近藤駿介の作品一覧
「近藤駿介」の「アベノミクスの「不都合な真実」」「１９８９年１２月２９日、日経平均３万８９１５円 元野村投信のファンドマネージャーが明かすバブル崩壊の真実」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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202X 金融資産消滅
ビジネス・実用
3.51巻2,420円 (税込)アベノミクスを支えた世界最大の機関投資家GPIFの日本株離れが始まる。 個人の金融資産のメルトダウンをどう乗り切るか!? 元野村投信のプロ・ファンドマネージャー、現・金融経済評論家、コラムニストの著者がアベノミクス後にやってくる日本経済の危機に警鐘を鳴らす。アベノミクスを日銀とともに支えた世界最大の機関投資家GPIFが、安倍政権退陣後に日本株の売り手に転じることから株価が暴落し、日本人の金融資産や年金が大幅に目減りする。早ければ2020年代前半に始まる日本経済の長期低迷への備えを提案する。著者は東洋経済、ダイヤモンド、ブロゴスへの寄稿や、MXテレビ「WORLD MARKETZ」のレギュラーコメンテーターを務めるなど、さまざまな経済メディアで活躍中です。 内容 第1章 作り出されたアベノミクス相場 第2章 世界最大の機関投資家GPIFとは何だ 第3章 GPIFの運用の問題点 第4章 早ければ2020年からGPIFは売手に回る? 第5章 投資の常識は非常識 第6章 「世界最大の売手」が出現する中での資産形成 -
１９８９年１２月２９日、日経平均３万８９１５円 元野村投信のファンドマネージャーが明かすバブル崩壊の真実
ビジネス・実用
4.01巻1,980円 (税込)「第二の敗戦」平成バブル崩壊はなぜ起きた？元野村投信のファンドマネージャーが当時の金融市場の舞台裏を振り返りつつ、バブル崩壊の「本当の理由」と「真犯人」を初めて明らかにする。 -
アベノミクスの「不都合な真実」
ビジネス・実用
-1巻539円 (税込)ついに揺らぎ始めた「アベノミクス」！ BLOGOSなどでも人気の著者が、徹底的に裏を取り、アベノミクスのなにが真実でなにが嘘だったのかをわかりやすく解説！ 国民は過剰な期待を抱き、有識者たちは根拠の怪しい賛辞と批判を繰り返してきたアベノミクス。 本書では第1章から第5章まで、アベノミクスにまつわり湧き起こっている様々な議論を整理し、 見え難くなってきた「アベノミクスの本質」を浮かび上がらせることで、アベノミクスが導く方向性を明らかにしていきます。 さらに第6章ではどのようにアベノミクス後の社会を生き抜けばいいのかについて考えていきます。 【目次】 ●はじめに ●第1章 必ずしも国民に優しくない「アベノミクス」 ・円高・株高は痛みを和らげる麻酔 ・企業が儲かれば、労働環境は良くなるか？ ・円安・株高でももう遅い！ 崩壊した厚生年金基金制度 など ●第2章 「大胆な金融緩和」にまつわる「錯覚」と「誤解」 ・実は目標を外していた「黒田バズーカ」 ・「2％の物価安定目標」その根拠はどこに？ ・白川元総裁の誤算 ・物価が上がれば、賃金も上がるのか？ ・ハイパーインフレは起きるのか？ ・デフレが懸念され始めた欧州 など ●第3章 最も人気のない「機動的な財政政策」 ・国民の「不信」に働きかける政策 ・「機動的な財政政策」は「大胆な金融緩和」の重要なパートナー ・「日本国債暴落」は本当に起こるのか？ ・「借入先」を無視した片手落ちの議論 ・「日本は借金大国」というのは本当か？ ・「サラ金」から資金を借りようと頑張る財務省 など ●第4章 誤解された「成長戦略」が国民に痛みを与える ・勇ましいスローガンでごまかされる「痛み」の説明 ・アジアの参加国が少なすぎるTPP ・中国の経済成長神話 ・進む「一物一価」時代 など ●第5章 アベノミクスの本質と、アベノミクスが導く社会 ・国民全体が「いい思い」をできるわけではない ・成長戦略を練るのは、これまでのルールでの成功者たち ・アベノミクスが葬り去る「一億総中流」 ・証券・運用業界の凋落 ・成果主義で奪い取られた忠誠心とモラル など ●第6章 アベノミクス後の社会をどのように生き抜くか ●最後に
