累計400万部のベストセラー・ライトノベル『狼と香辛料』のキャラクターと一緒にゼロから学べる貨幣経済のしくみ。本作で登場した名シーンを織り交ぜながら、経済の基本である貨幣のしくみを解説します。 【目次】 第1章　おカネと信用 　第1節　物々交換からおカネを使った取引へ 　第2節　交換のほかにおカネの持つふたつの機能 　第3節　おカネは信用でできている 　第4節　もしも信用がなくなったら? 第2章　商品とおカネの関係 　第1節　モノの値段は需要と供給で決まる 　第2節　物価と物価上昇率 　第3節　消費税とモノの値段 第3章　景気とグローバリゼーション 　第1節　景気とは 　第2節　インフレとデフレ 　第3節　金融緩和 　第4節　世界経済とグローバリゼーション 第4章　為替 　第1節　為替とは 　第2節　変動相場制と固定相場制 第5章　会社とおカネ 　第1節　会社のカタチ 　第2節　株と株式市場 　第3節　グローバル経済と賃金 第6章　投資 　第1節　投資とは 　第2節　個人はどんなものに投資できるか 　第3節　投資はすべき?　すべきじゃない?

迫りくる世界大恐慌！　Xデーに備えろ！ 現在日本をふくめ主要国の多くでは、不況を克服するためには政府が経済に積極的に介入するべきだという考えにもとづき、大規模な財政支出や大幅な金融緩和といった政策が政府によって推進されている。 もし大恐慌という災厄をもたらしたものが市場経済ではなく、政府自身だったとすれば、正しい教訓も、とるべき政策も、まったく違ってくるはずである。 本書は歴史から学ぶ恐慌の本質を解説したものである。大恐慌が起こる環境、政策の間違いなど、大手新聞社の記者である著者が恐慌の常識をひっくり返し、真の教訓を導きだす！ 日銀総裁が交代した今、最も必要としている金融政策、経済状況の正しい読み方がわかる一冊！ 【本書の内容】 序　章　　忍び寄る、世界恐慌の再来 ■百年ぶりの危機が襲う日 ■恐慌を引き起こした犯人は誰か？　通説を疑え！ 第一章　　中央銀行がバブルを生み、それは必ずはじける ■恐慌の真犯人は誰か？ ■世界恐慌の起源は第一次世界大戦にあった ■政府・中央銀行が世界経済を不安定にする ■恐慌へのカウントダウン、暴走するマネー 第二章　政府のお節介な「経済対策」が恐慌をもたらす ■フーバー大統領が「自由放任」という嘘 ■「賃下げ阻止」が生んだ大量の失業者 ■農産物買い支えの愚行 ■保護主義に走り、世界貿易が急速に縮小 第三章　経済危機を悪化させた「ニューディール政策」 ■政府の規制が招いた銀行破綻 ■重いツケは消費者に─産業統制という愚策 ■公共事業の「成果」の現実 ■恐慌悪化を招いた規制と増税 第四章　昭和恐慌も「政府の失敗」だった ■「大きな政府」か「小さな政府」か ■金本位制復帰という正しい決断 ■井上準之助の慧眼、高橋是清の過信 第五章　　世界恐慌を生き抜くには　近未来経済予測 ■お節介な「不況対策」にノーを ■政府のマネー支配から逃れよう ■納税者が一揆を起こす日

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「一国の経済成長と密接な関係があるのは、株価ではなくて生産性上昇率である。2010年代も含めて日本を『失われた30年』と言うなら、米国も大局的には『失われた30年』であり、米国の方が途中で少し良い時期があっただけにすぎない。」（本書第2章「正しい『成長戦略』の難しさ」から） 著者は、白川方明、黒田東彦の2人の総裁を支えた元日本銀行理事。現在はエコノミストとして活躍している。デフレ脱却を目指したアベノミクス、日銀による異次元の金融緩和の前提としてあった日本経済をめぐる「通説」が果たして正しかったのだろうか。この10年の金融財政政策を総括し、新たなフレームを提示する。

大好評既刊『教養としての○○』シリーズ第6弾!　金利の意義、しくみ、歴史的背景などが深くわかる!　世界的に広がっていた金融緩和政策がにわかに転換の兆しをみせ、米国の利上げや日銀の出口政策にも注目が集まっているなか、金利について学ぶことは金融の基本ともいえます。そして金利を糸口として、広く経済を読み解くこともできます。金融関連書で多くの良書を著し、読者からの支持が非常に高い田渕直也氏が「教養」という切り口から、そのポイントをわかりやすく解説する、面白いのに読み応えのある入門書です。

今は買い場ではなく、売り時だ。 新NISAにも手を出してはいけない！ 好調な株式市況や新NISAの開始に伴い、株式投資による資産形成を考えている方も多いことでしょう。 ただ冷静に考えてみると、現在の市況は、大金融緩和下（日本はマイナス金利政策）によるカネ余りを背景にして起こっていることで、決して健全な状態とは言えません。 果たしてこのまま順調な市況が継続していくのか・・・？ そのあたりの見立てを、生粋の長期投資家として、52年に及ぶ投資経験をもとに筆者に書き下ろしてもらったのが本書です。 バブル後30数年ぶりの高値を更新している今だからこそ、片方で冷静な視点も持っておきたいものです。 筆者の見解はとんでもなく悲観的です。しかしその根拠や見立ては、半世紀以上の運用経験に基づくもので、説得力があります。 長期の資産形成のためには、大ダメージはなんとしても避けたいところ。いっときの儲けにぬか喜びせず、しっかり資産を築いていきたい人には必読の内容です！ （「はじめに」より） 金融緩和バブル、そう言っていい展開だが、もういつ大崩れをはじめてもいい。その先では、あらゆる金融商品で大暴落の連鎖は免れない。それは、経済合理性のしからしめるところである。 経済合理性が働く？　そう、経済では勢いが強まって、ひとつの方向へ行き過ぎるのは、よくあること。しかし、その間にも反動エネルギーは着々と蓄積されていっている。そして、どこかで力関係が拮抗し、逆に反動エネルギーが勝りだす。そこで勢いの方向が反転する。 それを、経済合理性が働いたという。ちょうど、ゴムが引き伸ばされるにつれて、縮もうとするエネルギーがどんどん蓄えられていくのと同じだ。そして、どこかで反転エネルギーが勝って、ゴムは一気に縮む。 ゴムが伸び切って、プチンと切れてしまったら、どうなるのか？　それが、歴史に残る「なんとかショック」とされるバブル崩壊である。 ■目次 第1章 暴落はもう、秒読み段階だ 第2章 ひずみが次々に顕在化する世界経済 第3章 金融緩和の果てに 第4章 どこから崩れだしてもおかしくない 第5章 暴落ドミノ、どう乗り切るか 第6章 機関投資家運用の落とし穴 第7章 これが本物の長期の資産形成だ 第8章 金融のプロは、資産運用がわかっていない ■著者略歴 さわかみホールディングス代表取締役、さわかみ投信創業者。1971 年から 74 年までスイス・キャピタル・インターナショナルにてアナリスト兼ファンドアドバイザー。その後 79 年から 96 年までピクテ・ジャパン代表を務める。96年にさわかみ投資顧問（現さわかみ投信）を設立。販売会社を介さない直販にこだわり、長期投資の志を共にできる顧客を対象に、長期保有型の本格派投信「さわかみファンド」を99年に設定した。同社の投信はこの 1 本のみで、純資産は約 3900 億円、顧客数は 11 万 8000 人を超え、日本における長期投資のパイオニアとして熱い支持を集めている。著書多数。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 あなたは以下の言葉のうち、いくつわかるでしょうか？ いくつ説明できるでしょうか？ ＧＤＰ、ＧＮＰ、景気指標、短観、プライマリー・バランス、 プライムレート、公定歩合操作、デフレ・スパイラル、 フィンテック、リーマン・ショック、金融ビッグバン、 量的金融緩和、マイナス金利政策、ヘッジファンド、 ＮＡＦＴＡ、ＷＴＯ、貿易収支、デフォルト、ＩＭＦ、 ビジネスの世界では、これらのような経済用語が日常的に使われています。 きちんと用語を理解していないと、さまざまな場面で困ってしまいます。 たとえば、日々の打ち合わせの席で、「フィンテック」という言葉が出てきたとします。 このとき、「フィンテック」という言葉をきちんと理解していないと、自分の意図と異なる動きを相手がしてしまいます。 仕事は、関わるすべての人々（チーム）の「共通認識」があるなかで、具体的に進めるものだからです。 チームの誰かが、用語を知らなかったり、用語を正しく理解していなければ、共通認識はできません。 「ある程度、仕事が進んだ後で、大幅なやり直し」という、厳しい状況が生まれてしまいます。 ただ、これらの用語のすべてを覚えるとなると大変です。 用語が解説されている文字量が多い、とさらにハードルが上がります。 そこで、本書は、やわらないイラストをふんだんに使い、 専門用語をビジュアルで解説しました。 上記のような言葉をはじめ、 ビジネスマンなら「これだけは知っておきたい」経済用語が、 絵で見てすぐわかります。 ビジュアル解説する経済用語は約350個、さらに巻末の用語解説で約150の言葉を解説していますので、合計約500の「経済の用語」を理解することができます。 ミクロ経済、マクロ経済といった普遍的な用語から、新聞、テレビで耳にする最新の経済用語まで、あますところなく解説していますので、すべてのビジネスパーソンに必須の一冊です。

経済学の入門レベルの知識をさくら剛が解説。「インドのぼったくりとの壮絶な価格交渉から学ぶ物価の決まり方」「地下アイドルとＪＫビジネスから学ぶＧＤＰ」「ドラクエの世界で金融緩和や財政出動をしてみたら？」など、経済学者では決して書けないバカバカしいけれどわかりやすいたとえ話が満載。

日本に民主主義はあるのか？　戦後史から何を学ぶのか？　政治、経済、外交、安全保障、エネルギー…学校では教えてくれない現代史を池上さんと一気に振り返る集中講義。・自民党はなぜ強い？・「安倍一強」がもたらした忖度政治・日本と韓国はなぜ揉めている？・金融緩和の出口とは？　安倍政権の振り返り、戦後の日米関係、旧統一教会と自民党の関わり、政治とメディアの関係など、戦後、現代の日本をつくってきた様々な事象を池上さんが徹底解説。

未曾有の金融緩和、巨額の財政出動 リスクを抑え、投資を目指す人に贈る決定版! コロナ相場が、多くの投資初心者をマーケットに呼び込んでいる。また、突然の相場急落で痛い目を見た投資家たちも再スタートの機会をうかがっている。とはいえ、今後の動きを見通すのは難しく、大きなリスクは怖いと考えている人は多い。本書はこうした状況を踏まえ、中長期投資で大敗せず堅実に資産を積み上げるための投資の鉄則をまとめたコロナ時代の決定版。 投資の要諦は相場サイクルを捉えた売り時(逃げ方)にこそあり、活路は国内ではなく海外にあるというのが本書の立場。また、多様性、分散、機動性の観点からETFの活用を説く。著者は「予言のような予測技術は存在しないが、経済、金利、株価、為替の密接なリンクから発せられる相場転換のシグナルをつかむことはできる」と断言する。投資初心者のみならず、大ベテランも納得の内容。

世界同時金融緩和がもたらした低金利。ディスインフレが恒常的になったグローバル経済。低金利は一体何を表しているのか。ユダヤ教、キリスト教、イスラム教の共通の教典である「旧約聖書」はかつて金利を禁じ、経済発展の中で容認してきた。聖書と金利の関係が示す驚きの経済の仕組み。 目　次： はじめに ・聖書が禁じ、教会が認めた歴史　神と人の綱引きが定める水準 ・聖書と金利を読み解く７つの基礎知識 　　　モーセはエジプト人？　フロイトが唱えた異説 ・旧約聖書の源流　古き洪水伝承「アトラハシース物語」 　　　ハンムラビ法典の金利は年20％　新王の即位で「徳政令」も ・金利の効能　不確実な未来に値段をつける 　　　国家制度を維持するための「出挙」 ・コラム　古代エジプトからあったマイナス金利 ・コラム　あせないエンデの「時間泥棒」 ・マイナス金利の必然　経済成長あがめる資本主義の転換点 ・コラム　トランプに見る宗教 ・インタビュー　高階秀爾「為替手形を金利にしたメディチ家」 ・インタビュー　伊東俊太郎「西欧が学んだイスラム文明」 ・資本主義で後れを取ったイスラム　「法人」の否定が経済活動の足かせ ・西欧も尊崇　異教徒にも寛容だったイスラムの英雄サラディン ・コラム　イスラエルを庇護する宗教国家アメリカ ・金利を肯定した仏教　商人が支えた「都市型宗教」

新型コロナの感染拡大で、不動産市況も大変化。 その動きと、将来の見通しを豊富なデータから解説。 不動産を売る人、買う人、借りる人、必読の1冊 ・アベノミクスによる異次元の金融緩和によって演出された不動産バブルは、すでにピークを過ぎていたものの、2020年の新型コロナウィルスの感染拡大により、まったく違った局面を迎えました。 ・人口減少、デジタル化などによる都心オフィス需要の低下には、ますます拍車がかかり、テレワークの広がりで郊外の住宅需要はかつてないほど活況を呈しています。 ・こうした動きは、今後、どこへ向かうのでしょうか。豊富なデータを駆使して、現状を観察し、将来を見通します。不動産を売る人、買う人、借りる人はぜひとも読んでおきたい1冊です。

米国や日本における歴史的な株価の上昇を支えているのは、各国の中央銀行が世界にばらまいたマネーだ。だが、その裏にある膨大な債務が、新たな金融危機を引き起こす火種となる。　本書は週刊エコノミスト2017年11月7日号で掲載された特集「危ない世界バブル」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・金融緩和が招いた「債務中毒」　近づく臨界点に打つ手なし ・マネーはどう動く【インタビュー】寺島実郎（日本総合研究所会長） ・官民「２大バブル」　市場への政府介入で膨らむ公的債務　過剰な金融緩和で民間債務も膨張 ・株高・債券高・不動産高の落とし穴　五つのバブル「ＨＩＥＥＲ（ヒア）」の恐怖 ・米欧の資金循環　欧州勢の米社債投資　ユーロ圏金利上昇で逆流も ・「米ローン３兄弟」　「自動車」「学生」「クレジット」にリスク ・積み立て不足の米年金　州・地方政府の不足額は1.8兆ドル ・「黄信号」のオイルマネー　原油価格低迷に苦しむ産油国　海外資産取り崩しでマネー逆流も ・くすぶる中国リスク　米緩和縮小で人民元安圧力　マネー流出で信用収縮も ・「欧州発」危機　不良債権処理遅れるイタリア　総選挙で「ＥＵ離脱」不安も ・カタルーニャ問題　独立強行なら財政悪化や企業流出 【執筆者】 松本 惇、池田 正史、平山 賢一、長谷川 克之、吉川 雅幸、青木 大樹、石原 哲夫、畑中 美樹、宮嵜 浩、安達 誠司、大槻 奈那 【インタビュー】 寺島実郎

尖閣問題/沖縄米軍基地/日米同盟/集団的自衛権/原発問題/憲法改正/景気回復/消費税/TPP問題…… 「日本を取り戻す」ことが、自民党政権はできるのか!? 混迷する日本政治の行方を占う。 歴史的大勝の要因と公明・維新との連携について 尖閣や沖縄基地問題はどう解決する? 日米同盟の強化と対中戦略の構築こそ急務 憲法改正はほんとうに実現できるのか!? 「村山談話、宮澤談話」を変えることはできるか? 日銀の金融緩和によりデフレ脱却へ! 景気動向と消費税増税の関係をどう見きわめる? TPP参加問題についての見解と方針 原発再稼働と活断層の問題をどう考えるか 自民党政権の国策であった原発の必要性を訴えるべき!

