※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 膨大な位置情報をビジネスに活かせ！ 豊富な実例でビッグデータの多様な活用法を提示 　「この小売店は来店者が急増している。業績が伸びる可能性があり、投資を検討するに値する」。あるファンドが人流データと売上高の相関を調べ、投資先を選ぶ――。 　ターミナル駅、商業施設、観光地、工場における人流など、スマホに連動した位置情報ビッグデータを解析し、ビジネスなどに活用するのがロケーションテックです。本書は様々な事例を通してその具体的な活用方法を紹介します。 　企業業績の予測材料、施設オペレーションの最適化、広告の最適化といった民間企業での活用から、地方での次世代移動サービスの導入支援、災害時やコロナ下の人流予測まで、ロケーションテックの応用範囲は広いです。 　本書は、官公庁や研究機関、不動産・交通、小売・飲食・サービス、食品・飲料メーカー、金融と、さまざまな活用の実例を紹介。さらには、廃棄ロス削減や次世代型都市のシミュレーションなど、新たな価値の創造を描きます。

●ドラッカーの難解な著作が短時間で学べる、画期的な入門書 ●「部下のマネジメント」に絞って解説! ☆ドラッカーの著作は、経営戦略、マーケティング、イノベーションなど多岐にわたって解説されているが、本書は「部下のマネジメント」に絞って解説。 ☆ドラッカー経営大学院でＭＢＡを取得し、セミナーでも多数の講演を実施している「ドラッカー専門家」がやさしく解説。 ☆ドラッカー経営学のコンサルタントとしての経験から、ドラッカー経営学を実践するノウハウを公開。

かくして、僕らは大人になった 日本のエンタメの原点であり、未来でもある、最も熱気にあふれた時代 音楽、テレビ、映画、文学の各分野がクロスオーバーを始め、新しい才能が芽生えた1978～1983年。この「黄金の６年間」になぜエンタメ界が進化し、優れたクリエイターや話題作が次々と生まれ、今につながるスタンダードになり得たのか。その深層を読み解く。1980年代の音楽情報発信サイト「Re:minder-リマインダー」の人気連載を待望の書籍化 ■本書に登場する「黄金の６年間」のエンタメ 『ザ・ベストテン』／松任谷由実／村上春樹／『銀河鉄道999』／『３年Ｂ組金八先生』／松原みき／久保田早紀／竹内まりや／YMO／松田聖子／宮崎美子／中島みゆき／『機動戦士ガンダム』／大滝詠一／萩本欽一／サザンオールスターズ／中森明菜／タモリ／『ふぞろいの林檎たち』／原田知世

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Excel 2021を使って、ワークシートの作成、編集、保存、印刷などを行うための基本操作をひととおり学ぶのに最適なテキストです。Officeスキル講習のテキストとして利用できます。 画面操作、データの入力、数式や関数の作成、表の体裁調整、グラフの作成、簡単なデータベースの活用、印刷などを、画面を見ながら手順を追って身に付けることができます。各章末には、その章で学んだ内容を確認するチェック項目と復習問題があります。また、巻末の総合問題で習熟度を確認できます。 ※実習用データはダウンロードしてご使用ください（CD-ROMは付属しません）。 ・標準講習時間 約8時間

なぜ繰り返すのか、メガバンクの失敗に学ぶ みずほ銀行で2021年2月からの12カ月間に11回ものシステム障害が発生した。 2002年、2011年と大規模システム障害を起こし、それを反省して2019年までに勘定系システムを全面刷新したみずほ銀行だったが、トラブルは繰り返された。 システム障害はなぜ起きたのか。みずほ銀行ではなぜシステム障害が繰り返されるのか。 情報システムは人が開発・運用するものでトラブルは避けられないのだから、情報システムを利用する組織には、システム障害が起きても顧客や業務に影響を与えないで済ませられるレジリエンシー(復元性)が必要だ。 情報システムの専門誌「日経コンピュータ」が執筆する本書は、みずほ銀行の失敗を教訓に、組織のレジリエンシーを高めるための方策を探る。

“慶應SFC”関係者の提言。採用担当も必読！　受験工学、総合選抜、探求、プロジェクト……。AO入試から30年、現役教員、卒業生らが語り尽くした、未来をになう人たちに求めたいこと。 本書は、いまから30年後の「2050年の入試を考える」をテーマとした有志プロジェクトとして、慶應SFCの一部の現役教員と卒業生が集結して行われた対話の記録集である。30年前、「AO入試」を生み出したSFCが、30年を経たからこそ感じる、現在の課題、そして次に打ち出すべき方向性は何かーー。その議論は、社会全体や、組織や人間のあり方そのものへの問いへとつながっていく。 ＜著者紹介＞ 神成淳司　Atsushi Shinjo 慶應義塾大学環境情報学部教授。専門分野は情報科学、AI農業、サービスサイエンス、情報政策。 田中浩也　Hiroya Tanaka 慶應義塾大学環境情報学部教授。専門分野はデザイン工学、3D/4Dプリンティング、環境メタマテリアル。 脇田玲　Akira Wakita 慶應義塾大学環境情報学部教授。専門分野はビジュアライゼーション、幾何モデリング、スマートマテリアル。 矢作尚久　Naohisa Yahagi 慶應義塾大学環境情報学部准教授。専門分野はシステムデザイン、ヘルスケア社会システム戦略論。 文中に登場する関係者一覧（登場順） 一青窈　歌手 安宅和人　慶応義塾大学環境情報学部教授、ヤフーCSO 池澤あやか　ソフトウエアエンジニア兼タレント 本城慎之介　学校法人軽井沢風越学園理事長 石川将也　映像作家、グラフィックデザイナー、視覚表現研究者 清水唯一郎　慶応義塾大学総合政策学部教授 たかまつなな　株式会社笑下村塾 代表取締役 大山エンリコイサム　美術家

平川理恵　広島県教育委員会教育長 結局、誰のために、何をやっているのか、なんですよ。教育委員会の仕事のすべては、子どもたちのため、ですよね。だから、それを問わないといけないと思ったんです。それは本当に子どもたちのための仕事ですか、と。 安宅 和人　慶應義塾大学環境情報学部教授／ヤフーＣＳＯ（チーフストラテジーオフィサー） 胸にグサグサくる言葉の連打。変革に興味のある人も、価値ある未来を生み出したい人も、教育・人づくりとは何かについて考えたい人も、みんなこの一冊をまず手に取るべき。 西山 圭太　東京大学未来ビジョン研究センター客員教授／経営共創基盤シニア・エグゼクティブ・フェロー DXとAIが決定的な変化を起こす時代。その未来につながる教育とは。リーダー次第でそれはいま実現可能だと示す。経営者や人事担当者にも推薦の書。 公立校だって、やればできる！ 民間女性を教育長に招請　――教育のカルチャーを変える 「異学年集団」による学習　――学びの選択肢を増やす 国際バカロレア認定校　――突き抜けた学校を建てる 専門高校をアップデート　――地元を担う人材を育てる 図書館をリニューアル　――子どもの意欲が高まる 内申書の見直し　――子どもを縛り付けない スペシャルサポートルームの設置　――不登校を減らす

整理収納アドバイザー16万9000人中、百戦錬磨の片付けプロたちが著名企業でコンサル！？ モノの行方不明が頻発……よどんだ空間をキレイにしたら職場が変わり始めたーー。 個人スぺース片付け実例付き！ リモート勤務やオフィス縮小機運が高まるなか、整理収納アドバイザーのベテランたちが実例を交えて職場を働きやすくする様々なノウハウを伝授する。 ◇著者紹介　川井かおる Kaoru Kawai 整理収納アカデミア顧問、プラスハーモニー代表 愛知県一宮市生まれ。東京理科大学理学部第一部応用数学科を卒業後、郵政省(現総務省)に入省。郵政研究所などを経て、郵政大学校の教官として教育に携わる。その後、郵政事業庁、日本郵政公社、日本郵政グループ本社で数々の役職を歴任。31年間の会社人生を早期退職し、現在は、整理収納アドバイザーの教育に携わるとともに、会社の進化をサポートする活動、執筆活動、モチベーショナルスピーカーとしての講演活動をはじめ、瞑想会、リトリート、企業合宿、セミナーを主宰するなど、幅広く人間教育に関わる。また、早期退職の７年前から週末に東京を離れる週末移住を体験したことから、プチ移住を進めるコミュニティ活動も始める。著書に『知識は捨てる！』（日経ＢＰ）『自分と調和する生き方』（草思社）などがある。 ◇片付け監修　須藤昌子 Masako Sudo 整理収納コンサルタント・ameba公式トップブロガー。著書に『死んでも床にモノを置かない。』（すばる舎）『リバウンドしない収納はどっち？』（KADOKAWA）などがある。整理収納サポート・セミナー活動・雑誌監修・テレビ出演など多方面で活躍。

なぜ「使えないシステム」が生み出されるのか？ こんな疑問を抱いた経験は、一度や二度ではないと思います。 小学生がタブレットを使って、ゲームのような教材でプログラミングを学んでいます。企業はクラウドを介して、様々なサービスを使えるようになりました。個人が、組織が、コードを書くようなプログラミングはしなくなっています。 一方で、コンピュータと付き合う機会は増えています。ITをプログラミングの水準で理解、使役できない企業は、こんどこそ改革の大波にさらわれてしまうかもしれません。コンピュータとコミュニケーションをとるために、プログラミングは学ばなければならないのです。 「プログラムは結局、運動会のプログラムと同じ。やることを順番に示し、実行していく」 「その仕事の本質をとらえ、解決策を他の人にもわかるように明文化してまとめられる人が、いいプログラムを書ける」 「プログラミングの素養がまったくないマネジメント層は、現場経験のない士官学校出の偉い人」 プログラミングの基本から、アルゴリズムの良し悪し、ネットワークの便利さ、データベースの構造、システム開発の失敗理由まで、初学者でも理解しやすい、平易な口調の講義形式で解説します。 作る人も作らせる人も必読の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Windows 11を初めて使用される方が、起動と終了、文字の入力、ファイルとフォルダーの管理などの基本操作に加え、アプリケーションの使い方、家族など複数のアカウントの管理、インターネットを利用するための操作などを、実習しながら学習できるテキストです。 ワードパッドやペイントなどの基本的なアプリケーションの使い方、インターネットの活用、写真の取り込みと編集など、パソコンを快適に使うためのさまざまな機能をわかりやすく説明しているので、楽しくパソコンが使えるようになります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『リアル店舗×テクノロジー』でビジネスモデルを変革 コロナ後でDXへの取り組みを進化させている小売り・飲食業を徹底取材！ ユニクロ、大丸松坂屋、西武、パルコ、イオン、ローソン、カインズ、ワークマンなど 大手小売りによる「新しい顧客体験」の創出事例を紹介

〇中国は振り子のように歴史を繰り返す。強固な共産党支配の貫徹、米国に取って代わる覇権追求がいつまでも続くことはあり得ない。「中国共産党は建国以来、やがて米国に取って代わることを企んできた。その野心を隠して西側を騙してきた」という「100年マラソン」説は誤りだ。中国は今後、どういう要因によって、どう変わるのか。それを正確に予想することこそ喫緊の重要課題だ。 〇世界も大きな変化に見舞われている。コロナ・パンデミックを契機に、世界の経済政策のトレンドが「自由貿易、小さな政府、ネオ・リベラリズム」から「政府の経済介入強化、大きな政府、配分重視」の方向へ転換した。同様の変化は1930年代にも起きた。世界も中国も「歴史は繰り返す」。 〇2020年、中国に大きな変化が起きた。米国と長期持久戦を闘っていく方針を固めたのだ。「米国は衰退に向かっている」という判断が「持久戦を闘えば、時間は中国に味方する」という楽観を生んだからだ。だが、「時間は中国に味方する」ことはない。貧富の格差、不動産バブル、「隠れた政府保証」がもたらす弊害、財政難、少子高齢化などの難問を抱えているためだ。GDPで米国を抜くことはなく、中国経済は崩壊しないものの、「中所得国の罠」への道をたどる。 〇政治面でも軌道修正が避けられない。共産党支配によるタテ単軸制御型システムの限界――「何でも党が指導」体制ではもうやっていけない。老いた文革世代がリードする「中華民族の偉大な復興」という看板は若者から支持されず、もう降ろすとき。