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
昨年（令和２年）７月に読み終わった本ですが、令和３年GWの部屋の大掃除の時に埋もれていたのを発掘しました。
この本で特に気になったのは、資産運用の鉄則とまで言われていると私が思っていた「ドルコスト法」にはリスクがあるので、特にお年寄りの場合は注意せよ、というメッセージでした。
私も気持ちだけは若いつもりでやってきましたが気付いてみれば２ヶ月前の誕生日を迎えて、いわゆる昔の定年まで３年を切りました。いつまでもアクティブ運用はできないなと思っていましたが、ドルコスト法も注意すべきとは私にとっては新鮮なアドバイスでした。
以下は気になったポイントです。
・現在黒田日銀が行っている「マネタリーベース＝お金の量」を増やすという「異次元の金融緩和」は「非伝統的金融政策」に属する政策となる。これは短期金利がすでに０％で利下げ余地がなく、これに頼るしかなかったから(p２９）2001年の量的緩和では純粋に「お金の量」を増やしたのに対して、今回は、日銀が長期国債を買い上げることで、お金の量を増やすと同時に長期金利の低下や、株価上昇、円安を目指したことである（p３０）
・銀行が国債売却代金を受け取ってもその資金を貸出に回すのではなく、そのまま日銀内の当座預金に預けることになった。これは2009年の１１月から当座預金のうち所用準備額を超える部分に0.1%の利息をつけるようにしたから、これは国債表面利率と同じ、これは国債保有と同じ効果がある（p５４）マネタリーベースの増加分３８２兆円の９３％以上は国民に渡ることのない「日銀当座預金』増加によって占められる（p５５）企業収益が最高という報道がある中で景気回復の実感できない理由である（p５６）
・2014年４月に消費税は５％から８％と引き上げられたが、増収分の８.４兆円のうち、３.２兆円が基礎年金の財源に回されている。国税増税分６.４兆円をベースにすると５割が基礎年金支給の財源に回されたことになる（p７７）
・GPIFが世界最大の機関投資家だと豪語したところで、総資産は１６０兆円に過ぎず、足元の日本の公的年金給付額は年間５０兆円強なので、GPIFが保有する資産規模は３年分程度に過ぎない。この先１００年間の年金給付に必要な２５４０兆円から３７４０兆円の財源の大半は現役世代から徴収する保険料と国庫負担（税金）で賄われ、GPIFの積立金を財源として見込んでいるのは２００〜４００兆円と全体の１０％程度に過ぎない。年金給付の９割を現役世代から徴収する保険料と国庫負担で賄う限り、日本の年金制度は簡単に破綻することはない。しかし年金財政という点では、金融的には破綻している状態にある。これは今までの給付水準を維持できないということ（p１２４）
・財政検証が示す３つのケースのうち、現実に近いケースでは、２０２９年度からGPIFの元本取り崩しが始まることを示している。これはそれまでに運用収益を見込んでいる前提である、その運用ができなかった場合には、積立金の元本取り崩しは早まる可能性がある（p１３６）
・例として６５歳になった時に３０００万円の金融資産を作ろうとした場合、３０歳であれば運用期間が３５年あるので積立累計額は１７５０万円（毎月３万円、ボーナス時７万円）、２.９６％ですむが、５０歳から開始する場合は、５００万円で３６％の利回りが必要となる（p１９３）資産形成を始める年齢＝運用期間、目標額、年間の積立額の３つを決めることで、目標達成の「運用利回り」が算出される（p１９６）
・ドルコスト平均法とは、買付コストを平準化することを目的とした投資手法であり、目標金額を貯めることを目的とした投資手法ではないことを再確認する必要がある（p２１１）つまり、ゴール（年齢、６０歳）が近づけば近づくほど積立資産は価格変動リスクの影響を強く受けるようになる（p２１２）このリスクがほとんど触れられていないことが、ドルコスト平均法の抱える大きなリスクである（p２１４）
2021年5月4日作成 -
Posted by ブクログ