2022年7月8日、日本と世界は偉大なリーダーを喪失した。 ロシアによるウクライナ侵攻、中国による台湾侵攻危機、資源・エネルギー価格高騰によるインフレ、続く新型コロナウイルスの感染拡大…… この多層的未曽有の危機にあって、日本を含む多くの国々が必要としたのが政治家「安倍晋三」だ。 私たちにできることは安倍元総理の遺志を継承し、さらに発展させることである。そのためには「安倍の政治」を理解しなければならない。本書の目的はそれだ。 安倍元総理の「政治」は「外交」と「内政」を連動させ、国民の「生命」を守る国家構造を構築したことにある。それは「戦後」という長大な時間を脱却するという「夢」であり、多くの有権者が、そのダイナミズムに惹かれた。 （「はじめに」より抜粋） 目次より抜粋 特別資料 【その1】 安倍政権 全制定法律 【その2】 「地球俯瞰外交」の全記録 【その3】 歴代安倍内閣全閣僚名簿 第1章　リーダーを喪失した日 国際社会はリーダーを喪失した 自民党と統一教会 安倍元総理と統一教会は無関係 赤いメディアと戦い続けた 憲法と宗教 組織的な犯罪の処罰及び犯罪収益の規制等に関する法律等の一部を改正する法律案に対する附帯決議 第2章　地球儀を俯瞰した外交 世界から届けられた弔意 日本を中東と国際社会を繫ぐ「ハブ」にした 中東で「一番の親友」争いが起こっている 地政学から見た安倍外交戦略 民主党の愚策で脅威にさらされた列島 戦略概念ＦＯＩＰを発案 あのアメリカが外交戦略を学んだ 地球儀を俯瞰する外交 戦後を脱却する外交 第3章　盟友の死と復活の日 内政を支えた帝王学 幼少から作られるコミュニティ 集うプリンスたち 売国政党に揺さぶられて 「憲法」こそ「戦後」 「盟友の死」と「大震災」が奮い立たせた 「本来は谷垣」と麻生氏に断られたが ３つの約束のために アベノミクスの原点 金融緩和と財政出動でしか生き残れない アベノミクスの真意 第4章　日本を、取り戻す。 内閣を支えた「戦友」 特定秘密保護法の真意 ２０２２年に周知された安全保障関連法 台湾と与那国島を封鎖した 国際連携こそが安全保障の核 日本を、取り戻す。 第5章　安倍政治は終わらない 逝去直前に持っていたテーマ タブーとされる「核抑止」議論を 岸田政権は「遺志」を継承するのか 継承から発展、展開へ

異次元の金融緩和、賃上げ要請、コンビニの二四時間営業まで、民間に介入する安倍政権の経済政策は「社会主義」的だ。その経済思想を、満州国の計画経済を主導し、社会主義者と親交があった岸信介からの歴史文脈で読み解き、安倍以後の日本経済の未来を予測する。

アベノミクス、消費増税、対中外交……、決断の裏側で何が起こっていたのか!? 主要メディアが伝えないインサイドレポート。 第1次政権時の安倍首相は自ら旗振り役となって突き進んだ。だが、現在の安倍氏は常に最終判定者であることを心掛けている。 そのためには、菅官房長官と麻生副総理兼財務相の2人のお膳立てが不可欠である。主要政策すべての判断の際、この二等辺三角形の役割分担が機能して、成功してきた。 アベノミクス(安倍政権の経済政策)の「3本の矢」策定、黒田東彦日本銀行総裁人事(異次元の金融緩和)、 価値観外交による中国包囲網確立とエネルギー資源外交による中東・アフリカ歴訪、国際オリンピック委員会(IOC)総会での2020年五輪の東京招致成功、 消費税率8%への引き上げ(復興特別法人税廃止前倒し)表明、減反決定など農業改革と薬認可自由化など医療改革(岩盤規制改革)――。 このような決断で安倍首相は最終判定者であり続けた。これが、今の安倍スタイルなのだ。(本書「序文」より) 【主な内容】 ●なぜ、安倍1強時代が生まれたのか ●外交分野のお手本は祖父・岸信介元首相の「自主外交」か ●アベノミクスが引き起こす財務省の地殻変動 ●安倍・金正恩会談の布石か!?～飯島勲内閣官房参与の北朝鮮訪問が意味するものとは ●特定秘密保護法案を参院に送った安倍政権には中国の防空識別圏設定は“使える”道具に過ぎなかった!

経済政策を優先してきた第二次安倍政権だが、2013年末に安倍首相が靖国神社に参拝。中国、韓国のみならず、在日米大使館も「米国政府は失望している」との異例の声明を発表した。現在、外交的には厳しい立場に立たされている安倍首相だ。 　金融緩和政策、財政出動、成長戦略の「３本の矢」でアベノミクスは構成されている。そのアベノミクスを進める司令塔、財界の安倍親衛隊「さくら会」、ネット右翼との関係、経団連の米倉会長との不仲…安倍首相を取り巻く人脈について詳しく解説。 　「限定正社員」という名で解雇自由化は進んでしまうのか？ 　会社員必読！解雇規制緩和の全内幕。 　横浜方式による待機児童解消の実現度は？ 　憲法改正についての首相の本音は？ 　安倍首相の秘められた本心と、首相を取り巻く人脈に迫った！

安倍政権の真の狙いがわかった！ アベノミクスは果たして効果があるのか。日本は復活できるのか。独立総合研究所代表取締役社長の青山繁晴氏、ジャーナリストの須田慎一郎氏、経済評論家の三橋貴明氏が“ガチンコ討論”します。 「３本の矢」と言われる大胆な金融緩和、機動的な財政政策、そして成長戦略。 それらに落とし穴はないのか、三氏が徹底検証。 そしてアベノミクスの真の狙いに迫ります。その過程で、第二次安倍政権が掲げる政策が単に強い経済を取り戻すためだけでなく、安全保障と深くリンクしていることが浮き上がってきます。 新聞、テレビが報じないアベノミクスの最終目標を掘り下げて明らかにします。

「大胆な金融緩和によるデフレ脱却」を主張した安倍晋三が総理大臣に就任。市場は「アベノミクス」に敏感に反応し、円安・株高が進行。日本経済は景気回復に向けて着実に歩み始めた。著者は１０年以上前からインフレ・ターゲット導入によるデフレ脱却を唱えてきた「リフレ派」の第一人者。世界標準の最新理論と、豊富で具体的な事例・データをもとにアベノミクスのすべてを平易に解説し、俗論・珍説を完全論破する。

「いま増税すれば景気が悪くなる」「消費税増税は不公平」「経済成長すれば増税はいらない」これらは「痛みの先送り」の言い訳に使われていないか？金融緩和と財政出動さえすれば、デフレから脱却し、経済成長が実現できる。さらにムダを省けば、財政赤字も解消できる――「アベノミクス」で明るいムードが漂いはじめた日本経済。ここにきて、消費税増税は景気回復に水を差す、時期尚早との声があがりはじめた。「1,500兆円の個人資産があるから国債は大丈夫」「インフレ2％でどうにかなる」。巷で聞かれる楽観論に根拠はあるのか。20、30代は60歳以上より5,000万円損をする？　この国の財布がヤバイ理由。【論点】（1）デフレ脱却に向けての処方箋は何か／（2）日本経済は復活できるのか／（3）歳出削減のみで財政健全化はできるのか／（4）「日本の財政は破綻しない」はほんとうか／（5）「経済成長すれば財政再建できる」はほんとうかetc.

「安倍首相の知恵袋」による白熱教室！　新総裁・黒田東彦氏のもとで本当に大胆な金融緩和は進むのか、財務省出身の黒田氏を本当に信用できるのかなどを、政界のウラと霞が関の本音を知り尽くした二人が、聞き上手な麻木氏の誘導で「政権奥の院」の話も交えて赤裸々に解説。黒田体制を揺るがす日銀内の「後白河法皇」の存在も明らかに。また、ＴＰＰ参加反対派が唱える「トンデモ理論」を徹底的に論破する。

アベノミクスは今や国民に大きくアピールし、マーケットもそれに反応して円安・株高が続いている。しかし、ちょっと待ってほしい。注目を浴びている「大胆な」金融緩和という政策は、べつに奇手でも妙手でもない。過去、政府が苦しい時に何度もすがってきた手法である。政府は財政が苦しくなると、マネー創出という「打ち出の小槌」に手をかける。そのたびに経済は大混乱し、国民は痛い目にあう。古くは江戸時代の小判改鋳によるインフレ、西南戦争後の大インフレ、大正バブル、1974年の大インフレ、そして1980年代後半のバブル。海外では第1次大戦後のドイツのハイパーインフレなどなど。歴史をたどると、マネーというものがいかに誘惑に満ち、また恐ろしいものであるかがわかる。本書はこうした歴史を振り返ることで、アベノミクスの持つ構造的な危うさを指摘するとともに、期待先行で膨れつつある日本経済に警鐘を鳴らすものである。

2012年12月、自民党の大勝によって、政権交代が起こった。その後、安倍政権が景気回復のために掲げる「アベノミクス」と呼ばれる経済政策が新聞紙上やニュースを、騒がせている。なかでも最も注目されるのは「デフレ・円高対策」だ。日銀法改正を視野に入れた大胆な金融緩和により、安倍政権は「名目３％以上の経済成長」を達成するとぶち上げた。著者はこの「アベノミクス」に対して、強い不快感を示さざるを得ない。本書では読者に対して、根源的な問いを投げかけたい。日本経済は本当に「成長」することができるのだろうか？　そもそも「成長」は、必要なのだろうか？

ついに揺らぎ始めた「アベノミクス」！ BLOGOSなどでも人気の著者が、徹底的に裏を取り、アベノミクスのなにが真実でなにが嘘だったのかをわかりやすく解説！ 国民は過剰な期待を抱き、有識者たちは根拠の怪しい賛辞と批判を繰り返してきたアベノミクス。 本書では第1章から第5章まで、アベノミクスにまつわり湧き起こっている様々な議論を整理し、 見え難くなってきた「アベノミクスの本質」を浮かび上がらせることで、アベノミクスが導く方向性を明らかにしていきます。 さらに第6章ではどのようにアベノミクス後の社会を生き抜けばいいのかについて考えていきます。 【目次】 ●はじめに ●第1章　必ずしも国民に優しくない「アベノミクス」 ・円高・株高は痛みを和らげる麻酔 ・企業が儲かれば、労働環境は良くなるか？ ・円安・株高でももう遅い！ 崩壊した厚生年金基金制度 など ●第2章　「大胆な金融緩和」にまつわる「錯覚」と「誤解」 ・実は目標を外していた「黒田バズーカ」 ・「2％の物価安定目標」その根拠はどこに？ ・白川元総裁の誤算 ・物価が上がれば、賃金も上がるのか？ ・ハイパーインフレは起きるのか？ ・デフレが懸念され始めた欧州 など ●第3章　最も人気のない「機動的な財政政策」 ・国民の「不信」に働きかける政策 ・「機動的な財政政策」は「大胆な金融緩和」の重要なパートナー ・「日本国債暴落」は本当に起こるのか？ ・「借入先」を無視した片手落ちの議論 ・「日本は借金大国」というのは本当か？ ・「サラ金」から資金を借りようと頑張る財務省 など ●第4章　誤解された「成長戦略」が国民に痛みを与える ・勇ましいスローガンでごまかされる「痛み」の説明 ・アジアの参加国が少なすぎるTPP ・中国の経済成長神話 ・進む「一物一価」時代 など ●第5章　アベノミクスの本質と、アベノミクスが導く社会 ・国民全体が「いい思い」をできるわけではない ・成長戦略を練るのは、これまでのルールでの成功者たち ・アベノミクスが葬り去る「一億総中流」 ・証券・運用業界の凋落 ・成果主義で奪い取られた忠誠心とモラル など ●第6章　アベノミクス後の社会をどのように生き抜くか ●最後に

もし全国民が国家破産に備えたら、いったい何が起こるのか？ 『TVタックル』（テレビ朝日）、『たかじんのそこまで言って委員会』（ytv）で注目の勝間和代の最強ブレーンが、「反リフレ論」のウソを完全論破！ 安倍政権の誕生による経済政策の変更で好景気に向かいつつある日本だが、まだまだメディアの世界では「反アベノミクス論」が大勢を占めている。 金融緩和で日本が破産するというウソを平気で垂れ流す奴らを、投資シミュレーションを論拠に一刀両断。