「つながっている価値」のない企業は、顧客の日常から消えていく――。 デジタル革命によって「顧客とつながる」ことが前提になり、マーケティングの基礎そのものが変わろうとしている時代の「New Basic of Marketing」を理論と事例の両面から解説。新しいフレームワークとして「カスタマー・バリュー・ピラミッド」「エンゲージメント4P」などを提唱する。さらに、その視点から、注目すべきビジネスモデルを持つ企業の事例を分析していく。D2C、OMO、DXなどを推進する上での大原則がここにある。 4P×デジタル革命 本書はデジタル革命を前提として、それがもたらすマーケティング変化に目を向ける。顧客の「暮らしのデジタルシフト」が加速したいま、チャネルやプロモーションのデジタル化という次元を超え、マーケティング思考の根本がデジタルを前提としたものに置き換わりつつある。 本書ではマーケティング思考の基本とも言える4Ｐ（プロダクト、プライス、プロモーション、プレイス）を再考し進化させ、デジタル時代における「マーケティングの新しい基本」として提示する。さらにこれを用いて、ペロトン、ルルレモン、YAMAP、スナックミー、トライアル、ニトリ、カインズ、ナイキ、ウォルマート、アマゾンフレッシュ、ウォルグリーン、盒馬鮮生（ヘマーセンシェン）などの国内外の企業事例を具体的に観察し、彼らの「デジタルを前提とした戦い方」を解釈していく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資金調達、事業計画の作り方から上場の準備まで、１冊で丸ごとわかる！ イノベーションを通じて人々の生活や社会を変えることを目的とした、学生や若手ビジネスパーソンによる起業が増えています。一方で、長年の経験やスキルを武器にするシニアの起業も近年活発です。 本書は、起業からＩＰＯまでを実現するために必要な経営の知識を実践的に解説するムックです。 　技術やアイデアを事業化するには、何が必要で、何を行わなければならないのか。本書は、起業家の心構え、資金調達、事業計画の作り方、決算関連資料の作成、コーポレート・ガバナンスなど、会社の立ち上げから事業を軌道に乗せるまでのノウハウを丸ごと１冊で解説します。 　さらにはＩＰＯを目指す起業家に向け、上場準備の進め方やスケジュール、上場審査のポイントなども詳述します。

本書は、広報一筋35年、様々な経営者に仕え修羅場も経験してきた著者が、「経営広報」という独自の考え方を整理し提示するもの。リアリティに溢れた実践的内容で、広報関係者、経営者・経営幹部にもぜひご一読いただきたい一冊。 本来、広報は経営者の仕事だ。広報担当が経営者と協働してそれを担うために、まずは「広報＝メディア対応」という固定観念をいったん外す。そして、(1)経営者に寄り添い、(2)言葉にならぬ経営者の意思をつかみ、(3)それを言語化し、(4)ときには覚悟を引き出し、(5)ストーリーに仕上げ、(6)それを必要な各機能に接続し、(7)アウトプットの全体統制を図るという、７つの手順からなる「経営広報」を実践すべきだ。 【４つの特徴】 １．昭和から令和までの広報機能の変遷 　35年間、広報の最前線で3つの時代を駆け抜けた著者だから書ける、時代を彩る広報機能の変遷と、そこから見出した“ドーナツ化現象”という問題意識を提起。 ２．経営者とのリアルなせめぎあい 　著者が広報責任者を務めてきたリクルートコスモス、ＣＣＣ、ＧＤＯ、ベルシステム２４、ＡＤワークスグループ（現職）、それぞれの個性的な経営者とのリアルなせめぎあいが満載。 ３．7つの手順と35のベスト・プラクティス 　著者独自の広報論を「経営広報」として展開するにあたり、上記「7つの手順」ごとに各５つ、計35の実践的な秘訣を「ベスト・プラクティス」として披露。他に類を見ない実践的かつ体系的な指針。 ４．中島茂弁護士との対談 　中島経営法律事務所代表の中島茂弁護士との対談を掲載、「経営広報」という考え方の強力なバックボーンとして、高次元の経営論・広報論を展開。

ルールを知れば、ビジネスがわかる 歴史を知れば、ルールの見方が変わる！ 最強のコミュニケーションツール＝「ルール」の 意外な秘密に迫る、知的エンタテインメント！ 争いを解決する。ゲームを面白くする。ビジネスを円滑に進める―― われわれの周りには、様々な「ルール」が存在する。 ルールは、誰かがそれを定め、運用していくことで変わり、時代にそぐわなくなると消える、 というライフサイクルを経る。 本書は、そうしたルールの興亡の歴史を知ることで、 その本質を理解し、いまのビジネスにどのように影響しているのかを読み解く ビジネスエンタテインメント本である。 本書ではビジネスにおけるルールの役割を 「安心と期待感を持たせて信用を維持する」 「創造物の拡散とコントロール」 「ビジネスを広げるための、巻き込みと役割分担」 「企業を成長させるための育成と放任」の４つに分解し、 それぞれについて各章で説明。 インターネット時代におけるルールの変質や、 日本が得意でない「ルールメイキング」にどういうスタンスで臨めばいいのかについてもふれる。 ・世の中を大混乱に陥れた、数々のバブル崩壊の教訓とは？ ・特許ルールはなぜアメリカでこれほど重視されているのか ・自動車産業創世期、ルールにとどめを刺されたイギリス ・今でも世界を悩ませる育成ルールの各国別事情とは？ ・ルールの構造を劇的に変えたインターネットの破壊力の本質は？ など、誰かに話したくなるトピックを交えながら、解説する。

多様性=ダイバーシティが今、組織に問われています。 ですが、日本の組織はなぜかダイバーシティが進みません。 特に苦手なのが、ジェンダー平等。企業を取材して分かった 「多様性に欠ける組織によくある言い訳ベスト5」は、これです。 1位「女性だけ特別視する必要あるの?」 2位「D&Iやって、経営が上向くのか?」 3位「管理職に該当する女性がいない」 4位「多様性はOKだが、女性活躍はNG」 5位「女性がみんな、バリバリ働きたいとは限らない」 それぞれの問いに、50のデータで答えていきましょう。 【読みどころ】 ◎今さら聞けない… なぜ「多様性」が組織に必要 なのか! ? ◎ 50のデータで裏付け! 　 D&Iが企業の成長につながるわけ ◎リーダー必読! 経営戦略 が成功したすごいダイバー推進企業事例 ◎ 新コーポレートガバナンス で企業が対応すべき6つのこと ■何からやればいい? に答えます 【多様性早見表】【女性活躍4タイプ】 でチームのダイバー推進度を判定! ■推薦コメントも続々! 「言い訳ばかりの上司に、必ず読ませてください。」 ――サイボウズ社長 　 青野慶久 「多様性のある企業こそ成長する。その証明となる一冊だ。」 ――アクセンチュア社長 　 江川昌史 「多様性は未来を突破する切り札だと、豊富な分析から確信しました。」 ――日本総合研究所理事長 　 翁百合

DXの一歩先を行く未来へ 　社内業務を対象にデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業は多いものの、どこも期待したほどの成果を出せていない。原因は、企業の制度・ルールにメスを入れられず、組織のしがらみを断ち切れなかったために、単なる業務システムの改善で終わってしまっているからだ。この強固な壁を乗り越えるには、大胆な発想の転換が必要となる。 　業務について考えてみよう。従来は、「人(社員)」に業務知識、業務システムの使い方、制度・ルール、組織の論理などを教え込み、業務を回すのが当たり前のやり方である。「業務は人を中心に回す」という発想だ。 　この考え方を「Human-Oriented」とするなら、対極にあるのが「Digital-Oriented」である。人に教え込んでいた要素をすべて「デジタル側」に埋め込み、業務を自動で回そう、と発想転換するのだ。つまり、「業務はデジタルを中心に回す」ということ。この発想こそ、日本企業のDXのカギになる。 　Digital-Orientedの思想はデジタル領域にとどまらず、企業の制度・ルールや業務システムのあり方、組織の構造にまで大きな影響を及ぼす。デジタル化とセットで業務改革・組織改革を進めれば、企業はDXの一歩先を行く未来へと前進できる。

岸田内閣になって新たに「経済安保担当大臣」が誕生しました。わざわざ担当大臣を任命するくらいですから、政府の強い意志を感じます。では、これからいったい何が起きるのでしょうか。名称に「経済」と付いているので経済界への影響があると思われますが、「経済安保」という言葉で調べても分かりづらいのが実情です。 　そこで本書では、「経済安保とは何か」「ビジネスパーソンにどう影響するのか／何をしないといけないのか」を丁寧に解説しています。企業によっては担当役員や担当部署の設置が必要になるなど、企業経営に大きな変化をもたらします。 　どのような企業が関係するかと言えば、AIやIT、バイオなどの「重要技術」に関わる企業です。こう書くと「自社は関係ない」と思う人もいるかもしれませんが、「ITシステムにクラウドを活用している」なら、それだけでも本書を読む理由があります。 　データの保存場所などで話題になった“LINE事件”を記憶されている方は多いと思います。詳しくは本書に書いていますが、LINE社は違法行為をしていたわけではなかったにもかかわらず、社長による謝罪やシステム更改などを余儀なくされました。この事件を正しく理解するキーワードは「経済安保」です。 　もしあなたが映画『シン・ゴジラ』をご覧になっていたとしたら、その映画の中で繰り広げられていた政府の動きは、経済安保の一つの側面を見せてくれています。この映画の政府と同様のことが、企業内で起こるかもしれません。「知らない」が最大のリスクです。本書をお読みになり、１人でも多くの方に、経済安保への理解を深めていただきたいと考えています。

◆ 自信がなくていい。上下関係をなくせば、上司と部下はいいチームになれる。 ◆ サイボウズ、ユーグレナ、カヤックなど、上場企業の経営トップが続々賛同！ ◆ シリーズ累計・世界900万部のベストセラー『嫌われる勇気』著者、最新刊。 課長に昇進したけど不安な「わたし」が、哲学者の「先生」との対話を通して、戸惑いながらも成長していく――。 ◆ リーダーの悩み、こう解決します！ ◇ 責任感がない若手に「ありがとう」をいおう ◇ リーダーとして自信が持てないことに、問題はない ◇ 同じ失敗を繰り返す人に対し、存在を承認する ◇ 頑固なベテランでも、未来の可能性に注目する ◇ 上司であることがつらいとき、何が幸福かを考え直す ◆ 気鋭の起業家３人との対話を収録 ◇ サイボウズ・青野慶久社長 「本気で死にたかった社長就任１年目に学びを得た」 ◇ ユーグレナ・出雲充社長 「我慢しても、部下に怒りが伝わってしまうのです。 ◇ 面白法人カヤック・柳澤大輔CEO 「パワハラ組織のほうが案外、強いのではないですか？」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 PC自作の基礎知識から組み立ての手順、OSのセットアップ、トラブル解決法までをたっぷりと解説した１冊です。CPU、マザーボード、グラフィックスボードなどパーツごとに最新の技術や製品を解説し、理想の１台を組み上げるための実用ノウハウを凝縮しています。 　「Windows 11」が登場し、新しいパソコンの時代が到来しています。インテルからは「Alder Lake」の開発コード名で知られていた「第12世代Core」が登場。その驚くべき性能や技術についても本書では解説しています。 ■主な内容 ・自作で理想のPCを実現しよう ・Windows 11 時代のPC自作事情 ・Intelの第12世代Coreが登場！！ ・パーツ選びの鉄則 ・組み立ての鉄則 ・セットアップの鉄則 ・アップグレードの鉄則 ・トラブル解決の鉄則 ・自作パソコンの基礎知識

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 毎年発売してきたムック「マーケティングの教科書」シリーズの第9弾。 今年は例年の11月発売から少し遅れて、師走に発売する。 日進月歩の勢いで進化するデジタルマーケティングの世界を、 計41の最新キーワードと基本のキーワード、先端技術ワードで分かりやすく解説。 先進企業のケーススタディと米国の最新事情リポートなどに加え、 今年は日経デザイン、日経クロストレンドで好評連載の一部を 抜粋した「人気パッケージ比較調査」も併載する。 【目次】 ●第1章 トレンド分析 どうなる？ 脱クッキー対策/カスタマーサクセス 4つの誤解 ●第2章 デジタルマーケティング最新&基本キーワード解説 メタバース/TikTok売れ/サブスクリプションビジネス/位置情報マーケティング/ NFT/売らない店/Z世代/ディープフェイク/AIのビジネス活用など ●第3章 先端技術ワード解説 CMS（コンテンツ管理システム）/ローカル5G/自動配送ロボット/ ●第4章 最新企業ケーススタディ解説 ホンダ/ソニー/パナソニック/クックパッドなど ●第5章 米国最新事情リポート アマゾンが百貨店に進出？/アップル ついにメールにもプライバシー対策など ●第6章 人気パッケージ比較調査 「やかんの麦茶」vs「健康ミネラルむぎ茶」/サントリーvsキリンの糖質ゼロビール など ●第7章データ&ランキング コロナ下のマーケ予算は「増減2極化」/マーケターが選んだ「五輪が無観客になって潤う業界」など ●インタビュー 川上宗一氏（電通デジタル社長）/森井久恵氏(スターバックス コーヒー ジャパンCMO）など

