大真面目にナンパな地域活性化に取り組む地方公務員の、超ユニークな挑戦とは。 オレンジのパンツにモヒカンヘアー、そして元ナンパ師。一見すると、とても市役所職員には見えない著者が、人口約7万人の長野県塩尻市でナンパで面白い地域活性化策に取り組み、全国から注目を集めています。 「ワインなのだ」「月に一度の居酒屋なのだ」「ぐるぐるカレーなのだ」……シャッター商店街を活性化させるため、市職員たちが自腹で空き家を借り、独特のイベントを仕掛ける「空き家プロジェクトnanoda」ほか、超ユニークな取り組みが、街を変え始めています。 その独特の発想と取り組みは、どうやって生まれるのか。「PDCAは、小さなdoから始める」「プライベートで活動すれば、仕事にフィードバックされる」など、「公務員」の枠を超えて活躍する著者の仕事観、生き方観は、多くの人にとって面白く生きるヒントになります。

新型コロナウイルスの感染拡大（パンデミック）によって先進国は、財政赤字の削減と景気刺激策の実施という二律背反の経済政策が求められています。世界は、日本がこの数十年直面している危機的状況＝日本化に直面しているのです。本書は、ヴォーゲル、エモット、バーナンキ、クルーグマンなどの識者たちによる、日本化の登場から現在までの40年におよぶ日本観の変遷を追い、ゾンビ化など海外の最新の議論を紹介し、ポストコロナ時代に向けて日本がとるべき対策を明らかにします。

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

ドイツで「インダストリー4.0」のコンセプトづくりに参画したローランド・ベルガーの日本共同代表が執筆。いま日本で最も詳しい著者による本格的解説書です。ボッシュ、シーメンス、ロールス・ロイス、BMW、ABB、SAPなどの欧州企業に加え、トヨタ、オムロン、ミスミ、クボタ、由紀精密など日本の先進事例を多数紹介！

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、数々の実績を誇る経営コンサルタント。 日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた人物です。 本書は、日本M&Aセンターの成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化するもの。 成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

GAFAをはじめとするメガテック企業たちの脅威が喧伝され、 日本企業はなすすべはなく飲み込まれてしまう、という印象が持たれている。 しかし、メガ企業だけが利益を独占するというのは言い過ぎであり、 プラットフォームビジネスの中には、まだ生き残る余地は十分に残されている。 日本企業が得意としてきた戦略を、プラットフォームビジネスという フィールドにあてはめ、どのように戦略を立案・実行すればいいのか。 豊富な事例をもとに、4つの戦略に分けて解説する。 ◆ 本書で解説する4つの戦略 本書で解説する戦略とは、大きく分けると 1メガ企業が狙わない隙間をついて、自らプラットフォーマーになる 2メガプラットフォームで必要不可欠な存在になるの2つ。 2については、さらに3つのタイプに分けられる 1特化した市場でプラットフォーマーになる ……建設業界向けにデータプラットフォーム「LANDLOG」を築いているコマツが代表例。 2連携戦略1チャネル活用 ……プラットフォーマーをチャネルとして捉え、プラットフォーマーを介した製品・サービスを提供 ライドシェア大手Go-Jekのチャネルを活用したイオンモールのプロモーションほか 3連携戦略2プラットフォーマーを顧客にする ……プラットフォーマーを顧客として捉え、機能を補完する製品・サービスを提供 トヨタによるウーバー、グラブ、ソフトバンクとの連携 4連携戦略3アプリケーション・機能連携 ……自社ノウハウを活かし実装したソフトウェアを、他社プラットフォーム上で提供する テックビューロの「Mijin」をマイクロソフト「Azure」を通じて展開

日本には世界有数の製造業があり、円は国際通貨であるにもかかわらず、輸出入において円建てシェアが低いのはなぜか。日本企業は貿易建値通貨をどのように決めているのか。その謎を解明すべく2007年より日本企業にインタビュー、アンケート調査、分析を行ってきた他に類を見ない貴重な研究の集大成。通貨選択の背景にあるグローバル生産体制の実相や、経営戦略上あえてドル建てを選択する理由などが見えてくる。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

停滞が続く日本経済。閉塞感とポピュリズムが同時に強まる間、日銀はスケープゴートにされ、ラストリゾートにされ、常に主役の一人で居続けた。速水氏、福井氏、白川氏、黒田氏、そして植田氏と、日銀トップが何を考え、裏で誰が動き、結果として日本経済に何をもたらしたのか。歴史的事実を掘り起こしながら、25年間の日銀緩和を検証する。 ●日銀の25年を検証。 　98年の新日銀法は、日銀の独立性を高め、自由度も高めたはずだったが、それぞれの総裁が政争に巻き込まれ、手足を縛られる状態が続いた。リーマン・ショック、東日本大震災の前後には政権交代などもあり、方針は二転三転。「日銀の独立」を主張したことで、そっぽを向かれた総裁もいた。 　本書は23年４月の新総裁誕生とともに日銀に注目が集まる中、これまでの25年を振り返る内容。人事抗争なども精緻に書かれ、金融読み物として読む人を飽きさせない。「誰も総裁をやりたくない」とまで言われる日銀の課題は何かを、過去から検証する。

◆日銀の失政を明らかにする超辛口の経済ドキュメント 株式時価総額がJPモルガン以下となってしまった邦銀。ゼロ金利の罠に落ちた日本は、いまや世界の反面教師になってしまってます。このような事態を生み出した責任は日本銀行にあるのです。本書は、澄田、三重野、松下、速水、福井、白川、黒田の7代の日銀総裁の政策を検証、何を誤ったのかを明らかにする本格的金融ドキュメント。 2-5章では、澄田――機能しなかった日銀考査、三重野――世論読み違えた日銀出資、松下――日銀法改正に追われてコールデフォルト放置、速水――企業債務問題を読めずゼロ金利解除、福井――奢りの構図としての村上ファンド問題、白川――リーマン危機を読み違い、黒田--説明なき緩和縮小など、歴代総裁の失政を知られざるエピソードも交えて辛口に解説します。筆者は30年以上にわたって日本の金融政策をウォッチしてきたベテラン記者。これまで明かしてこなかった逸話もふんだんに織り込まれています。 最後の6章ではこのような事態に陥った日銀の突破口はどこにあるのかを提言します。

激変する経済環境の実相を、話題の論者が鋭く読み解く。 ◎いま日本経済が直面する30のテーマについて、第一線で活躍する研究者、エコノミストが、深く、本質的に解説します。 ◎各論点には、冒頭に問題意識が提起され、本文末ではPOINTがまとめられており、その部分を読むだけでも、テーマの概要を整理・理解できます。 ◎研究成果やデータに裏打ちされた論理によって、我々が進むべき方向性も明示、日本経済の先行きを考えるための示唆に富んだ内容です。

日経TEST準拠のドリルでサクッと学習！ 問題を解きながら、キーワードの理解が深まる！ ●重要な最新用語をコンパクトに解説 　キーパーソンから最新ビジネス用語、国際問題など、厳選したキーワードを紹介。 　話題の北朝鮮問題や、選挙の行方など最新ニュースも網羅します。 　読みやすい図とイラストを駆使して、見やすく・わかりやすく解説します。 　 ●ドリル形式で理解が深まる 　各キーワードの理解を深めるための、時事問題が充実。 　どの問題も、日経テストに準拠しています。 　筆記試験や面接前、移動中などスキマ時間に復習し、理解を深めるのに最適です。

「２%インフレと２%の実質成長」。2013年に黒田氏が日銀の総裁に就いてからずっと追い求めてきた政策だが、ここまでほとんど成果があがっていないのが実情だ。90年代後半から2000年代にかけてデフレ下にあった日本において、成長できないのはインフレ率が低いからだという論が高まった上での政策だが、ここまで成果がないということは、何かが欠けていたと言わざるを得ない。本書ではそれを様々なデータから検証し、今後はどのようなマクロ政策を目指していくべきかを提言する。 日本は「総需要の刺激」を中心としたケインズ型のマクロ政策を伝統的に行ってきたが、構造改革への取り組みが不十分だったことで、既存の雇用に固執。米国ではインターネット革命が、その後のGAFAを生み出したが、日本では「低失業率」にこだわったことで世界的競争力のないゾンビ企業の存続も許すことになった。早いうちから、マクロデータの影に潜むミクロデータに注目し、そこに集中して投資をすべきだった。 短期的には実現不可能な２%インフレ、２%の実質成長を目指して総需要刺激を繰り返すだけでは、なかなか将来に向かって挑戦できる状況にならない。供給サイドの変化を促し、スピード感をもって対処していくことがなによりも必要である。

◆熱狂、絶望、停滞、再起――平成の３０年とは何だったのか？　これからどこに向かうのか？　生きた経済をベテラン記者が解説します。 ◆平成の３０年間における日本経済のダイナミックな変化から説き起こし、金融、産業、財政、環境、少子高齢化問題など経済の仕組みと実情をバランスよく解説します。 ◆難しい数式や経済理論を用いず、やさしい言葉で解説。難しい経済ニュースを深く理解できます。 ◆経済知識を身につけたい学生や若手ビジネスパーソンはもちろん、平成以降の日本経済をおさらいしたい人の再入門にも最適です。

人口減少、低成長、そして貧困化…。日本が「静かな有事」に襲われている。もはや弥縫策で対処できる状況ではない。誰もが安心して暮らせ、競争力が高い国をどう構築するのか―。財政、金融、社会保障、国と地方の関係など、この国が抱える問題の根源を明らかにし、抜本的改革と成長戦略の包括プランを提案する。

○バブル崩壊後の日本経済について精力的に研究を積み重ねてきた実証分析で定評のある著者が、アベノミクスの下でも低空飛行を続け、コロナショックにより一層深刻度を増す日本経済の長期停滞のメカニズムを徹底分析します。需給両面の分析を通じて停滞の根本要因が消費低迷にあることを明らかにし、成長軌道を取り戻すためには消費を抑え込んでいる将来不安の解消、信頼できる社会保障制度の構築、非正規雇用抑制・正規雇用拡大への政策が重要であることを説きます。 ○これまでも日本経済の長期停滞についてはさまざまに議論されてきましたが、分析の多くが供給再度=企業行動の解明にとどまり、需要サイド=家計消費に関する本格的な分析は少ないまま。本書は両サイドの分析を行い、なぜ、アベノミクスが期待されるような効果を発揮しなかったのか、どこに政策面での課題があるのかを明らかにします。