米連邦準備理事会(FRB)が量的緩和の終了を決定。リーマン・ショック以降6年間続いた超金融緩和からの脱出を主導するのは、女性初のFRB議長ジャネット・イエレンだ。夫アカロフと師トービンはともにノーベル経済学賞の受賞者、自身も経済学者からセントラルバンカーに転じたイエレンは、どのような経済観の持ち主か。そして出口戦略の舵取りをどのように進めようとしているのか。ワシントンで現地取材にあたった記者が、その実像に迫る力作。 雇用を大事にする「ハト派」セントラルバンカーと見られていたイエレンが出口を主導する真意は?金融正常化に足踏みする日本との違いは?――「テイパーリング」「フォワード・ガイダンス」など出口戦略を読み解くキーワードの解説を交えながら、グローバル・マネー経済のこれからを読み解く。

○異次元金融緩和が導入されてから、4年たった。2018年には黒田総裁の任期も来る。いまこそ、総括と展望が必要な時だ。日銀は、2016年9月に、「総括的な検証」を行っているが、とても十分とは言えない。 ○異次元緩和は、日本経済のどこをどのように変えたのか? 基本的には、経済の基本を改善せず、国債市場を歪めただけの結果に終わった。日本銀行が意図したこと、意図の背後にある理論的な枠組みのどこに問題があったのか?そもそも目標や理論が間違っていたのではないか? ○このまま大量の国債購入が続くと、脱却はきわめて困難になる。なぜなら、金融市場の混乱などの問題解決がますます難しくなるからだ。また、仮に目標インフレ率が実現すると、日銀の財務上の問題、財政負担の増加などの問題が深刻になる。 ○いま必要なのは、インフレ目標の達成にこだわることなく、できる限り早く異常な政策から脱却することだ。その際に起こりうる経済と市場の混乱を最小限にとどめるために、何が必要かを早急に検討すべきだ、と著者は説く。

●一貫して反対票を投じてきたその根拠 著者の木内氏は、2012年より日銀審議委員を務めてきた。当初は白川総裁のもと、「日銀は過度に金融緩和に慎重」と言われ、木内氏はむしろ積極派とみられていた。 しかし、翌年に黒田総裁に代わると、日銀は「超金融緩和」路線に向かうことに。その中で、積極派を自認していた著者も、相対的には「慎重派」へと変化することになった。 「少数意見を通すには常に自分で考え方やロジックを整理し、議論に臨まなければいけない。それが大変だった」と木内氏は述べているが、この本にはその論理が詰まっている。報道等で伝わっている考えはごく一部であり、この本は5年間の審議委員を全うした男のまさに集大成といえる。 ●副作用を上回る効果を最大化せよ 金融政策は難しい。財政政策のように「財源」などのコストがみえにくく、すぐに効果がみえないからである。それでも目先のことではなく、中長期的に、その効果と、特に「副作用」について考えなければならない。そういう意味では、「何が何でも2%の物価上昇目標」「大量の国債買い」は副作用が大きいと木内氏は言う。異次元緩和においてどのくらい効果を生んでいるかを示す物差しの一つが実質金利だが、14年で底入れしていて、追加的な策は意味をなしていないという。 では木内氏が描く出口戦略とは。(1)長期金利目標の廃止、(2)階層型当座預金制度を廃止したうえで付利金利を+0.1%に、(3)国債買い入れ増加ペースに目標を設定し、それを段階的に縮小。

基礎的な会計知識を用いることで、経済や経営のニュースを読み解くための新たな視点を提示。小宮式・頑張らない「会社の数字」の勉強法 「会社の数字」の見方・読み方を知ることは、経済や経営のニュースや投資情報の分析にとって、大きな武器となる。シリーズ累計25万部を超えた『「1秒!」で財務諸表を読む方法』シリーズ第4弾。経済現象や企業の経営分析を事例に取り上げながら、仕事に役立ち経済ニュースにも強くなれる会計読み物。「なぜ電力会社は原発を動かし続けたいのか?」「シャープの命運は銀行に握られている」「金融緩和が銀行の経営を弱体化させる理由」etc ――「会計ルール」や「会社の数字」を理解するとともに、経済・経営の本質を読み解くための視点・知識が身につく1冊。 【主な内容】 第1章 財務3表の構成と読み方を知る 第2章 なぜ、家電メーカーは苦境に陥ってしまったのか? 第3章 アベノミクスや東京五輪は日本の救世主となれるか? 第4章 絶好調企業の決算分析から見えてくるもの 第5章 景気回復の波に乗れなかった企業の決算を分析する 第6章 「会社の数字」の視点から経済ニュースを読み解く

足元の世界好景気は、リーマン・ショック後の巨額財政・金融緩和の副作用でしかない。米国の利上げで資金の逆流が始まった今、潜んでいたリスクが顕在化しようとしている。 本書は週刊エコノミスト２０１８年１０月２３日号で掲載された特集「偽りの世界好景気」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・借金まみれで始まった米金利上昇という「地雷」 ・好況の闇 ・米金利上昇 ・日本株「根拠なき熱狂」 ・「米国第一」の法改正 ・クレジット ・アジア新興国の落とし穴 ・「ドル・円」徹底解説！ ・回顧 ・異論！ ・第２部　今そこにある危機編 ・日米自動車摩擦 ・不動産バブルの終焉 【執筆者】 大堀 達也、寺島 実郎、市岡 繁男、大川 智宏、長谷川 克之、中空 麻奈、山田 雪乃、高島 修、松田 遼、エミン・ユルマズ、中岡 望、河村 靖史、関 大介、週刊エコノミスト編集部

ギリシャ、そしてアイルランドとドミノ倒しで経済危機が波及するユーロ圏。 FRBの極端な金融緩和策にもかかわらず、10%を超える失業率が続き閉そく感から抜け出せないアメリカ経済！ 為替介入を続けて人民元の上昇を抑え、外貨を稼ぎ続ける中国に対して、中間選挙で敗れたオバマ政権がどうでるか？ 目まぐるしく変化する世界経済の動きと日本への影響を分かりやすく解説する三橋経済本の決定版！

経済学の理論や数字を聞いても、それが何を意味するのか、そもそも何のための理論なのかがよくわからないという経験はありませんか？　本書は理論や数字の意味をしっかり理解できるよう、実際の経済状況や経済政策と結びつけて丁寧にわかりやすく解説した経済学の入門書です。経済学をめぐる歴史から、ミクロ・マクロ経済学、財政、金融、社会保障、そして国際経済まで、大学の教養レベルまでの知識を凝縮しています。金融緩和、財政赤字、格差、年金などの問題や決算書の見方・格付けについても扱っていますので、経済理論のみならず毎日の経済ニュースも本質から理解できるようになる一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会生活を送るなかで、国債と直接関わることはあまりないかもしれません。しかし、国債は金融市場を支える大きなインフラであり、日本経済を理解するのに国債の知識は欠かせません。たとえば、ニュースで「金融緩和」「長期金利」「イールドカーブ・コントロール」などのワードを聞いたことがないでしょうか。ただし、聞いたことはあっても、その意味をきちんと説明できる人は少ないのが現状です。なぜなら、言葉の意味を理解するためには、国債の知識が必要不可欠だからです。他にも、積極財政や緊縮財政、MMTなど、政府予算の財源を語る際にも、国債はよく話題にあがります。国債の在り方と政治ニュースは切っても切り離せない関係だと言えるでしょう。このように、日本経済や政治と大きくかかわるのが国債です。本書で国債の知識を得ることで、明日からのニュースの見方が大きく変わります。

もはやインフレは止まらない！ これからの日本経済、私たちの生活はどうなる？ コロナ禍やウクライナ戦争を経て、世界経済の循環は滞り、エネルギー価格などが高騰した結果、世界中でインフレが日常化している。2022年からアメリカでは、８％を超えるインフレが続き、米国の０％だった金利は５％を超えるまでになろうとしている。世界経済のフェーズが完全に変わった！ 　30年以上、ずっとデフレが続いた日本も例外ではなく、ここ数年来、上昇してきた土地やマンションなどの不動産ばかりでなく、石油や天然ガスなどのエネルギー価格が高騰したため、まずは電気料金が上がった。さらに円安でも打撃を受け、輸入食品ばかりではく、今や日常の生鮮食品などの物価がぐんぐん上がりだした。一昨年までのデフレモードはすっかり変わり、あらゆるものが値上げされ、家計にダメージが直撃した。 これからは、「物価は上昇するもの」というインフレ前提で、家計をやりくりし、財産も守っていかなければならない。一方、物価の上昇ほどには、給与所得は上がらず、しかもインフレからは逃れられないことから、これはまさに「インフレ課税」とも言えるだろう。 昨今の円安は、海外シフトを進めてきた日本の企業にとってもはや有利とは言えず、エネルギーや食料品の輸入が多い日本にとっては、ダメージの方が大きい。日本の経済力も、かつてＧＤＰが世界２位であったことが夢のようで、衰退の方向に向かっている。日銀の総裁も植田総裁に変わったが、この金融緩和状況はしばらく続きそうだと言われている。 しかし日本経済が、大きな転換点に直面していることは疑いもない。国家破綻などありえないと言われてきたが、果たして本当にそうなのか？ これから日本経済はどう変わっていくのか？　そんななかで、私たちはどのように働き、財産を築いていくべきなのか？　個人の防衛手段として外貨投資や、副業のすすめなど、具体的な対処法や、価値観の切り替えなども指南する、著者渾身の一冊！

異次元の金融緩和によって株価は上昇し、日本経済は回復軌道に乗ったようにもみえる。リフレ派の経済学者は「世界標準のインフレ目標政策を導入せよ」と合言葉のように叫んできたが、恐ろしい副作用がすでに起こっていることをご存じだろうか。そうした「世界標準」を採用しているアメリカが直面しているのは、インフレ政策のもたらした凄まじい格差拡大だ。株式をもつ富裕層がさらに豊かになる一方で、庶民は物価高に苦しみ貧困層寸前にまで追い込まれている。しかしその現実が日本では報道されない。しかも東日本大震災以降、貿易赤字が恒常化するなかで、これ以上の円安進行はほんとうに国益になるのか。アメリカの惨状、日本の現状を細かく分析しながら著者は結論づける。「現実が変わっても、経済学者の理論はまったく変わらない」。そもそもデフレはどこまで「悪」なのか。100年スパンの経済分析が教えてくれるのは、デフレ下でも9割の国が成長していたという歴史的事実だ。それでも政府・日銀がインフレに舵を切るなかで、驚くなかれ、世界経済は「デフレによる繁栄」へと向かっている。　「シェール革命」という大変化を切り口に、そうした世界経済の行方を読み解く著者の視点は圧巻かつ斬新である。そこでわが国はいかなる成長戦略を考えるべきなのか。リーマン・ショック、欧州経済危機を的中させたカリスマエコノミストが見通す10年後の未来。

米国では、2022年1月の消費者物価指数が前年同月比7.5%の上昇となり、 約40年ぶりの物価高に見舞われています。 日本でもガソリン高や食料品の値上げなど、日々の生活にも影響が出始めてきました。 これは一時的なものなのか？ 今後、私たちの生活はどうなるのか？ 本書では、投資運用の世界で５０年のキャリアを持つ「さわかみファンド」創設者で、 長期の見通しをもとに圧倒的な実績を残している長期投資のパイオニア、澤上篤人氏の見解をまとめました。 氏は本書で、「想像を絶するひどい事態を、いかに軽傷でやり過ごすかを考えておきたい」と語ります。 株式・国債・不動産など多方面に影響が及ぶこと、そして今般のインフレが制御不能なマネーの暴走に発展することを、丁寧に解説します。 ■読者特典 本書発売後の国内外の情勢変動を受けた著者の見解を、読者限定ブログで読むことができます。 詳細は本書の「おわりに」末尾に記載しています。 ■目次 第1章　今回のインフレ、甘くみてはいけない 第2章　金融緩和バブル、崩れは近いぞ 第3章　露呈しだした張りボテ経済の限界 第4章　金融緩和政策、なんだったのか？ 第5章　バブル崩壊、インフレ、財政危機 第6章　世界の運用の「常識」が総崩れに 第7章　長期投資の復活 第8章　年金問題、こうすれば解消できる 第9章　バブル崩壊とインフレ襲来、どう乗り切るか 第10章　「お金をまわす文化」を高めよう ■著者略歴 さわかみホールディングス代表取締役、さわかみ投信創業者。1971 年から 74 年までスイス・キャピタル・インターナショナルにてアナリスト兼ファンドアドバイザー。その後 79 年から 96 年までピクテ・ジャパン代表を務める。96年にさわかみ投資顧問（現さわかみ投信）を設立。販売会社を介さない直販にこだわり、長期投資の志を共にできる顧客を対象に、長期保有型の本格派投信「さわかみファンド」を99年に設定した。同社の投信はこの 1 本のみで、純資産は約 3300 億円、顧客数は 11 万 7000 人を超え、日本における長期投資のパイオニアとして熱い支持を集めている。著書多数。『日経マネー』で 2000 年 9 月号から連載執筆中。

英国民が「EU離脱」の道を選択すると、市場はパニック状態へと陥った。先行き不透明な状況はいまだ変わらず、他方で世界経済は金融緩和と規制強化によるリスクを抱えている。EUはこのまま分裂してしまうのか？ 今後、リーマン・ショックのような危機は再来するのか？ 欧州経済に通じる専門家が、EUで顕在化した危機の深層と世界経済のこれからを見通す。 ★ リーマン・ショック級の危機は再来する? ★ 世界経済が抱える本当のリスクとは? ★ 欧州に広がる反ＥＵ勢力は止められない? ★ 欧州に進出する日本企業への影響は? ★ 日本の円高株安は不可避なのか? ［目次］ 第一章　英EU離脱の深層 第二章　世界経済は再び危機を迎えるのか 第三章　EU分裂はさらに進むのか 第四章　日本には何ができるのか 終章　英国とEUはどこへ向かうのか