GAFAやBATHに対抗する日本の軸は、NTT以外にない。技術力・資金力・人材力で圧倒的なNTT。2022年1月に発足する新生NTTドコモなど、グループ再結集の動きが加速している。光電融合技術「IOWN」をカギとした、ゲームチェンジに向けた経営大改革を徹底検証する。

「わからない」を「わかりたい」に変えるには？ メルカリ、キリンHD、東急電鉄、ソニーグループ、サントリーHD...... 「多様性」に挑む人たちの実録・風土改革！！ 　 女性、シニア、外国人、障がいのある人、性的少数者（LGBTQ）、子育てや介護を担う人など 多様なメンバーと協働する必要性は増しているが、旧態依然とした”昭和的価値観”をもつ層の 理解を得られず、頭を悩ます経営者、管理職も少なくない。 本書は、ダイバーシティ推進に向けて組織内のコミュニケーション改革に挑む人たちの取り組みを 「対話」のあり方に焦点を当てて、ベテランジャーナリストがまとめたもの。 各社の事例、登場する人々の言葉から、組織をよりよくしたいと日々苦心する人たちの背中を 押す温かいメッセージとさまざまな工夫が感じられる一冊。

突き抜けた個人が、新しい日本を創り出す 出井伸之が「今こそ、この人に話を聞くべきだ」と感じてきた 6人の「個」のプロフェッショナルと 「個」の発想から生まれるイノベーションを語り尽くす。 冨山和彦 日本共創プラットフォーム社長 東京一極集中は開発途上国モデル 地方再生で、日本の元気を取り戻す 土井香苗　ヒューマン・ライツ・ウォッチ日本代表 人権意識が社会の共感を集めて 閉塞感を打破し、世界秩序をもたらす EXILE HIRO　LDH JAPAN会長 エンターテインメントの中心はアジアへ 経営的発想を持つアーティストを育てる 森川 亮　C Channel社長 個人が動画でモノを売る時代になっている コンテンツはデータを解析して作る 慎 泰俊　五常・アンド・カンパニー代表 日本初のマイクロファイナンスを企画 インドで金融サービスを磨き上げる YOSHIKI　ミュージシャン サステナビリティーに強い関心 エンターテインメントの可能性を探っている

アマゾンの事業成長のメカニズムを初めて体系化した１冊。 新規事業はアマゾンに学ぼう。 「GAFA4社で 日本企業と最も相性のいい 仕組みを持つのがアマゾン。 その全容を体系化した意義ある1冊」 ―― 早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄氏 推薦 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ◆　アマゾンのイノベーション量産の方程式 【ベンチャー起業家の環境】 　　　×【大企業のスケール】 　　　　　　－【大企業の落とし穴】 　　　　　　　　　＝【最高のイノベーション創出環境】 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 本書では、この方程式を実現するための 「アマゾン・イノベーション・メカニズム」を 24個の「仕組み・プラクティス」に分解して解説します。 【著者より】 「日本の失われた30年とは、同時に イノベーションを生み出す力を喪失した時間でもありました。 なぜ、日本からイノベーションが失われてしまったのか――。 ソニー技術者から出発して米国西海岸に渡り、 およそ20年の時をへてアマゾンの一員になったとき、 私は「ここに答えがあった」と思いました。 最高のイノベーション創出環境を実現する 「アマゾン・イノベーション・メカニズム」は 日本企業において再現可能であり、 私たちの閉塞感を力強く打破する 実践的かつ深遠な「解」となります。 アマゾンのイノベーション創出の仕組みを、 エンジニア出身の私が 「リバースエンジニアリング（逆行工学）し、 体系化したのが本書です。 読者の皆さまの企業がイノベーションを生み出し、 成長するための参考になればと願っています」

映画、放送、音楽、スポーツ、演劇… 100年に一度の大転換期 エンタメの未来を徹底予測 世界規模で100年に一度の劇的な変化を遂げるエンターテインメント産業。 欧米の最新情報から現況と課題を分析し、これから10年の潮流と 国内への影響を徹底予測します。 エンタメ業界に携わる方々はもちろん、一般読者の方々にも ご理解いただけるよう、わかりやすく解説しています。

■金融界のエグゼクティブ・プロフェッショナルに向けたデジタルメディアのNIKKEI Financialが、日本経済新聞の全国金融機関への取材網、金融専門記者たちの金融庁・日銀への取材力を活かし、地域金融機関の事業モデル改革の成功と蹉跌の最前線を伝える。 ■地銀改革の光と影、実力を発揮する信金・信組、現れた新興勢力など、全国各地の地銀の動向を、当事者インタビューをまじえ細かく紹介。また、金融当局が取り組もうとしている企業金融改革の意図・実態・これからや、金融デジタル化、ＥＳＧ金融への取り組みなど最新動向を伝える。

コロナ後の景気回復は？　米中対立の行方は？　ゲームチェンジを起こせるか？　「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員ら、ベテランの専門記者22名が、日本を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。記者の視点を先取り。どこに着目するかで、世界の見え方が大きく変わる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

「ポケモン GO」で世界規模の社会現象を巻き起こし、任天堂とのピクミンをテーマにした新作も発表。開発・運営を手がける米ナイアンティックは、どんな発想で作品を生み出し、世界中の人々を動かし続けているのか。同社副社長、川島優志氏が激動の半生を振り返りながら、「ナイアンティック」や「ポケモン GO」、「イングレス」の舞台裏を語る。 物語を通したテーマは「寄り道」。本書には、世界の見え方が、自分の人生が、大きく変わる「寄り道」の面白さが随所に詰まっている。これからの人生に迷っている人、今まさに重要な決断を迫られている人、これから世界で活躍したいと思っている子供たち――。川島氏のある意味ハチャメチャな人生を知ることで、自分らしい一歩を踏み出せる「勇気」がもらえるに違いない。 寄り道は無駄ではない。周りからは迷っているように見えても、道を見失っているわけではない。その寄り道こそ、実は未来への最短距離かもしれないのだ。 みんなと違う道を通ったからこそ見える“自分だけの絶景”を楽しんでもらいたい――（はじめにより） 「彼は天才的な奇人。次に何をするのかいつもワクワクする」 親友、メルカリCEO山田進太郎氏絶賛！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 気候変動で激甚化が予想される水害や土砂災害。 私たちはどこに住み、働くか。もはや災害リスクに無自覚ではいられません。 長年にわたって被災地の取材を担当してきた建築・住宅・土木分野の専門記者が「気候変動の世紀」を生き抜くための手掛かりを提供します。 ■こんな人におすすめです。 建築・住宅・土木の専門家、自治体・企業の防災担当者、家づくりを考えている人、自宅や自分の土地が抱える災害リスクに関心がある人、防災分野で事業を考えているビジネスパーソンなど ■主な内容 はじめに　５メートル浸水した場所で進む住宅再建 第1章 水害事件簿 第2章 狙われた臨海部 第3章 土砂災害頻発列島 第4章 危険な土地からの撤退 第5章 耐水都市への挑戦 第6章 防災テックに商機

離反を防止　客単価UP　利益も倍増 既存顧客＋新規顧客の最大化ノウハウが満載 顧客勘定＋UX改善で成長する企業事例を収録 顧客の離反、客単価減少に悩むマーケター必読 ●「顧客勘定」って何？ 売上高には、商品から積み上げる観点と、顧客から積み上げる観点があります。商品から積み上げる考え方が「商品勘定」。一方、顧客から積み上げる考え方が「顧客勘定」。こちらは「どの顧客がいくらの何をどれだけ買ってくれたか？」です。商品勘定も顧客勘定も売上高と一致します。 ●「顧客勘定」で課題が明確に 前年度10個売れた1000円の商品が、本年度は同じ売価で12個売れました。売り上げ20％増、やった！－－。これが商品勘定です。 　前年度は、Aさんが4個、Bさんが3個、Cさんが2個、Dさんが1個購入して、計10個売れました。本年度は、A・C・D・E・F・Gさんの計6人が各2個購入して、計12個売れました。結果、新規顧客を3人獲得したこともあって販売個数は2個増えたものの、既存顧客離れが気になる――。これが顧客勘定の見方です。販売個数で一喜一憂しがちな商品勘定より、顧客勘定で考える方が課題が明確になります。 たくさん買ってくれる顧客を、そのまま「維持」する たくさん買ってくれる顧客に「育成」する たくさん買ってくれる顧客になりそうな顧客を「獲得」する この3つを実現するために、対象層別にさまざまな施策を考案、実行、検証するプロセス、それが顧客勘定PDCAサイクルです。本書ではその具体的な実践例を、失敗例も含めて豊富に盛り込んでいます。

「すべてのエンタメプロデューサーが、今を知るためにまずは読むべき、唯一の教科書」 ――佐渡島庸平氏 「メガヒットのルールが変わった。新しいリテラシーを得た者が、地殻変動後の覇権を握る」 ――尾原和啓氏 鬼滅、ウマ娘、Fortnite、荒野行動、半沢… ゲーム、アニメ、動画の経済圏を支配するのは、 世界が絶賛する日本の「オタク経済圏」か、 攻勢を強める米中の「ハリウッド経済圏」か？ ◎目次 第1章　メガヒットの裏側で進む地殻変動 第2章　「萌え」から「推し」へ、ファンの変化からみる「風の時代」 第3章　エンタメの地政学 第4章　推しエコノミーの確立へ 「推す」は希少な時間資源の投下によって行われる。基本的には、未来永劫それが続く前提で、有限な時間資源を投じていきたい。『推しが武道館いってくれたら死ぬ』というアニメもあるが、実は推しが武道館にいくことを避けたいと思うファン心理も同時に存在する。（中略）安パイなコンテンツを求める人が増えると、新奇なものが展開されづらくなる。ある程度ブランドがあり、約束されたコンテンツに人々は群がるようになる。大ヒットがさらに大ヒットするという現象は今後さらに強くなるだろう。（中略）浮動ユーザーを味方につけるためにファンが必要であり、インフルエンサーが必要になる。「このコンテンツは安パイだよ。時間を費やしても、その体験は無駄にはならないよ」という信号をブランドとして送る必要がある。（第2章より）

■すごい会社も派手に「失敗」していた! アップル、グーグル、アマゾン、任天堂、ソニー、トヨタ、etc……グローバル企業20社の「失敗」事例をイラストと共に徹底解説。ベストセラー『世界「倒産」図鑑』の著者が贈る、トップ企業の「失敗」をあなたの「成功」に変えるケーススタディ集。 ■『世界失敗製品図鑑』20事例のラインナップ Case01 アマゾン/ファイアフォン　自社が描いた将来像を重視しすぎて失敗 Case02 フォード/エドセル　社内的な正しさを追求して失敗 Case03 コカ・コーラ/ニュー・コーク　適切なコミュニケーションができず失敗 Case04 フェイスブック/フェイスブック ホーム　無理なチャレンジを仕掛けて失敗 Case05 グーグル/グーグルプラス　企業側の戦略を優先して失敗 Case06 ファーストリテイリング/スキップ　「プロダクトのレンズ」を外せず失敗 Case07 マイクロソフト/ウィンドウズフォン　初期段階の出遅れを挽回できず失敗 Case08 任天堂/Wii U　理想を追求しすぎて仲間を作れず失敗 Case09 NTTドコモ/NOTTV　成功体験にとらわれて失敗 Case10 ナイキ/ゴルフ用具事業　強みを活かせない隣接市場に参入して失敗 Case11 東芝/HD DVD　最初のシナリオを修正できず失敗 Case12 セガ・エンタープライゼス/ドリームキャスト Case13 セブン-イレブン・ジャパン/セブンペイ　「自社だけが特別」思考に陥って失敗 Case14 ソニー/AIBO　経営陣の事業尺度に合わず失敗 Case15 ネットフリックス/クイックスター　反対意見が言いにくい空気に気づけず失敗 Case16 サムスングループ/サムスン自動車　経済危機に見舞われて失敗　など

リモートワークが「あたりまえ」になったいま “働く場所”を考えることは 人生の主導権を自分に取り戻すことに繋がる！ 「WHAT IF, THEN?」と考え続け、 自分が落ち着く「場所」を見つけた人は、 迷いがない分すごいパフォーマンスを発揮しますから、 キャリア上も優位に働くと思います。 一方で、自分の頭でしっかり考えずに 世の中のマジョリティに乗っかって「そういうもんだよね」 という選択を繰り返していると、 いつまで経っても「これで本当にいいのだろうか？」 という落ち着かなさを抱え続けることになり、 パフォーマンスも上がりません。 ――――序文より（山口周氏） ◆こんな人にオススメです◆ ・在宅勤務に飽きてきた ・働きながら仕事をしたい ・働く場所が生産性にどう影響するのか知りたい ・ワーケーションのメリット、デメリットを知りたい ・ワーケーションを導入している地域や企業の事例を知りたい ・日常生活の刺激が減って、アイデアが浮かばなくなった ・自分の働き方を見つめ直したい