●日本経済を議論する上での基本書登場 バブル崩壊、デフレ、少子・高齢化などの他の国に先駆けた重い課題、苦悩を背負ってきた日本経済は1990年代以降模索を継続しています。様々な政策も実行してきましたが、低成長・低体温から脱却できてはいないのは何故なのでしょうか。このパズルを解くことが必要です。 本書は、この30年で日本経済のメカニズムがどのように変わり、新しいパターンが生み出されているのかを解明するもの。(マクロ)経済学の発展・最新成果・オリジナルな研究を十分取り入れ、これまでの経済学の理論・実証分析の蓄積を活用し、日本の状況に合った「テーラーメイド」の経済学を意識し、日本のマクロ経済の変化と現状の鳥瞰図を示し、包括的に論じます。 本書の基本アプローチは、経済白書など公開データを活用しながら、理論、歴史(1980年代~)、国際比較の三位一体で日本経済の変質を明らかにするもの。 また本書では、最先端のマクロ経済学を柔軟に活用する。具体的には、各経済主体の行動様式を解明しながら(ミクロ的基礎重視)、それらの主体が相互連関しながら経済全体としてどう動くか(一般均衡視点重視)を考えていきます。マクロ的視点、ミクロ的視点を自在に行き来しながら様々な主体、要因などの連関を考える。 政策提言については、エビデンスに基づいた政策が強調され、エコノミストや経済学者が政策決定プロセスにより関わるようになったにもかかわらず、むしろ、現実にはエビデンスから離れた政策が行われるようになってきているという問題意識で臨みます。平成のマクロ経済政策をそうした視点から批判的に検討し、警告を発します。 日本経済をデータから正面からとらえた本書は、これからの日本経済を語る上での基本書となります。

◆2018年にOxford University Pressから刊行されたMARKETCRAFT--How the Government Can Revive Japan by Making Markets Workの翻訳。 ◆これまで、経済において「自由市場」と「規制」は対立するものと考えられてきたが、現実には規制のない市場はなく、市場は多くの規制によってデザインされたものである。 ◆本書では、マーケットデザインを幅広い意味でとらえ、以下のような考え方によって、市場をデザインすべきだと解く。 1 欠点のない自由市場というものは存在しない。 2 市場はデザインしなければならない。 3 市場改革は障害を撤廃することによってではなく、市場のインフラを創造することによって推進される。 4 市場原理に適った政策が唯一の正解であると考えてはならない。 5 そもそも市場を有効に活性化する政策は何か、はっきりしないことも多い。 6 政府と市場を対置させる経済政策の考え方は基本的な誤解に基づいている。 7 規制と競争を対置させる議論も、根本的な誤解を生じさせている。 8 アメリカのような自由主義的市場経済の国も、日本のような協調的市場経済の国と同程度かそれ以上に規制されている。 9 日本のように協調的な市場経済を持つ国がマーケットを自由化するためには、むしろより多くの規制を必要とする。 10デジタル時代においては、より強力な市場のガバナンスが必要になる。 ◆上記のような視点に立ち、コーポレートガバナンス、企業の財務会計、知財、労働法など分野のマーケットデザインを日米比較しながら分析。官民連携、協力的な労使関係、高い教育および職業訓練水準、社会の安定、特定の領域における技術的卓越性といった日本独自の制度的強みを基盤とした、市場の再デザインの必要性を提言する。

「俺の○○」ネーミングはなぜ流行? 同学年では遅い生まれなのになぜ「早生まれ」?--時代と共に変化する意言葉から新語、業界や地方ならではな言葉遣いまで、気になる日本語を記者たちが徹底調査！　あなたが話す日本語に、実はこんな秘密が…。インフルエンザは「かかる」のに、なぜ風邪は「ひく」?二の腕は「一の腕」だった?　ものもらいを「ばか」と呼ぶのは何県の人?時代が移り、場所と業界が違えば、言葉遣いも大きく変わる。意外なネタ、面白いエピソード満載の一冊。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

2014年に世界きき酒師コンクールでグランプリを獲得したソムリエが、厳選したおいしい日本酒26本をテイスティング、それぞれどんな風味か、どんな料理に合うのかを徹底解説。日本酒の風味を見きわめたいなら、エリアとタイプだけ見ればいい。厳選銘柄を基準に解説する驚きの理論。こんなにシンプルで、こんなに役に立つ入門書、見たことない!

■日本人の健康を決めているものは何か? 職歴か、学歴か、所得か、貧困の程度、社会参加の度合いなのか? 社会保障問題、「幸せ」の経済分析などで定評のある著者が、日本人の健康が、日常生活、暮らし、就職、地域、介護、夫婦関係などによって大きく左右されている実態を明らかにし、健康に関わる様々な社会問題を解決するための政策について考察します。 ■学歴がなぜ健康に直接、関係するのか? 本書の特色はしっかりしたデータ分析によって日本人の健康の社会的な要因を明らかにしている点にあります。著者は、それを平易な言葉で解説、だれもが関心を持つ健康について、新しい見方をわかりやすく提示する本です。

昭和後期に完成された日本は揺らぎ、崩れ始めている。 日本が、地球的規模で広がってきた自由主義社会を守り、 グローバル・サウスに広げていくリーダーになるために 今、問われるべきこととは――。 歴史的背景、領土問題、台湾有事、経済安全保障、そしてグローバル・サウスの動向まで、元国家安全保障局次長が語る安全保障入門講義。

「お冷や」はいらない、鯛の刺身よりサーモンが好き、 ホテルの角部屋には泊まりたくない・・・ ――個人旅行をする訪日客は、どんなサービスを求めているのか? 中国人起業家が「プチ富裕層」の消費のツボに迫る。

コロナ禍への対応に、日本政治は何を間違えたのか。同窓の研究者と記者が忌憚なく語り合う。 ・盤石と思われた安倍政権も、コロナ禍をきっかけにあっけなく終焉した。その後を担った菅政権も、後手にまわった対応が批判を浴び、大きく支持率を下げている。未曾有の危機に直面した日本政治は、何を間違えたのか。オーラルヒストリーの第一人者である研究者と、長く政治取材を手がけてきた日経記者が対談形式で語り尽くす。 ・過去、さまざまな危機に日本の政治はどう対応してきたのか。戦前、戦後の多くの歴史的事例も取り上げながら、幅広い視点で日本政治の来し方、行く末を考察する。

出兵をすると経費が発生する、それゆえ議会の承認を得なくてはならない。戦争には輸送費、弾薬費諸々のコストが発生するため事前の見積もりが欠かせない、その上その費用をどのように調達するかは国家にとって難問です。また対策は、戦費調達という財政面に止まりません。国内資金の吸い上げ、償還を効率的に進めるインフレ政策など金融政策も対になります。第１次世界大戦時のクレマンソー仏首相が述べたように「戦争は将軍だけに任せておくにはあまりに重大な事業」であり、戦争はマクロ経済学の視点から分析されるべき対象なのです。 　このように戦争と経済は切っても切れない関係であるにも関わらず、日本では正面から分析されては来ませんでした。戦前は統制経済論で終始し、戦後は実証分析を牛耳ったマルクス経済学者が戦争をネガティブな存在とし、経済問題としてとらえることは論外だったのです。同様に戦史研究はアカデミックな世界では戦後長らく等閑視される一方、戦史研究家は経済への関心が必ずしも強くなく、戦争と経済という枠組みでの研究成果はわずかに松方財政、金解禁、高橋財政などの政治史アプローチのものがあるだけでした。 　本書は、戊辰戦争、西南戦争から太平洋戦争までの日本が直面した戦争をマクロ経済面から分析する初の書。本書のアプローチは（1）日本の明治・大正・昭和（戦前）を通した戦時経済政策の主軸をインフレ政策にあると捉える、（2）戦争を数字で把握する（戦費、国力（GDP、財政・金融）、動員兵力）、（3）数字で国際比較を行う（明治・大正期の国力の国際比較）というもの。「経済政策と戦争」という問題設定で日本が経験したすべての戦争を分析します。

■2012年12月に民主党政権を引き継いだ第2次安倍政権は、2020年8月の突如の退陣声明で8年弱の長期政権を終えた。しかし、この間に長期安定政権を生かした、主要な経済政策の成果は見られていない。第2次安倍政権では、小泉政権や第1次安倍政権で経済戦略の司令塔となった経済財政諮問会議をほとんど活用せず、未来投資会議等、新しい会議を次々と作るだけで目先の話題つくりに終始した。これは「働き方改革」や「全世代型社会保障」という看板政策についても同様で、真の成長戦略には不可欠であるが、既得権力に反発される多くの構造改革を封印することで、「野党と比較してマシ」という世論に支えられた長期政権を維持してきた。この間に、急速に進展する少子高齢化、情報通信技術の発展、経済活動のグローバル化等、大きな経済変化に対応すべき貴重な時間を失ったことの社会的コストはきわめて大きい。ここで改めて安倍政権の8年間を振り返ることで、新政権が向かうべき経済政策の内容を明確にする。

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

見捨てられた農地や山林も新たな視点でとらえ直せば、宝の山としてよみがえる。都市・農村交流の伝道師が地域の資源を活用し、事業化する実践事例と、農村起業のかんどころを教える。 ○本書は2011年10月に刊行された同名書の大幅改訂、文庫化です。2001年にNPO法人「えがおつなげて」を立ち上げ、代表を務める著者の活動を追ったビジネス読み物。 ○活動拠点である山梨県増富地区は高齢化率60%(全国平均26.7%)、耕作放棄率も50%以上という典型的な過疎集落だったが、都会の若者、企業で働く人や外国人を巻き込む、都市農村交流を続けた。その結果、のべ5000人以上の開墾ボランティアや企業の参加者によって5ha以上の耕作放棄地が農地に蘇った。また活動を通して100人以上が移住した。 ○開墾されて出来た農地で作った酒米を原料に、日本酒や焼酎を開発、そのお酒を東京・丸の内の飲食店などで提供。マンション住民を対象にした農業体験ツアー、山梨県産の間伐材を大手マンションデベロッパーに納品するプロジェクトなど、活動は多岐に渡る。 ○「えがおつなげて」のユニークさは、内閣府、総務省、山梨県、三重県などの行政、三菱地所、味の素冷凍食品、東京海上日動などの企業、さらには大学との連携によって、様々なプロジェクトを拡大させていく手法にある。 ○こうした成果が評価され、「えがおつなげて」は、毎日新聞グリーンツーリズム大賞優秀賞、経済産業省ソーシャルビジネス55選、日経ソーシャルイニシアチブ大賞、共同通信地域再生大賞選考委員賞など各賞を受賞。活動領域は山梨中心から全国へと広がっている。