経済学者として初めて日銀総裁に就いた植田和男氏。日銀・財務省ＯＢではないしがらみののない立場で、異次元金融緩和の修正・正常化にどう取り組むかが注目されています。植田日銀は何を引き継いだのか、新体制のシグナルはどのように読めばよいのか、住宅ローンにはどのような影響があるのか。日銀ウオッチャーとして定評があり、ファイナンシャルプランナー資格も持つ日本経済新聞編集委員が、新総裁の横顔から政策と生活への影響までをわかりやすく解説しました。景気の先行きを読むための必読書です。

〔週刊エコノミスト臨時増刊目次〕４月８日号 2 〔マーケットと投資〕株価が上がるこれだけの理由　上がった株、上がる株（その１）＝和島英樹／株価が上がるこれだけの理由　上がった株、上がる株（その２止）＝和島英樹 5 株価見通し／１　ＴＯＰＩＸは年内に１１００ポイントへ（日経平均換算で１万３０００円）＝キャシー・松井 13 株価見通し／２　次のステージは構造改革の成否が焦点に＝丸山俊 14 株価見通し／３　６月がピーク　１万４０００円も＝菊池真 15 発掘！　中小型株　５期連続増益企業８０社の実力＝伊藤歩 16 Ｑ＆Ａ　信用取引　入門と応用　株高の一因に＝大山弘子 24 最近の注目投信　オプションを組み込んだ複雑な商品も＝篠田尚子 30 ２０１２年に人気だった投信　資金流入額は大幅減＝篠田尚子 33 優待＋配当の利回りに注目！　おトク度チェック＝大山弘子 36 誌上匿名座談会　企業業績がついてこなければ期待は裏切られる 40 証券税制　税率２０％に引き上げ　日本版ＩＳＡ導入＝横山渉 44 為替見通し／１　夏場に円高に振れた後、年内１００円超＝塚田常雅 47 為替見通し／２　政策期待による円安から景気回復による円安へ＝亀岡裕次 48 為替見通し／３　いったんは調整するが、その後円安が続く３つの理由＝斎藤裕司 49 賢い外貨投資　ここを見れば「行き過ぎた円安・円高」がわかる＝竹中正治 50 ＲＥＩＴ　高値づかみを避けるためには＝関大介 54 地価見通し／１　東京都心部で１０～２０％程度の上昇地点も＝石澤卓志 58 地価見通し／２　２年間は上昇、消費税引き上げ終了後は下落＝望月政広 59 〔円安、株高いつまで〕インタビュー　嘉悦大学教授・高橋洋一　８０兆円金融緩和で２％インフレ可能（その１）／インタビュー　嘉悦大学教授・高橋洋一　８０兆円金融緩和で２％インフレ可能（その２止） 60 新日銀総裁・副総裁のデフレ脱却本気度を探る＝片岡剛士 68 「日銀は変わった」そう思わせればデフレ脱却できる＝安達誠司 71 なぜ、日本株の回復は遅いのか　長期上昇のための処方箋＝藤戸則弘 74 国内機関投資家が動かない理由　動き出す条件＝櫻井祐記 77 「通貨競争は近隣窮乏化をもたらす」という大いなる誤解＝若田部昌澄 80 世界景気／１　米国　住宅市場回復、シェール革命だが、楽観は禁物＝小野亮 84 世界景気／２　中国　失速免れ、今年は８％台成長へ＝李雪連 87 世界景気／３　欧州　成長は鈍いが最悪シナリオは免れた＝伊藤さゆり 90 〔デフレ不況〕乗り切った高橋是清蔵相のリフレ政策＝中村宗悦 94 ＩＴ革新がもたらす構造変化に既存のマクロ政策は無力＝室田泰弘 100 〔女性と投信〕女性が投資を始める時　６人の体験談＝大山弘子 104 〔インフレ局面の借金＆投資〕金利上昇時代に住宅ローンで気をつけること＝竹下さくら 108 最新マンション価格動向　新築、中古とも高止まり＝中山登志朗 114 金利は本当に上がるのか　アベノミクスでも低下＝佐野一彦 117 上手な資産運用　インフレに強い金融商品＝服部哲也 120 ２％インフレで何が起こる？　家計へのアドバイス＝竹中正治

本書は、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）という理念に基づくＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）投資のバブルが崩壊した経緯とその影響について分析するものである。２０２０年のアメリカ大統領選でバイデン氏が勝利し、気候変動対策を目玉政策に掲げたことで、グリーン・ニューディールと呼ばれる新たな産業が注目された。しかし、その背景にはコロナ禍での異次元の金融緩和によるマネーの余剰や、グリーン・ウォッシュと呼ばれる環境を使ったまやかしがあった。２０２２年にはＥＵがＥＳＧの投資基準を厳格化し、ＦＲＳが利上げを開始し、アメリカ議会下院で共和党が多数派となり、グリーン予算が通過しなくなったことで、グリーン・バブルは崩壊した。暗号資産バブル崩壊による銀行破綻や格付け会社のファンド格下げなども影響した。日本ではこの動きが十分に伝わっておらず、ＳＤＧｓ信仰が日本に悪影響を与える可能性があると警鐘を鳴らす。

コロナ禍で空前の金融緩和が行われて３年。インフレ懸念、利上げの必要性を叫ばれてきたが、いよいよ2022年は、ＦＲＢ（米国の連邦準備理事会）の方針大転換で、３月から利上げが始まり、世界経済のフェーズが変わる。 米国のインフレ率は、2022年１月で前年比8.6％に達し、食料や生活用品が値上げされているばかりか、賃金も上昇している。 しかし日本では、思うように賃金が上がらず、物価の上昇だけが先行する不況下のインフレ、すなわちスタグフレーションが懸念されている。 また米国が撤兵したアフガニスタンの混乱や、ウクライナへのロシア侵攻の懸念など、地政学リスクが増大することによって、原油や天然ガス、小麦などのコモディティ価格が上昇し、ますます世界のインフレに拍車をかける状況となった。 一方、世界経済の牽引車だった中国は、恒大集団の実質的な破綻など不動産バブルの崩壊がささやかれ、景気の後退が懸念されている。 こうした様々な世界経済のほころびが明らかになった2022年、上昇しすぎた世界の株式市場や不動産市場はどうなるのか？ 今後の世界経済はどのように展開していくのか？ すべてがバブルと思われるほど価格が上昇したいま（2022年春）、リーマンショック以上の世界経済の崩壊（！）が近づいていることを、著者は深く懸念している。 さらにサイバーセキュリティーへの懸念や暗号通貨の広がりなど、グローバル化、デジタル化した世界経済ならではの、新しい問題についても警鐘を鳴らしている。 著者は、こんなときだからこそ、日本に世界の資金が集まるチャンスとも言う。 投資をする人も、そうでない人も、世界経済の大転換期に入った今、是非読んでおきたい一冊である。

新型コロナウイルスが猛威を振るい、世界経済が深刻な落ち込みを見せる中、世界各国でベーシックインカムや無制限の金融緩和など、財政政策や金融政策について大胆なものが求められ、実行されている。そんな未曾有の大混乱の最中、MMTという貨幣理論が脚光を浴びている。「MMTとはどんな理論なのか」「いまのコロナ不況に対してどう役に立つのか」を、気鋭のエコノミストが大胆な提言とともにわかりやすく解説する！

2013年1月、第一次安倍内閣の発足と同時に、「リフレはヤバい」でその経済戦略の危うさを警告した気鋭の経済学者が、第二次安倍内閣に再び警告する。 アベノミクスとは何か? 「超金融緩和」による、株高、円安、国債市場の混乱であり、景気刺激の先食いによるコストとリスクの先送りだ。 この2年で、戦後積み上げてきた日本の国富の3分の1が吹き飛んだ。今後、経済は、コストとリスクを支払う局面に入る。 危機などどこにもなかった日本経済は無謀な政策により、危機に陥る危機となってしまったのだ。 しかし、日本経済は絶望的ではない。間違った政策を取り除けば、日本経済は自ずと力強さを少しずつ回復していく。 本書では、アベノミクスという経済政策の誤りを論じ、アベノミクスの代案と、さらに、真の成長戦略を提示する。

黒田異次元緩和が目指す2%のインフレ目標。国民経済を明るくするはずの政策だったが、円安による輸入物価の上昇、人手不足に消費増税が加わり、消費も実質賃金も一向に上昇しない。日本人の知らない人工インフレは本当に日本を再生させるのか――。本書は、週刊エコノミスト9月16日号の特集「円安インフレが来る」をまとめたものです。 主な内容は以下のとおり 第1部　不都合な現実 ・円安、増税、減収　三重苦インフレの始まり ・円安「負の効果」・輸出が増えにくく国民の負担が増えやすい ・プロが見通すドル・円相場予想 ・中低所得層に大打撃!　本当は怖い「2%インフレ」の正体 ・インタビュー　浜田宏一 内閣官房参与(米エール大学名誉教授) ・原油高ショック　秘策はガソリン課税の停止 ・実質賃金はマイナス　家計の「体感インフレ率」は4%超の現実 ・金融緩和も財政政策も弊害に　「アベノミクス」の四つの誤算 第2部　歴史に学ぶインフレ ・Q&Aで分かる!インフレの歴史と正体 ・インフレで債務を圧縮した英国の歴史から学ぶもの ・昭和恐慌の歴史　高橋財政の失敗に学べ ・賃上げの歴史　インフレが作った賃金体系とベア

■2020年以降の世界と日本の「経済・政治・ビジネス」の動きを大前研一の特別講義で知る■ 米中の経済対立、そして世界に広がる分断現象はこれからどうなるのか。 いかにして世界は連帯への道を見出すべきか。 経営者のみが参加する２時間の特別講義で語られた、俯瞰で見る世界と日本の今。 本書を通じて、2020年からのビジネスと学びのための幅広い知識を身につけることができます。 *「大前研一ビジネスジャーナル」では、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした勉強会「向研会」の講義内容を編集し書籍化しています。本書では2019年12月に実施された講義をまとめました。 <トピック> ■世界経済の動向 米中覇権争いの本質は何か 中国が展開する“新帝国主義” GAFA、BATH……IT巨人による寡占化、立ち遅れる日本 金融緩和が奏功しない“超低欲望社会”日本 デジタル・トランスフォーメーションで巨大な富の創出が困難に ■世界情勢の動向 世界中に伝播したミーファーストとポピュリズム “ツイッター政治”が米国の民主主義を破壊 国際協調・世界秩序をも冒すトランプ・ベノム ブレグジットは落着。その先に見える連合王国の崩壊 独仏で問われるトップの力量、欧州はリーダー不在 大前の提案する“中華連邦構想”と“中華思想”との乖離 ■21世紀の世界のあるべき姿 環境問題は先進国と新興国の利害対立を浮き彫りに デジタル課税にはグローバルなルールが必要 トランプ・ベノムに対抗するべく、世界で“脱ドル”の動き 分断されつつある世界にあって今一度連帯と協調の道を ■日本の動向 円安信仰は貿易立国時代の天動説 日本の生存戦略はこのように見出すべし 隣の大国を徹底的に利用する1/10国家＝クオリティ国家 地方や企業が直接世界の富を呼び込む“新しい繁栄の方程式” ■2020年、日本はどうすればよいか？ 21世紀の世界に通用する人材育成のための教育改革 外国人労働者の受け入れに真剣みが足りない日本の驕り 能力ある外国人を取り込み“ワンチーム”をつくるべし

今から５年ほど前、アベノミクスで大規模な金融緩和が行われました。経済学の知識を持つ人たちは、金融緩和で株や不動産の価格が上がると読み、それらに投資。予想は的中し、次々に億万長者になっていきました。経済評論家である著者もその１人です。一方、金融緩和で何が起こるかを理解できなかった多くの人は、絶好の投資チャンスを逃しました。両者の明暗は、経済学の知識の有無で決まったのです。著者は「経済学の基本がわかれば、お金儲けは難しくない」と断言します。本書は、金融緩和をはじめとした経済学の基本中の基本を、図を使いながら解説。マスターすれば、世の中のお金の流れやカラクリがはっきり見えるようになり、投資やビジネスで大いに役立つでしょう。億万長者になる秘訣は、「経済学」に書いてあります。ぜひじっくり読んで、あなたも大きな成功を掴んでください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品は紙のページを画像にした電子雑誌です。 　文字サイズだけを拡大・縮小することはできませんので、予めご了承ください。 　試し読みファイルにより、ご購入前にお手持ちの端末での表示をご確認ください。 　日銀の追加金融緩和や衆議院の解散・総選挙で揺れ動く株式市場。はたして2015年はどんな相場となるのでしょうか。いずれにせよ、業績動向の分析こそ銘柄選びの第一歩です。『会社四季報』新春号を先取りした超速報ランキングを一挙掲載。新春号からの厳選15銘柄、注目の材料株150、噂のウラ側「怪情報」といった定番企画をはじめ、「新年相場を動かす注目テーマはこれだ!」「狙え!10倍銘柄 大化け株はこう探す」など、投資情報が満載です。 ■■目次■■ ●PART1 相場展望編 ・2015年も重要イベントが目白押し　新年相場を動かす注目テーマはこれだ! 　ロボット/地方の時代/国産航空機/SIMロック・ウエアラブル/マイナンバー/東京五輪/水素社会 　ストックボイス副社長　岩本秀雄 ●PART2 四季報編 ・投資家必見の投資情報誌を発売前に先取り! 『会社四季報』新春号 超速報ランキング Ranking1 経常利益上方修正率 Ranking2 経常利益上方修正額 Ranking3 今期経常利益増益率 Ranking4 経常利益上振れ期待 Ranking5 売上高増収率 Ranking6 最高益更新率 Ranking7 低PER Ranking8 高ROE&低PBR Ranking9 高配当利回り Ranking10 来期経常利益増益率 ・新春号で見つけた 厳選15銘柄 ・相場のリード役候補はこれだ! 注目の材料株150 ・これでバッチリ!『会社四季報』徹底活用法 　四季リサーチ代表　渡部清二 ●PART3 投資戦略編 ・狙え!10倍銘柄 大化け株はこう探す　JOYnt代表　鈴木雅光 　テクニカルで見つける / テーマで見つける / ファンダメンタルズで見つける / 短期&長期投資のポイントは? / 米国株で高配当を狙うポイントは? ・注目銘柄チャート分析 長期トレンドからNISAの有望株を判定 　テクニカルアナリスト　福永博之 ・非課税枠を有効活用 NISA 狙い目商品はこれだ! ・配当と優待で稼ぐ 実質配当利回りランキング ・女性が活躍する会社は要注目 銘柄選びに役立つCSRランキング ・次のスターバックスはどこか 円安、好業績で加速? 子会社の吸収合併 ・お取り扱いにはご注意ください!? 噂のウラ側『怪情報』 ・編集後記

