT / SUPPORT / SPREAD / UPDATE [ ERマトリクス － アクション編 ] 情報収集 企画作成・方針決定 体制・スケジュールを考える インタビュー 経営層・キーパーソンとの対話 社内への情報発信 研修・トレーニングの企画・実施 社内イベントの企画・実施 社内コミュニティ 活動のアップデート [ エンゲージメントの体感と実践編 ] エンゲージメントの実践とは何か？ エンゲージメントの実践力を身につける三つのレベル エンゲージメントが高いチーム・職場を見学する [ 対話＆TEAM EXPERIENCE編 ] 対話はなぜ重要なのか？ 対話とは何か？ 「上司と部下」のコミュニケーションスタイルを使い分ける TEAM EXPERIENCE チームが行き交う五つのフェーズ [ スキル＆スタンス編 ] 聴くスキル：インタビュースキル 残すスキル：活動のログを取る 残すスキル：ER を増やす、スキルを受け継ぐ 変容のスキル：変化と変容 その他のオススメスキルと活かし方、学び方 スタンス

あのロングセラーをリニューアル！ 選ばれ続け、多様性を前提とした、利益を生む、最先端の人事改革マニュアル！ 付属ダウンロード特典のフォーマットと自動計算シートを 有効活用すれば 社内の人事制度の状況にあわせて 7日・7STEPで人事制度改革を実現できます。 ・業績に見合った給与にしたい ・人件費を抑制したい ・デキる人に多く支払いモチベーションを上げたい ・社員全員が納得のいく考課制度にしたい そんな要望をすべて叶える人事制度を、日本の人事のロジックを一番よく知るコンサルタントが解説しています。 短期間でしくみと流れを理解し 自社に最適な形を考え自身で設計し、実際に導入できるまでをサポートします。 ■目次 ～ファストトラック編 今から人事制度を一から作るなら ～ 1日目 等級定義【ビジネスに必要な人材を定義する】 2日目 月給制度【人を雇うための基準を定める】 3日目 頑張る仕掛けをつくる【給与改定ルールの設計】 4日目 成長のための期待を示す【昇格・任用基準の設計】 5日目 長期勤続のためのインセンティブ【賞与基準の設計】 6日目 新陳代謝により組織を活性化する【採用＆退職ルールの設計】 7日目 安心して働けるようにする【勤怠& 福利厚生の設計】 ～詳細設計編 すでにある人事制度を改定するには～ STEP0 今すでにある人事制度をさらに良いものにするために STEP1 グランドデザインとして人事戦略を定める STEP2 等級制度を体系化する STEP3 報酬制度を総合的に整理する STEP4 評価制度を基準とコミュニケーションで整理する STEP5 採用から代謝までのフローを定める STEP6 移行措置を定め丁寧な浸透を図る STEP7 企業文化として定着させる ■著者略歴 セレクションアンドバリエーション株式会社 代表取締役 大阪市立大学経済学部、早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了 アクセンチュア、朝日アーサーアンダーセン、日本総合研究所を経て、人事コンサルティングファーム、セレクションアンドバリエーションを設立。３０年を超える人事コンサルタント経歴の中で、時代の変化に伴う人事戦略と人事制度、人事運用のあり方を多くの企業に提唱し続けている。 著書はベストセラーとなった「出世する人は人事評価を気にしない」（日本経済新聞出版社）、「逆転出世する人の意外な法則」（プレジデント社）など単著国内１０冊、海外２冊。

失敗は成功の反対だとみなされがちだが、生産性の高いチームでは果たしてそうであろうか。「心理的安全性」研究の第一人者である著者が、失敗を類型化し、失敗を通じて生産性を向上させるためのフレームワークを提言。 ベストセラー『恐れのない組織』の著者が、イノベーションが生まれる組織の姿を描く。