やせたら本当に幸せになれるの？ 知っておくべき「若い女性の“危険なやせ”」の真実と対策を解説 やせたらもっときれいになれる、もっとやせたい！　日本では十分スリムな体型の多くの若い女性が、さらに今よりもっと体重を減らそうと努力しています。彼女たちが目指すのは「シンデレラ体重」。「モデル体重」とも言われ、BMIなどで示される標準体重よりもかなりやせ型といえるものです。 でも、頑張って憧れのシンデレラ体重になれたとして、彼女たちは本当に幸せを手に入れられるのでしょうか？　実際はそうとも限りません。やせることで貧血や低体温に陥り、恒常的に不調を抱え、将来の妊娠や生まれてくる子の健康までも危うくしてしまう可能性があります。若い女性の多くが、深刻な健康リスクにつながる“危険なやせ”に気付いていないのです。 本書では、女性と母子の今と将来に大きく関わる「やせた女性たち」の抱える健康リスクとその対処法について、26人の医療と栄養の専門家への取材と、80を超える調査や研究のデータをもとに解説します。不調を抱える女性のほか、栄養や保健、母子健康、女性の健康分野に関わるすべての人に読んでほしい1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆増え続ける中小企業のＭ＆Ａ 経営者の高齢化と後継者不足という２つの構造問題を抱える中小企業。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が重なり、飲食や宿泊をおもな事業とする中小企業の多くが苦境に陥っています。 コロナ禍で急速に加速するデジタル化も、中小企業には影響が大。商品やサービスに競争力があっても、デジタル化の波に乗れず競合他社にシェアを奪われる事例も出ています。先行きが見通せなくなった多くの中小企業が、事業継続の選択を迫られています。 実はコロナの感染拡大より前から、政府は事業承継の１つの手段として中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的も。その結果、中小企業のＭ＆Ａの実施件数は右肩上がりで増加を続け、2020年には3000～4000件ほどが実施されたと考えられています。ポストコロナでは、この数字が一気に跳ね上がる可能性もあります。 ◆中小企業向けＭ＆Ａの入門書 本書はＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説した入門書です。 「会社を誰かに売りたい」「どこかの会社から新規事業を買いたい」と考える中小企業経営者に向けて、専門家の選び方からプロセス、実務のポイントまでをわかりやすく解説。新型コロナウイルスやデジタル化による市場環境の変化を展望するとともに、プラットフォームを介したマッチングなど、Ｍ＆Ａの最新の事例を紹介します。

「伝説のコンサルタント」の第一作 1963年、国が定めた会計の指針に反逆し、 管理会計の重要性を説いた話題書が復活！ 原価を“経理の塔”から引っぱり出し、広く大衆のものにする方法論 今までの原価計算のやり方が、 いかにダメなものであるかを明らかにする―― 生きている経営に、 死んでいる原価計算を使うわけにはいかない。 （本書より）

理論から実践まで、すべてがわかる決定版! コロナ禍によるリモートワークの広がりを受け、 「対面」が主流だった営業現場もデジタルシフトが求められている。 しかし、単純にMA・SFAを導入するといった話ではなく、 根本的に営業プロセス全体を見直す必要があるため、現場の抵抗感は強い。 本書は、そうした逆風を乗り越えて、 営業とマーケティング活動全体をデジタル化していく方法を、 具体的なケースを使いながら解説する。 ◎本書の特徴 ・デジタルシフト／DXを進めるための手順から、つまずきのポイントまでをカバー ・さまざまなステークホルダーの視点から解説。自社の導入の際に役立ちます ・リアルなケーススタディを詳細に紹介 ・システム投資を行う前に検討すべきポイントを網羅。予算の立て方から変えられます ・標準的なモデルを複数解説。幅広いビジネスモデルの企業に応用できます ◎「変革ストーリー」を詳説 【ケーススタディ1 NEC】各社のベンチマークとなったチャレンジ 【ケーススタディ2 ソフトバンク】商材が多角化する時代の営業戦略 【ケーススタディ3 JTB】コロナ禍以前に始まっていたデジタル基盤の構築

日本企業が抱える最も大きな人材問題は「人材不足」だ。これを解決するためには、社員全員の戦力化を図る必要がある。その際、キーワードとなるのが組織力という考え方である。現在、顕在化している人材不足は、単に労働人口や生産年齢人口が減少していることだけで起こっているわけではない。同時に、企業の経営環境や、それに対応した経営戦略が変化し、またITやAIなどの情報技術が進展するとともに、働く人の価値観が変化し、多様化していることが大きく関係している。さらには、2020年初頭からは、コロナウイルスの感染拡大の経営や組織への影響がある。コロナウイルスの感染拡大は、働く人の働き方に影響をあたえるだけではなく、今後は、組織そのものにも大きな変化をもたらす可能性がある。 　こうした環境変化は、求められる人材や価値ある人材像を変え、さらには、人材を活用するための方法に変化をもたらす。これまでとは違ったタイプの人材が必要になり、また働く人も変わるなか、人材マネジメントの方法にも変化が求められる。こうした変化に現在の人材マネジメントが追い付いていないことが、人材不足の背後にある大きな要因である。まさに企業に貢献する人材の確保・活用が難しくなっている。 　人材を確保、活用し、人材によって組織の競争力を高めていくためには、組織を対象にしたマネジメントが重要である。これが本書の基本的なアイデアである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

通商産業省の事務次官、大平正芳首相の秘書官として日米繊維交渉、石油危機、日米貿易摩擦、プラザ合意など高度成長期の通商産業政策を担った著者の新聞連載「私の履歴書」を大幅加筆。日本復権への提言として、日本に伝統的に存在する優れたダイナミズム、つまり内外の知を融合して新しい知を作り、人と人との間柄を大切にして信頼関係を築き、絶えず自己の研鑽を通して資質を磨き、自然との共生を図って美を追求する能力＝日本力(ジャパナビリティ)の復興と発揮がカギを握ると説く。

危機はチャンスも連れてくる。 今こそ学びたい「教養としてのマネー史」 1929年10月24日は、NY株式市場でダウ平均が暴落し、「世界大恐慌」が始まった。いわゆる「暗黒の木曜日」である。しかし、終値で見れば、この日は実は「小幅安」。暗黒の木曜日は「暗黒」ではなく、市場は楽観論に包まれていた。本当の暴落が起きたのは、もっと後。そしてそこからアメリカ経済は「失われた25年」に突入する。 世界中が不景気に苦しんだこの時代、最初に復活した国は、なんと日本、続いてドイツが躍進する。景気対策において民主主義国は停滞し、独裁国が強さを見せた。 しかし、「失われた25年」に苦しんだアメリカにも、がっちり稼いだ投資家、事業家はいた。株価暴落を予知して大儲けした猛者もいれば、大損を教訓に投資手法を進化させたイノベーター（バフェットの師匠など）もいた。デフレ経済を追い風に事業を拡大させた勇者もいれば、時代の大きな流れをとらえたビジネスモデルで、不況をものともしなかった賢者もいた。彼ら11人の本質的な勝因とは、何だったのか？ 著者は、為替ディーラーの経験を積んだ後、テレビマンに転じたエコノミスト。多種多様な文献を検証してマネー史の真実に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 異業種が融合し「真のＤＸ」を進める！ 本質的な変化を捉え、先手を打つ　各業界のキーパーソンが描く未来 注目10業界が取るべきアクションを解説 「高速大容量」「超低遅延」「同時多接続」という特徴を持つ５Ｇ（第５世代移動通信システム）の通信サービス。2020年春から日本でも商用サービスが始まり、様々な業界で新たなサービス、商品が誕生し、ビジネスが大きく変化しようとしています。５Ｇをテコに、ＤＸが一気に加速すると期待されています。 本書では、５Ｇ活用の効果が大きい10業界を取り上げ、アクセンチュアの専門コンサルタントが各業界の課題と変革の道筋を明らかに。 さらに、各業界の深い知見を持つキーパーソンが登場し、５Ｇでどのような未来が見通せるのか、最新事例を紹介しながら展望します。

2030年に向けて、住宅、オフィス・ワークプレイス、モビリティ、商業施設・・・人間が生活を営むあらゆる空間を予防や健康増進に資するものにしていくーー。これが、日経BP 総合研究所／Beyond Healthが提唱する「空間×ヘルスケア 2030」です。健康で幸福な人生100年時代を描くための“未来の旗”＝ビジョンであり、2030年に向けて急拡大する新市場を言い表す言葉でもあります。その実現には、業界・業種の枠にとらわれないあらゆるプレーヤーの共創が求められます。キーとなるテクノロジーをいかに社会実装へとつなげていくのか。本書ではそのロードマップを提示・解説していきます。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

スマホの次の世界がくる! クラブハウスの熱狂は始まりにすぎなかった。 GAFAが必死になって狙う、音声市場の可能性とは――? ★内容紹介★ リモートワークによるオンライン会議、 2021年1月に日本に上陸した次世代SNS「クラブハウス」の流行、 Twitterの新機能「スペース」……。 ここ数ヶ月で、急速に音声でのコミュニケーションに注目が集まっている。 世界では音声関係のM&Aも話題だ。 本書では、なぜこれだけ「音声」に世界の先端企業が注目しているのか、 事例やデータをもとに徹底解剖する! 日本のボイステック市場の第一人者たちの対談も収録! 最先端の動きがわかります。 ・株式会社オトナル 代表取締役 八木太亮さん ・株式会社BONX 代表取締役CEO 宮坂貴大さん コエステ株式会社 執行役員 金子祐紀さん ★本書の内容★ ・コロナで「音」に目が向いた ・誰が「音声」を押さえるのか ・デバイスの進化が「聴き方」を変えた ・急成長するポッドキャスト市場 ・スマホ以来の「大革命」がやってくる ・「本物」しか残らない ・人の心はコントロールできる ・音声の世界でも進む「パーソナライズ」化 ・動画にコントロールされるのはもう嫌だ

「レグテック」とは、規制とテクノロジーを融合した概念。金融業界が金融規制などの課題を解決する新技術がルーツである。ＡＩやビッグデータなど先端のＩＴを活用し、各国で異なる複雑な規制などに対応するコスト削減やマネーロンダリング（資金洗浄）対策といった課題解決をはかる。 「レグテック」に最も関心が高いのは金融業界だが、応用範囲はそれだけではない。コンプライアンス関連の負担増に悩んでいる法務部、爆発的に増える個人情報管理を迫られる一般企業、各国で細かく異なる規制を把握して商品に反映させる必要があるグローバル製造業、そして急速に発展するテクノロジーによって複雑化する問題に対応しなければならない規制当局側もレグテックに注目。 本書は国内外の豊富な事例を紹介しながら、どのような技術がどう活用されているのか、わかりやすく解説。

DXの勝者が次に目指すのは「脱炭素」と「公平・公正」。 テスラ、アップル、セールスフォースなどのグランドデザインを徹底解説。 日本を代表する45社以上が導入した「DX白熱教室」も収録。 これが新しい未来図だ！ 日本企業のための大胆なデジタルシフト戦略策定ワークショップ ・DXの道筋を示す「ベゾス思考」 ・デジタルシフトに求められる「5つのシンカ」 ・顧客の声に耳を傾ける「2つのワークシート」 ・大胆なデジタルシフト戦略策定「12のポイント」 注目したいのは消費アクティビズムです。 消費アクティビズムは、文字通り消費を通じて世の中を変革していこうという動きのことです。 消費アクティビズムを牽引するのは、1990年代中盤以降に生まれた「Z世代」の若者たちです。 Z世代は、かつての世代のように機能や価格のみを基準に製品やサービスを購入しようとは思いません。 その企業が提示している価値観や世界観に共感できるか否かが、彼らの消費行動を左右しています。 中でもグリーン×エクイティは、Z世代が強い関心を寄せているところです。 グリーン×エクイティを軽視する企業は、早晩淘汰される運命にあります。 （「おわりに」より）