野放図な投資ブームと金融緩和で成長をかさ上げした中国経済。その矛盾が「影の銀行」問題となって表出している。著者が「黄金の時代は終わった」と断言する、その理由とは？　※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年9月号掲載記事を電子化したものです。

2015年8月に株価の大暴落が起こりました。しかし、日銀のインフレ政策である量的金融緩和制作が続く限り、株式投資の中長期株価上昇トレンドは変わりません。逆に、今回の大暴落こそ成長株投資のチャンスです。本書は、5億円を稼いだ著者が、会社の成長期に投資をしてキャピタルゲインを得る「成長株投資」のノウハウを伝授します。上げ相場でも下げ相場でも、どんな相場環境であっても儲かる成長株の見つけ方がわかります！

超金融緩和により、止まらないインフレ、大幅な円安、上がらない給料、苦しくなる生活に直面するいま、生き延びるにはどうすればいいのか？　気鋭の経済アナリストが資産防衛術を伝授。

2017年から続いてきた「適温経済」に異変が生じつつある。為替から金利や株価、実体経済を見ることで、世界経済の新たな局面が見えてくる。　本書は週刊エコノミスト2018年3月13日号で掲載された特集「為替で読む世界経済」の記事を電子書籍にしたものです。 ・円高クラッシュが来る　米孤立化で進むドル離れ ・インタビュー　寺島実郎　行き場のないカネがゆがんで動く　日本発の世界金融危機が起こるか ・インタビュー　水野和夫　資本主義の暴走がバブルを生む　危うい金融緩和の「アンカー論」 ・バブル崩壊前夜の米国　株高限界で資産効果剥落　消費低迷で景気減速局面へ ・インタビュー　篠原尚之　実体経済に効果乏しい量的緩和　水面下で積み上がる金融リスク ・狭まる日銀包囲網　円高進み「出口」に向かえず　緩和継続で世界バブルの膨張 ・好調・欧州の落とし穴　危ない不動産バブル　続くユーロ高で景気悪化へ ・中国リスク「灰色のサイ」　ＧＤＰの２倍の債務がマグマ　18年の経済成長減速は不可避 ・人民元　元高容認にかじ切った中国　対米通商政策にも好都合 ・新興国　米利上げ加速のリスクシナリオ　粗悪な経済運営のトルコ危うし ・仮想通貨　ビットコイン買い続ける中国　乱高下引き起こす規制強化 ・円高・株高の真相　変化を続ける相関関係 ・インタビュー　池田雄之輔　原油高が招いたドル下落 ・米国で加速する保護主義政策　ドル安圧力を生む“負の連鎖” ・適温相場のリスクオンのドル安　利上げでも引き締まらない環境 ・購買力平価で分析　米景気後退で１ドル＝80円台に　円売りの巻き戻しが始まる ・円高リスク　インバウンド減で地方観光に打撃　日本企業の国内回帰もストップ 【執筆者】 松本惇、大堀達也、唐鎌大輔、菅野雅明、安達誠司、湯浅健司、村田雅志、入村隆秀、矢作大祐、佐々木融、武田紀久子、市川雅浩、竹中正治、宮嵜浩

1ドル＝50円に突入するのか。為替介入や金融緩和で円高は止まるのか。いずれ日本国債と円が暴落し、1ドル＝201円になるのか。エコノミストが通貨にまつわる疑問をスッキリ解消する！

新聞やテレビは、日本経済の本当の姿を日本国民に正しく伝えていないと主張する経済評論家の上念司氏が、マスコミの報道を取り上げ、その裏に隠された真実を解説する。 デタラメばかりの地上波テレビと新聞に代わり、私がニュースを解説しよう！ 『虎ノ門ニュース』『ニュース女子』など、ネット配信のニュース番組で活躍中の経済評論家が、マスコミが報道している金融緩和政策や消費税増税問題、社会保障問題などのニュースを取り上げ、その裏に隠された日本経済の「真実」を一切タブーなしで次々と明らかにしていく！ （著者より） 官僚とマスコミが一番隠したいことは、じつは「日本の財政再建が終わっている」という衝撃の事実です。 マスコミがあれだけ喧伝してきた財政破綻キャンペーンは、すべてウソ。「日本は成長できない」とか、「少子高齢化で景気悪化」とか、繰り返し喧伝される“ショボい日本像”は全部デタラメです。 だから、私はそれに異を唱える意味でタイトルに敢えて「完全復活」とつけました。マスコミが喧伝する“ショボい日本像”に比べれば、今の日本の経済状態ですら「完全復活」になるからです。もちろん、日本の実力はこんなものではないし、本当の意味での「完全復活」はまだ先です。 しかし、そのためには2019年10月に予定されている消費税増税を阻止しなければなりません。せっかくの景気回復を台無しにしないために、増税原理主義者（財務省、ポチ学者、マスコミなど）との戦いがこれから始まります。 その戦いとは、ズバリ「情報戦」なのです。

世界経済、なかでも先進国は成長力を失っている。先進各国の中央銀行は景気浮揚のために積極的な金融緩和を行っているが、最近は効果よりも、株価がバブル気味になるなど副作用の方が懸念され始めている。米国、欧州、日本、さらに中国を加えた４極の今後の中央銀行政策とマーケットの動きを占う。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年11月10日号で掲載された特集「緩和中毒」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・世界４極の果てしなき緩和　リーマン・ショックの再来も ・米国　利上げを阻む３要因 ・欧州　限界に近づくＥＣＢの金融政策 ・日銀　異次元緩和に出口は見えない ・中国　14年11月以降６度目の利下げ ・株式市場はどう反応するか 　　　緩和マネーは株式に向かわざるをえない 　　　市場予想以上の緩和なら２万１５００円も ・年末の為替はどうなる　米利上げ開始は？ 　　　大統領選見据えドル安誘導 　　　休止したドル高トレンドが復帰 　　　正反対の日米金融政策で円安に 　　　ＥＣＢの明確な緩和意思でユーロ安 　　　ＦＲＢ12月利上げでユーロ一段安

80年前、「金融緩和策」「円安・株高策」「拡大財政策」によって、デフレ脱却をなし遂げた高橋是清。是清の行ったこれらの政策が、アベノミクスのモデルになっているとされる。 しかし、是清の政策は「出口戦略」に失敗し、結果的に財政規律が失われてしまった。当時の日本の金融・財政を知り尽くしていたはずの彼は、なぜ失敗したのか。アベノミクスにも高橋財政と同様に、悲劇的な結末を迎える危険性が……。元祖リフレ派・高橋是清が残した警告とは？　過去の事例からアベノミクスに隠された「罠」を読み解く。

全米ベストセラー著者が大胆予言！金融緩和競争によって世界的な金融パニックが起ころうとしている。投資家は「個人的な金本位制」に移行し、金（ゴールド）への投資で資産を防衛するしかない。金投資のカリスマが金の投資法を伝授する。

米国の長期金利上昇を発端とするグローバルマネーの激流は、どこに向かうのか。未曽有の金融緩和の正常化（出口）の序章を追う。　本書は週刊エコノミスト2018年２月20日号で掲載された特集「緊急・米国発マネー激流」の記事を電子書籍にしたものです。 ・米国の金融正常化の序章　脱「流動性相場」の試練 ・米国株　「買われ過ぎ」からの正常化 ・米国株　上昇一直線から乱高下相場へ転換か ・日本株　値固め期間経て上昇再開か ・日本株　一時戻しても年末へ向け下落か ・ドル・円　ドル安・円高で年末に95円も ・ドル・円　年末１１６円まで円安余地 ・米金利　好況を織り込み、緩やかに上昇 ・米金利　年後半に向けてピークアウトへ ・年間債券発行額２兆ドル突破　中東・アフリカ地域で急増 ・フラジャイル（脆弱）と呼べる状況ではない ・原油　１バレル＝50ドル台後半～70ドル台後半、80ドルも ・クレジット　バブル的資金流入の潮目は年半ば　経常赤字、過大な対外債務国に注意 【執筆者】 馬渕 治好、大川 智宏、香川 睦、重見 吉徳、宇野 大介、上野 剛志、市川 雅浩、丹治 倫敦、長谷川 克之、中島 将行、江守 哲、中空 麻奈

アベノミクスでにわかに注目をあびる金融緩和政策。しかし、「日銀が大量にマネーを供給すれば、景気が回復する」というのは机上の空論だ。「失われた２０年」をもたらした本当の理由を覆い隠し、かりそめのバブルを引き起こすだけではないか。しかも副作用の大きさは計り知れない。国債の信用喪失に始まる金融危機、制御困難なインフレなど、さまざまなリスクを第一線のエコノミスト・経済学者らが、哲学者と徹底的に討論。金融緩和の落とし穴を見極め、真の日本経済再生への道筋を描き出す！【目次】はじめに　萱野稔人/第一章　ミクロの現場を無視したリフレ政策　藻谷浩介×萱野稔人/第二章　積極緩和の長期化がもたらす副作用　河野龍太郎×萱野稔人/第三章　お金への欲望に金融緩和は勝てない　小野善康×萱野稔人/おわりに　萱野稔人

アベノミクスの勢いで進む円安・株高は、持続するのか？　金融緩和だけで、円安・デフレ脱却・潜在成長率の引き上げ、雇用増…と山積する課題を一気に解決できるのか？　金融緩和の効果や、その実施者である日本銀行の巧拙、政治との関係など、過去や海外の事例との比較分析を交え、客観的にまとめた金融政策解説の決定版！

「ゼロ金利政策」「金融緩和」「アベノミクス」……。この間、金融政策が政治の重要課題となり、日々の暮らしにも大きく影響を与えるようになった。その金融政策はどのように決まっていくのか。日銀をはじめとする世界の中央銀行はどのようにかかわっているのか。金融関連の専門用語も丁寧に解説。今後を考えるための必読書。

金利は、経済を理解する最強の武器である! 量的金融緩和は効果がなく、むしろ有害だ。日本の経済政策は誤った考えに立脚している。 金利を手がかりに経済問題の本質を解き明かし、通説の誤謬を突く! 1990年代以降、先進諸国に共通して見られる金利の低下は、何を意味するのか? 異常ともいえる日本の金利低下は、なぜ生じたのか? リーマンショック以降先進諸国が競って導入した大規模な金融緩和政策は、効果を発揮したか? 投機を助長しただけではないのか? 金利低下は、資本主義経済の行き詰まりを意味しているのか? 本書はまず、誤解が多い金利という概念の基礎を解説する。そして、金利を手がかりに世界と日本経済の変化を分析し、これらの経済が抱える諸問題を解き明かす。世界的な金融緩和が、世界のさまざまな国や地域でバブルを続発させていること、日本の金融緩和政策は実体経済を改善するのでなく、赤字財政を支える役割を果たしていること、今後、金利高騰の可能性があることなどを明らかにする。そして、現在の日本経済が直面している問題の解決には、マクロ政策では限界があり、経済構造そのものを変える政策が必要であることを主張する。

異例の金融緩和政策の正常化は今、金融市場の最大の注目点だ。 日本銀行の国債買い入れペースの決定権は2016年9月、政策委員会から日銀の現場へと移っており、 事実上、金融政策の正常化を進める環境は準備されてきた。 今後、正常化策はどのように講じられていくのか。 一方、2％の物価安定目標はどのように「柔軟化」されていくのか。 著者は2012年7月～17年7月の5年間、日銀審議委員を務めた。 その間、金融緩和の拡大策に対して「副作用が大きい」として反対票を投じ続けた。 日銀は何を議論し、どのように決定してきたのか。 圧倒的なリアリティをもって、日銀や世界の金融当局の議論を振り返る。 本書は3部で構成され、非伝統的金融政策の本質を追究するとともに、1998年に施行された日本銀行法が持つ意味を改めて考察、 また急拡大中のフィンテックへの中央銀行の対応を論じている。 【主要目次】 第Ｉ部　非伝統的金融政策の評価 第１章　限界に直面した非伝統的金融政策 第２章　最近の非伝統的手段の検証 第３章　非伝統的金融政策の系譜 第４章　金融政策の新潮流 第ＩＩ部　日本銀行の役割　 第５章　日本銀行法改正２０年の軌跡と評価 第６章　日本銀行の中核的政策の現状 第７章　日本銀行のフロンティア 第ＩＩＩ部　フィンテックをどうとらえるか 第８章　ＡＩの金融市場、中央銀行業務への浸透 第９章　デジタル通貨の可能性

第三次世界大戦がすでに始まっている! ? そもそも世界大戦とは世界覇権を賭けた戦争だ。 第一次世界大戦は英国覇権に対して独墺が、 第二次世界大戦は英米覇権に対して独(日伊)が挑んだ。 今回の大戦は兵器を使った従来の軍事戦争ではなく、 ドルと金融システムによる覇権を米国が守るか失うか、 中露やEUが覇権を分割するかどうかの金融戦争である。 史上最高値を更新するNY株式市場や債権市場は、 一見米国の独り勝ちを思わせるが実際は違う。 その実態はリーマン危機に始まる金融システムの崩壊を、 QEによって辛くも凌いできた結果のバブル経済にすぎない。 現在、この米国・ドル覇権を見限る動きが世界各国で始まっている。 そしてそれを決定づけたのが、 OPECによる原油減産見送りだった…。 水面下で火蓋を切った金融世界大戦の主役は? その勝敗は? リーマン危機を超える金融のシステム崩壊とは? 大戦後の世界はどうなるか? そして、米国のQEに替わるべく 追加金融緩和をしたアベノミクス日本の運命は? 国際政治ジャーナリスト田中宇が世界情勢の真相を分析する話題作! 【目次】 第1章 ドル崩壊が近い！ ●アメリカ　虚像の好景気 ●ドル崩壊の兆候 第2章 覇権の世界史と「多極化」 ●世界の根幹にある覇権の変動 ●覇権の起源：パックス・ブリタニカ ●「多極化」で読み解く政治史：1914～ 第3章 米国金融覇権の時代 ●レバレッジ型金融革命 ●金融覇権の仕組み 第4章 第三次世界大戦はすでに始まっている ●「世界大戦」とは覇権をめぐる戦い ●中国と手を組みロシア ●ＢＲＩＣの覇権戦略 ●対米従属に固執する日本 ●金融世界大戦の新局面