■「多様化する人材」の労務管理をわかりやすく解説■ 多様性やジェンダー問題への意識の高まりとともに、「男らしさ」「女らしさ」といった思い込みや偏見を解消する具体的な取り組みが、大企業に限らず、中小・零細企業の現場でも問われるようになっています。 経営者や人事担当者、部下を持つ管理職層に対し、既存の労務管理をめぐるルールをアップデートすることが求められているのです。 本書は「労務管理」をテーマにした本ですが、一般的な本ではほとんど触れられていない ・ジェンダーや性的マイノリティ、多様性をめぐる労務管理への対応 ・今後の社内コミュニケーションに必要な知識とステップ などについても取り上げている点が大きな特徴となっています。 経営層や人事労務担当者の実践的な参考図書になることはもちろん、管理職層のテキストとして活用することも可能です。 著者は、一般社団法人ジェンダーキャリアコンサルティング協会代表理事を務めているほか、ジェンダー法学会、日本ジェンダー学会、ジェンダー史学会の会員であるなど、ジェンダーやダイバーシティ分野について業界内で圧倒的な強みを持つ特定社会保険労務士の小岩広宣氏。 募集・採用、賃金、福利厚生、施設管理、服務規律、職場のドレスコード、ハラスメント、懲戒、退職、キャリア形成、相談窓口など、労務の課題と実務の最適解を、ジェンダー問題に強い専門家ならではの鋭い視点で、わかりやすく解説しています。 ▼本書のポイント 1)採用、労働契約から退職まで、多様化する雇用のあり方の最適解をつかめる。 2)重要性が増しているジェンダーや性的マイノリティに対する実務がわかる。 3)人事労務担当者はもちろん、部下を持つ管理職向けテキストとしても使える。 ▼こんな方におすすめします 1)人材の確保・定着、意欲の向上に課題を抱えている企業経営者や実務担当者 2)ジェンダーをめぐる雇用問題に対応したい企業経営者や実務担当者 3)性的マイノリティの従業員を雇用している企業経営者や実務担当者 4)企業関係者から労務に関する相談を受ける士業やコンサルタント

またしても緊急事態宣言が発出、東日本大震災から10年。 我々は、また新たな想定外の危機に直面している。 新型コロナウイルス、令和大震災の予兆、その後のハイパーインフレ、また、グローバル化でJRの外資鉄道化・領土・農業が危うい。 JRグループなどで要職を務めた著者が、「農工商両全国家」の建設を提言する。

はじまりと終わりはどうでもいい。 大切なのはその「あいだ」だ！ 表立って語られることのない 起業という｢旅の途上（ザ・ミドル）｣で起こる 波乱万丈とその対処法を完全網羅。 クリエイター・プラットフォーム「ベハンス」を起業し、 売却後はAdobeで新規事業を成功に導き、さらにはVCとしても活躍。 スタートアップ・エコシステムの全局面を見てきた起業家が これからの挑戦者たちに贈る、至言・名言・金言114。 ◇起業と売却の「あいだ」にあるブラックボックスを明るみに出す ベンチャーやスタートアップと聞けば、多くの方が熱狂的な立ち上げ時のエピソードか、売却や上々などの華々しい幕引きの瞬間を思い浮かべるのではないでしょうか。 しかし、本書にはそうしたエピソードは登場しません。代わりに語られるのは、立ち上げと幕引きの「あいだ」にある、苦しい時期の話ばかり。 なぜ、そんな“中途半端な”タイミングのエピソードをかき集め、アドバイスを書き留めたのか。 その答えは、本書のこの言葉に、集約されています。 ――― 　さて、ここで本音を話そう。僕たちがよく耳にする薄っぺらい成功物語には、何か足りないものがある。僕がいつも語っているベハンスの短い物語もまた、よく考えるとおかしな話だ。５年間もユーザーを引きつけられず、給料を払うだけで精一杯だったチームがどうしてずっと一緒に働いていられたのだろう？　何年も無名のまま、どんな仕事をしているのかと聞かれても言葉に詰まるような時代を、どうやって耐えてきたのだろう？　素人の集団が、どうやって自分たちよりも優秀なプロたちを採用し、管理し、つなぎとめてきたのだろう？ 　旅の途上のぐちゃぐちゃで浮き沈みの激しい瞬間の中に、誰も語らない本当の物語がある。（中略）成功と失敗を分ける一線がどれほど脆いかを起業家は知っているのに、それを認めたがらない。旅の途上が成功と失敗を分ける。そのあいだのすべてをどう扱うかで、最後に正しい側にいられるかどうかが決まる。 ――― 「よくある成功物語」では、成功者本人も気づかぬうちに端折ってしまう、「旅の途上」の話。しかし、どんな起業家も、本当はその「あいだ」に訪れたチャンスを乗りこなし（またはピンチを乗り切って）うまくいったはずなのです。 起業家は、「起業という旅路の途上（ザ・ミドル）」のことを伝えるべきじゃないか。 本書は、これまで光が当たってこなかった、起業にまつわるブラックボックスを明るみに出す1冊です。