戦後70年続いた「農業弱体化政策」を大転換すれば、企業的な農家を中心に高い潜在能力を発揮し、世界との競争に打ち勝ち、発展していける。世界の大学、シンクタンクから注目を集める農政改革のオピニオンリーダーが、日本農業の潜在力に着目し、グローバル化、少子高齢化が進むなかでの日本農業の可能性を徹底して追究した本格的日本農業論。

【改革のベースとなる理論と戦略を日本企業目線で解説】 ジョブ型雇用、人的資本経営、テレワークなど日本企業の人事担当者は様々な課題に取り組んでいるが、その意義や取り組み方について必ずしも十分な理解が行き渡っているとはいえない。それは、議論を行うための共通の土台であるフレームワークに大きな隔たりがあるからだ。人事の経済学は、雇用・人事システムがどのように機能しているのか、その基本的なメカニズム、その背後にある理論を知るために企業の人事担当者が理解しておくべきフレームワークだ。本書は、人事の経済学と雇用システムを解説し、雇用・人事システム変革の際にベースとして考慮すべき戦略を明らかにする実務家必読の書。

1958年に発表された本書は、終身雇用・年功序列・企業内労働組合の三本柱を軸とする「日本的経営」の特徴や利点を欧米に初めて紹介し、その後の海外の日本研究者にとってバイブル的存在となった。また、本文中のLifetime Commitmentの訳語として、「終身雇用」という言葉が初めて用いられたことでも知られている。日本の企業経営を考えるうえで基本文献となる名著、待望の復刊。

小林惠子「失われた15年」という大調整期を経て、日本の経済システムの「かたち」はどうなるのか?比較制度分析、組織の経済学などの最新理論を駆使して、金融システム、企業組織、政府改革を分析。目指すべき姿と必要な改革の原則を明らかにする本格的日本経済論。

稀有なる景勝地に広がる渋沢栄一の遺産(箱根カントリー倶楽部)、“美女と野獣”が共存する名匠・井上誠一の第一作(那須ゴルフ倶楽部)、米進駐軍が上賀茂神社内に生んだ至宝のコース(京都ゴルフ倶楽部 上賀茂コース)―― あなたはいくつのコースに挑戦しましたか？ ◇本書は、「ゴルフトゥディ」誌で連載された「一度は回りたい“日本の聖地”100選」を再編集の上、書籍化するもの。ワールドスタンダードなコース設計理論を下敷きに、日本の設計家の各思想とその時代背景を絡めながら選出しているのが特徴。開場時の歴史的エピソードやコース写真も豊富でビジュアルな作りとなる。 ◇著者の大塚氏は、1988年よりニットー・オーバーシーズ常務として英国の高級ゴルフリゾート、ターンベリー・ホテルの経営と「ジ・オックスフォードシャー・ゴルフクラブ」の建設に携わるなど、海外でのゴルフ経験が豊富。訪れたコースは500を超え、現在、日本ではただ一人の「世界100ベストコース」(米「ゴルフマガジン」誌)の選定パネリストでもある。日本と世界のゴルフ史を経験を踏まえて語ることができる数少ない評論家の一人。

【日本の経済政策を変える最新実証分析】 日本政府の借金はこの30年間で莫大な額に膨れ上がっており、財政の持続可能性が危惧されている。限られた予算のなかで、効率的にお金をつかう「賢い支出」が必要とされているのだ。本書は、景気刺激策としての財政出動の効果について論じる最先端の経済政策分析。財政乗数の決定要因、高齢化が財政政策の効果（財政乗数）に与える影響、公共投資の効果がインフラストラクチャーガバナンスと労働市場の柔軟性に大きく左右されること、財政政策が雇用・失業に与える影響、そして、ジェンダー平等に与える影響について明らかにする。経済政策の新たな可能性に迫る先端研究。 　筆者は過去約十年にわたり、高齢化、ジェンダー平等、労働市場の観点から、財政政策がマクロ経済に与える影響を分析してきた。本書はこれらの研究成果をとりまとめ、財政政策がマクロ経済に与える影響について幅広く検討している。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

■中国の台頭、アジア諸国の発展、国内経済の成熟化のもとで、日本の対外戦略は、かつての重商主義から国家主導のリベラルな戦略へと大きく転換した。それはどのようにして可能になったのか？　政治はどのような役割を果たしたのか？　政治家・官僚・大企業はそれぞれ何を目指したのか？　米中対立が深まるなかで、アジア太平洋の未来を左右する「機軸国家」としてますます重要性を高める日本は、どのような役割を果たすべきなのか？――名門、南カリフォルニア大学の政治学教授を務める日本出身の卓越した研究者が、歴史的なパースペクティブのもとに、アジア太平洋における日本の「地経学戦略」の変化と展望を描く。 ■本書は、企業の戦略・政府の経済外交・国内政治・経済、米中関係、アジア各国の経済発展、これら様々な要素のベクトルが交じわり合う力学の構図を「地経学」の観点から立体的に描き出す。また、大きな分岐となった1990年代以前と以後における変容を歴史的な観点から捉え、貿易・投資だけでなく、通貨・金融、対外援助に関わる領域も取り上げて広角度から考察する。そして、これら分析をもとに、「地経学」という高次の視点から、日本の対外戦略のエポックメイキングな変化を、中国のパワーの高まり、米中対立の深まりのなかで浮かび上がらせる。 ■日本のアジア太平洋戦略の変容を「地経学」の観点から分析し、今後の日本の対外戦略、ポジションを展望する力作。

日本の中に、「小さな中国社会」ができていた! 70万人時代に突入した「彼ら」は、高知県の人口とほぼ同数を誇る。 「隣の中国人」の本音を探るルポルタージュ。 ◆著者は、中国に関する数々の書籍を刊行するジャーナリストで、客観的かつ鋭い分析を得意とする。『なぜ中国人は財布を持たないのか(日経プレミアシリーズ)』(2017年10月刊)はロングセラーに。著作は市民や社会の実像を念入りに取材したものが多く、今回も豊富な取材による「生の声」を紹介。『なぜ中国人は～』が中国に住んでいる中国人に注目したのに対し、今回は日本に住んでいる中国人に焦点を当てる。日本に住んでいる中国人の数は、日本の都道府県で人口下位の鳥取県(56万人)、島根県(68万人)よりも既に多い。もはや最も身近な外国人と言っても過言ではない日本在住の中国人が何を考えているのかを探る。 ◆「日本語の曖昧表現に困惑」「日本で育った『草食系』中国人」「中国より日本のほうが起業しやすい」「進学校の中の成績優秀者は中国人」「すべての業界にいる中国人ビジネスパーソン」「有名大学の日本の校友会に集うすごいメンバー」……。本書では、数多くの「実例」に基づき、日本に在住する中国人の姿を浮き彫りにする。 ◆中国に興味のある方、ビジネスで中国と関わる方や、中国市場を狙うビジネスパーソンにお薦めです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新データに基づき、ＴＯＰＩＸ１００を構成する日本を代表する企業の現状をビジュアルかつコンパクトに分析した通知表。 　女性登用や育児休暇の取得、ダイバーシティ、サステナビリティへの取り組みといったいま注目のトピックスから、役員報酬、平均給与、人的資本、株主総会と投資家による信認などまで、コーポレート・ガバナンスへの取り組み状況を数値とグラフで解説。 　企業が直面する課題が一目瞭然で、全体像を客観的かつ簡明に俯瞰することで自社の立ち位置がわかる、経営幹部から投資家まで関係者必携の一冊。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

米国ワシントンDCのスミソニアン博物館群の中に、1923年、米国初の国立美術館として開館したフリーア美術館がある。収蔵作品の目玉は、約2000点の日本美術では、葛飾北斎をはじめとする肉筆浮世絵コレクションと俵屋宗達、尾形光琳を中心とした琳派コレクション。しかし所蔵品は寄贈者の遺言により「アメリカ国民にアジアの文化を紹介して正しい理解を促す」ことを目的に広く公衆に開放するが、外部への貸し出しを禁じ、現在も門外不出。日本人には知る人ぞ知る美術館である。 海外に流出した日本美術の収蔵館として広く知られるのはボストン美術館だろう。同時代のたったひとりの寄贈者のコレクションであるところがフリーア美術館の特徴だ。本書はフリーア美術館協力、コレクションの寄贈者であるチャールズ・ラング・フリーアの初の日本語による評伝である。 南北戦争後の「金ピカ時代」、空前の鉄道建設ブームに乗り巨万の富を築き、世界漫遊旅行に出て日本を訪れ、その後、日本美術の蒐集に没頭する。蒐集期間は日清・日露戦争から第一次世界大戦の間という、日本が列強の仲間入りをした頃。もちろん美を集めるには金が要る。本書の読みどころのひとつは残された記録によって、どれほどの金がどのように動いたかが生々しく記されているところである。明治に日本美術を救ったといわれるフェノロサが商売人として才覚を発揮しているところも興味深い。 益田孝、原三溪ら日本人の数寄者との交流も目を引く。彼らの蒐集品は没後散逸したものも多い。貴重な日本美術コレクションが海の向こうでそのまま1世紀生き残った記録としても、読み応えのある書だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ収束を見越した「経済成長」の議論が活発になってきた。日本の事例も読み解くわかりやすい入門書。これからの経済成長のエンジンは何なのか。気鋭の学者が語ります。教育、環境などのテーマがどのように成長に結びつくのかがわかる１冊。理論と事例がバランスよく書かれ、読者の理解が進みます。