著者が本の形でもっとも書きたかったことは、1989年の日経平均の上昇の原因となった事象で、それは著者が野村総研在籍時に発表した1990年の下落の原因についての論考と対となっている。
ただ、それだけでは一冊の本たり得ないので、著者の自伝的な話やビットコインの暴騰と暴落についての考察などでページを埋めている。
埋めている、というと言葉が悪くなるが、個人的にはこの「自伝」、ファンドマネージャーとして当時感じたことなどの記述が興味深かった。
なお、この本でいうところのバブルとは、あくまでも89年を中心とした日経平均の加速度をつけての急上昇のことであり、その崩壊とは90年に入り打って変わって暴落した様を指している。
このように定義して論を進めている以上、不動産についての話がないとか、その後の失われた数十年についての説明がないとかいった批判は的外れになるし、また読者もそれを期待して読むべきではなかろう。
自伝部分で面白いのは、他業種からの転職組である著者が、ファンドマネジメントの世界に入りながらも一歩引いた目で業界を見ていることだが、証券の営業マンが投信のファンマネを下に見ていたことなど、なかなか今では知ることの出来ない当時の空気感が伺える。
日本でファンドマネージャーという職業がそれなりの地位をしめるまでには、こういった意識が払拭されるそれなりの年月が必要だったのだろう。
払拭というか、そういう意識を持つ営業マンが引退し、生え抜きのファンドマネージャーがファンドを受け持つのが主流になるだけの一世代分の時間ということか。
無論、証券系の運用会社と、他の生保系・銀行系それに独立系の運用会社とでは、事情も異なるだろうとは思う。
ただ、運用会社がそれぞれに親会社を持ち、そこが小会社である運用会社の人事権まで持つ限り、証券系・生保系・銀行系とさほど差はなかっただろうことは想像に難くない。
個人的な話をすれば、自分は運用会社に新卒でプロパーとして入ったほぼ第1世代だ。
運用会社が運用をする人間を育てることを企図して採用を始めた極々初期に就職した口で、周りにも何故採用されたのかよくわからない人間は多々居たし、実際その後の育ち方を見ても当たり外れは大いにあった。
人事の側も試行錯誤で採用していたのだろうことは新入社員の学歴のばらつきを見てもよくわかったが、次第に旧帝・早慶がほとんどになり、またそれに従い面白い人間が採用される率も減っていったように感じる。
採用担当者の間に、学生時代の突飛な経験が生み出す面白い投資アイデア云々に期待するより前に、まずは事務処理能力が大事、というコンセンサスでも出来たものか。
自分が当たりの方だったのかハズレの方だったのかの判断は難しいところだが、現在、資産運用で生計を立てられるようになっている以上、自分にとっては向いていた仕事だったと思うが、さっさとリタイアしてしまったわけで、会社として、また社会としてどうだったかというと正直よくわからない。
ただ、自分としては、ファンドマネージャーとして調査もして運用もしてレポーティングもして営業もして、という完全無欠の仕事ができるのは３５歳くらいが限界と考えていたので、心身ともに疲弊した挙げ句に会社に肩を叩かれる、という事態を迎える前に自身で幕を閉じた。
もちろん、日系の会社だったので肩たたきがあっても配置転換がせいぜいだっただろうが、当時社内で接する限りでも、元ファンドマネージャーの営業担当者とかバックオフィスの偉い人とか、うざいだけだったので、自分はそういう「老後」を送りたくなかったというのもある。
こういった事情もあり、どこの会社でも大きな資産を預かって運用を行う人間は10年もあれば結構入れ替わる。
この道何十年の運用担当者、というのはごく一部のスタープレイヤーに限られるし、そうであっても独立系運用会社の代表でもなければ定年を迎える。
その意味で、過去を知る人間はすぐにいなくなるし、その教訓が伝わっていなければバブルは何度でも起こる。
著者にとって89年と90年の日本株の動きは、人々の欲望とは無縁の、制度変更と外部環境がもたらしたもので、それは他のバブルとは違うのだという論点は、一生をかけて後世に伝えたい大切なことなのだが、それさえ現場レベルでは伝承され得ない。
なんとも歯がゆさは残るが、だからこそ学びを怠らない一般投資家が付け入る隙はいくらでもあるということだ。 -