プロジェクト、組織、人生キャリア…… 停滞を乗り越える鍵は、驚くほどシンプルだ。 マネジメントスキルやリーダーシップ、 従来の常識に囚われずに、1人ひとりの「創造の源」に目を向ける。 経営者や次世代型組織の実践者たちに広がる 「ソース原理」の第一人者が基本と探求法を解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆「ロジカル・ディスカッション」とは、テーマからズレた発言、抽象的な意見が横行する会議を、メンバーが筋道立てて議論できるようサポートするファシリテーションの技法。 ◆ロジカルではないメンバーでも、筋道立てて考え、合理的に話し合えるようにサポートするのがファシリテーターの務め。その役割を、5つの働きかけと12の基本動作に整理し、これだけ押さえておけば良いというポイントを解説 ◆議論を整理するファシリテーターに、じっくり考えている余裕はない。その瞬間、機敏に場へ切り込むために持っていたい実践的な問いかけフレーズを豊富に紹介。実践力を高めるための演習問題やトレーニング方法を多数掲載 ◆オンライン会議では以心伝心は使えず、自分の考えを言葉でキッチリと説明し、相手の言葉から考えの筋道を理解しなければならない。ロジカル・ディスカッションを駆使すれば、説得力のある議論を展開でき、結論に対する納得感が高まる ◆問題解決・アイデア創造・意思決定など10分野から、ビジネスシーンで役立つフレームワーク126 種類を厳選し、巻末に収録

海外現地法人で陥りやすい人材マネジメントの落とし穴と対策から、グローバル時代の新日本型人材マネジメントの具体的指針まで、戦略人事のプロが理論と実践の両面から説く。

【内容紹介】 ★ウォールストリートジャーナルのベストセラー！　 ★世界で最も影響力のある経営思想家「Thinkers50」に2回選出されたティファニー・ボバが、顧客体験（CX）と従業員体験（EX）、双方の「エクスペリエンス」を同時に向上させ、前例のない収益成長を実現するためのガイドを提供。　 顧客獲得戦争において、企業は顧客体験を向上させるために莫大な資金を投入する。 配達を迅速化し、新製品を大量に生産し、アプリのユーザーインターフェースを際限なく刷新するため、従業員に大きな負担をかける。 しかし、従業員への影響を考慮せずに顧客体験のみを重視する取り組みは、実際には長期的な成長を妨げる。従業員こそがビジネスの中核であり、今日の市場で競争力を維持したいのであれば、人材への投資こそが鍵となる。 最も成功している企業は顧客体験と従業員体験、双方を強化する「エクスペリエンス マインドセット」を採用して、「人」「プロセス」「テクノロジー」「企業文化」をテコ入れすることで、その向上を同時に実現する。 本書は、数千人の従業員と経営幹部を対象とした２つの独自調査に基づき、企業が「エクスペリエンス・マインドセット」を大規模に導入する利点と方法を詳しく説明。大手企業のケーススタディと大規模研究を土台に、以下を伝える。 ・「人」「プロセス」「テクノロジー」「企業文化」が従業員体験（EX）と顧客体験（CX）の好循環に、どのように貢献するか ・なぜ先進企業が従業員の労力だけでなく顧客の労力も最小限に抑えるプログラムを持っているのか ・従業員は顧客と同じように、シームレスなテクノロジーを望んでいる。それをどのように展開するか ・EX、CX、そして２つの効果を合わせて測定するために使用できる指標 【目次】 第１章　顧客体験（CX） 第２章　従業員体験（EX） 第３章　大規模調査で裏付けられたこと 第４章　エクスペリエンス・マインドセット 第５章　従業員：ビジネスの核心 第６章　プロセス：従業員を責めてはいけない。責めるなら仕組みを責めよ 第７章　テクノロジー：生産性と経験――コインの裏表を成すもの 第８章　企業文化：経験の時代 第９章　CXとEXを理解し、改善するために用いられる指標 第10章　事例：メディアをにぎわせた１件