実際の事例から導き出された「変革成功モデル」。 「どの企業にもあてはまる」手法を解説! ◆昨今の企業活動は、従来の改善・コスト削減といった積み上げ式の活動から、改革・イノベーションのようなより複合的なテーマに変革の課題が変化してきている。企業の変革を維持するために、著者は4つの力を提案する。 1未来志向力:未来に向けた価値を作る活動をし続ける 2式年遷宮力:会社の仕組みの刷新を日常的に織り込む 3換装自在力:会社の組織・業務をモジュール化し、環境に合わせて適合させる 4全社運動力:分散的かつ演出的に一人ひとりの従業員を巻き込む ◆また、「4つの力」をより日常的に実行にうつすために、著者は7つのメゾットを提案する。具体的なステップを本書で提案することで、読者が継続的に社内で変革をおこせるようになることを目的としている。 1未来年表化:未来のメガトレンド、危機感、会社の価値・本質を共有すること 2可視化:事業ポートフォリオ、人材マップ、等の会社の“今”が適切にわかるようにすること 3ロードマップ化:人材、技術、設備・IT、等、日常的に実行するべきことは将来向けたロードマップを整備・更新すること 4アジェンダ化:ロードマップに基づいた議論・意思決定を適切に行うための会議体の整備およびアジェンダを設定すること 5アクションプラン化:誰が、いつまでに、どのようにやるのか、をアクションプラン・予算に落とし込み、実行管理をすること 6標準化:イレギュラー、属人的な業務とせず、会社としてのスタンダードは何かを決め、維持すること 7ダイアログ化:将来にむけた計画と実行を従業員に絶えず伝えていく方法を確立する

2013年度の企業業績はどうなるのか。アベノミクスや円安の恩恵を受けるのはどの業種か。「日経ヴェリタス」でランキング上位のアナリストたちが徹底予測。ひと目でわかる業界天気図と注目銘柄分析で解説します。

日経平均3万円が見えてきた! ポストコロナに揺れる2021年の相場を、人気ストラテジストが徹底予測 コロナショックをきっかけに、世界各国で金利の引き下げに拍車がかかった。 コロナ以前からマネーの過剰流動性が指摘されてきたが、 ギアが一段上がり、未曾有の「カネ余り」状態となっている。 これが資産インフレをもたらし、ドル以外のすべての資産が値上がりする。 日経平均株価も上昇基調にのり、2021年内に2万4000円から2万8000円に、 そして2021年度内に3万円に到達する、というのが著者の相場シナリオだ。 もちろん、米中関係の悪化やコロナの再流行、 構造改革の失敗などのリスクはあり得る。 本書は、こうした論点をひととおり網羅し、 2021年の相場を読み解くためのヒントを提供する。 著者はマネックス証券の人気ストラテジストで、 わかりやすく的確な分析には定評がある。 これから投資をするなら、読んでおきたい1冊だ。

任天堂だけが持つ独自の哲学とは。その源流とは―。娯楽に徹せよ。独創的であれ。なぜ世界中が夢中になるのか?快進撃の秘密を解き明かす。

ＮＩＳＡ(少額投資非課税制度)の全貌と、それにマッチした少額・少回数、大損しないバリュー株投資戦略の手法と有効性を解説。しがらみのない客観的な視点から、投資家にとって本当に有利な賢い活用法を提示する。

○日経平均が一時3万円の大台に達する中で、流行りの投資テーマの外にある銘柄は、割安なまま放置され、その結果、予想配当利回りが４～５％以上に及ぶ日本株が相次いでいる。これらの銘柄は業績低迷によって高利回りになったのではない。毎年安定的に利益を出しながらも、買い手が少なく放置され、高利回りになっている優良株だ。本書はこうした高配当バリュー株、いわば「逆バブル株」をコツコツと買いためていくことが、資産形成の早道であると説く。 ○筆者は日本株ファンドマネージャー歴25年、公的年金や投資信託などで1000億円以上のファンドを動かし、ベンチマークであるＴＯＰＩＸを大幅に上回るパフォーマンスをあげてきた実績の持ち主。本書ではファンドマネージャー時代の運用ノウハウを、初心者でも簡単に理解できるように解説する。 （1） 日本の高配当利回株に絶好の投資機会が訪れた なぜバフェットが日本の商社株に投資したのか。高配当利回り株への長期投資に絶好の投資機会が訪れたことを解説する。三菱UFJなど具体的な推奨銘柄をとり上げ考察する。 （2） ＮＩＳＡの仕組みをわかりやすく解説 高利回り株投資をする際、無税のＮＩＳＡを使わない手はない。ＮＩＳＡの仕組みを、初心者にわかりやすく解説する。機関投資家が高配当利回り株ファンドを作るノウハウを応用し、ＮＩＳＡで「手作り高配当利回り株ファンド」を作る方法も解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 TNFD v1.0完全対応 自然と共生し、成長する企業の在り方を紐解く 世界の市場や企業経営において、カーボンニュートラルの次の課題として「ネイチャーポジティブ」の実現に焦点が当たっています。企業の経済活動は森林や土壌、水、大気、動物といった自然資本によって支えられている一方で、それらを搾取し、負の影響を与える行為がともないます。ネイチャーポジティブとは、経済活動の影響で喪失した自然を回復軌道に乗せるために、生物多様性の損失を止め、反転させる緊急行動を起こす考え方のことで、2021年のG7サミットや2022年のCOP15などで議論が進み、産業界の共通課題として世界中で取り組みが始まっています。 自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）は2023年9月に、ネイチャーポジティブの指針となるフレームワークの最終版（v1.0）を公開しました。今後、多くの企業がこのTNFDフレームワークをグローバルスタンダードとして、自然への依存度や影響といったリスクと新しいビジネス機会を開示し、実行に移すことになると考えられています。 本書では、取り組みが加速するネイチャーポジティブの全体像を俯瞰するとともに、TNFD v1.0やその他の国際的なイニシアティブを用いて、企業がネイチャーポジティブを実現するための具体的なアプローチを解説します。さらに、自然リスクが高い８つの業界を取り上げ、業界ごとの課題や先進事例を詳述します。

★形ある富から、姿なき富へ――パラダイムは完全に変わった。 ★その変化の本質を、渾身のルポ、世界的論者の知見から描き出す。 ●今や「テクノロジー専制」の時代に入った。 スコット・ギャロウェイ(ニューヨーク大・教授) ●シリコンバレーのプロパガンダには何か問題があった。 ピーター・ティール(投資家) 産業革命以来、人類はモノを効率よく大量につくり、経済を成長させてきた。 だが、そんな常識は、デジタル技術の進歩によって覆されてしまった。 富の源泉はモノではなく、データや知識など形のない資産に移ったのだ。 新しい経済社会における“豊かさ”とは何なのか――。 金融、産業、消費の最前線で現実となっている大変化をルポし、 世界を代表する知性が、パラダイム・シフトの本質を説く。 「ネオ・エコノミー」の実像を立体的に映し出す、衝撃の書。

「30%オフ」 vs 「1個買えば1個タダ」 「サラダ大盛り無料」 vs 「麺大盛り無料」 「10%引き」 vs 「100円均一」 お客に「刺さる」のはどっち? そしてより「儲かる」のはどちら?? 「デフレ脱却」のかけ声もどこへやら、世間は再び安売り競争に舞い戻ってきた感があります。 しかし、安易な安売りやお客の関心を引かない過剰サービスは、 確実に会社と現場の活力と時間、そしてお金を削り取ります。 そんないまの時代に欠かせないのが、 限界利益や損益分岐点といった「儲けについての数字の知識」と アンカリングや損失回避といった「心理学」の組み合わせなのです。 本書は、たった一言でお客の心理を変え、儲けるための方法を伝授します。 ゴールは売り上げ拡大ではなく、あくまで「利益」。 クールな論理と意表をついた「ビジネス奇襲」で、稼ぐための知識が身につきます! 登場するのはすべて実例。 リアル店舗でもネットショップでも、 わずか数秒のメッセージで買う・買わないの意思決定がなされるいまこそ、 見逃せないヒントが満載です!

ブロックチェーン技術を用いたビジネスの設計および運用に関する事実関係を把握するとともに、安全性及び利便性をどう評価し、あるいはどう向上するかを探ります。また、ブロックチェーンを用いたビジネスの成長過程で、日本国内および国際的に、法律問題がどのように生じ、どのように手当てすることが好ましいかの検討を試みます。仮想通貨の発行利益、決済手段の多様化など、仮想通貨が社会に浸透する過程で、日本および世界の金融経済に生じる変化について、経済学の視点から分析を試みます。 これまで、ビットコインに代表されるブロックチェーン通貨やイーサリアム上のブロックチェーン・ビジネスは投機の対象となり価値が定まらず、資金洗浄や違法薬物などの取引にも利用されてきました。その結果、ブロックチェーン自体に対する社会の目は厳しいものがあります。しかし、今後、より優れた技術が開発され、それを利用する制度が充実すれば、データという新しい生産要素の活用で生産性を高め、現代の金融制度のもとでの取引費用を大幅に削減し、新しい価値を生み出す可能性が広がっています。本書では、その可能性を、技術、ビジネス、市場システム、規制といったさまざまな観点から検討します。

記事の更新日には、ツイッターでトレンド入り。 各所で絶賛された人気連載が待望の書籍化! 野望、歓喜、破壊と創造、裏切り、絶望、嫉妬、勝利と敗北、再起。 ある者は去り、ある者は踏みとどまった――。 本書はネット革命の荒波にもまれた起業家たちの苦悩と挑戦の軌跡を追った 熱きビジネスノンフィクションだ。 「平成」から「令和」への約1万日にわたる人間ドラマを追い、 圧倒的な取材量と文章力で描き出す!