米グーグルが、自社のシステムに全面採用した最強のセキュリティー「ゼロトラスト（Zero Trust）」。なぜ注目されるのか、先進企業が続々と採用に踏み切っている理由はどこにあるのか――。初心者にも分かりやすいネットワーク技術解説で定評ある日経NETWORKの編集長が一般のビジネスパーソンでも理解できるよう、できるだけ平易な言葉で解説しました。 　コロナ禍で急速に進んだリモートワークの利用。それに対応するためのシステム／セキュリティー投資負荷に多くの企業が苦しんでいます。また、「ランサムウエア」など凶悪化、巧妙化する一方のサイバー攻撃への対応に悩む企業も多いはずです。「ゼロトラスト」はもともとこうしたセキュリティーの課題を解決するために考案された技術で、対応の切り札になり得ます。 　本書では「何も信頼しない」ですべてを守る次世代セキュリティー「ゼロトラスト」の基本的な考え方や登場の背景を解説した上で、「ゼロトラスト」を構築するために必要な技術やクラウドサービス、最近のサイバー攻撃の手口なども紹介します。多岐に渡る視点で詳細に解説し、「ゼロトラスト」を理解できる1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策 ・コロナ下の複合災害にどう対応するか ・DXで危機対応を進化させる ・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など ・本業とBCPをつなげた注目事例 コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。 デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。 【本書の目次】 <巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと 新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長 Part 1　コロナ禍に対応するBCP Part２　デジタル化で進化するBCP Part３　グローバル化に対応するBCP Part４　業種別のBCP Part 5　BCPをESGに活かす

マーケティングに必要なのは過去のデータ分析じゃない！ ソニーやディズニーなどでキャリアを重ねた後、アップル米国本社副社長に就任。スティーブ・ジョブズCEOの「日本を何とかしてくれ」という言葉を受け、独自の着眼点からiPod miniを大ヒットに導いた前刀禎明氏が、自らの経験と、そこから得た発想の源、仕事との向き合い方を語ります。 コロナ禍で人々の価値観やライフスタイルが変わっても、選ばれる製品・サービスはどうすれば作れるのか。そのためにマーケターができることは何か。 必要なのは、特別なスキルや難しいマーケティング理論ではありません。目の前にあるもの、今、起きていることを自分なりに観察し、推測し、考える力――「学び続ける知性」です。しかし、それをうまく発揮できている人は少ない。だからこそ、学び続ける知性を身に付ける方法を、具体的なエピソードと共に紹介します。 学び続ける知性があれば、人間はいつでも、いくつになっても自らをリセット＆リスタートできます。ともに新たな一歩を踏み出しましょう。マーケティング担当者はもちろんのこと、もっと仕事を充実させたいと思っている全てのビジネスパーソンにお読みいただきたい1冊です。

今こそ必要な「日本の変え方」を解き明かす。 「なぜ日本は変わらないのか？」「新型コロナ感染症に対するワクチンや給付金といった対応がなぜ遅いのか？」「超高齢化時代に立ち向かう実用的なDX戦略とは何か？」「ビジネスを社会実装するにはどうすればいいのか？」「データ連携の時代に、日本はどう備えれば良いのか？」。こんな疑問を抱えている人は今すぐこの本を手に取るべきだ。 コロナで浮き上がってきた様々な日本の課題へ立ち向かうため、地方自治体という“現場”で10年に渡って改革の旗を振るってきた筆者が、地方行政の実績をベースに日本を最速で変える方法を解き明かす。 若干36歳で市政へ挑戦し、既得権を打破しながら福岡市で取り組んできた「スタートアップ」「規制緩和」の裏側を紹介するとともに、日本再興のカギを握る「データ連携」「有事対応」を重点的に掘り下げ、新たなる時代を作る実践的な解決法を提示する。デジタル庁、既得権、行政DX、スマートシティ、ワクチン問題など日本の今後を握る課題へ大胆に切り込んだ。

DX（デジタルトランスフォーメーション）ブームは既に腐り始めている――。 今、日本企業はこぞってDXに取り組もうとしている。様々な企業によるDX事例がIT系メディアをにぎわし、バラエティー系テレビ番組にさえDXという言葉が登場するようになった。 政府機関や地方自治体でさえDXの必要性が叫ばれる。新型コロナウイルス禍の経済対策などのために導入したシステムが軒並み使い物にならないという失態もあり、政府もデジタル庁の創設などを打ち出し、「行政のDX」を推進する姿勢を明確にした。 しかし、日本で取り組まれているDXの大半は失敗に終わる可能性が高い。本書のタイトルに則して言えば、大半は「アカン！DX」なのだ。DXの主眼はあくまでもトランスフォーメーション、つまり変革である。その本質を理解しようとせず、いたずらに「デジタル」を叫ぶ。そんな例が多すぎる。 本書では、日本企業や行政のDXの「トホホな実態」を徹底的にえぐり出す。DXを叫びながら実行を現場に丸投げする企業の経営者の愚かさ、IT人材の採用・育成策のデタラメぶり、成果を出せないデジタル推進組織やIT部門の惨状、御用聞きでしかないITベンダーの無策など、数々の問題点とその原因を明確に示した。 一読すれば、日本企業や行政機関のDX、そしてそれを支えるIT産業の構造的問題が明確に見えてくるだろう。単なる一般論ではなく、あなたの会社、あなたが所属する組織におけるDXの課題が「見える化」できるはずだ。

ポストコロナ時代における一定の方向感が見えつつある。 その方向とは、「グリーン」と「デジタル」の２つのテクロノジーイノベーションを起爆剤とした 自律分散型の社会構造、つまり新たなコミュニティー型社会への転換。 このための社会・産業・企業の三位一体での構造転換を進めていくことである。 日本のグローバル企業、特に大手モノづくり企業の多くは、デジタルシフトに加え、 昨今の各国政府が掲げるグリーンシフトにより、大きな変化点に立ちつつある。 これまでテクノロジーを起点としたイノベーションで世界に冠たる地位を築いてきた日本の技術系企業にとっては 国内外からの投資を呼び込み、一段のイノベーションを進めるチャンスでもあるのだ。 本書では、これから求められる「官民の枠を超えてのコミュニティー形成」に向けた社会・産業・企業一体での「令和トランスフォーメーション」と、 その転換の中での日本企業にとってのチャンスを解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

最近、DXという言葉をよく目にします。デジタルトランスフォーメーションの略ですが本当の意味は何で、目的は何でしょうか。本書はDXの本質を分かりやすく基礎から解説します。 　第1章では定義から始めて「DXとは何か」を説明します。続く第2章で「DXで何が起こっているか」を示します。GAFAと呼ばれる世界の最先端企業からスタートして、私たちの暮らしの近くで起こっているDXまでが対象です。 　第3章ではAI（人工知能）、IoT（インターネット・オブ・シングス）、クラウドというDXに不可欠な三つの技術を解説します。第4章では「誰がどうDXを進めるべきなのか」を記しました。人材、組織、方法論という側面からDXをいかに導入するかに迫ります。 　第5章では、今日までのDXの歴史を振り返ります。IT化、情報化、電算化とさかのぼって半世紀を超える時代の変化を整理します。第6章では、ミッション（使命）、サイバーセキュリティ―、歩みを止めないことという3点を取り上げます。いずれもDXを進める上で重要なポイントです。 　最後まで読めば、DXがすっきりと分かるようになるはずです。

企業ネットワークへの不正侵入、ランサムウエアをはじめとするコンピューターウイルス（マルウエア）感染、フィッシングのようなネット詐欺被害、サイバー攻撃による被害は毎日のように報告されています。 サイバー攻撃で一番狙われるのは「人」です。どんなに強力なセキュリティー製品を買ってカギをかけたつもりでも、内側にいる人間がだまされて開けてしまえば何の意味もありません。 サイバー攻撃を防ぐために最も重要なのは、一人ひとりが「どういった手口が出回っているのかを知ること」です。手口が分かれば効果的な対策を打てますし、だまされるリスクも減ります。正しい知識は高価なセキュリティー製品に勝るとも劣らない効果があるのです。 こうした考えから本書は、テレワークを狙う巧妙な攻撃、さらにはフィッシング詐欺から、ビジネスメール詐欺、ランサムウエア、偽メッセージ、心のスキを狙うソーシャルエンジニアリング、コロナ禍に便乗した攻撃、AIを使った未来の攻撃の可能性まで、さまざまな手口を、分かりやすく楽しく紹介しています。

マネジメントは「管理」ではない、「創造」だ──。ドラッカーから直接教えを受けた著者が、ドラッカーが伝えたかった「本当のマネジメント」を解説する。 著者は、ドラッカーが自らの理論を伝え、また彼と思想を分かち合う教授陣が教壇に立つ米ドラッカー・スクールで学んだ。ドラッカーから直接教えを受けた最後の世代にあたる。 本書は経営の当事者として、またコンサルタントとして、著者が体験した多くの事例をとりあげながら、セルフマネジメント（自分自身のマネジメント）、マネジャーが目指すべき目的、マーケティングとイノベーション、組織とチームづくり、 会計や情報技術との向き合い方、コミュニケーションなどドラッカーのマネジメント論を学ぶ上で鍵となる７つの重要テーマについて広く、深く解説する。ドラッカーの理論全体像を学び、それらを現場で活用するための具体的なヒントを得られる構成になっている。 マネジメントは新入社員から経営層まで、さらに民間企業はもちろん自治体、非営利組織など、あらゆる組織に属する人が知っておくべき「教養」だ。 マネジメントという教養を身に着けることで、仕事に対して自ら目的を設定し、他者を生かし、日々様々なイノベーションを実践して成果をあげる創造的な働き方ができるようになる。 リモートワークをはじめ新しい働き方が広がる中、組織やチームとして最も大切な事が何かを考える上で大いに役立つ一冊。

まるでホテルを予約するかのように、インターネットだけで住宅を借りて住む。働き方が多様化する中、まちの中のどこでも快適に仕事ができる。何よりも、まち全体が暮らす人のニーズに合わせて便利に、豊かに、そしてしなやかにアップデートされていく――。 私たちの生活はいま、大きく変わろうとしています。変革をもたらすのはズバリ、PropTech(プロップテック)。土地や建物(Property)の活用に、ICT(情報通信技術)やAI(人工知能)、VR(仮想現実)/AR(拡張現実)などの最新技術(Technology)を用いることで、新たなビジネスやサービスが続々と誕生しています。Fintech(フィンテック)不動産版とも呼ばれ、その市場規模は実に100兆円に及ぶ「最後の金脈」。ビジネスだけではなく、新たな資産形成の手段としても注目されています。 本書は、そんなPropTechの歴史から、新たなサービスや技術、国内外のプレーヤーに至るまで、その全貌を明らかにします。土地や建物を軸に新たな事業を起こしたい、あるいは自らの資産を有効に活用したいなど、PropTechをチャンスと捉える人、必読の書です。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「覚悟を決めて挑戦せよ！ 」 ―――楽天会長兼社長、三木谷浩史氏推薦 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「20年後、人々は1日3時間、週3日間しか働いていない」 おとぎ話のような、夢物語のようなお話。現実味がなくて当然でしょう。しかし、アリババグループを創業し、世界有数の企業に育てたジャック・マー氏の言葉だったらどうでしょうか。近く訪れる未来で、企業のビジネス、個人の働き方はどうなるのでしょう。 「未来の話よりも目の前のビジネス」。こう考える人がほとんどですが、さほど遠くない未来、確実に起きる事実があります。それは「ゼロ・インパクト」。産業史が証明しているように、テクノロジーの進化は様々な領域でコストゼロ化を推し進めてきました。 特にインパクトが大きいのは「モビリティー」「通信コミュニケーション」「エネルギー」の3つのインフラで起きるゼロ・インパクトです。様々な業界の地殻変動を促し、今のビジネスは遅かれ早かれ、姿を変えざるを得なくなります。 本書は、インターネット広告代理店業で業界大手に上り詰めたデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏が、コストゼロ化のもたらす脅威、およびビジネスのチャンスについて解説しています。自身の会社も2020年7月、慣れ親しんだオプトホールディングから社名を変更し、これまでの成長をけん引してきたインターネット広告代理店事業から、DX（デジタルトランスフォーメーション）支援事業へと主力事業を変えることを宣言しました。 自ら危機感を持って動き始めている鉢嶺氏が「ゼロ・インパクト」の脅威を解説します。