◎バックオフィス業務の全体を網羅した入門書 本書は、経理、人事、法務、総務などのバックオフィス業務に直接従事する方や、バックオフィス組織を作り上げようとする方を主な対象とした、仕事の全体像を示した網羅的な入門書です。 以下の点を特に意識した内容となっています。 ・バックオフィス部門に配属された人が、やるべき業務を理解できるようにする ・少人数でバックオフィスを担当する際に、やるべき業務とその全体像を漏れなく示す ・各領域の専門知識だけではなく、「バックオフィス全体」からの視点や価値を伝える ・バックオフィスに携わる人にとっての、経験や成長のモデルを伝える ・経営者や他部署の方々がバックオフィスに対する理解が深まる情報を提供する ◎多様化するバックオフィスの役割も解説 かつては、バックオフィスの仕事は事務職などと呼ばれ、他部署からの期待値が低く見られていたこともありました。 しかし、現在ではデジタル化が進み、事務的な仕事は少なくなっています。 一方で、経営者のサポートを行う経営企画、全社的なDXやリモートワークの推進などの場面においては、バックオフィスの知見がかつてなく求められるようになってきています。 時代の変化に対応し、経営的な視点を持って行動する「戦略型バックオフィス」を作り上げ、担当者自身がどのようにキャリアを築いていけばいいのかについても、詳しく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 QC検定(R)2級《合格》に向けて、この1冊で対策は万全！ 　本書は、品質管理検定(R)（QC検定(R)）2級で合格するための試験対策書です。試験問題の徹底した分析に基づき、頻出項目を重点的に扱い、無理なく無駄なく対策できます。 　各章は、重要事項の解説、理解度確認（正誤問題）、練習問題で構成します。重要事項の解説は、編者主催によるQC検定(R)2級対策セミナーの講義実績を踏まえたわかりやすい図解で、スムーズに理解が進みます。解説を読んだら正誤問題で理解度を確認し、試験本番と同形式の練習問題で実践的な対策を行うことで、合格に向けて着実にステップアップできます。 　各問題は詳しい解答解説付。「品質管理の手法分野」では、確率分布や統計的検定・推定の基本事項から、各種手法の具体的な計算まで、丁寧に解説しています。 　さらに、試験直前に行う復習方法や本番で合格点を獲得するための作戦など、直前対策のコンテンツも充実させました。 試験問題を知る、合格基準を知る 本書の使い方 1章　データの収集と計算 1.1　データの収集と種類 1.2　サンプリング 1.3　サンプリング誤差と測定誤差 1.4　基本統計量の概要 1.5　中心位置を表す基本統計量 1.6　ばらつきの程度を表す基本統計量 理解度確認 練習 2章　QC七つ道具 2.1　QC七つ道具の概要 2.2　チェックシート 2.3　グラフ 2.4　パレート図 2.5　ヒストグラム 2.6　散布図 2.7　特性要因図 2.8　層別 理解度確認 練習 3章　新QC七つ道具 3.1　新QC七つ道具の概要 3.2　親和図法 3.3　連関図法 3.4　系統図法 3.5　マトリックス図法 3.6　アロー・ダイヤグラム法 3.7　PDPC法 3.8　マトリックス・データ解析法 理解度確認 練習 4章　統計的方法の基礎 4.1　確率と分布の基本 4.2　期待値と分散 4.3　正規分布 4.4　二項分布 4.5　ポアソン分布 4.6　標本平均の分布 理解度確認 練習 5章　仮説検定と推定(1) 5.1　仮説検定の概要 5.2　計量値に関する仮説検定の分類 5.3　1つの母平均に関する検定（母分散が既知の場合） 5.4　推定の概要 5.5　1つの母平均に関する推定（母分散が既知の場合） 5.6　1つの母平均に関する検定（母分散が未知の場合） 5.7　1つの母平均に関する推定（母分散が未知の場合） 理解度確認 練習 6章　仮説検定と推定(2) 6.1　2つの母平均の差に関する検定と推定（母分散が既知の場合） 6.2　2つの母平均の差に関する検定と推定（母分散が未知、等分散である場合） 6.3　2つの母平均の差に関する検定と推定（母分散が未知、等分散でない場合） 6.4　データに対応がある場合の検定と推定 6.5　違いでわかる！母平均に関する検定計算式 理解度確認 練習 7章　仮説検定と推定(3) 7.1　1つの母分散に関する検定と推定 7.2　2つの母分散の比に関する検定と推定 理解度確認 練習 8章　仮説検定と推定(4) 8.1　計数値に関する仮説検定の分類 8.2　母不適合品率に関する検定と推定 8.3　2つの母不適合品率の違いに関する検定と推定 8.4　母不適合数に関する検定と推定 8.5　2つの母不適合数の違いに関する検定と推定 8.6　分割表による検定 理解度確認 練習 9章　管理図 9.1　管理図の特徴と種類 9.2　Xbar-R管理図 9.3　Xbar-s管理図とX-Rs管理図 9.4　np管理図とp管理図 9.5　c管理図とu管理図 9.6　管理図の読み方 9.7　管理図の計算式のまとめ 理解度確認 練習 10章　工程能力指数 10.1　工程能力指数 理解度確認 練習 11章　実験計画法(1) 11.1　実験計画法の概要 11.2　一元配置実験 理解度確認 練習 12章　実験計画法(2) 12.1　繰り返しのある二元配置実験 12.2　繰り返しのない二元配置実験 12.3　実験計画法（分散分析）のまとめ 理解度確認 練習 13章　相関分析・回帰分析 13.1　相関分析 13.2　無相関の検定 13.3　単回帰分析の概要 13.4　単回帰分析 理解度確認 練習 14章　抜取検査 14.1　抜取検査の概要 14.2　OC曲線 14.3　計数規準型抜取検査 14.4　計量規準型抜取検査 理解度確認 練習 15章　信頼性工学 15.1　信頼性とは 15.2　保全の分類 15.3　信頼性の尺度 15.4　バスタブ曲線 15.5　信頼性モデル 15.6　信頼性データのまとめ方 理解度確認 練習 16章　品質管理が必要な理由 16.1　品質管理とは何か 16.2　品質管理の変遷 16.3　QC的な見方・考え方 理解度確認 練習 17章　品質とは何か・管理とは何か 17.1　設計品質と製造品質 17.2　魅力的品質と当たり前品質 17.3　サービスの品質、仕事の品質 17.4　社会的品質 17.5　ばらつきの管理 17.6　平常時の管理 17.7　QCストーリー 17.8　異常時の管理 理解度確認 練習 18章　設計・開発段階からの品質保証 18.1　設計・開発段階からの品質保証 18.2　品質機能展開（QFD） 18.3　品質保証体系図と保証の網 18.4　デザインレビュー（DR） 18.5　FMEAとFTA 18.6　企業の社会的責任（CSR） 18.7　初期流動管理 理解度確認 練習 19章　プロセス保証 19.1　工程管理 19.2　工程解析と工程能力調査 19.3　QC工程図と作業標準書 19.4　変化点管理 19.5　標準化 19.6　教育訓練 19.7　データに基づく監視 19.8　検査 理解度確認 練習 20章　日常管理・方針管理 20.1　日常管理 20.2　方針展開 20.3　小集団活動（QCサークル） 20.4　機能別管理 20.5　総合的品質管理（TQM） 20.6　品質マネジメントシステム（QMS） 理解度確認 練習 21章　品質管理周辺の実践活動 21.1　商品企画七つ道具 21.2　生産保全（TPM）と生産工学（IE） 理解度確認 練習 22章　試験2か月前から当日まで 22.1　一発合格の計画 22.2　これだけは覚えたい！計算式 付表 正規分布表（I） 正規分布表（II） 正規分布表（III） t表 χ^2表 F表（2.5%） F表（5%, 1%）