○インターネットを使った動画配信であるストリーミングは、ハリウッドの巨人ウォルト・ディズニーの参入により、戦国時代に突入した。本書はＮＨＫとＴＢＳで主にデジタルメディアの取材をしてきた放送記者が、ストーリンミングビジネスの最新動向を紹介。 ○映像ビジネスは、映画館、地上波テレビ放送、ケーブルテレビ、衛星放送を利用した配信から、インターネットに移行しつつある。ネットでも数百万の同時アクセスをさばく技術進歩を背景に、インターネットこそが映像ビジネスの主戦場になってきている。 ○ディズニーは19年３月、同業である21世紀フォックスを買収、ディズニーアニメに加え、スター・ウォーズやアベンジャーズシリーズなど世界的ヒット映画の映像資産を多数所有する世界最大のメディア企業になった。その勢いそのまま、スポーツ（ESPNプラス）に続き、映画とテレビ番組のネット配信ビジネス・ディズニープラスをスタートさせ、牙城ネットフリックスへの挑戦を始めた。 ○ディズニーだけではない。ワーナー・メディア、ＮＢＣユニバーサル、バイアコムも相次いで、ネット動画配信への参入を宣言した。欧米メディアは、この新旧勢力の対決を“ストリーミングウォー”の時代到来と伝えている。 ○対するネットフリックスなどＩＴ企業は、更なるビジネスの拡大に走る。ネットフリックスは、イギリス、スペイン、フランスにコンテンツ製作スタジオを新設し、海外での事業展開を強化。また昨年の「全裸監督」の大ヒットを契機に日本をアジアの最重点拠点と位置付け、日本のオペレーションの拡充を進めている。アップルもネット配信アップルTVプラスを11月から世界100カ国で開始した。

●イノベーションとマーケティングは別個のものではない 　多様なデジタル化にかじを切る「第二の創業」を成功させた富士フイルムの古森会長。マーケティングを顧客満足から社会的貢献（マーケティング3.0）、そして顧客の自己実現（4.0）にまで高めたコトラー氏。この2人がタッグを組み、企業成長のエンジンとしての「イノベーション」のあるべき姿に食い込む。 　古森会長は経営実務を熱く語る。リーダーシップ論（危機時には、リーダーはワンマンでなくてはならない）、人間力を育む「ビジネス五体論」、PDCAサイクルに代わるSTPD(see-think-plan-do)マネジメントなどが、富士フイルムの「VALUE from INNOVATION」の文化を創り出してきたことがわかる。 　コトラー氏はマーケティング4.0に突入した社会において、企業の浮沈のカギを握るのはSDGsにあると語る。今後はSDGsが企業の課題解決に大きな役割を果たす。 　イノベーションとマーケティング。これらは互いにループして、企業価値を高めていくのだ。 ●Never Stop――変革をとめるな 　翻って新型コロナ感染症が蔓延する世界。日本語版出版にあたって、古森会長が新たにコメントを寄せてくれた。「優れた商品やサービスの提供を通じて社会に新たな価値・優れた価値を届けるという企業の本源的な役割を、今ほど強く感じることはない」という。ヘルスケア事業にも力を注ぐ中、「予防」「診断」「治療」という側面から、社会課題の解決に向けて今後も力を注いでいく。 　「高い技術力で、いい製品、優れた製品、進んだ製品を社会に提供する」ことをモットーに、富士フイルムはこれからも存在感のある会社であり続ける。

農業革命、産業革命、IT革命。そして今、脳科学研究が新たな革命を導きつつある。グーグル、マイクロソフト、IBM、ディズニー、ユニリーバ、フィリップスなど、積極的に研究開発に取り組む米欧企業群。日本企業の後れは致命的なダメージとならないか?　脳科学の産業応用に通暁した著者が描くニューロイノベーションの最前線。

☆強い既得権、しがらみが存在する産業領域をどのように変えていけばよいのか。農協改革をはじめ、行政官として、数々の改革に携わった前農水事務次官の著者が、自らの体験を語る。 ☆経済・社会環境の大きな変化など、改革が必要な状況にあって、どのように政策が立案され、利害関係者や政治との折衝など、具体的なルール、制度となっていくプロセスも詳細に語られる。また、さまざまな改革や政策策定における行政の役割も併せて明解に解説する。 ☆農政は、まさに国民の暮らしに直結する分野。これまでの改革、さらに今後の日本の農林水産業のあり方についても明示する本書は、農業、行政関係者、研究者のみならず、広く読まれるべき一冊である。

平成の農政改革の原点は、基本法にある。 農業を考える人、必読! 国民のコンセンサスとして1999年に制定された「食料・農業・農村基本法」は、 1961年の「農業基本法」の反省の上に作られました。 本格的農業経営者を中心とする農業構造の確立、 本格的農業経営者への農地の集積・集約化、 本格的農業経営者の自由な経営展開――。 新基本法の目指す方向は明確です。 行政官として農政改革に携わった著者が、新旧の基本法を読み解き、 政策推進のあるべき姿を考えます。農業を考える人、必読の1冊です。

発想・食欲増進、ダイエットから防犯、事故防止まで意外と知らない「色」の秘密－－節電するなら夏は白、冬は黄色? 青色光が防犯や自殺防止に有効なのは本当?　白色光の下のほうが甘みを感じやすい? 食品パッケージに赤や黄色が多いのはなぜ?　家族団らんにはベージュのテーブルクロス?　青色のクルマは事故を起こしやすい?　古代の日本には4色しかなかった? 囲碁の碁石は白と黒で大きさが違う?　歳をとるほど赤や黄色に敏感になる? 青色LEDが白色光に変わるのはなぜ? 色の効果を使いこなして、人生を豊かに！　色は、私たちが思っている以上に、人の心や身体の働きに大きな影響を与えています。例えば、「暖色系」「寒色系」というように、部屋の色調を変えるだけで、実際の体感温度にも、エアコンの設定温度を変えられるほどの差が出るといいます。果物が熟すと赤くなるのは、それを動物に食べさせて種を遠くに運んでもらうためですが、同じ哺乳類でも、果実を餌とせず、草を食む動物は、色覚が発達していません。果実を目立つ色として知覚する必要がなかったからなのです。「この上着に合うネクタイは何色?」「プレゼンでどの色を使ったらわかりやすくなる?」など、色の知識が増えれば、もっと私たちの暮らしは豊かで楽しくなります。 本書は、視覚心理、照明環境の専門家が、学術的なバックボーンのもと、色の見え方や、色が人の心理や生理に与える影響について、上記のような実際例や蘊蓄を交えながらおもしろく解説します。

なぜ日本の農は衰退したのか。単なる企業参入では日本の農の再生は不可能だ。今、日本農業に必要な、複合化、グループ化、安全・安心、流通革新に基づく新たな成長の仕組みを創り出すイノベーターを活写する先端ルポ。

●仕事に不適応な新人社員 注意されるとすぐに落ち込んでしまう新人。場合によっては翌日から仕事に来られなくなるケースも。一方で、注意に反発し、仕事の改善が見られないケースなども発生。どうやって接すればいいのか、悩む上司なども大量に発生している。 新入社員になる以前に、小学校の現場では、暴力事件が急増中。子ども同士のコミュニケーションも変調を来しているのだ。中学受験を目指すなどの早期教育は効果はあるが、その効果は一時的なもの。さらには、今の子どもは友達と遊んだり、自然と触れ合ったり、いろいろ冒険したりして、主体性や多様性を身に付ける機会が減っている。 本書では、本来身に付けるべき子どもの教育について、親の立場、会社で指導する立場から見る。 ●自己コントロールなどの「非認知能力」が求められる 2000年にノーベル経済学賞を受賞したヘックマンも、40年にわたる研究で、早期教育が知的能力を一時的に高める効果については認めている。しかし、それだけが学歴や収入という成功に結びついたわけではないと結論づける。現に認知能力(知的能力)に関しては、8歳の時点で効果は失われている。だが、成人後のデータを見ると、早期教育を受けたものの方が、学歴も年収も高くなっていた。協調性、忍耐力、やる気などの非認知能力がその後の成功のカギを握る。 そのためには子どもへの結論を急がない。ひたすら待つ、一緒に考えるという姿勢も必要になるのだ。 本書は子育てについて、心理学や教育学の最新の知見から語るので説得力がある。本書は、『ほめると子どもはダメになる』(新潮新書)の第2弾ともいえる内容で、子どもの忍耐力や協調性、自立性の必要性を強く説く。子育て(幼稚園児、保育園児、小学生)に悩む親世代にとっては、必読の一冊。

●Netflixはどうやって190カ国で2億人を獲得できたのか？ ●共同創業者が初めて明かすNetflixビジネスとカルチャーの真髄。 ■Netflixの「脱ルール」カルチャー *ルールが必要になる人材を雇わない *社員の意思決定を尊重する *不要な社内規定を全部捨てよ *承認プロセスは全廃していい *引き留めたくない社員は辞めさせる *社員の休暇日数は指定しない *上司を喜ばせようとするな *とことん率直に意見を言い合う ――新常態の働き方とマネジメントが凝縮

数千人の「できる人」を分析して見つかった 「彼ら」に 共通する意外な思考特性、行動習慣とは? 成果が継続する人々は、一般の人やローパフォーマーとどこが違うのか さまざまな業種、多くの企業のハイパフォーマーを分析すると、そこには、 誰もが参考にできる、5つの共通点が発見された! 「偶然の成果を喜ばない」「小さな行動を繰り返す」「仕事をゲームだと考える」……。 一般に広められている「成功法則」からは見えない、「彼ら」の実像に鋭く迫る。 成果が継続する「好循環」の謎を解き、いい仕事をするヒントがつかめる一冊。

日本を代表する演技派俳優が来し方を振り返り、即興風に綴った初の自伝！ ――実人生と俳優業の原理は似ている。そこがおもしろい―― ８月の日経新聞朝刊に連載された俳優・山﨑努さんの「私の履歴書」が早くも待望の書籍化です。連載では掲載しなかった章も多数収録、滋味深き文章にさらに磨きがかかった作品に仕上がっています。３、４歳の頃、染物職人の父におぶわれて散歩に連れて行ってもらった松戸の川べり。父の肩ごしから見ていた、赤い襦袢をまとった“狂人”への畏怖が、自分の俳優業の原点ではないかと書く少年時代。そこから上野の映画館でマーロン・ブランドを観て俳優を志す高校時代までは、なぜ自分がのちに俳優になったか、その原点を当時の思いもよらなかった行動から掘り起こしていきます。 そして俳優座養成所から文学座へ。黒澤明監督の『天国と地獄』の誘拐犯人役にオーディションで選ばれてからは、映画、舞台、テレビドラマで、演技派俳優となっていく半生を、俳優・山﨑努の肩ごしから見つめて紡いでいきます。 登場する人物は芥川比呂志、岸田今日子など新劇の人たち。森繁久彌、三船敏郎といった映画界の人たち。現代テレビドラマの最高傑作のひとつ「早春スケッチブック」の脚本家・山田太一、寺山修司、和田勉。さらに山﨑さんの主役が欠かせなかった映画「お葬式」の監督・伊丹十三。日本の俳優の演技に違和感を持ち続けたゆえに親友となった英国の俳優・演出家テレンス・ナップ……最後は円環を描くような余韻深きラストシーンが待っています。

インターネット、モバイル、クラウドという環境激変が、企業から消費者へのパワーシフトを引き起こした。いま企業が成功するためには、考え方を全部変える必要がある。グーグル会長が新時代のビジネス成功術を伝授。