SDGsやESG投資が注目され、外国人労働者への差別、サプライヤーでの強制労働や新型コロナウイルス影響下での雇止めが問題にされるなど、近年、ビジネスシーンにおいて人権への配慮が重要視されるケースが増えています。企業における「人権リスク」は年々増加し、漫然と経営していると思いもよらないところで「人権侵害への助長である」等のバッシングを受け、企業価値の著しい失墜を招きかねない状況になっています。 2011年、国連人権理事会は「ビジネスと人権に関する指導原則」を承認。これにより、国際人権の尊重は中小企業も含めた全ての企業が遵守すべきグローバル基準となりました。そして2020年10月、日本政府はこの「指導原則」を実施するための「行動計画」を策定。企業は、人権に負の影響を与えるような活動への予防・軽減、対処が急務となりました。企業の「人権リスク」がますます深刻化することは間違いありません。しかし、今、真剣に取り組むなら、企業価値を高める大きなチャンスにもなり得ます。 本書は、喫緊の課題として突き付けられた「人権を尊重したビジネス」=「ヒューマンライツ経営」の指南書です。 法律用語などはわかりやすい言葉に置き換え、「人権リスク・マネジメント」について企業法務初心者にも理解しやすい文体で執筆しています。経営において、人権軽視にどんなリスクがあるか、また尊重することでどんなメリットがあるかを、具体的な事例を取り上げながら解説。「ビジネスと人権に関する指導原則」をどう経営に取り込み、企業を成功へと導くか、「行動計画」への対応法や社内体制づくり(人権デュー・ディリジェンス)の方法などを紹介します。

注目企業、星野リゾートの舞台裏を大公開――。 「『事件が会社を強くする』」（星野佳路代表） ビジネスモデルが変わった地方の「グランドホテル」、結婚式の当日に起きた突然のアクシデント、そして宿泊業に大きな影響を及ぼすコロナ禍……。さまざまな「事件」を前に、星野リゾートの「スタッフはどう考え、どう動いたか。 ◎事件は続くよ、どこまでも 2010～20年にかけて起きた想定外の出来事がテーマ。「現場チームが果敢にチャレンジするからこそ、当然いろいろな事件は起こる」（星野代表） ◎ドラッカーのイノベーション理論を実践 事件とは「予期せぬ失敗」＝イノベーションにつながる可能性のある機会になる ◎はじける現場、突き抜けるサービス 結果、「経理担当は踊り出し」、「若手は畑を耕し」、「ベテランは赤レンジャーになった」！？ 【本文より】 ユニークな戦略を次々に打ち出してきた星野にとっても、思いがけないアイデアだったのだろう。提案を聞くと、こう言った。 「それで大丈夫？」 だが、フラットな組織の自由な議論から出てきたアイデアに対して、スタッフの気持ちは前向きだった。　（本書「崩れたスクラム」から） 事件と向き合った一人ひとりのスタッフの経験を、会社のナレッジとして蓄積していく……。そしてそのなかにダイヤモンドの原石のような大きなイノベーションの機会が隠れていると考えている。大事なのは、事件とは避けようとすべきことでなく、活用すべき体験である、ということだ。　（本書「解説」＝星野代表＝から）

「2位じゃだめなんでしょうか」 このあまりにも有名な発言をきっかけに頓挫しかけた日本のスーパーコンピューター事業。紆余曲折のあげく完成したスパコン「京（けい）」は見事世界一を勝ち取った。しかし、それから約10年、スパコンのトップ争いは米中の独擅場となっていた。 「富岳（ふがく）」は「京」のスピリットと技術を受け継ぐ国産スパコンとして2020年に登場した。そしてスパコンの性能ランキング4つのすべてで2位に倍以上もの大差を付けて圧倒的1位となったのだ。スパコン史上、性能ランキングすべてで同時に1位になったのは富岳だけだ。 この10年間でスパコンの重要性は急激に高まった。特に人工知能の台頭など、計算力が国力に直結する時代がやってきたのだ。富岳の実力の一端は、コロナウイルスの飛沫のシミュレーションで知られるようになったが、本当の活躍はこれからだ。知られざるスパコンの世界を本書ではわかりやすく紐解いていく。

ジョブ型、テレワーク、DX対応、副業、SDGs対応など、山積するHRの課題の解決策を提示。 「ジョブディスクリプション記入フォーマット」付き。 超ジョブ型プロフェッショナルを育成し、ビジネスモデル革新を支える人材を取り込む。 HRの究極的な目標は「どこにでも行ける人がウチにいる」という状態にすることではないかと私は考えています。(中略)この理想的な人材である「どこにでも行ける人材」を本書では「超ジョブ型プロフェッショナル」と呼ぶことにします。それは与えられたジョブをこなすだけの人材ではなく、ミッションと目標をしっかり認識して、自分のジョブを自分で定めて、自ら成長していく人材です。(第3章より)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 店舗を運営している小売業を中心とした業界は、ネット取引（EC）がいっそう拡大し先進的な取り組みが行われている一方、リアル店舗はいまだ人手に頼る部分が多く、デジタル化が遅れています。反対に言えば、デジタル化による業務の効率化・高度化、すなわちデジタル・トランスフォーメーション（DX）の余地が大きい分野です。そうした中、コロナ禍が起き、店舗が窮地を脱するためには、DXを進めるしかない状況になっています。 店舗に顧客をひきつけるためには、様々なデータを駆使して各顧客に個別最適化された商品を提案すること（パーソナライゼーション）などにより、顧客体験を変革することが必要です。また、コロナ禍でECがさらに増加するなか、ネットとリアル店舗との融合がますます重要になっています。キャッシュレス決済も急拡大しており、キャッシュレス決済を活かした販促戦略も求められています。 本書ではこうした店舗DXに必要な要素を解説し、先進企業の事例を多数紹介します。

海面水位の変動が可能にした「稲村ケ崎の突破」、実は梅雨の時期に行われた長篠の合戦、季節外れの大雪に見舞われた桜田門外の変――。 綿密なデータと文献資料に基づき気候と人類の歴史を描くことで高い評価を得ている著者による書き下ろし６冊目。 本作では、歴史上の人物に焦点を当て、その人生に大きく影響を与えた要素として「気象・気候」をとらえます。 自然科学と人文科学を融合させた歴史エンターテインメントです！

世界の今の見え方が変わる！ 地政学とは何か－－？ ナチスも利用した「悪魔の学問」ではない。 ビジネスにも不可欠な「弱者の生きのびる知恵」である。 出口治明が語り下ろす、目からウロコのエッセンス ≫地政学はなぜ必要か？ 平たくいえば「国は引っ越しできない」から。 ≫「陸は閉じ、水は開く」 －－シュメール人のことわざに地政学の萌芽があった。 ≫「どうすれば、サンドイッチの具にならずに済むか、という問題」をめぐって、世界史の権謀術数は繰り広げられてきた。 ≫海上の覇権争奪戦に関係するシーレーン（海上交通路）において、「鍵をにぎるのが半島や海峡」である。 ≫「人間の真の勇気はたったひとつである。現実を直視して、それを受け入れる勇気である」 －－ロマン・ロランの名言から、日本の今を紐解く。 【目次】 第1章　地政学とは？ 1.地政学の一般的な定義について 2.地政学の最初の一歩 3.日本で文明の第一歩は北部九州で始まった　他 第2章　陸の地政学とは？ 1.どうすれば自分の住む国や地域がサンドイッチの具にならずに済むか、という問題 2.ローマ教皇領を巡る攻防史 3.フランス王家とハプスブルク家のサンドイッチ攻防史　他 第3章　海の地政学とは？ 1.半島や海峡の重要性 2.最も古くから発達し、近世まで世界の中心にあった地中海のシーレーン　他 第4章　日本の地政学とは？ 1.日本が置かれている地政学的な現実 2.これからの日本はどこと同盟を結べるのか、それとも「日本ファースト」か　他 第5章　地政学の二冊の古典について 1.マハンが着目した「シー・パワー」が与えた影響 2.マッキンダーはなぜ「地政学の祖」と呼ばれるのか

●イノベーションとマーケティングは別個のものではない 　多様なデジタル化にかじを切る「第二の創業」を成功させた富士フイルムの古森会長。マーケティングを顧客満足から社会的貢献（マーケティング3.0）、そして顧客の自己実現（4.0）にまで高めたコトラー氏。この2人がタッグを組み、企業成長のエンジンとしての「イノベーション」のあるべき姿に食い込む。 　古森会長は経営実務を熱く語る。リーダーシップ論（危機時には、リーダーはワンマンでなくてはならない）、人間力を育む「ビジネス五体論」、PDCAサイクルに代わるSTPD(see-think-plan-do)マネジメントなどが、富士フイルムの「VALUE from INNOVATION」の文化を創り出してきたことがわかる。 　コトラー氏はマーケティング4.0に突入した社会において、企業の浮沈のカギを握るのはSDGsにあると語る。今後はSDGsが企業の課題解決に大きな役割を果たす。 　イノベーションとマーケティング。これらは互いにループして、企業価値を高めていくのだ。 ●Never Stop――変革をとめるな 　翻って新型コロナ感染症が蔓延する世界。日本語版出版にあたって、古森会長が新たにコメントを寄せてくれた。「優れた商品やサービスの提供を通じて社会に新たな価値・優れた価値を届けるという企業の本源的な役割を、今ほど強く感じることはない」という。ヘルスケア事業にも力を注ぐ中、「予防」「診断」「治療」という側面から、社会課題の解決に向けて今後も力を注いでいく。 　「高い技術力で、いい製品、優れた製品、進んだ製品を社会に提供する」ことをモットーに、富士フイルムはこれからも存在感のある会社であり続ける。

名著『道具としてのファイナンス』『ざっくり分かるファイナンス』の石野雄一氏による人気セミナーが、書籍となって登場! ! 講義調のわかりやすい解説で、難しいファイナンスがすっきりわかる。 【著者からのメッセージ】 この本は私の1日のファイナンス講義をできるだけ忠実に再現し、さらに肉づけしたものです。 この講義は、専門家ではない普通のビジネスパーソンに向けたもので、最低限これだけは知っておいていただきたい点に絞っています。数式はできるだけなくし、ファイナンスの考え方をご理解いただけることに主眼をおきました。 この本の内容をマスターすれば、ビジネスの世界では生きていけるでしょう。

20年かけて政府が積み上げたIT戦略やITインフラが、新型コロナ対策で役に立たなかった。まさにデジタル敗戦だーー。菅義偉首相肝煎りで「デジタル庁」創設に挑む平井卓也デジタル改革相は、こう反省の弁を述べた。 事実、マイナンバーカードは緊急の現金給付事業で力を発揮できなかった。陽性者の情報を登録するシステムは病院や保健所から「使いにくい」と不満が噴出した。国の構造から制度、人材までデジタルシフトを怠ってきたツケが回った格好だ。 行政のDX（デジタル変革）に挑む日本は、この敗戦から何を学ぶべきか。年金システムから特許庁システム、マイナンバー関連システムまで、20年にわたる電子政府／システム調達改革の歴史から、失敗の教訓を読み解く。

もはや、いつ大暴落が起こってもおかしくない――。 コロナ禍が長引く中、高値更新が続く株式市場。しかし、空前の低金利や日銀のＥＴＦ買いを受けたバブル相場に崩壊の危機が迫っています。もし、金融バブルがはじけたとしても、それをチャンスに変えて稼いでいくために、どう考え、どう行動すべきなのか。長期投資の第一人者が、その哲学を熱く語り、投資戦略をクールにひもときます 。 世界の債券市場や株式市場が収拾のつかない投げ売りの修羅場となることが予想され、それを引き金に、あらゆる金融商品の価格が瓦礫のように崩れ落ちていく。そしてインフレが起きる。財政赤字や債務問題を抱える各国政府や中央銀行に歯止めを利かせる余力は残っておらず、人々の生活はズタズタにされる――。 しかし、不安をあおるのが本書の主旨ではありません。現代の金融システムや、古今東西の歴史を振り返って「バブルの仕組み」を分析し、その崩壊局面に備えて、どうすればしっかりと身のまわりを固められるのか、をわかりやすく解説します。経済の本質を知り、自分の頭で考えることで、遠くない将来にやってくるであろう経済混乱をチャンスへと転じる投資戦略を学べる１冊です。

データ分析のお作法を学ぶ。それが、この本の目的です。 ……まことしやかな数字が、実際の所、どれほど当てになるものなのか。たまねぎの皮を１枚ずつ剥くようにして、喧伝された事実に隠されたもう一つの"事実"を見つけ出すにはどうしたらよいのか。そのためのスキルを学べます。 著者は、ITベンチャー勤務のマーケターにして、データサイエンティスト。データ分析のプロジェクトで数多くの失敗も味わいながら、「生傷で得た教訓」を糧に著しました。 新型コロナの感染拡大、戦後最長の好景気、貧困率にひきこもり……。ニュースを賑わせた事象を題材に、「データドリブンに真実へ迫ると、どのような実態が見えてくるか」を紐解き、そこで使ったスキルを解説します。 データ分析とはアートであり、すべてのビジネスパーソンに必要な能力です。 数字が読めても、それが何を表しているかが分からなければ「分析」とは言えません。数字だけでなく、起きていることの全体を解釈し、時に俯瞰し、データの裏にある何かを探っていく。データに目を配り、また必要があれば提示されたデータを疑う。それが"考える"ことです。データ分析は多様な知的スキルを組み合わせたアートでもあります。 そうした分析力はデータ分析の専門家だけでなく、あらゆる分野のビジネスパーソンにとって必要な能力です。本書がこのような能力を養うことに少しでも貢献できればこれ以上の喜びはありません。