【内容紹介】 従業員エクスペリエンス (EX ; Employee Experience)とは「社員が仕事を通して得られるすべての体験」のことをいい、この体験を通して働く人の意欲や満足度そして幸福度を高めることがその趣旨になります。 つまりEXとは、社員の様々な仕事体験を捉え、それら１つ１つをポジティブに認識できるようにしていくことで、会社や仕事に対する求心力を高めていくことです。「ヒト」が最も重要な経営資源となるなか、EXを高めていくことは重要な経営課題の１つともいえます。 従業員が個々の体験に充実感を覚え、それによって存分に力を発揮することは、イノベーションや成長の推進力を生み出し、ひいては企業価値の向上という連鎖を組織内に醸成することにつながります。 ●主な目次 第１章　従業員エクスペリエンスとは何か 第２章　EX 向上 を成功させる6つの領域 第３章　EXをデザインする 第４章　EXにおけるテクノロジー活用 第５章　EX向上のための会社と上司の役割 第６章　先進企業4社の事例

本書は、NTTデータグループのコンサルタントが、現在注目すべきテーマ、業種、テクノロジーなどについて、将来像（フォーサイト）を示し、そこからバックキャストして、「日本企業がいま、何をすべきか」を提案するものです。 デジタル変革（DX）を最大限活用し、産官学連携による社会課題の解決、企業の成長力・競争力の再強化、新規ビジネスの創出を推進する環境を整備し、どのように社会・経営変革を進めていくかをテーマとし、次の３点を主な狙いとしています。 ・日本を元気にするための処方箋や考え方を提示 ・フォーサイト起点での経営変革の重要性を示す ・日本の強みにデジタルを掛け合わせ、社会課題を解決するアプローチを提示 今日の社会経済の大きな動向は、これまでのタンジブル（有形）なプロダクトの経済から、新たなコネクテッド・インタンジブル（つながりあった無形）なプロダクト・サービスの経済が興隆してきていることを俯瞰し、そのうえで注目すべき４つのテーマのトレンド、５つの業界のトレンド、さらに成長を加速させるためのテクノロジーも紹介します。加えて、組織やそれに紐づく人材をどのように再編成・再構築すべきかを７つのアクションに整理し、組織の様々なレベルのリーダーに向け、どのように既存ビジネスのコアとなる強みを磨きつつ、デジタル技術を活用し自己変革を加速させ、新たな顧客価値を創出していくか、社会イノベーションを起こしていくかをまとめます。 デジタル変革を推進する経営層やマネジメント層の方々、企業変革の取り組みを進めようとしている方々にとり、今後何をすべきかのロードマップづくり、アクションプランづくりへの示唆に富む一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は世界30の主要な国や地域におけるECの現状と将来展望について、最新データを集約・整理した解説書です。 これから海外市場への参入、もしくは越境ECのスタートを検討している企業に向けて、世界30の国と地域の市場データなどを収集、各国・地域のEC市場について定量データとしていまとめています。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。海外進出、越境ECに必要なデータをまとめました。 2022年の世界のB2C-EC市場は前年比10.8％増の5兆6,331億ドル。うち物販は前年比0.1％増の3兆3,164億ドル、非物販は前年比30.9％増の2兆3,167億ドル、EC利用者数は前年比8.3％増の約41億人と推測されます。 地域別では、アジア太平洋地域が引き続き世界最大のEC市場で、2022年の市場規模は前年比10.0％増の2兆8,308億ドルで、市場全体の約5割を占めています。市場規模は2032年に7兆2,661億ドルへ拡大する見込みです。 少子高齢化、労働人口の減少、消費力の減退などによって、小売市場の規模縮小などが懸念されている日本の小売市場。そんな環境下、事業の継続、新たな収益源の確保のために海外マーケットへの進出に目を向ける企業が増えています。本書はグローバルEC市場への理解を深め、ECストラテジー構築の一助となるはずです。