◆デジタル化とグローバル化が、仕事の内容を激変させている中で、日本人ビジネスパーソンは、どうすれば、生き残り、繁栄し、ワーク・ライフを充実させることができるのでしょうか。特に、新入社員をはじめとする若手社員は、何を身につける必要があるのでしょうか。少し前であれば、先輩たちから学ぶという手がありました。しかし、もはやその手は通用しません。先輩たちから仕事のやり方を学んでも、そのやり方では、マシン(ロボット・AI)や外国人やもっと若い人たちに太刀打ちすることはもはや無理でしょう。本書では、今、必要な3つの能力と、その身に着け方を解説します。 ◆1つ目は、自分で問題を設定する能力で、それはWHYと WHATと HOWを使いこなすことです。WHYは「なぜそれが必要か」ニーズをたずねる疑問符です。WHATはそのニーズを満たす「能力は何か」をたずねる疑問符です。HOW はその「能力をどうやって形成し、活用するか」をたずねる疑問符です。この3つの疑問符を、WHAT/WHY/HOW やWHY/ WHAT/ HOWやHOW/ WHAT/WHYのように順序をかえて用います。これらの質問を自分に発して自分でこたえる、つまり、自問自答が第1のポイントです。 ◆2つ目は、情報をつなぐ能力です。本書で提案する能力は、「情報をつなぐ力」「情報をつないで情報パターンや物語をつくる力」です。情報をつなぐ力について、「専門性(専門力)」「統合力」「連携力」の3つに分けて解説します。 ◆3つ目は、「作戦をたてて人々を動かす」能力です。サッカーなどの団体スポーツで、作戦をたてて、チームが一丸となってゴールを目指して作戦にそって動くというあのイメージがビジネスでも必要です。コツは、「作戦の立て方」と、「作戦で人々を動かすこと」の2つです。 ◆著者は、外交官出身の人材開発コンサルタントで、話題となった『稼ぐ人、安い人、余る人』をはじめ多くの著作があります。本書は5年ぶりの著作で、自分のコンサルティング活動の中で得られた新しい知見・ケースを多く盛り込みます。

50代、60代、70代こそ、人生の黄金時代。 個人がもっとも自分らしく生きることのできる、人生のハーベスト・タイムです。 ――50代からはじまる「白秋期」に収穫の実りを得るためには、毎日とどう向きあうか。 誰もが避けられない3K問題(健康、経済、老後の孤独)と、どのようにつきあえばよいか。 86歳を迎える著者が、自らの実感を込めて贈る、人生後半の生き方のヒント。 【本書の目次より】 地図のない明日への旅立ち――まえがき 1章 白秋期は人生の黄金期――六十代からはじまる黄金時代 2章 たかがお金、されどお金――脱仕事主義のすすめ 3章 長寿は幸福に能わず――病院に依存しない生き方のすすめ 4章 ことわざの効用――巧言令色のすすめ 5章 孤独のユートピア――慣習の絆を断ち自由に生きる エピローグ――あとがきにかえて 人生を、青春、朱夏、白秋、玄冬の四つの時期に分けて考えれば、白秋期とは五十歳から七十五歳あたりまでの二十五年間である。その季節を私たちはどう生きるのか。 白秋期は晩年ではない。フィジカルにはさまざまな問題を抱えていたとしても、いまの五十歳から七十五歳までの時期は、むしろ人生の収穫期ではないかと、私は思っている。――まえがきより

「生の終焉 軽くなる存在」「重荷の対極に涅槃の境地」――2018年3月に日経新聞朝刊に連載された「私の履歴書」の連載第1回の見出しは異彩を放った。多くの読者を獲得した『「ひとり」の哲学』の著者が来し方を振り返ると、その個人史は特に戦後、多くの日本人が失ってきたものを血肉化して次代につなぐ孤独な闘いであったことがわかる。 日本に「哲学」は存在しない、あるのは「思想」だけであり、源流は著者のライフワークでもある親鸞をはじめとする仏教者に淵源を求め、その思想は万葉の歌、そして縄文にさかのぼる。そこに辿り着くためには、マルクス主義への傾倒、ドストエフスキーへの耽溺、インドへの渇望、柳田國男への共感など様々な経緯を辿るが、故郷・花巻を故郷と思えない米国生まれの希有な生い立ちが「ひとり」の哲学に起因していることに行き着く。 と、第一部はある宗教学者の「私の履歴書」ではあるのだが、その来し方を「何ともうっとうしい重い荷物」と言い切るところが、よくある自伝とは趣きを異にする。その断章に近い第一部の一篇一篇が基づく思想を、日常的な言葉によって身近なものにするために、執筆後にロングインタビューを敢行、第二部として収録した。第一部・第二部双方が光となり影となって補い合うことで、著者の孤独な闘いで得てきたものが見える。特に戦後、いや近代化が始まった150年前から、日本人が失ってきたものなのだ。 人生百年時代と言い、多くの人が老いのその先を生きねばならなくなった。終活のみが盛んに叫ばれるが、それは突き詰めればお金の問題に過ぎず、生き方とは何の関係もない。生き恥を晒すか、晩節を汚すか、すべては覚悟の問題だ。日本人は古来、死後の世界のことを見据えて生きてきた。そのことに思いをはせることなく、よく生きることはできないのではないか。本書では、ひとりの個人史が時代への大きな問題提議となっている。

はっきり言って始めないと損！　老後資金を940万円上積みも。隠れた優遇税制をフル活用し、「老後貧乏」を防ぐ！　制度の徹底活用法をコンパクトに解説する入門書。 確定拠出年金は、自分で投資商品を選んで年金資産を運用する制度。掛け金全額が所得税・住民税から控除されるほか、運用で得た利益も非課税になります。2017年1月から対象者が大幅に拡大し、現役世代なら誰でも入れるように。会社員はもちろん、主婦や公務員の方も、本書で学んでぜひご活用ください。加入方法といった制度の基本を押さえながら、カギとなる金融機関の選び方や節税効果を最大限に活かす運用術、お得な受給方法などをわかりやすく解説。さらに、企業型確定拠出年金の有利な活用法も紹介します。

企業価値評価(バリュエーション)は、かつてはM&Aの買収価格算出など専門家向けの分析手法でしたが、 いまや経営戦略全般を議論する際の重要な判断材料となっています。本書は、ビジネスパーソンが経営 を数字で理解し判断するための必須のリテラシーとなった企業価値評価について、わかりやすく解説 します。 本書のコアとなるのが、DCF(ディスカウント・キャッシュフロー)法です。フリー・キャッシュフローと資本 コストをもとに企業価値をどう算出するか、ケースを用いて、じっくりと手ほどきします。理論を具体的な ビジネスにあてはめて、わかりやすく説明できる研究者と、企業価値評価のスペシャリストがタッグを 組んで執筆しました。 より基本的な段階からスタートしたい方には、姉妹書の日経文庫『コーポレート・ファイナンス入門』が おすすめです。

マイナス金利時代の資産運用に、もっとも有力なのが投資信託。 6,000本以上ある投資信託から、あなたに合った銘柄を選ぶために最適な1冊です。 投資信託の仕組みや投資対象別の特徴、各種データの見方といった基本から、最適な銘柄の選び方、分配金の損得、適切な売買のノウハウまで実践的に解説する入門書。 個人投資家がよく突き当たる疑問や誤解しがちな点をていねいに取り上げ、初歩からわかりやすく説明。毎月分配型ファンドの評価や分散投資のノウハウ、積立投資と一括投資の考え方など、実際の投資に役立つ内容です。 初めて投資に取り組む初心者の方はもちろん、ある程度、投資信託の売買を行ったことがある経験者の方も目からウロコが落ちる1冊です。 著者は、投資信託の評価分析から販売・運用まで豊富な経験を持つファンド・アナリスト。投資信託の定量・定性分析の両面に精通しており、国内約6,000本の投資信託を常時分析しています。

「働かない」のには、スキルと覚悟が必要だ―― VUCAと働き方改革の時代、 古い労働観からなかなか切り替えられないミドル世代は、 残業できない時代を、これからどう生きればいいのか? 人事のプロフェッショナルが贈る、 「ガラパゴス人材」にならないための 働き方の変革のヒント。

◆長時間労働の防止や、多様な人材の活用といった「働き方改革」を具体的にどのように進め、職場に根付かせていけば良いのか。企業の現場や人材活用スキル、そして政策・制度にも精通した著者たちが、職場のマネジメントと、人材のケアという2つの軸から解説します。 ◆職場のマネジメントについては、業務効率を高める「ジョブアサイン」をキーワードにマネジメントの勘どころを解説。人材のケアについては、「インクルージョン」をキーワードに、フルタイムで全力で働ける男性社員を前提せず、様々な事情を抱えた社員でも全員活躍できる職場をつくる具体的な手法を解説します。 ◆著者の大久保氏はキャリア・人材育成の専門家で、内閣官房で「働き方改革」の委員も務める。政策の意図をくみとり、企業の現場でどう体現するかを語る最適任者。皆月氏は、働き方改革が話題になる前から、福祉のソーシャルワーカーの考え方やノウハウを企業に取り入れる活動をしてきた産業ソーシャルワーカーです。

「働き方改革」とともに推進される「産休・育休」「時短」「女性管理職登用」――すべて「勘違い」の宝庫である。誰が勘違いしているか? 法・制度をつくる国、それに従おうとする会社・雇い主、そして、働く女性自身である。 女性が仕事を持ちキャリアアップしていくことはもう当たり前。しかし一方で、女性が働き続けようとすると、未だに様々なハードルにぶつかるのもまた現実である。 育児と両立できずに仕事を辞めざるを得ない人。 非正規で働きながら「がんばっても先が見えない」という苦しさを感じている人。 正社員でも、「会社の方針が旧態依然としていて、思うように仕事ができない」とストレスを抱えている人。 本書は、人材育成インストラクター歴25年、5000人の研修に携わってきた女性向けキャリアアドバイザーが、研修で出会う女性達から寄せられる悩みも踏まえ、働く女性の先輩として、新しい時代の女性の働き方をやさしくアドバイスするもの。 結婚、子ども、昇進、やりがい……「どうせ私なんかには無理」と勝手に決めつけて、自分で自分をあきらめてしまうのは「もったいない! 」。自分の長所に気づき、能力を活かして、もっと充実した幸せな人生を送るために、やりがいのある仕事を持つことの大切さ、どうすればそれができるのかを、「働き方改革」の上手な活用と実践をヒントに具体的に解説。「こんなはずじゃなかった」と後悔しないために知っておきたい知識もふんだんに盛り込みながら、「幸せな人生」を目指して頑張る女性を応援する一冊である。