真の国際人は、こうして生まれた！ 中国から命からがらの帰国、小説家を目指した高校時代、日本の経済発展に尽力した外務省時代、そしてユネスコ事務局長にアジアから初めて（その後も現れていない）選出され、組織改革と文化の多様性保護に邁進――国際機関で活躍する日本人が少なくなったいま、そのロールモデルを学ぶ。日経連載「あすへの話題」「こころの玉手箱」も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 当代最高の投資家 世界一のお金持ちのひとりが 成功のレシピを贈ります 全世界で200万部以上売れた世界的ベストセラー『PRINCIPLES』のエッセンスを子どもでもわかりやすく、大人でも楽しめるように絵本にしました。 目標を達成し、人生を望み通りに送るためのガイドブック。

「世界中に火種はあるが、一番ヤバいのは日本だ」！ 月刊誌「言論構想」で経済分野を担当することになった元営業マン・池内貴弘は、地方銀行に勤める元・恋人が東京に営業に来ている事情を調べるうち、地方銀行の苦境、さらにこの国が、もはや「ノー・イグジット（出口なし）」とされる未曾有の危機にあることを知る。 金融業界の裏と表を知りつくした金融コンサルタント、古賀遼。バブル崩壊後、不良債権を抱える企業や金融機関の延命に暗躍した男は、今なお、政権の中枢から頼られる存在だった。そして池内の元・恋人もまた、特殊な事情を抱えて古賀の元を訪ねていた。 やがて出会う古賀と池内。日本経済が抱える闇について、池内に明かす古賀。一方で、古賀が伝説のフィクサーだと知った池内は、古賀の取材に動く。そんな中、日銀内の不倫スキャンダルが報道される。その報道はやがて、金融業界はもとより政界をも巻き込んでいく。 テレビ・新聞を見ているだけでは分からない、あまりにも深刻な日本の財政危機。エンタテインメントでありながら、日本の危機がリアルに伝わる、まさに金融業界を取材した著者の本領が存分に発揮された小説。 日経ビジネス連載時から話題となった作品、待望の書籍化。 果たして日本の財政に出口（イグジット）はあるのか！ 編集者からのおすすめ：著者の代表作の一つである『不発弾』に登場したダークヒーロー、古賀遼が再び登場。過酷な運命を背負った男の生きざまに、ぜひ、触れてください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人気ビジネス講師が教える「会計×経営戦略」のハイブリッド学習法。会計は、経営戦略と同時に学ぶことで理解できる。トヨタ、ファーストリテイリングなどなど、人気企業の決算書を「経営戦略」とリンクさせて読み解く!

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

医学界大注目！　「オートファジー（細胞のおそうじ機能）」のスイッチを入れて、病気や不調を跳ね返す！ ■人の身体は数十兆超の細胞からなり、「人間の健康」とは「細胞が健康であること」にほかなりません。そして細胞の健康の鍵を握るのが、本書のテーマである「オートファジー」という細胞内おそうじ・抗菌機能（細胞内の不要物・異物・細菌を処理し、使える物はリサイクルする）です。2016年に日本の生物学者、大隅良典氏が「オートファジーの仕組みの解明」でノーベル生理学・医学賞を受賞しました。オートファジーはいま最も注目されているテーマです。 ■オートファジーはすべての細胞に備わっていて、正常に働いていると、細胞の健康が保たれ、ひいては健康長寿を実現できます。ところが、現代人は栄養過剰のためオートファジーがきちんと働きません。その影響が加齢とともに積み重なり、生活習慣病などの病気や不調を引き起こす原因になっています。 本書は、オートファジーの仕組みをわかりやすく解説するだけでなく、眠ったままの「オートファジー」のスイッチを無理なく起動させる方法を提示します。 ■オートファジーについて知れば知るほど、世の中の多くの効果があるとされている「健康法」や「食事法」は、結局、オートファジーを動かすための手段にすぎないことが明らかになってきます。「健康法」はいろいろありすぎて迷っている（あるいは信用できない）という人にもおすすめです。

●露呈したサプライチェーンの脆弱性 コロナ・ショックでは、改めてサプライチェーンの脆弱性が露呈された。まず中国での生産活動がストップすると、その部品を調達できなくなった先進国に影響が及んだ。続いて中国での生産活動が再開されると、今度は先進国がストップするという悪循環。日本国内でも、スーパーは品不足でも飲食業向けは商品が余るという非効率が生じた。 実のところ、東日本大震災や近年多発する集中豪雨でもサプライチェーンマネジメントの限界が見えていた。だましだまし対応してきたことが、今回のコロナ・ショックで全世界規模で暴発してしまったわけだ。 これを機に、サプライチェーンからサプライウェブの流れがますます進むだろう。本書ではそういった近未来を予測し、メーカーマネジメント層、物流会社等にその備えを促す。 ●サプライウェブとは 固定的な「チェーン=鎖」ではなく、不特定多数の調達先・納品先と自由につながることができる「ウェブ=クモの巣」へと進化することこそが、物流・商流のあるべき未来の姿といえるだろう。自動車業界で進んだ「脱モノ売り」、医薬品業界での「脱コモディティ」の動きが、さらに複雑となり、川上・川下の区別なく、最適な取引先を見つける流れがますます加速する。 次世代を見据えた戦略的な投資を実行し、その仕組みを構築できれば、サプライウェブプラットフォーマーとして飛躍的な成長を遂げることも可能になる。

世界初の中銀デジタル通貨（ＣＢＤＣ）を設立４年足らずのスタートアップが実現ーー２０２０年１０月２８日、カンボジア国立銀行が世界で初めて中央銀行デジタル通貨（Central Bank Digital Currency＝CBDC）である「バコン」（BAKONG）の正式運用を開始した。そのブロックチェーンは、日本のスタートアップ、ソラミツが最初に開発した「日本発」のテクノロジーだ。 いま、中国が実証実験を進めている「デジタル人民元」やスウェーデンの「eクローナ」など、各国の中央銀行はCBDCの計画を急ピッチで進めている。そんななか、世界に先駆けてCBDC第1号となったのがカンボジア「バコン」。そのブロックチェーン「ハイパーレッジャーいろは」は、ソラミツが最初に開発したオープンソースだ。 いまや「デジタル後進国」とも言える日本から生まれた先端デジタル・テクノロジーは、いかにして生まれたのか。アメリカから帰化した共同創業者の武宮誠らを中心にした小さな企業の壮大な世界戦略と「バコン」ローンチまでの経緯、福島県会津若松市でソラミツが手がける地域通貨「Byacco/白虎」プロジェクトの模様などを日本法人を率いる著者が描いた。武宮ＣＥＯのドバイ・レポートも収録。

日本のトップ・ファームが立体的・実践的に解説する ビジネスに使える“最新ルール・ガイドブック” コーポレートガバナンス・コード、M&A、契約、ファイナンス、デジタル規制、知的財産、働き方改革――企業を取り巻く法令やルールは、ビジネスモデルや技術の革新とともに日々、変化し、その知識なしには、最悪、存亡の危機を迎える時代になった。しかも1つの法・ルールの変更が、まったく無関係と思われるような部署にまで影響を与えるようになってきている。同時に、これら法やルールを武器にすれば、世界を相手にした戦いを有利に進めることもできる。まさに「戦略法務」の新しい局面を迎えているのだ。 問題は、未だに多くの企業がこれらへの対応を専門の法務部門に任せ、商品・製品やサービスの開発や販売等の事業部門との連携が取られていないこと。著者の経験上、その法務部門にはビジネスのセンスに欠けている面が少なくなく、激しい競争とめまぐるしく変わるルールのなかで、スピーディーな意思決定や対応を妨げている。 本書は、経験豊富な日本を代表するローファームの厳選メンバー達が、ビジネスパーソン一般向けに、ビジネスの現場で必要な法的センスを身につけ、最新状況をフォローできるように、最新の法令やソフトロー、公的なガイドラインの制定・変更の動きとその影響について、わかりやすく説明するもの。

「話題づくり」から「価値づくり」へ！ 企業の広報に「価値づくり」が求められる時代。 豊富なデータと事例から広報戦略のあり方を解き明かす 情報流通構造が変化し、企業活動は多くの「ジャーナリスト」の目にさらされるようになった。企業の実態をきれいに見せようとしても、すぐに素顔が知られてしまう。そんな時代、顧客とのエンゲージメントをつくるためには、実態そのものを磨くほかない。社会課題解決など社会に役立つ価値づくりの実態（Fact）をつくり、その取り組みを正直に発信することが迂遠に見えて最短の道である。本書では上記の流れを踏まえつつ、「企業のファンになってもらう活動」に対する３つの切り口として「ソーシャルバリュー」「インターナルブランディング」「顧客エンゲージメント」を取り上げ、活動事例を紹介するとともに何をすべきかを考察する。 本書執筆に先立ち、企業広報戦略研究所が実施した2018年『企業広報力調査』の結果から最新の広報実態を明らかにするとともに、2014年からの3回にわたる調査結果を経年比較し、企業広報活動のトレンドを読み解く。また、その他調査結果やモデルとのリンケージもはかり検証する。さらに、企業の経営戦略と広報戦略を連携させ、企業価値向上に取り組む先進企業への取材や有識者への取材を交えて解説していく。

人は何歳まで元気に生きられる？ 第一級のエイジング研究者16人が明かす、100年ライフを健やかに生きるファクトブック。 人は何歳まで生きることが可能で、健康寿命はどこまで延ばすことができるのでしょう？そして、老化とはいったい何で、どうすれば制御できるのでしょう？ ライフサイエンス研究の進展により、これまで分からなかった老化の仕組みが次々と明らかになり、社会実装も進みつつあります。 本書は、今誰もが知っておきたいエイジング最前線と、科学的アプローチによる健康寿命延伸のメソッドを紹介します。

財を得るには「道」がある! 労働価値の向上が企業の持続的な発展に結びつく。住友商事副社長、レンゴー社長を歴任した名経営者の人生哲学! ●本社の了解なく強行した、マレーシア現地スタッフの待遇改善・差別撤廃 ●業界の未来を考え、批判を承知で打ち出した「フルコスト主義」「三位一体の改革」 ●合併後、社員間の深い溝を解消した「2つの労組の統一」「賃金格差撤廃」 ●「派遣切り」「雇い止め」が社会問題になる中、派遣社員1000人を正社員化 ──逆風を恐れず、むしろ力に変え、人を活かし生産性向上につなげた名経営者の哲学を紹介!