【Thinkers50殿堂入り】 【ウォール・ストリート・ジャーナル ベストセラー】 経営思想の巨人による21世紀のマネジメント論。 ニューコア、ハイアール、ミシュラン…… 官僚主義を乗り越えた新しい地平へ世界中の大企業が動き出す！ 「難攻不落の官僚主義パラダイムに立ち向かう重要な代表作」 ――嘉村賢州（『ティール組織』解説者） 「トップが変わらなければ／大企業では無理」という固定観念を覆す。 グローバル大企業×ボトムアップの豊富な事例とともに 新たな組織をつくる7つの原則を描く。 〈ヒューマノクラシー　7つの原則〉 ①オーナーシップ ②市場 ③健全な実力主義 ④コミュニティ ⑤オープンであること ⑥実験 ⑦パラドックスを超える

経営の世界には、常に変化の波が押し寄せています。AI（人工知能）の活用も、その1つ。AIを積極的に取り入れ活用する企業こそが、新しいビジネス機会、そして新しい未来を手中にできる――。本書ではこうした立場から、生成AI「ChatGPT」の活用を軸に、次のテーマを物語仕立てで考えていきます。 ・経営者は、経営にAIをどう活用したら良いのか。 ・組織には、AIによってどんな変革や希望がもたらされるのか。 ・中堅管理職は、上司と部下の関係をAIを使ってどう築くのか。 ・若きビジネスリーダーは、経営者にAIの活用をどう提言すれば良いのか。 　実際、生成AIの活用は「時間の節約」「予算と人の削減」に直結します。これにより、限られたリソースの最適配分が可能になり、社員の多様性を尊重しながら可能性を最大限に引き出し、ワクワク・イキイキと働きがいのある組織を築くことができます。 　本書では、経営者や管理職をはじめ「組織を良くしたい」と思うビジネスマン向けに、組織開発・人材能力開発の専門家が生成AIの活用の仕方を惜しげなく伝授します。今すぐ役立つプロンプトも満載。仕事を変えるAI活用のヒントをつかんでください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 横河電機の革新的なBtoBブランド戦略の軌跡を体系的に収録した本書は、グローバルでのリブランディングに成功した同社の取り組みを通じ、ブランド戦略の実践的な側面を深く学び、ビジネスにおいてブランド力を最大限に高めるための斬新なアイデアや戦略を発見できる一冊。中央大学の田中洋教授、事業構想大学院大学の田中里沙教授、一橋大学の名和高司教授など、権威ある識者たちによる洞察に満ちた寄稿や対談も収録。BtoB事業のブランド担当者はもちろん、ブランディングに関心を持つ全てのビジネスパーソンにとって、本書は貴重な指南書となるだろう。

スタートアップ企業・組織を成長させていくためには、どのような人事戦略が必要か。学術的な整理や複数企業の実例を通してスタートアップの特性や実態を明らかにし、どんな方策が効果をもたらすか、実務の対応策を解説

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幅広いQと実務的なA。 データで組織を変えるために 手元に置いておきたい一冊！ --滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫氏 推薦！ 本書は、データを活用し組織を変えたい人向けの データ分析プロジェクトの「攻略本」です。 「まずどこから手を付けるべき？」 「関心低い上司を説得するには？」 プロジェクトの検討段階から社内への浸透・活用まで、 企業内外で起こる複雑な課題にQ&A形式で答えます。

半導体復権！千載一遇のチャンス到来 ハーバード大で共同研究に携わった著者が これからの日本企業の生き残り戦略のあり方を提示 「G7広島サミット」で方向性が決定的になった米中新冷戦（民主主義と専制主義の戦い）への突入は、もう不可避で、不可逆的な事態に陥っています。「脱炭素化」と同様に、この冷戦がもたらす「デリスキング」は国内企業の戦略策定上、新しい経営課題になりました。本書では、客員研究員として米国の心臓部、ハーバード大学国際問題研究所で直近まで現地の政策エリートと議論を重ね、共同研究に取り組んできた著者が、日本企業に向けてこれからの生き残り戦略のあり方を説きます。 グローバルビジネスに携わる方、経営企画、事業計画を策定する方に必読の１冊です。 【本書のポイント】 ●米・中指導部の「本音」が丸見えに ●付き合うとリスクのある国、ない国が一目でわかる ●信頼できる『１次ソース』にこだわって分析 ●自社組織を立ち上げる際の設計図を提供 ●巻末に『＜図解＞米中冷戦』を収録