◆「働き方改革」は、いまや日本企業にとって最重要テーマ。第1章で述べる働き方改革の背景と全体像に基づいて、7つの領域ごとに改革の方法論を先進企業の事例を交えて解説する。 ◆従業員の「働きがい」に着目したエクスペリエンス思考や、RPA・AIといったテクノロジーを最大活用した企業の生産性改革、未来の働き方に合わせた最新の人材マネジメントのあり方など、働き方改革を進める先進的な手法を紹介。 ◆「働き方改革」のアプローチには、経営者や人事部門だけではなく、IT部門や総務、メンバーのマネジメントをする各部門のリーダーにも携わる。また、経営者のみならず、従業員自身が意識を変えていくことも重要である。企業と従業員が一体となった働き方改革の実現に向け、本書ではその手法を解説する。

「働き方改革」にどう対応すべきか。改革の実務に携わった著者が、自ら詳細に解説する決定版! いよいよ「働き方改革」がスタート、企業にとっては対応が急務となっています。また働く人も、自らの生活と健康を守るため、新しい制度を知っておくことが必要です。 本書は、内閣官房働き方改革実現推進室で、改革の実務を担った著者が、働き方改革のねらい、改革実現までの経緯、さらに具体的な制度の中身と適切な対応ポイントまで、自ら詳細に解説します。 労働時間、休暇制度、同一労働同一賃金……。「働き方改革」について、正しい知識を学び、具体的なアクションを検討するための必読書です。

●17年秋には「働き方関連法」が成立する見込み。関連する法律の成立・実施をにらみ、企業の取り組みも性急になっています。各地で労務担当者を対象にした研修がさかんに実施されるなど、「今から何をすればよいか」の具体的情報がいま求められています。 ●本書では、そういった疑問に答えるべく、企業の労務リスクに向き合ってきた社労士が執筆。仕事に関する時間の概念を明らかにするとともに、現在審議されている法案や考え方の方向性を示しながら、「残業させない」「しっかり休暇をとらせる」施策を解説します。「自主的な勉強会は労働時間なのか」「ダラダラ残業を防ぐには?」「労基署の動きはどうなっている?」など具体的な例を出しながら説明します。パート・派遣社員を含めて多様な働き方をする従業員が増える中、人事・労務担当者、もしくは職場のマネジャー、リーダーが知るべき内容です。 ●著者の北岡氏は、元労働基準監督官で現在は社会保険労務士。政府の動き、企業の取り組みの両面をにらんで解説します。

◆先進諸国のなかで、日本の男女平等の度合いが最低ランクなのはなぜか? 学歴の男女差が縮まり、企業が両立支援策を推進しても、なぜなかなか効果が現れず、逆に悪化している指標まであるのはなぜか? 日本を代表する社会学者が日本や海外の豊富なデータと最新の統計分析手法をもとに解明する。 ◆分析の結果、現在の「働き方改革」や「一億総活躍社会」の取り組みにとっても示唆に富む、次のような事実が明らかになる。 *「女性は離職しやすく、女性への投資は無駄になりやすい」という企業側の思い込みが、女性活用の足かせとなっている。 *労働時間あたりの生産性が高い国ほど女性活躍推進を進めやすいが、長時間労働が根付く日本では進めにくい。 *管理職割合の男女差は、能力からはほとんど説明がつかず、性別や子供の年齢、長時間残業が可能かどうかが決定要因となっている。 *女性の高学歴化が進んでも、低賃金の専門職(保育・介護・教育など)に就く女性が多く、高賃金の専門職(法律職・医師など)になる割合が著しく少ないため、賃金格差が広がることになっている。 ◆著者の山口一男氏は、社会学で世界最高峰の位置にあるシカゴ大学で学科長まで務めた、日本人学者としては希有の存在。

正社員の7割が、自分を“負け組”だと思っている?? なかなか思うように進まない日本の女性活躍推進。 その原因と処方箋を働く女性たちの声からあぶり出す、日経編集委員渾身のルポルタージュ。 「うちの女性課長、何とかしてください! 」――男性社員から起こる悲痛な声 「みんな残業しているのに、ママ友とカラオケ? ありえないです」――子アリ子ナシの溝 「夫がイクメンなら今頃私は管理職なのに・・・・・・」――一筋縄でいかない家庭とキャリアの両立 「同じ『働く母』とはいえ、実家が近いあの人とは違います」――ワーキングマザーの環境差 「今はパート主婦。活躍する元・同期と大きな差がついてしまった」――高学歴主婦の憂鬱 「女性活躍推進? 全く実感ありません。私とは別世界の話ですね」――非正規社員の本音 一体、何が彼女たちの行く手を阻んでいるのか? 「輝けない」40人の証言をもとに、職場の女性社員の力を最大限に引き出すための方法を考える。

ＤＸの「どうやって」を解き明かす。デジタル組織に生まれ変わるための「やることリスト」を網羅。先進事例からベストプラクティスを抽出した実践ガイド。 ＤＸは「プロジェクト」ではなく「ジャーニー」である。ＤＸは１回かぎりのプロジェクトでも、実験的な打ち上げ花火でもない。組織全体に浸透し、デジタル技術が組織活動の基本構造になるまで続く、長い段階的なプロセス（ジャーニー、旅路）だ。本書には、約１０年にわたるＤＸについての研究のなかで著者たちが集めてきた「実践者たちのベストプラクティス」が詰まっている。「変革」という難事業を成し遂げるための手法として役立つはずだ。 テーマごとに、ベストプラクティスや洞察、アドバイスを提供する。順不同で読んでいっても学びや洞察が得られるように、本書はどの章も同じ構成になっている。まずは各章のテーマとなる課題を提示し、最重要のアドバイスを短くまとめたあと、次の４つのセクションで深掘りする。(1)なぜ重要か（なぜそれがDXの成否にかかわるのかを説明する）、(2)ベストプラクティス（その課題にどう取り組むべきか、事例を交えながら説明する）、(3)ツールボックス（すぐに効果を出すために用いることができるツールを紹介する）、(4)チェックリスト（本書のアプローチを取り入れる際の検証に使える質問を提示する）

聞く気がない、勝手に早とちりする、知ったかぶり……話が伝わらない相手に共通する諸問題を解決し、注意を自分へ向けさせるにはどうすべきか。究極の「対話力」を身につけ、人づきあいの悩みを解決する方法を伝授。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 話す英語の９割、書く英語の８割を占めるGSL。この英単語集2000語のうち、最初の1000語の用例を収録。最頻出単語をクイズ形式で愉しく習得、さらに例文音声の無料ダウンロードで「聴く英語」「話す英語」はこれで完璧！

いびきをかく、夜中に目が覚める、寝つき・寝起きがよくない、 昼間眠い、寝ても疲れが取れない…… それは「かくれ鼻づまり」が原因かもしれません。 「かくれ鼻づまり」を改善することで睡眠の質を高める方法を、 自宅でできるかんたん「鼻洗浄」トレーニングとともに 第一人者がやさしく教えます。 大人にも子供にも役立つ本で、 花粉症、睡眠時無呼吸症候群にも効果が期待できます。 「かくれ鼻づまり」チェックリスト付き。 本文オール２色だから読みやすい！

実名ノンフィクションで業務改革の実際を描いて人気を集めるロングセラーの増補新装版。125年の歴史を持つ老舗大企業の人事業務を変革し、困難な道のりの末に生産性40%向上など、大きな成果をあげたプロジェクトの物語。プロジェクトにファシリテーションを適用することで、困難なプロジェクトを、抵抗勢力を出さないプロジェクト、カリスマ不在のプロジェクト、成長するプロジェクト、楽しいプロジェクトに変えていった5年間の軌跡。プロジェクトを立ち上げた副チーム長と、支援したコンサルタントの2人がそれぞれの立場からプロジェクトを振り返るというユニークな形式です。

人手不足、働き方改革―― 「現場任せ」はもう通用しない! 日本企業の生産性の低さは、個々人のがんばりに依存した「おもてなし」や「職人気質」至上主義から脱却できないからではないか? もう、現場に頼った経営だけでは大きな生産性向上は期待できない! 本書では、多くの事業で経営改革・組織変革の実績を積んできた著者が、コンサルティングに携わった企業の実例をふんだんに交えながら、現場の働き方改革の次に着手すべき「組織生産性向上」についての4つの着眼点を紹介します。 ●本書が紹介する4つの着眼点 ・サービスの産業化――現場の工夫と努力でやりくりすることをあてにした消耗型サービス提供から、サービス品質を仕組みで担保するサービスの産業化へ ・課題解決のガバナンス――権限委譲という名の丸投げ&忖度による組織運営から、ミッションをバイトサイズ化して社員の自律性を引き出す課題解決型組織運営へ ・顧客ニーズ徹底による投下資本生産性向上――“顧客志向=サービス増”のパラダイムから、引き算により投下資本対提供価値を上げるビジネスモデル・業務への転換 ・知的資産を活用したビジネスモデル開発――拠点や製品を拡大する量的な拡大シナリオではなく、過去培った知的資産を源とする差別化・収益性に優れた事業の展開