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 初学者でも読めばわかる、累計42万部のロングセラー、金融テキストの決定版の2014年最新改訂版です。 日本の金融業の現状、金融をめぐる制度、戦後の金融の歴史をバランスよく解説している点が特色。リーマン・ショックから世界金融危機以降に導入された新たな金融規制や、アベノミクス、「異次元の金融緩和」など、最新の動向についてもくわしく解説しています。 数式はまったく出てこないので、数学が苦手で金融理論の勉強をあきらめた読者でも、最後まで難なく読み通すことができます。数学が苦手な学生を対象とした講義でも、非常に使いやすいテキストです。 【主な内容】 第1章　金融とはどういうことか 第2章　金融業務 第3章　金融機関 第4章　金融市場と金利 第5章　デリバティブと証券化 第6章　企業金融と消費者金融 第7章　資金循環 第8章　決済システム 第9章　金融政策 第10章　プルーデンス政策 第11章　金融制度の改革 第12章　外国為替 第13章　国際金融

*銀行、証券、保険など金融界の全体像や、為替、金利、株価などマーケットの基本的な仕組みと最近の話題をバランスよく解説するロングセラーの最新版です。 *若手・中堅の金融マンや、金融業界を目指す就活生に最適な内容です。金融関係のニュースをより深く、一歩進んだところまで理解できます。 *今回の改訂では、フィンテックや地銀再編、金融庁の動き、日銀やFRBの金融政策運営などについて盛り込みました。日銀が総括検証をふまえて導入する新しい金融緩和まで解説します。

世界的な金融緩和を背景に、同時株高となっている。そこに死角はないか――。日米欧、新興国の実体経済や原油価格、為替、国債、地政学リスクなどを総点検する。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年３月17日号で掲載された特集「キーワードで知る経済リスク」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに キーワードで知る経済リスク ・世界同時株高に潜む乱高下相場の危うさ ・何が起きるか１　通貨安競争　ドル独歩高で米国成長も停止 　　円安トレンドの終焉 ・何が起きるか２　米国の利上げ早すぎても遅すぎてもリスク山積 ・何が起きるか３　原油安　膨らむ在庫が引き起こす新興国のマネー逆流 　　変わらないエネルギー政策 ・何が起きるか４　最高値　円安転換で東証株安も ・何が起きるか５　長期停滞　低下する先進国の潜在成長率 ・課題への挑戦１　格差　ピケティが示す資本主義の限界 ・何が起きるか６　国債暴落　異次元緩和の出口戦略が最初の山場 ・課題への挑戦２　サイバーテロ　民間企業から軍隊まで標的に ・何が起きるか７　地政学リスク　世界同時株高に水差す国際緊張 ・何が起きるか８　中国減速　過剰設備やデフレ圧力の難題 ・課題への挑戦３　移民政策　欧州がが模索する第三の道

本書は「ダイヤモンド・オンライン」の連載『ビッグデータで解明！「物件選び」の新常識』の第一回から第二十回を一部加筆、修正の上、電子書籍化したものです。もはや不動産の潮目は完全に変わった。金融緩和に始まる不動産価格の高騰は、リーマンショック前を上回る水準まで上がった。誰もが順張りすればよかった時代は終わりをつげた。だが、心配には及ばない。「実物不動産は下げ局面には打つ手がない」と言うのは過去の話に過ぎないからだ。この本にはこの逆境からの不動産戦略を、ビッグデータの裏付けをもとに分かりやすく伝授した。ここに綴られてきたさまざまな不動産戦略は、あなたのキャッシュフローを大きく変えるだろう。

安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」の成功を背景に、順調に上昇してきた日本株相場だが、今年に入り、大きな波乱が起こりつつある。その波乱要因は、ギリシャ危機と中国株式市場の乱高下である。 今後、ギリシャ危機は、株式市場にどのような影響を与えるのか。著者は、1金融市場混乱シナリオ、2世界的株高シナリオという、2つの正反対のシナリオを提示し、どちらが実現の可能性が高いかを検討している。 1の金融市場混乱シナリオでは、ギリシャ危機が世界に伝播し、世界的に株価が下落することになる。このシナリオで特に懸念されるのは、厳しい経済状況にあるロシア、ブラジルなどの新興国である。 2の世界的株高シナリオでは、ギリシャ危機や中国危機が予想以上に拡大しない限り、世界的な金融市場の混乱は避けられるとみる。このため、「適度な」危機が長続きすれば、世界の中央銀行の金融緩和は長続きするため、世界的な株高が続くことになる。 いずれにしても、歴史的にみて永遠に景気が拡大することはなく、いまの株高と円安が永遠に続くことはない。景気サイクルが存在する以上、やがては、相場が反転することになる。大きく株高と円安になるようであれば、その反動で強烈な株安と円高がやってくることになる。 本書は、金融業界30年以上の金融のプロ中のプロの著者が、ギリシャ危機と中国株下落の世界市場に与える影響を分析し、次のバブルとその崩壊のシナリオを紹介する。 <目次> はじめに 序章 ギリシャ危機と中国危機が世界を揺り動かす 第一章 世界を揺るがすギリシャ危機 　1 ユーロバブル崩壊がギリシャ危機を生んだ 　2 なぜギリシャ危機は長期化しているのか 第二章 ギリシャ危機に関連する組織と制度 　1 欧州連合の組織とギリシャ 　2 欧州中央銀行と金融制度 　3 IMFとソブリン危機の歴史 第三章 ギリシャ危機の構造的な背景 　1 EUとユーロは危機の中で生まれた 　2 ユーロの本質は安全保障同盟 第四章 バブルとバブル崩壊は繰り返す 　1 株式相場を動かす要因とは何か 　2 アベノミクス相場を展望する 第五章 世界の名投資家に学ぶ危機の対処法 　1 世界の名投資家は危機の度に資産を築く 　2 ギリシャ危機が世界の株式市場に与える影響 あとがき

衰える銀行から抜け出し、広い世界で活躍しよう！　メガバンク大リストラの波は、やがて地方の銀行・金融機関に波及する！　フィンテック、仮想通過、RPA、AI（人工知能）、終わらない金融緩和政策……浮上することのない銀行業界では、これから容赦のない人材の淘汰が始まる。そこでは、「他業種に転職（あるいは独立）し、銀行員時代以上の収入を手にして活躍する銀行員」と「問題意識や専門性に乏しいまま年齢を重ね、やがて銀行から放り出されて収入が激減する銀行員」にハッキリと明暗が分かれてしまう。どうすれば冬の時代になる銀行業界の枠を飛び出し、新たなフィールドで活躍できる銀行員になれるのか？　銀行に26年勤務し、現在はコンサルタントとして活躍する著者が、金融業界のリアルと将来予測、そして行動の指針をすべて明らかにした一冊。　★2027年までの銀行業界の未来完全予測シナリオ付　★転職する銀行員のための推薦書一覧付　※私の結論があります。スキルや経験をきちんと磨き、戦略的に準備をして活用すれば、銀行員は多くの業界でもっと活躍できる人材になれる、ということです。問題は、銀行員の特殊なスキルや知識をきちんと把握してアドバイスしてくれる人が少なすぎるということです。銀行員たち本人も、自分のどういうところが強みで、それをどんな業界のどんな仕事で活かせるのか把握できていません。（中略）どうすれば、その「転職力」を発揮できるのか。また、多くの人手不足に悩む業界の会社にとって、どんな銀行員を採用すれば即戦力になるのか。これから私の持っているノウハウのすべてを、じっくり述べていくことにしましょう。（本書「はじめに」より抜粋）

横並びで単純な量的拡大競争に集中するような銀行のビジネスモデルは限界に近づいている。高成長時代はとうの昔。経済が成熟して資金需要が低迷する一方、銀行には依然として預金が流入し続けている。同時に、日銀の金融緩和は出口が見えず、市場金利はズルズルと低下。少子高齢化で人口が減少し、企業数も減り続ける。デジタル化対応も喫緊の課題だ。こうした銀行業界が直面する難題へ構造改革は避けて通れない。人事面でも、もはや年功主義は限界に達し、早期登用、一般職廃止、副業解禁などが動き出している。銀行はどう戦っていくのか。それは銀行員たちが岐路に立たされていることも意味する。苦闘する銀行、そして銀行員の未来を検証する。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月22日号掲載の27ページ分を電子化したものです。

安倍政権と日銀が行なった異次元の金融緩和によって、ハードランディング（円暴落・ハイパーインフレ）はもはや不可避の事態になってしまった。しかも、その「Xデー」がくるのは遠い先のことではない──。モルガン銀行で「伝説のディーラー」と呼ばれた著者はそう警鐘を鳴らす。では、何がその「引き金」となるのか、そのダメージを最小限に抑えるために今からしておくべきことは何か。「ハードランディング後の日本が進むべき道」とあわせて解説。

大企業の業績は好調だが、その一方で日本企業の大半を占める中小・零細企業は好調とはいいがたい。円安の追い風を受けて、輸出型大企業が先に業績を回復させ、時間の経過とともに、中小・零細企業にもその恩恵が及び、賃上げ→個人消費改善→企業の設備投資増という安倍政権が当初、描いた好循環は実現していないのだ。その要因をマクロとミクロの両面から検証した。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年11月17日号で掲載された特集「景気回復のウソ」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・最高水準の企業業績なのに縮こまる投資と消費の心理 ・インタビュー　甘利明・経済再生担当相 ・業績と株価　中国減速の影響にじむ低調な鉄鋼や海運 　　　通期業績予想の上方修正率が高い20社／下方修正率が高い20社 ・ドル・円相場　円安トレンドは終焉　２０１６年には１ドル＝１００円台も ・設備投資　強気の投資計画、下方修正へ　誤算だった輸出の伸び悩み ・中国減速　中国向け輸出１割減で日本のＧＤＰ５０００億円減 ・消費　物価高に苦しめられる家計　財布のひもは固くなるばかり ・有力エコノミストの景気予測 　　　今後期待できるのは不安定で緩やかな持ち直しまで 　　　消費増税を凍結し、金融・財政のフル活用を 　　　２四半期マイナス成長でも、景気後退の可能性小さい ・全企業の99・７％　期待外れのトリクルダウン　業績回復にもたつく中小企業 ・財政　経済立て直しには財政再建が必要　金融緩和による下支えは限界 ・政府が打ち出すＧＤＰ６００兆円目標　インフレで達成可能でも生活苦

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2016年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。 50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」（第II部の各章）ごとに10の論点を解説します。 「消費再増税と軽減税率はどうなる」「米国景気は回復、それとも長期停滞」「中国経済はソフトランディングできるか」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「日経平均は20年ぶりに２万2000円を超えるか」「日米の金融緩和政策の出口はどうなる」「円安トレンド・超低金利・原油安はいつまでまだ続くのか」といった金融・マーケットのトピック、「マイナンバー導入で何が変わるのか」「被用者保険の適用拡大」「女性活躍推進法」などの制度の解説、さらには「インバウンド観光」「ビッグデータ」「格差問題」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。 読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。 一方で、好評を得ている、ワールドビジネスサテライトのコメンテーターも務める高田創チーフエコノミストによる、プロにとっても読みごたえのある、2016年の国内外の経済を包括して理解できるストリーライン「けん引が交代する「端境期」を迎えた世界経済――発想の転換が求められる日本経済」を第I部で提供します。

アベノミクス大崩壊がカウントダウンだ。物価が上がり、賃金が下がる。さらに消費税増税で追い討ち。これで、景気が上向くはずもない。前著『日本病』で予告したように、安倍バブルは消費税増税とともに崩壊する。前著は、失われた二〇年と、敗北を続ける日本経済の病根を抉った。本書は、その続編でもある。浜矩子・同志社大学教授(経済学)は、アベノミクスを「鏡と煙でごまかす安手の手品」と評した。まさにそのとおり。四月からの消費税八%増税で、まさに日本経済は、首吊りの足を引っ張るような按配となる。安倍首相は、第三の矢も打ち尽くし、もはや手駒もなにもない。異次元の金融緩和で、株急騰を見越した外資も、一斉に売りに転じる。株価は当然暴落、一方で国際収支は赤字。円安インフレは急進。賃金は連続低下・・・・・・。まさに、国民生活は地獄を見る。国民の大多数は、“経済難民”時代に放り出されるのだ。しかし、厳冬の時代があれば、その先には必ず春が訪れる。そう信じて、この冬の時代をサバイバルしなければならない。ピンチはチャンスである。この厳冬期こそ、日頃のライフスタイルを見直す好機だ。暮らしの無駄・無理・無茶を省けば、そこには理想的なライフスタイルが出現する。