思考や内面を自ら掘り下げることで、人は変わることができる―― 問題に焦点を当てるのではなく、相手の内面に働きかけ、気づきと変革をもたらすコーチングとは？ 世界のトップコーチ30の一人にして組織心理学博士が教える、コーチング「対話」の全技術！ ・コーチはただ良い質問をすればいいわけではない ・コーチは内省を促す発言と質問を使って、相手に気づきをもたらす ・最良のコーチは、私たちに自分の論理の欠点に気づかせてくれる ・自分自身や周囲を新しい見地から眺められるようになれば、人の選択や行動は変わる ・どの選択が最も良いか、コーチが判断してはいけない ・言い換えは、提案である。クライアントが受け取っても受け取らなくてもいい ・相手の話の中から、目的達成のために解決すべき点を引き出す ・言葉の意味を明確にすることで、人は本当に解決したいものを考えられるようになる 世界のトップコーチが教える、コーチングの対話の全技術。 コーチを目指す人はもちろん、ビジネス交渉、部下指導、1on1、家族や友人との関係など、 あらゆるコミュニケーションを向上させる一冊。 【目次】 第１部 コーチングの会話とは 第１章 コーチングが持つ力 第２章 コーチングにまつわる迷信 第２部 ５つの基本的手法 第３章 集中――問題解決ではなく、相手の内面に働きかける 第４章 アクティブ・リプレイ――核心部分を表現し直し、改めて見つめる 第５章 脳を探る――箱の中から宝を見つける 第６章 着地点はどこか――筋道から外れない 第７章 新天地から次へ――気づきから行動へと導く 第３部 ３つの脳内習慣 第８章 頭の中を整える 第９章 受け取る（ただ聞くのではない） 第10章 自分の決めつけに気づき、これを排除する まとめ クライアントとの会話を超えて――生き方、文化としてのコーチング

違和感（テンション）は、進化への力だ 指示・命令がなくても、誰もがパーパスに向かって動き出す！ 機能中心のヒエラルキーから、自然の叡智を活かす組織構造へ スタートアップから上場企業まで 世界千社以上が実践する自律分散型メソッドのすべて ◆ホラクラシーとは？ Holacracy One（ホラクラシー・ワン）社のブライアン・ロバートソン、トム・トミソンが2007年に開発した役職階層型組織に変わる新しい組織デザインの方法。権限を経営層や管理職に集中させるのではなく、広く組織全体に分散し、組織のエボリューショナリーパーパスに耳を澄ましながら、誰もがそれぞれの持ち場で力を持ち、活動できるという特徴を持つ。 「ティール組織」の1つのアプローチとして世界中の企業が実践。 ・ホラクラシー憲章：ルールを再定義し、あらゆる権限を再分配する ・構造：ロール（役割）と担当範囲を明確にするホロン構造 ・意思決定プロセス：トップダウンとボトムアップの双方の利点を活かす ・ミーティング・プロセス：チームを常に最新の情報にアップデートして、物事をすばやく進める ・テンション：「今の現実」と「将来のポテンシャル」の間にある違和感を感じたときに、いつでも声をあげられる

ウェルビーイングがホットな経営課題として注目を集めている。働く人がウェルビーイングな状態にあると、創造性が3倍、生産性が1.3倍高まる一方で、欠勤率が4割、離職率が6割、そして労働災害が7割減るという。加えて、ESGやSDGsへの取り組みと軌を一にし、企業価値の向上や優秀な人材の確保にも直結する。それだけに、経営者や管理者にとってウェルビーイングは今すぐ実践すべき最重要テーマとなっている。 　では、働く人のウェルビーイングをどうやって高めたらよいのか――。実は、2022年現在で全世界から約1万1000社の企業が参加する取り組みがある。「人々の安全、健康、ウェルビーイングを第一優先にすることにより、職場におけるあらゆる事故、疾病、災害を防ぐことができる」という哲学に基づく国際的な予防活動「ビジョン・ゼロ」だ。ウェルビーイングは、安全、健康という土台を築いてこそ到達できるゴールなのである。 　本書は、企業におけるウェルビーイングとは何かを解き明かし、ウェルビーイングを実践するための最強メソッドであるビジョン・ゼロを世界中で推進する専門家が実践事例や技術動向を交えて解説する。

がむしゃらに努力するのもいいが、ライバルから奪えば20倍もうかる??Netflix、マイクロソフト、任天堂など、世界的大企業が採用した経営戦略の根底には『孫子』の兵法があった！ 百戦錬磨のビジネス・ジャーナリストが読み解く、不撓不屈の経営伝説27篇