本書は『マネジメントへの挑戦』に続く、一倉定の初期著作シリーズの復刻版２作目である。 原書の執筆は1968年。競争の激化や人件費の高騰などにより、企業の大型倒産が相次いだ。 時代の変質を受け、マネジメントの見直しが問われていた時に、中小企業を中心に経営者の救世主となったのが一倉定だった。 50年以上前の本書の内容は、現代に書かれた新刊書と見まがうほどの新鮮さを有する。この事実をどう受け止めればいいか。ともあれ、時代に左右されない経営の本質を突いていることの証左であることは確かである。 【目次】 1章　経営不在の目標管理 　形をかえた人間関係論／アクセサリーの企業目標　ほか 2章　目標の本質 　「企業の目標」は生き残るための条件が基礎となる／上のせされる「トップの意図」／目標はワンマン決定でなければならない　ほか 3章　目標の領域 　ただ一つの目標は企業を危うくする／目標は必ず明文化すべし／目標には測定するモノサシが必要　ほか 4章　目標の設定 　長期的ビジョンに立つ／中小企業は「賃金」から目標をきめよ／トップから目標が示されないときはどうしたらよいか　ほか 5章　成果達成指導 　成果は顧客によって得られる／結果に焦点を合わせる／「誤りの法則」とZDは矛盾するか　ほか 6章　チェックなくして目標無 　うまくいかないチェック／上司による定期的チェックが絶対に必要　ほか 7章　高収益高賃金経営の目標 　目標と業績評価を結びつける／幹部の業績評価はこうして／高収益高賃金経営こそ生き残る道　ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ禍で必須に! 生産性を上げるノウハウ ◆コロナ禍で多くの企業が強制実施 新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、今年3月以降、多くの企業が在宅勤務によるテレワークを強いられました。 通勤時間削減などメリットが大きい一方で、コミュニケーション不全、セキュリティ確保など多くの問題点も明らかになっています。 「ウィズ・コロナ」でテレワークがますます不可欠となるなか、生産性を向上させるためには何をすればよいのでしょうか。 ◆テレワークの成功事例を多数紹介 大企業に比べて、中堅・中小企業ではテレワークの導入が進んでいない企業が多いのが実情。経営者の意識、ペーパーレス化の遅れ、IT環境の未整備など原因は様々です。 本書は、特に中堅・中小企業を対象に、そうした障害を乗り越えてテレワークを拡大し、生産性を上げるためのノウハウを解説します。 テレワークを大規模に実施して成功している企業を多数取り上げるほか、テレワークに必須のITツール、セキュリティ対策についても詳しく解説します。

今や医療現場では、紙媒体の資料からペーパーレスや業務効率化を動機として多くが電子化されているが、２次的利用を想定して電子化されなかったため整備されているものは限られている。2000年代初頭に電子カルテシステムの導入が始まったが、当時は個人情報の保護が最優先され、病院間での病気の治療など共有できなかった。せっかく貴重な医療データが捨てられずにサーバーあるいはクラウド上に残存していたとしても、価値を生むことは難しい。しかし、2017年４月の次世代医療基盤法の成立、20年４月～施行されたGPSP省令改正など認定された組織・団体はば医療データと医療データを結びつけることができるようになった。この本では、医療データの解析、研究、利用の方法などを誰でもわかるように解説している。

「観客には『自分が抱えている不安を、具体化、形象化してほしい』という気持ちがどこかに必ずある」 　押井守監督はそう指摘します。 その時代に生きる人々の「無意識の不安」を探り当てて、エンターテインメントにするのが映画監督の仕事。不安の影を捉えればヒット作になるし、ビジネスにもつなげることができる、と。 　この本で語られるのは、「宇宙大戦争」から「００７　ロシアより愛をこめて」「仁義なき戦い」さらには「キャプテン・アメリカ」「ゲーム・オブ・スローンズ」まで、それぞれの時代をタイムカプセルのように封じ込め、大ヒット（中には渋いヒット）につながった映画とドラマ。第二次世界大戦から令和の世の中に至るまでを、エンターテインメントとして楽しみながら、その作品が作られた時代の背景を学ぶ、押井守監督による「現代史講義」、開幕です。ひと味違う映画ガイドとしても役立ちます。 　いつもの押井節に乗って、自らの作品「THE NEXT GENERATION パトレイバー」についても解題していただきました。押井ファンには「オシイヌ」でおなじみ、西尾鉄也氏のイラストもたくさん収録しております。 　エンタメ作品で時代を読み解く398ページ、押井節をたっぷりお楽しみください。

◆The chain is only as strong as its weakest link ――鎖の強さはその最も弱い輪によって決まる (イギリスの格言。今回のコロナ禍の本質を突く言葉として本書では用いる) ◆パンデミックが起き、世界全体に拡大し、未曽有の経済災害となったのは、グローバル経済のエコシステムにウィーク・リンクがあったのではないか。世界的な供給体制、都市への集中、人やモノの移動速度と複雑な混じり合い、政治や宗教による対立や断絶が、パンデミックを起点とした世界的な経済危機にどのようにつながったかをダイナミックに描く。 ◆取り上げるテーマは日本よりも、世界に焦点を当てる。コロナウイルス危機のクロノロジーを描き、グローバル・エコシステムの最弱点に問題が起こり、それが弱いリンクを通していかに破壊的な力をもっていったかを解説する。 ◆著者は日本経済の長期停滞やリーマン・ショック、ユーロ危機などについて、内外の情勢をすばやく集め、ノンフィクション的な筆致やアカデミックな知見を織り交ぜながら数々の名著を執筆してきた経済学者。2019年からは経済財政諮問会議の民間議員も務めている。

コロナ禍は世界をどう変えたか？ 経済の日常はいつ戻るか？ 企業は再出発の契機にできるか？ 記者の視点を先取り。「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者23人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。

コロナ禍の経験を通して、デジタル・トランスフォーメーション(DX)を 推進している企業の優位性が明らかになった。 3密を避けた状況下でも、いつも通りにビジネスを進められる企業へと、 既にトランスフォーメーション(変革)していたからだ。 だが日本企業のDXは、海外企業に比べ、総じて遅れている。 IT(情報技術)活用のレベルが低いわけではなく、 新規事業アイデアが無いわけでもないが、日本企業はとにかく 「変革が苦手」なためにDXがうまくいっていない。 なぜ日本企業は変革できないのか。それは日本企業が無敵だった バブル期までの成功体験をいまだに引きずっており、 この古い仕組みや企業文化が新しい時代への適応を阻む 「習慣病」となって社内にはびこっているからだ。 DXの成否を分けるのは、実はデジタル技術の活用方法ではなく、 この習慣病の克服とその先にある企業変革にある。 業務・組織・ITにはびこる習慣病にスポットを当て、 変革を遂げた6社のCxOインタビューや豊富な事例を通して、 DXを成功に導くための道を解説する。

菅首相の目玉政策「携帯値下げ」、変わらない市場の奥底に呪縛がある！ 「携帯料金は四割程度引き下げる余地がある」－－。 菅義偉新首相が官房長官時代から力を入れる携帯の値下げ。しかし国民の多くは値下げを実感するに至っていません。 13年ぶりの新規事業者となった楽天の携帯参入、大幅な減益覚悟で値下げを決断したNTTドコモ、今度こそ市場を変えようと 劇薬の「完全分離」導入に踏み切った総務省、ソフトバンクとKDDIによる瀬戸際の攻防。 それでもなぜ市場は変わらなかったのでしょうか。 本書は、そんな官邸と携帯大手の過去1000日の攻防を最前線で取材した著者がその裏側に迫り、 携帯電話市場の課題を浮き彫りにしました。国民が納得するような携帯料金を実現するにはどうすればよいのか。 著者は、市場を取り巻く「大手三社体制」「囲い込み」そして「月額収入」という三つの呪縛を解くことで、 初めて実現すると語ります。本書の内容は菅新政権の次の一手を探る上でも欠かせないでしょう。

日本が大好きで日本でぜひ働きたい──。そんな外国人が増えている。日本で学ぶ外国人留学生は今や約30万人に達した。その中には、東京大学をはじめとする有名大学や大学院で学ぶエリート人材も目立っている。 だが、彼らが日本でいざ働こうとすると、さまざまな壁が立ちはだかる。日本独特の新卒一括採用のシステム、日本語以外の言語での情報発信の少なさ、自分の意見を言いづらい日本的な「空気を読む」カルチャー……。 せっかく日本に強い関心を持ち、就職を希望する“金の卵”を活かすために、日本企業は何をすればいいのか？　知られざる外国人留学生の本音、日本企業が抱える様々な課題と、それらを解決するために何が必要なのかを提示する。 本書は、東京大学公共政策大学院の外国人留学生向け講義「日本産業論」を通じて、エリート留学生が日本の企業について何を学び、働く際に何を期待し、何が課題だと思っているのかに迫る。 実は日本企業の人材育成システムや日本の技術力に魅力を感じている外国人留学生は多い。日本の魅力も日本人が思っているよりも高く、外国人材を獲得することは企業のイノベーション力を高め、競争力の向上にもつながる。 しかし、日本全体で30万人を超える留学生がいて、卒業生の6割以上が就職を希望するが、現実にはその半分しか就職できない。運よく就職できたとしても、完璧な日本語や日本人社員化を求められ、 「日本が好きなのにね…」と言って、日本企業を辞めたり日本を離れたりする多くの優秀な外国人材が目立つ。このような課題を乗り越えるためには必要な処方箋とは。

新たな時代のＲ＆Ｄを推進する博報堂ＤＹホールディングスが体系化した、事業開発者のための先進的ビジネス戦略！ 欲求は、「個々の生活者の内部」から生じているのではない。 「生活者・物・情報のつながり」から生じている。 つながり方は変化しており、生活者自身も欲求に気づいていない。 従来、生活者の気づいていない欲求といえば、属性や趣味嗜好、日常生活における価値観といった、「個々の生活者の属性」に影響を受けて生じるものだった。それは、しばしば生活者の「インサイト」と呼ばれ、それに着目することが重要であると言われてきた。 しかし、５Ｇ、ＩｏＴ、ＡＩ、ＡＲ／ＶＲといった「つながるテクノロジー」の発展によって、欲求は、「個々の生活者の属性」だけでなく、「生活者・物・情報のつながり」にも影響を受けて生じるようになった。 本書では、このような「生活者・物・情報のつながり」に影響を受けて生じる欲求のうち、生活者自身も気づいていないものを、「生活者モード」と定義し、生活者モードを捕えるための事業やマーケティングの戦略策定の方法論を提示している。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

新型コロナウィルスの影響により、テレワークをはじめ、オンラインでの研修や会議、打ち合わせ、商談などがもはや当たり前になりました。ところが、です。対面からオンラインに切り替わった途端、コミュニケーションがうまく取れないと悩む人が急増しています。オンライン講座を担当した講師は、「受講者に熱量が伝わらない」「受講者の反応が見えない」と戸惑いを隠しません。社員を前に訓示を述べようとした経営者は、「対面のときとは違って、どうも調子が出ない」とぼやいています。こうした方々の多くに共通するのは、オンラインでも、対面で積み上げてきたこれまでのやり方を変えていないという点。実は、オンラインでメッセージを発信する際には、対面のときとは少し違うノウハウやコツが求められるのです。 　本書では、オンライン講座を実施する講師の例を中心に、オンライン・コミュニケーションの極意をまとめました。その一つに、例えば照明があります。自宅でも会社でも、パソコンだけで講義をすると、どうしても暗くなりがちで受講者に対してあまり良い印象を与えません。ところが、学習スタンドを持ってきて自分に光を当てるだけで一転、明るく好印象に変わるのです。他にも、アイコンタクトの取り方や受講者が飽きない話し方などオンライン講座ならではのノウハウや、顧客との距離感の取り方や雑談の仕方などオンライン営業などに活用できるコツも満載しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2020年9月1日から「マイナポイント」が始まった。マイナポイントとはキャッシュレス決済サービスの利用者1人当たりに政府が最大25％のポイント5000円分を付与するキャンペーンだ。ただし、この政府の大盤振る舞いを受けるには条件がある。マイナンバーカード（個人番号カード）を持っていることだ。本書はマイナポイントをもらう手続きの解説に始まり、マイナポイントに必須のマイナンバーカードがデジタル社会に欠かせない役割を担うことを説明。マイナンバーカードが「デジタルの実印と身分証」になるといった知られざる機能などを解説する。さらにマイナンバーカードを持っているとアクセスできる個人情報の管理基盤「マイナポータル」についてその活用法を伝授。これからの新しい生活様式に欠かせないマイナンバーカードとマイナポータルを完全理解するための1冊です。 ≪目次≫ 第1章　マイナポイントをゲットしよう 「マイナポイント」って何？ もらう手続き方法一挙解説 マイナンバーカードとは？ みんなの疑問を徹底解明 知られざるマイナンバーカード 3つの機能を大解説 マイナンバーカードが健康保険証に 医療機関の窓口はこう変わる マイナンバーカードで実現 いつどこからでもインターネット投票 第2章　マイナポータル徹底活用 マイナポータルって何？ 自分の情報を管理する基盤に 健康管理や引っ越し、起業も マイナポータル活用サービス 第3章　デジタル未来図［インタビュー］ デジタル社会への変革につなげる マイナンバーカードは給付インフラ PINなし認証で健康保険証

気が散る本当の原因は、スマホやＳＮＳではない 集中は目標の達成を助け、注意散漫は人を目標から遠ざける。気が散る原因とよく挙げられるのがスマホ、ＳＮＳ、テレビ、タバコ、ゲーム、友人とのおしゃべり……。しかし、これらは表面的原因にすぎない。注意散漫を跳ね返すには、根本原因を見つけ、戦略的に対処しなければならない。本書が掲げる戦略テクニックを実行すれば、「集中力を保つ」というスーパーパワーを身につけられる。 魅力のある製品やサービスには、使っているうちに「やみつき」になる魅力が備わっている。それは、たまたまそうなっているのではなく、企業が心理学を駆使し、ユーザーが「ハマる」ように設計しているからだ。著者ニールは、この「秘密の心理学」を、スタンフォード経営大学院とハッソ・プラットナー・デザイン研究所（Dスクール）で、未来の企業のエグゼクティブたちに長年教えている。いわば、舞台裏を知り尽くしている「ハマる心理学」の達人が、企業側の仕掛けたトラップに陥らないで、自分が本当にやりたいことに集中力を振り向けるための戦略と実践テクニックを公開する。