経済の“常識”を疑え！ 政府発表に騙されてはいけない！ 大前流経済学がＱ＆Ａ形式でコンパクトに学べる一冊！ 「戦後最長の景気拡大」「マイナス金利で経済活性化」「働き方改革で競争力アップ」など政府が喧伝する経済効果には首を傾げることも多い。消費増税や異次元金融緩和、働き方改革などが国民生活を激変させる中で、従来の常識に囚われず、未来を見極めてビジネスに生かす「経済を読む力」がますます力が求められている。 〈現在のような安倍一強政権においては、独断専行の政治が常態化し、政府の経済政策に異論を差し挟むことすら難しい。（中略）そうした中では、国民一人一人が経済指標を冷静に読み解き、近未来の動向を見極めて、自身のビジネスや生活設計に生かしていけるか否かが問われる。〉（新書版まえがきより） 2020年代には、物価、税制、年金、雇用や景気はどうなるのか？　 トランプ大統領のツイッター政治、米中貿易戦争、低迷する韓国経済をどう読み解くか？ アイドルエコノミーやシェアエコノミーなどの先端ビジネスはどこまで進化するのか？ 世界的経営コンサルタントである著者独自の分析をまとめた『武器としての経済学』を新書化。経済の“新常識”をＱ＆Ａ形式で学べるコンパクトな一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 あなたは今、何を学ぶべきか？ 悩んでいるだけでは時間のムダ。始めるなら今！　経済、歴史、哲学、医学、心理学、テクノロジー… 年代別・目的別　人生が面白くなる学び方ガイド 【目次抜粋】 悩んでいるだけでは時間のムダ。始めるなら今！　経済、歴史、哲学、医学、心理学、テクノロジー… 年代別・目的別　人生が面白くなる学び方ガイド 英語、数字、MBA――必修科目は何か、やらなくていい勉強とは 1000人調査で判明◎これから年収が上がる勉強法 年収1000万円の人の勉強は1日1時間／高年収ほど「財務会計」を学ぶ 経済大転換！　日経平均は最高値水準へ向かう この先5年、ポイント図解　金融緩和は間もなく終了!?　日本が大きく変わる 沸騰する現代アート市場と、セレブ人脈の「深い関係」とは？ ビジネスエリートはなぜ「美術」に関心が高いか？ 一流のビジネスリーダーの本棚公開　時事問題がよくわかる！　キーワード別　仕事にとことん役立つ20冊 MECE、エスノグラフィー、バリュープロボジション戦略…「頭のいい人」が使っている問題解決ツールベスト20 糖質制限が脳に与える影響とは？　最新医学研究で解明！　食べるだけで記憶力と頭の回転が良くなる「食事」 ※紙版と一部内容が異なる場合があります。

いま、何が本当に必要なのか？ アフターコロナの日本経済を活性化するためには、政府が膨大な現金をバラまいて需要を喚起し、緩やかなインフレ好況状態をつくり出すことが必要だ。いかにしてそれは可能か？　そこには何の問題もないのか？　日本経済の行き詰まりが指摘される今、金融緩和でも構造改革でもない「ラディカルな解決策」を注目の経済学者が、主流派経済学とMMT（現代貨幣理論）の両面から説く！

「迎合しないから、選挙で勝てない。しかし、だからこそ国論を変えることができた。」 正論を貫き、保守回帰の原動力となった幸福実現党の主張。 生前、鋭い筆法で左翼思想と戦った保守の論客谷沢永一氏が、天上界から痛快アドバイス! 「正しいことを言うから選挙に負ける。それがこの国の問題点なんだ」 「今回の衆院選で、マスコミの論調と国論が違うことがはじめて明らかになった」 国防危機、金融緩和と経済成長、脱原発論への警告、そして教育改革―――国論を変えた幸福実現党の正論とは衝撃の過去世も明らかに!

「繁栄の方程式」が変わった！ 安倍政権「愚策」研究から、「自国第一主義」に対する外交政策、日本「再起動」戦略まで――最新版「大前研一レポート」。 「歴代最長」に達する安倍首相の長期政権下で、いったいどんな政策が行なわれてきたのか？ 「消費増税」「サラリーマン増税」「働き方改革」「70歳雇用義務付け」「マイナス金利」「異次元金融緩和」「マイナンバー制度」「ふるさと納税」「成人年齢引き下げ」「新・学習指導要領」「外国人受け入れ」……。これらはいずれも日本を衰退させる“愚策”であり、“劣化する政治”の象徴だと大前氏は断じる。 一方で、こうした“劣化”は日本だけの問題ではない。世界経済を冷え込ませる貿易戦争を繰り広げるアメリカ・トランプ政権と中国・習近平政権、あるいは元「徴用工」訴訟から軍事協定破棄にまで至った韓国・文在寅政権など、「自国第一主義」に嵌った近隣の国々でも「国家の衰退」が進んでいる。 果たして、このまま国と一緒に沈むのか、それとも世界の富とつながるのか――。今こそ個人や地方、企業の選択が問われていると大前氏は主張する。 「国家は衰退する。だが、その衰退する国家と、個人や地方は一蓮托生ではない。そこに希望を見いだしてもらえたら幸いである」（まえがきより） 世界的経営コンサルタントによる日本列島“再起動”論。

アベノミクスはその端緒となるのか!? 大胆な金融緩和→国債価格の下落で金利上昇→円安とインフレが進行→国家債務の膨張→財政破綻(国家破産)…。 そう遠くない未来に起きるかもしれない日本の最悪のシナリオ。 その時、私たちはどうなってしまうのか? どうやって資産を生活を守っていくべきなのか? 不確実な未来に対処するため、すべての日本人に向けて書かれた全く新しい資産防衛の処方箋。 恐れる必要はない! しかし、備える必要はある! 作家・橘玲が贈る、生き残りのための資産運用法! ※2018年1月19日　改訂文庫版発売にあたり、タイトル、内容を一新して再発売しました。

新型コロナによって恐慌どころか、バブルがさらに拡大！２０２３年まで続くデジタルバブルは、「10倍株」をつかむ最後のチャンス ２０２０年の初頭には、専門家からボロクソに言われたテスラの時価総額は、すでにトヨタどころか日本の上場自動車会社９社の合計よりも高くなった！ アメリカのＭＡＧＡ（マイクロソフト、アップル、グーグル、アマゾン）の時価総額もうなぎ上りに上昇。とりわけアップルの時価総額は２兆ドルを超え、カナダ、ロシア、韓国のＧＤＰすら超えてきた。 コロナ時代に、世界のデジタル化は加速度的に進展しつつある。そこへコロナ対策として世界各国が金融緩和と財政出動に動き、株式市場にはじゃぶじゃぶマネーがあふれている。しかも、アメリカの中央銀行であるＦＲＢのパウエル議長は、２０２３年までゼロ金利を維持して、量的緩和も続けると宣言しているのだ。これでバブルが起こらないはずがないではないか！ 本書は、これから３年のデジタルバブルを波動理論で解説。「10倍株」をつかむ株式投資のスキルを惜しみなく開示。さらに、「デジタルバブルに乗る推奨２４銘柄」を紹介する。 [目次紹介] 第１章　コロナ恐慌ではなく、なぜデジタルバブルなのか 第２章　「テスラを買え！」がこれからの投資テーマ 第３章　大局観から見た歴史的上昇相場 第４章　デジタルバブル相場を波動で読み解く 第５章　菅新政権のデジタル庁構想がさらに株価を押し上げる 第６章　「投資の定石」を知れば百戦危うからず 第７章　デジタルバブルに乗る「10倍株」をどうやって選ぶか

人気エコノミストが解き明かす最新の経済予測――今後５年、世界経済の減速は止まらない！ ２００８年に起きたリーマンショックは、世界のＧＤＰ合計額の４倍近い１８０兆ドルまで膨らんだ金融資産が引き起こした。 リーマンショック以降、いったん縮小に向かったマネー経済が再び膨張を始めている。先進国だけでなく新興国もこぞって金融緩和に踏み切っており、市場にあふれる過剰資金の規模がますます大きくなっている。かつてない規模に膨張したマネー経済は、一体化が進む世界経済のなかで「バタフライ効果」を通して、小さな衝撃が、とてつもなく大きな衝撃へと広がっていき、やがて大破綻を引き起こし、経済を奈落の底に突き落とすことになる。 少なくとも今後５年間は、世界経済は停滞、低成長を余儀なくされ、世界の主要国は「財政再建」という重荷を背負わされることになり、景気浮揚のための財政出動はほとんど期待できない。景気上昇は望めず、世界経済は「停滞の時代」を余儀なくされる。 日本では、円高が最終局面を迎え、国債急落はいつ起こっても不思議ではない。そのような混迷の時代に、経済とマネーはどう動くのか？ ベストセラー『サブプライム後の新資産運用』（フォレスト出版）、『２０１３年　大暴落後の日本経済』（ダイヤモンド社）などの著者・中原圭介氏が、経済の未来を読み解き、個人の資産防衛術について、これから２０年間のお金に困らない生き方と考え方について解説する。

「ゴールデン・サイクル（黄金循環）」とは、短期、中期、長期、超長期の４つの景気循環のベクトルがすべて上向きになる状況を言います。 著者である嶋中雄二氏ご自身が命名した言葉です。 キッチン・サイクル（短期、在庫投資循環）とジュグラー・サイクル（中期、設備投資循環）が2012年に谷を付け、 クズネッツ・サイクル（長期、建設投資循環）とコンドラチェフ・サイクル（超長期）がそれぞれ2010年と2001年に谷を付けて、 現在は４つの波がすべて上昇局面に向かっているのです。 過去において、わが国でゴールデン・サイクルが発生したのは、 １．日露戦争時の1904～05年、 ２．第1次世界大戦時の1916年、 そして第2次世界大戦後に入り、 ３．高度成長期における神武景気時の1957年、 ４．岩戸景気時の1960～61年、 ５．いざなぎ景気時の1967年 の5回しかありません。 日露戦争時から神武景気時までに経過した52年間と同様に、神武景気時から56年を経てやって来た今回のゴールデン・サイクルは、 あたかも伊勢神宮と出雲大社の同時遷宮のように、私たち日本人に久々の夢と希望を与えてくれるものです。 著者によれば、今後の10年間でゴールデン・サイクルが、2013年からの景気の盛り上がりを含めて計3回やってきます。 もちろん、今更 、高度成長の到来を願ったところで、そんな夢が叶うことはありえないでしょう。 しかし、あの快進撃を可能にした日本人の前向きな姿勢には、今日の時代の私たちも参考になる点があることは確かです。 アベノミクスによって、デフレの淵から再び立ち上がった日本経済の「再チャレンジ」の物語には、実はまだまだ続編があり、 場合によっては、歴史的な勃興期につながる可能性も秘めているのです。 【主な内容】 プロローグ　遷宮と五輪と黄金循環 第１章_ 「ゴールデン・サイクル」再び 第２章_ 大底を打った、世界と日本のコンドラチェフ・サイクル 第３章 _バブル期以来の上昇期を迎えた日本のクズネッツ・サイクル 第４章_ 戦後７番目の「拡張優勢」局面に入ったジュグラー・サイクル 第５章_第１４、１５循環の基準日付とキッチン・サイクル 第６章 _もっと金融緩和を～異次元緩和への助走 第７章_ アベノミクスと共に浮上する日本経済 第８章_ ゴールデン・サイクル下の日本経済の姿 エピローグ_２０２０年に夢をのせて

金融緩和の魔力から抜け出せない世界。３つのバブルが崩壊した中国。大難民が押し寄せるユーロ圏。周回遅れでグローバリズムに門戸を開く日本。 気鋭の経済アナリスト二人が2016年を予見する賢者の書！

今こそ日本株に投資すべき！　コロナ後の米中新冷戦時代、世界の投資マネーは日本をめざす。2020年３月、コロナショックと呼ばれる世界経済の混乱とマーケットの暴落があった。一時はリーマンショック以上の恐怖のシナリオを囁かれたが、世界的な金融緩和とコロナの被害が常態化するにつれ、「不況下の株高」という異常な経済が始まった。一方、ますます激化する米中の対立、コロナの再燃も予測されるなか、これからの世界経済や地政学的状況はどのように動いていくのだろうか？　トルコ人で天才エコノミストの著者は、今後は世界の投資マネーが日本に集まり、日本の株式市場が空前の活況を迎えると大胆に予測する！　2025年に日経平均は５万円を超え、バブル期を超える日本株の上昇がおこるという。世界的なインフレが予想されるなか、資産を目減りさせないためには、株式投資を学ぶべきだという。世界経済の分岐点に当たる昨今、アフターコロナの社会状況の変化も考えつつ、長期的にどんな視点で投資すべきかを語り、具体的に注目している銘柄一覧も掲載する。

いよいよデフレが終わり、２０２３～２０２５年のゴールデン・サイクルの波に乗って日本は資産インフレで空前の好景気を迎える 日本の大復活する株３０銘柄を紹介 アメリカのニューヨークダウは、２０２２年４月から５月にかけて８週連続で値を下げ、大恐慌以来の暴落となった。 アメリカの中央銀行であるＦＲＢ（連邦準備制度理事会）は、８％を超えてきたインフレを抑制するために、金融緩和を縮小（テーパリング）したうえで、さらに利上げを急ピッチで進めている。このため株式市場が不安定化しているのだ。 しかし、日本株はアメリカとはまったく事情が異なる。日本は過去30年以上、デフレが続いてきたからだ。 ここにきてコロナ禍やウクライナ戦争による供給不足に加え、円安が進んで日本でもインフレが進行。いよいよ日本もデフレを脱却しつつある。 となれば、デフレ時代にためにためてきた個人の金融資産１０００兆円がこれから動き出す。これだけ巨額の資金が資産市場に投入されれば、資産価格の暴騰は間違いない。とりわけ株価は敏感に資産インフレ時代に反応するだろう。 日経平均株価は１９８９年の最高値３万８９１５円をいずれ抜いて、さらに上を目指す。いよいよ資産インフレで日本株が復活してくる。 しかも日本は２０２３～２０２５年にかけて景気循環の４つの波が同時に上昇するゴールデン・サイクルに入る。そうなれば、「ジャパン・アズ・ナンバー・ワン」の再来も夢ではない。 これからやってくる資産インフレ相場で大復活する日本株３０銘柄も紹介。