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コーポレート・ガバナンスへの取り組みは、 　　　　　　どの程度進んでいるか？ 　　　　　主要テーマを24分類し図解。 　　企業法務の専門家が総力を挙げ取り組んだ 　　　　　本邦初の新しい企業分析。 　コーポレート・ガバナンス（ＣＧ）が経営の重要テーマとなって久しい。その範となるＣＧコードは上場企業が行う企業統治においてガイドラインとして参照すべき原則・指針を示したものだ。法的拘束力はないが、特に、企業の所有者である株主の利益を最大限に実現できているかどうか、企業経営を管理監督する仕組みとして浸透しつつある。 　企業の不正行為の防止と競争力・収益力の向上を総合的にとらえ、長期的な企業価値の増大に向けた企業経営の仕組みが構築されているかが常にチェックされる仕組みである。 　本書は、日本を代表する企業法務事務所の専門スタッフが、日本を代表する100社（TOPIX100構成銘柄企業）のコーポレート・ガバナンスに関連する各種データをもとに、ＴＣＦＤ、ＳＤＧｓ、人的資本、女性の活躍など今注目の課題から、取締役会・監査役等の構成、機関設計、株主まで主要関心テーマを、開示情報に基づき分析。一目でわかるよう図解する日本初の取り組み。 　投資家はもとより、他社の状況を知りたいマネジメント層、金融関係者などに必携の一冊である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は世界30の主要な国や地域におけるECの現状と将来展望について、最新データを集約・整理したものです。 これから海外市場への参入、もしくは越境ECのスタートを検討している企業に向けて、世界30の国と地域の市場データなどを収集、各国・地域のEC市場について定量データとしていまとめています。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。海外進出、越境ECに必要なデータをまとめました。 2021年の世界のB2C EC市場は前年比119％の5兆5114億ドル。うち物販は前年比117%の3 兆8400億ドル、非物販は前年比124%の1兆2740億ドル。EC利用者数は、前年比110%の37億9940万人。 地域別では、アジア太平洋地域が世界全体の5割、利用者数も6割を占め、ともに最大規模を誇っています。なお、成長率については、前年はアジア太平洋を除く各地域でマイナス成長となっていましたが、2021年は全地域で二桁成長となっています。<br\EC市場上位国の中で、すでにEC利用割合が8割を超える日本や欧米などでは、引き続き15%前後で安定した成長が期待されます。一方、世界最大の市場である中国では市場規模も成長率も引き続き鈍化傾向にあります。また、韓国も成長率は鈍化傾向を示しています。 少子高齢化、労働人口の減少、消費力の減退などによって、小売市場の規模縮小などが懸念されている日本の小売市場。そんな状況下、事業の継続、新たな収益源の確保のために海外マーケットへの進出に目を向ける企業が増えています。本書はグローバルEC市場への理解を深め、ECストラテジー構築の一助となるはずです。

これ１冊で補助金支援業務のすべてがわかる。「採択率を上げるには？」「顧問契約につながるって、ほんと？」「もし不採択になってしまったら？」といった疑問に答える。第3版では、令和3年度に新設された「事業再構築補助金」の情報を追加。

●世界が必要とするディープテックのニッチ市場で比類のない競争力を誇る日本企業。日本のビジネスは安定を重視しながらも、確実に変革を遂げてきた。「失われた30年」は、ビジネス大転換の時代だったのだ。この変革の波はこれからも続いていく。 ●戦略的リポジショニングにより、中核事業を選択し、そのアップグレードに集中、DXでの競争力を高めるために未来のビジネスに投資する。同時に、成熟事業と新規事業の共存を図り、創造性とディープテクノロジーのイノベーションを促す経営改革を行い、新しい企業カルチャーを構築する。日本企業はこの必要不可欠な戦略を実行し、ビジネスを再興してきたのだ。そしてこの変革は、日本の伝統的なタイトな文化のもとで実現されてきたのだ。 ●「ルーズな文化」「タイトな文化」という社会心理学のフレームワークをもとに、日本企業の行動様式を分析。日本社会のタイトな文化的文脈の下で、日本企業はアメリカ企業とは異なり、時間をかけ、社会的な安定とのバランスをとりながら、ゆっくりと着実に変革を進めるところに独自性がある、その強みを見失ってはならない、と著者は説く。 ●日本で学び、現在、カリフォルニア大学で日本の経営、ビジネス、科学技術を研究するドイツ人研究者が、21世紀以降の日本企業の行動を分析し、その変革力を考察。日本企業の「再興」＝リインベンションへの取り組みを通じて、バブル崩壊以降広がった日本悲観論・軽視論を退ける。