ビジョンを示すだけでは、イノベーションは導けない ビジネスの現場では多くの場合、ひとりのリーダーがどこを目指すかを示し、先頭に立って指揮することが必要になる。しかし、どこへ向かうのかわからない創造的な活動においては、一般に考えられている優れたリーダーシップは通用しない。壮大なビジョンを掲げてチームを率いるだけでは、イノベーションは起こせないのだ。 これからのリーダーは「羊飼い」になれ！ 現代の企業において、画期的な商品をひとりの天才だけで生み出すことはめったにない。それは、さまざまな人材を活用する集合的なプロセスである。メンバーの才能を結集し、集団の力を最大化させるためには「背後から指揮する」という新しいタイプのリーダーシップが求められる――それは「羊飼い」のような存在だ。 本書で紹介するピクサー、グーグル、イーベイ、ファイザーなど、優れた実績をあげ続けている組織のリーダーは、イノベーションを生み出しやすい場を築くことで、メンバーの独創性をいかんなく発揮させ、成功に導いている。 リーダーシップの権威であり、ハーバード・ビジネススクールの人気教授が、これまでの常識を覆すリーダー像を提示した最新研究をもとに、イノベーションを起こし続けるリーダーの条件を伝授する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 パーパス経営、ステークホルダー資本主義、ESG、SDGｓ、ジョブ型雇用、人的資本経営、DX――。『【倍速講義】会社と経営の基本』（武藤泰明監修／日本経済新聞出版）は、経営とは何かから、経営戦略、組織、人事、財務、情報まで、ビジネスパーソンなら知っておきたい必須知識を50項目に厳選し、イラスト中心の超速読レイアウトで解説した、まさに「最初の1冊」。日々仕事に追われ本を１冊読む時間がない、身につけるべき知識やスキルが多すぎる、仕事以外にも自分の時間を使いたい、そんなタイパ重視世代に向けた必読書です。 ◆【倍速講義】シリーズの特徴 ・１項目は見開き２ページ（全体で50項目）。イラスト中心で解説、わかりやすく記憶にも残りやすい見るだけレイアウト ・各項目はパワーポイント4枚（見出しと3ステップ）のスライドで解説するようなイメージでテンポよく学べる ・1項目は２分以内で理解でき、全体（50項目）でも100分で学べる倍速学習 ◆目次 chap1　会社と経営の基本 chap2　経営戦略の基本 chap3　企業組織の基本 chap4　企業と人の基本

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【倍速講義】は時間効率を重視する忙しいビジネスパーソンのためのシリーズです。話題のテーマや知っておくべき教養・スキルが、タイパ抜群の「見るだけレイアウト」でわかります。 「平均値」「中央値」の違いといった統計学の基礎からデータサイエンティストに求められる能力まで幅広く扱い、「仕事で使うために押さえておきたいポイント」をまとめています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆マネジメントを説いた「ドラッカー」と、人を動かすリーダーシップを説いた「カーネギー」が本書のテーマ。「ドラッカー」は機能的なビジネスのしくみを説き、「カーネギー」はビジネスを円滑にするためのコミュニケーション術を説いた。2人の教えは、仕事のスキルを伸ばしたいときや仕事に思い悩んでしまったときに役立つ実践的なもの。 ◆監修の藤屋伸二氏は、差別化戦略コンサルタント。ドラッカーに関する著書は30冊以上、累計200万部を超えており「日本でもっともドラッカーをわかりやすく伝える男」と言われる。またカーネギーに関する著作も多く、『13歳から分かる! 人を動かす カーネギー 人間関係のレッスン』はベストセラー。 ◆「倍速講義」は、より短時間で効率的に物事を理解したいというニーズに応えた「タイパ時代の新感覚ビジネス書」。話題のテーマや知っておくべき教養を、イラスト入りの3ステップ、１テーマ50秒で解説する。

日本は、中国人観光客対応では発展途上国！ 心理と行動を知れば、もっともっと売れます！ 世界中で「爆買い」する1億人の中国人。１週間で20万円、富裕層は200万円の買い物する訪日中国人。いま日本全国で、その旺盛な消費に対応しようと企業や自治体が躍起となっている。しかし、その方法は間違いだらけ。中国人の本音と心に刺さる手法を解説。

正史では権力を握った側に都合の悪い事実は抹消される―倒幕を巡る薩長内部の不協和音、会津藩の悲劇、雄藩の思惑―資料を丹念に辿り、正史では語られることのなかった敗者の歴史から幕末維新の実像を描く。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 税務・経理、人事・労務、法務、総務――生産性を劇的に上げる! テレワークにはペーパーレス化が不可欠 ・「タックス・テック」で実現する最適な税務戦略 ・「HRテクノロジー」で煩雑な書類仕事から解放 ・「リーガル・テック」による契約の迅速化 ・「デジタル手続法」の狙いとポイント これまでICT(情報通信技術)やAI(人工知能)の活用が遅れていたバックオフィス部門。あらゆる業務をデジタル化して生産性を大幅に向上させるデジタル・トランスフォーメーション(DX)を、バックオフィス部門にも導入するにはどうすればよいのか。 「HRテクノロジー」「リーガル・テック」「タックス・テック」などキーワード別に分けて、ペーパーレス化で可能になることやその進め方などを解説。テレワークにも不可欠な実践的ノウハウを紹介します。 また、「デジタル手続法」によって、2020年4月から義務づけられた大企業の税申告や社会保険申請の電子化についても詳述します。

☆日本企業の最後の大量採用世代、「バブル入社組」も、はや50代に差し掛かり、人生の岐路に立っている。根っから楽観的と評される彼らは、多くの企業でどのように見られているのか。就職氷河期世代との対立、役職不足、保証されない将来……。バブル世代が置かれた現状と将来について、豊富な事例から人材コンサルタントが鋭く分析する。 ☆大企業では、業種によってバラつきはあるが、実に社員の5人に1人は「バブル入社組」が占める、と言われている。会社の大きな人材の塊と言われているが、他の世代からは、「根拠なく楽観的」「ポータブル・スキルが欠けている」「分析的ではない」などと言われ、手堅い意識を持つ、すぐ下の「氷河期世代」と鋭く対立することも。 ☆そんなバブル世代が、今後も戦力となって会社に貢献し、生き残りを図るには、弱点ともとらえられる「根拠なき楽観」を武器にすればよいのではないか。自身もバブル世代の真ん中である人材コンサルタントの著者が、さまざまな業種の多くの企業、さらに同世代の声なども織り交ぜながら語る、まったく新しいバブル世代論。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■理論経済学者が、世界のバブルを分析、「バブル経済」の本質を歴史と理論から明らかにする。バブルを介して現代のマクロ経済を捉え直す。長期停滞に陥った現在の日本経済の謎を解き明かし、大胆な政策提案も示す、知的刺激に富む独創力にあふれた本格経済書。 ■バブルは流転する： 日本、東アジア、アメリカ、中国と、1990年代以降、経済の主役の交代とともにバブルの重心は移動してきた。バブルは国家や地域を替えながら流転する。 ■バブルはつながっている： 利子率が成長率を下回ればバブルは起きる。低金利の持続のもとで、国境、地域を越え、個々のバブルは、“つながり”を持つ。 ■バブルの本質は「経済の贈与化」： バブル経済とは、財とバブル＝“霞（かすみ）”との不等価交換＝贈与にほかならない。国債バブルの膨張により、経済の贈与化が進行、市場経済は縮小する。 ■長期停滞の本質： ゼロ金利が続く経済は、デフレと長期停滞が続くバブル経済そのものである。 ■バブルの経済理論： 資産バブルの頻発、長期化するデフレと流動性の罠、拡大する財政と低い国債利回り――。主流派経済学が解決できなかった問題を、バブルの経済理論は統一的に説明できる。

■なぜ、ブームとバストは何度も繰り返し生じるのか？　なぜ、あるバブルは経済的にも社会的にも政治的にも壊滅的な結果をもたらし、なぜ、あるバブルは社会に恩恵をもたらすのか？　バブルを生み出す必要十分条件とは何か？ ■この答えを見つけ出すために、本書は魅惑的なバブルの旅へと読者を誘う。1720年代のパリとロンドン、1820年代のラテンアメリカ、1880年代のメルボルン、1920年代のニューヨーク、1980年代の東京、1990年代のシリコンバレー、2000年代の欧米、上海・深センへの旅だ。　　 ■金融史・経済史の研究者が、「合理性」「不合理性」という従来の議論にとらわれず、バブルの規模、経済全体への影響の度合いを基準に、世界史上の巨大バブルの原因と帰結を明らかにし、教訓を指し示す。そしてバブルには、イノベーションを促し、企業や組織、経営者を淘汰し、社会に恩恵をもたらす「良いバブル」もあると説く。 ■さらに、バブルは投資家、投機家が新しい技術や政治的なイニシアティブに反応することから始まるとし、将来のバブルを予測できることも示す。実証的なアプローチでバブルのメカニズム解明に迫る魅力的なバブル論。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 バリュエーション(企業価値評価）とは、特定の会社自体の価値やその株式の価値を算出する手法。日本にはM&Aが盛んになり始めた20世紀末に導入され、瞬く間に定着しました。M&A、TOB、事業承継、事業分割において不可欠なデータを提供するバリュエーションですが、実務の現場において、実務家の一部が自分たちに都合の良い結論を導くために、背景となる理論の一部をつまみ食いして使っており、企業価値評価実務の全体を通してみると、必ずしも理論的一貫性がとれていないのではないかという懸念があります。 　本書は、このような懸念を踏まえて、その背景となる理論の前提との整合性や、実務上の運用において評価者に許容される裁量の範囲について、法学、経済学、金融経済学、会計学の研究者に加えて、企業の合併・買収（M&A）の専門家である法務分野、および実際の企業価値評価に携わる実務家が、企業価値評価の実務において、裁判などで争われているような論点を取り上げ、そこで当事者が引用している理論の妥当性や問題点を検証するものです。 　バリュエーションそのものの解説書は、入門書から専門書まで数多く刊行されていますが、日本においてどのような問題が存在し、実務上何に注意すべきかといった観点からの解説はなされていません。本書は、M&Aに関わる実務家が知っておくべきバリュエーションの課題を包括的に解説する初の試みです。

この国の岐路を、異国にゆだねてはならぬ 開国から4年、攘夷の嵐が吹き荒れるなか、幕府に外交を司る新たな部局が設けられた。実力本位で任ぜられた奉行は破格の穎才ぞろい。そこに、鼻っ柱の強い江戸っ子の若者が出仕した。 先が見えねぇものほど、面白ぇことはねぇのだ―― 安政5年(1858年)幕府は外国局を新設した。しかし、朝廷が反対する日米修好通商条約を勅許を待たず締結したため、おさまりを知らぬ攘夷熱と老獪な欧米列強の開港圧力という、かつてない内憂外患を前に、国を開く交渉では幕閣の腰が定まらない。切れ者が登庸された外国奉行も持てる力を発揮できず、薩長の不穏な動きにも翻弄されて…… お城に上がるや、前例のないお役目に東奔西走する田辺太一の成長を通して、日本の外交の曙を躍動感あふれる文章で、爽やかに描ききった傑作長編! 維新前夜、近代外交の礎を築いた幕臣たちの物語。勝海舟、水野忠徳、岩瀬忠震、小栗忠順から、渋沢栄一まで異能の幕臣たちが、海の向こうと対峙する。 2017年～18年の日経夕刊連載が、遂に単行本化!