スガシタ流波動理論から見れば日経平均８万円もある！ 巨大化するコロナバブルと米中新冷戦の恩恵を受けて日本株は黄金時代へ 「経済の千里眼」が厳選したアフターコロナ時代の超成長株３０銘柄を紹介！ ２０２０年から始まったコロナバブル相場は、これまでのバブルとは違った様相を呈している。 世界各国政府がコロナ対策としてリーマンショックのときを遥かに超える未曽有の金融緩和や財政出動を行っているからだ。 この巨額の緩和マネーが資本市場に洪水のように流れ込んでいて、しかもアメリカはインフレ率が予定より高くなってもさらに緩和を続けるという高圧経済を明言している。 これはまさに政策当局が保証するスーパーバブルといっていい。 さらに世界はデジタル化がさらに進化して、新たな産業革命がいまの金融緩和にプラスされていく。 歴史的な技術革新と歴史的なリスクマネーのマッチングがいまの金融市場で実現しているのである。 このかつてないスーパーバブル相場で、「大化け株」をどうやってつかむのか。菅下流波動理論から導き出された超成長株を具体的にチャート付きで紹介。 歴史的な株高時代の大波に乗って資産をつくる法を伝授する。

2018年3月に任期を迎える黒田日銀総裁。出口戦略がどうなるかを国民が注視しているが、日銀には出口を困難化する「3つの不都合な真実」があり、永遠の超金融緩和を余儀なくされるリスクも存在する。 ここでいう「3つの不都合な真実」とは、(1)日銀の出口は米国が利下げになるまでの限られた猶予期間しかないこと、(2)日銀は金利ターゲットに転換することで長期の緩和維持を可能としたが、その反面で日銀自身の力による追加緩和は事実上困難であり、緩和の成否は米国経済状況次第であること、(3)マイナス金利とイールドカーブ・コントロールで市場に麻酔をかけているために日銀と市場の対話は困難であり、さらに麻酔は劇薬であるだけに金融システムに副作用が大きいこと、である。金融緩和を長期化すれば、出口における日銀の追加コスト負担も不可避だ。 本書は、日銀を中心にしつつ、政府・金融機関を含めた三位一体構造の視点から出口戦略を展望。出口戦略に関する様々なスキームを提示する。政策論のみならず、日銀のバランスシートの毀損、民間金融機関へのインパクトなど独自分析も交えて、金融政策の進むべき道を明らかにするので、金融実務家にとっても有意義な情報が得られる。

■日本経済が延々と低迷を続ける理由は ■「たった1本の経済線」で解き明かせる! 専門領域を軽々と飛び越えて活躍する気鋭の学者が発見した経済学の新しい視座とは、たった「一本の線」だった――。 日本人の生活が豊かにならない理由を、アダム・スミスとケインズの対立を、マルクスや共産主義が再評価される背景を、そして資本主義が戦争や天災以外の方法で成長の限界を乗り越える方法を、たった一本の「正と反の経済線」によって解明します。 30年の研究成果の集大成たる一冊、「経済なんて他人事」と思っている人にこそ必要な「日本の現在地」を指し示します。 現在、異次元とも称される金融緩和が生んだ“反のバブル”は、マイナス金利という異例の金融政策によってさらにふくらもうとしています。 しかし、バブルは必ず弾けます。政府や日銀の思惑とはまったく違ったかたちで、日本経済をどん底に叩き落とすであろう「反のバブル崩壊」が訪れようとしているのです。ただし皮肉なことに、その猛烈な痛みによってはじめて日本経済は「正の経済」へと復帰することができるのです。これらを論理的に導き出したのが「正と反の経済線」です。 「反のバブル崩壊」はいつ起きるのか? 我々はただ手をこまねいているしかないのか? 人類が初めて経験する「反のバブル」の崩壊後、日本経済は新しい発展ステージへと突入します。本書では「一本の線」を用いて日本経済の未来について、そして、「資本主義の限界」について検証していきます。

順調に成長を続けた日米欧経済はなぜ長期停滞や格差拡大に陥ったのか。従来の経済学ではうまく説明できない。本書ではお金や富の保有願望＝「資産選好」に注目し、経済が豊かになるにつれて人々の興味が消費から蓄財に向かい、経済構造が大きく変貌した経緯を解明。高度成長期を支えた従来型の金融緩和や構造改革、減税やバラマキ、教育方針が、今では無意味か逆効果であることを明らかにし、低成長時代の経済政策を提言する。

■本当は安心！安全！正しい！ 会社経営成功の最大の秘訣は「借金の使い方」にある！ 寝ないで悩んで、借金経営の悩みが解決するくらいならなんの苦労もありません。 学ぼうとしてもなかなか学べないのが資金繰り、銀行対策であり、その使い方です。 しかし、本書は数字や専門用語も多い分野にもかかわらず、 ズブの素人でも理解できるほどやさしく解説しています。 それもそのはず、著者は軽快な筆致と爆笑エピソードで会計本ブームの火付け役となった 70万部のベストセラー『なぜ、社長のベンツは4ドアなのか？』の小堺桂悦郎さん。 忙しい方でも一気に読めて、実践できます！ ■目次 ・第1章 メリットだらけ？借金経営の威力 無借金経営なんて幻想だ！ 借金をしてレバレッジをかけろ！ 借金が増えれば増えるほど利益も増える？…etc. ・第2章 これだけは知っておきたい！借金の仕組みと裏側 免許証１枚でお金を貸してくれる なんの実績もないのに「国」がお金を貸してくれる…etc. ・第3章 失敗しない！銀行融資の回し方、付き合い 借金の使い方をマスターしよう 支払いサイトの不安解消！…etc. ・第4章 永遠に続けられる！頭のいい会社の借金投資 １００万円借りるのも１億円借りるのもいっしょ 運転資金で設備投資をする裏技…etc. ・第5章 借りるが勝ち！最高の借金のタイミング なぜ借りるなら今なのか？ 金融緩和でお金がジャブジャブに出回る？ 返済を待ってくれるのは銀行だける…etc.

大量の資本が中国から流出している。 米国では中国に敵対的なトランプ氏が大統領に就任する。 為替市場では人民元の下落が止まらない。 人民元が大幅切り下げに追い込まれれば、 世界の金融市場にネガティブ・ショックが走り、 日本では大規模な金融緩和や財政出動が議論になるだろう。 世界は金融緩和を止められず、余ったマネーがバブルを生み出す。 これはべき論や陰謀論ではなく、経済データから読み取れるグローバル市場の将来像だ。 外資系通貨ストラテジストが、明快なロジックで人民元切り下げ後のマーケットを予測する。

「安倍政権の金融緩和政策のおかげで、株価が上昇している」「アベノミクスで円安が進むと、輸出が増える」「株価が上昇し輸出が増えれば、景気もやがてよくなる」「景気がよくなれば、雇用も拡大する」「近年、日本企業は成長著しいアジア諸国との競争に負けつつある」――。巷でよく聞くこれらの言説は、どれも数字によって完全に否定されている。誰にでも手に入るデータから「事実」だけを鮮やかにきりとる、目から鱗の紙上講義！

景気情勢、アベノミクス、格差社会、消費税増税、金融緩和、集団的自衛権、欧州危機、南シナ海問題、中国経済、TPP、橋下府政……日本を悩ます上記の諸問題に対し、数字･データ･統計を駆使して定説をぶった切り、｢正解｣を導く。タカハシ教授･痛快無比の時事エッセイ。｢現代ビジネス｣人気No.1連載が待望の書籍化!

「そもそも株って何ですか?」「消費税はもっと上がりますか?」「アベノミクスって何したの?」など最新の経済ニュースをテレビでおなじみの池上彰が、「世界一わかりやすく」解説します。 　安倍首相の経済政策、アベノミクスの効果もあり、株価は上昇し、日本経済についても楽観的な雰囲気も出ています。しかし、2014年4月から消費税が8%に増税された影響による景気落ち込みの懸念もあり、先行きについては不透明感も広がっています。この本は日本経済の「これから」を見通すためのお役に立てればとの思いで書かれたものです。 　この本は、池上さんが毎日小学生新聞に連載している「教えて!　池上さん」のニュース解説が元になっていますが、さらに詳しく、中学生や高校生、さらに経済が苦手な社会人にも理解してもらえるようにわかりやすい図を用いるなど工夫しました。 「この本を読めば、テレビや新聞が毎日伝えている経済ニュースが、少しずつ理解できるようになるはずです。むずかしいと思い込んでいた経済ニュースが理解できるようになると、あなたの視野が広がります。世界がもっとよく見えてくるのです」(本書「はじめに」より)。 <目次> 第一章 どこまで上がる?　消費税 なぜ今年から消費税が上がったの? 消費税はもっと上がりますか? 消費税以外の税金も上がる? なぜ私たちは税金を払うの? 会社員は税金をいつ払っている? 　 第二章 本当によくなる?　日本の景気 デフレがなぜいけないの? 景気っていったい何だろう? アベノミクスって何したの? アベノミクスの成果はあった? デフレは本当に終わるの? 日本経済は本当によくなりますか? 私の給料も増えますか? 第三章 なぜ有利?　円安の意味 「円高」「円安」がわからない! 　　　円安で輸出企業が儲かるのはなぜ? 　　　なぜアベノミクスで円安になったの? 　　　貿易赤字ってまずくない? 第四章 今さら聞けない　株の基本 　　　そもそも株って何ですか? 　　　株価はどうやって決まる? 　　　日経平均株価が注目されるのはなぜ? 　　　株価が上がれば景気がよくなる? 　　　私も株を買ってみたい! 第五章 意外と知らない　金利のしくみ 　　　銀行の仕事は何だろう? 　　　金利の意味を教えてください 　　　日本銀行ってどんな銀行? 　　　金融緩和って何をするの? 第六章 どこが問題?　TPP　 TPPってどんなもの? TPPのどこが問題? TPPのメリット・デメリット

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 商品市況ニュースの背景がみるみるわかる入門書 商社・流通・メーカー・金融関係者から投資家まで必読！ 毎日のようにニュースに登場する原油や金、農産物などの国際商品市況。これらはどのような要因で動き、日本経済にどのような影響を与えるのでしょうか。 新興国の経済成長による資源需要の急増、資源価格の高騰を受けた資源開発の進展、地球環境問題への対応、電気自動車やハイブリッドカーの展開、米国の超金融緩和、先進国の国債への信認低下、金融市場におけるリスク警戒モードの常態化、米国のプレゼンス低下と新興国のプレゼンス増大、中東・アフリカの政治・経済の変化、先進国企業に対する労働者の不満、などが国際商品市況を変動させる要因になっています。 本書では、国際商品市場のメカニズムや市況の変動要因を基礎からやさしく解説し、今後の展望を示します。

アベノミクス効果により円安・株高傾向が進むなど、日本経済はようやく回復に向かいはじめたと言われる。その実質的な担い手が、何をかくそう日本銀行である。黒田総裁は、従来の日銀がとってきた伝統的な金融政策から、大胆な金融緩和政策へとシフトチェンジ。この金融政策は高く評価され、黒田総裁にも賞讃の声が上がった。このように日銀はいま、かつてないほど大きな注目を集めている。しかし、多くの人は日銀の実態をあまり知らない。学校の教科書で「発券銀行」「銀行の銀行」「政府の銀行」という3つの機能を勉強したくらいで、金融政策の理論や日銀全体の組織構成などについてはほとんど理解していないと言っていいだろう。そこで本書は、日銀が行なう金融緩和、金利操作、為替介入、経済分析といった仕事から、組織、世界の中央銀行との比較まで、図を使ってわかりやすく解説。日本経済がどのような仕組みで動いているのかがよくわかる。

大胆な金融緩和＝「第一の矢」、機動的な財政出動＝「第二の矢」に続いて、アベノミクスの本丸といわれる「第三の矢」＝成長戦略が注目を浴びている。しかし著者はいう。成長戦略では、日本経済は絶対に成長できない。 　ターゲティングポリシーはもはや機能しない、規制緩和は既存の経済構造を守る方策、過剰な設備投資減税はばらまきと同じ。立地戦略は理論的に破綻している――。本書が明らかにするのは、日本・世界経済の緻密な構造分析から導かれる、「成長戦略」それ自体の間違いだ。 　すべての政策は「人」にある！　いまこそ人と社会を有機的に循環させ、真の活力を生み出し日本を前進させる、ほんとうの成長戦略を語ろう。 　【内容例】 　・官僚は方程式を解いているだけ 　・過当競争の是正は経済を殺す 　・箱を捨てよ、人を出そう 　・地方が東京を支え、日本を支える 　・「円安＝競争力」という昭和の発想 　・私の「高専」政策

金融緩和による世界景気の「延命」には限界がある。 ※2019年8月13・20日合併号の特集「世界景気の終わり」を電子書籍にしたものです。

リーマン・ショック後に世界各国の抱える債務は大幅に増加。かつて中国政府が大幅な財政出動を行い世界経済を救ったような奇跡は、二度と起きない。世界経済全体の成長率が低下している一方で、日銀をはじめ各国が競って金融緩和を行い、通貨発行額は天文学的な数字に拡大、バブルの危険性が迫る。その一方で、世界経済がますますグローバル化するなか、自由貿易の提唱者である米国自身が、保護主義に回帰しようとしている。だがしかし、対中貿易戦争の結果は、ブーメランのように米国経済をもむしばむ。「ゆがみ」が拡大するなか、世界の経済・金融システムは、果たして今の状態を続けられるのだろうか。ポピュリズム的経済・金融政策が、大きな破綻を招く可能性に著者は警鐘を鳴らす。日銀による国債＆ETFの大量買入れ、およびマイナス金利政策の導入によって、中央銀行の打つ手がつきている日本では、景気悪化により日銀が追加緩和に踏み切ることで、市場流動性が一層低下し、それが大きな相場変動のきっかけとなりかねない。貿易戦争の拡大、およびトランプ政権のポピュリズム的政策が双子の赤字問題を再燃させているアメリカでは、覇権のゆらぎによるペトロダラー体制のほころびが、強固に見えた米国の金融システムを水面下で腐食させている。政府債務を海外の米国債需要によって無限にファイナンスしつづけるという錬金術が、はたして今後継続できるのだろうか。また、リーマン・ショック時に世界経済の牽引役となった中国は、いまだ実態が把握しきれない理財商品すなわちシャドーバンキングという爆弾を抱えている。米中交渉の行方もいまだ予断を許さない。次のリーマン・ショックはいつ、どこで、どのように起こるのか。元日銀政策審議委員としてアベノミクスに反対票を投じつづけた著者が、世界経済の行く末を占う。 ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください