戦略思考力を高めるために最適なケースブック 戦略思考力を高める上でカギになるのは、現実とフレームワークの相互作用である。単に戦略論の教科書を読んだら戦略思考力が身につく、ということはない。 同様に、多様なケースに通じているということにも意義はあるが、ただ単に多数のケースを知っているだけでは、事情通にはなっても戦略思考力を高めることにはならない。 本書は、戦略思考力を身につけるための最初の手がかりを提供するものである。「戦略分析ケースブック」であって、「戦略ケースブック」ではない。単なる事例の寄せ集めにより、読者に事情通になってもらおうと企図しているのではない。 読者の皆様にお見せしようとしているのは、各章の結論そのものというよりも、分析的思考の跡であり、分析の作法である。 その意味で、本書は戦略思考力を高めるために、自学自習できる事例分析集である 解説されている分析手法は、5フォーセズ・モデル、マーケティングの4P's、経営資源分析、PPMなどMBAのスタンダードな戦略分析ツールである。 扱われているケースは、ソーシャルゲーム業界、iOS対アンドロイド、パナソニックの全社戦略、LED照明業界、東芝液晶テレビ事業、シニアレジデンス業界、高級炊飯器、カミソリ市場など、8つの業界・企業の事例である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コンテクスト読解力を 高める最良の教科書 ハーバードビジネススクール（HBS）流のケースメソッドに独自の工夫を加えて、戦略の本質を描き出した実践的ケース集。 本書では、巨額の特別損失をもって定義する「戦略暴走」をテーマに該当する日本のケースを網羅的に集めている。経営のコンテキストを読み解いて、最適な手を打てる経営者になるための、MBA・経営幹部必読の書。

１枚の地図に集約するから、優れた戦略が見えてくる！ 組織の「無形の資産（インタンジブルズ）」を可視化し、 企業価値を創造するプロセスを「見える化」 本書はバランスト・スコアカードの生みの親である、ロバート・Ｓ・キャプランとデビッド・ノートンによる戦略マップの解説書である。解説書といっても、理論を述べただけではなく、20社以上のケースもあわせて紹介している。 戦略マップとはバランスト・スコアカードの４つの視点（財務の視点、顧客の視点、内部プロセスの視点、学習と成長の視点）から定められた組織の戦略目標それぞれの関係を明らかにするものである。戦略目標間の因果関係が示され、１枚のロードマップとして戦略の全体像が示され、現場へ戦略を落とし込むツールとなる。 戦略マップの意義は大きく３つある。 ひとつは、戦略策定に有効に活用できること。 ２つめは、策定された戦略を成功裏に実行していくかに活用できること。 ３つめは、企業がもつ「無形の資産（インタンジブルズ）」がどのように企業価値を創造するかを見える化すること。 この３つ以外にも経営革新、IT投資の評価、内部監査方法の改善、IR、経営品質向上などにも貢献する。 本書は2005年に刊行された『戦略マップ』の復刻版。復刻版を機に、翻訳を全面的に見直し、訳注も追加することで読みやすくなっている。

『組織力を高める』『顧客力を高める』に続く第３弾。なぜ優秀な企業や人材でも正しい戦略を描けないのか？　トヨタや任天堂などの企業例、ポーターなどの学派の解説、戦略作成の演習問題などが満載。

戦略論とDX（デジタルトランスフォーメーション）が「なんとなく」のつながりしか持たずにいるこの状況を見過ごしてよいのか。 この問題意識の下、戦略論とDXを密に結合させるべく、経営理論や経営戦略フレームワークのレンズで、DX事例を読み解いていく。 そして、企業戦略、事業戦略、組織戦略のそれぞれのレイヤーで見いだされる戦略論とDXの交点が、企業の継続的な進化への一手を指し示す。 DXの最先端を走る経営者との対談も収録。 ＜本書の内容＞ はじめに 第１章　交点を探るにあたっての「こだわり」 第２章　事業ポートフォリオ戦略とデジタル変革モードの結合 第３章　リソース・ベースト・ビューから導くデジタル変革の３ステップ 第４章　ビジネスモデルに効くデジタルインテグレーションの具体像 第５章　デジタル組織の将来像を組織の進化理論で描く 総括 謝辞 参考文献 ＜特別対談＞ 奥田 久栄（株式会社JERA 取締役副社長執行役員 経営企画本部長） 二見 通（アフラック生命保険株式会社 取締役上席常務執行役員 チーフ・デジタル・インフォメーション・オフィサー） 大澤 正和（三菱UFJ銀行 取締役常務執行役員 デジタルサービス部門長 兼 CDTO）

持続的な利益成長を遂げる企業とそうでない企業は、どこが違うのか。「事業立地」という新たな概念を提示して、経営戦略の真髄を描く。ロングセラー『戦略不全の論理』に続く第２弾。

財政支出の削減が先か、消費税増税が先か?　国家戦略の視点から財政再建の方向性を示す。前国税庁長官による渾身の書。

厳正で怖い役所、社会正義を守るための組織―― 私たちがそう思い描いていた税務署の実態は、「不公平」の温床だった……！！ 税金を徴収する組織が率先して税金を無駄にしている現実。 この本を読んでもあなたは増税を許せますか？ ■税務調査は不公平■ ■税務署の人事は不公平■ ■ＯＢ税理士と試験組税理士は不公平■ ■税務職員と民間人は不公平■ 不公平な実態に失望して税務署を退官した私の実体験を綴るこの本が、 税金のあるべき姿をとらえなおすきっかけになることを願っています。

企業業績が絶好調だ。上場企業の３分の１弱に当たる１０００社が来期に最高益を更新するとみられる。１６年度と１７年度の業績について、『会社四季報２０１７年２集・春号』の最新予想を基に、（１）内需の深掘り、（２）海外事業での成長、（３）社会的ニーズに応え課題解決に役立つという三つの切り口から稼ぐ力を取り戻しつつある日本企業を追った。その戦略とは？ 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年３月１８日号掲載の２６ページ分を電子化したものです。

現在、活躍の場をアジアに求めて飛び出し、そこでアジアのグローバル・エリートと国際結婚し活動する日本人女性＝「なでしこ姫」が急増中。彼女たち急増の背景には、日本における女性差別的慣行や、絶食化する若年男性の問題があった。 一方の若年男性は現在、好きな女性がいても告白せずに様子をみているという。さらには、恋愛に消極的で誘われるのを待つ「草食系」にとどまらず、そもそも女性との交際を諦めている、あるいは女性との交際が面倒くさいといって恋愛欲求すらもたない「絶食系男子」へと変質している。 グローバル化の進展、雇用不安定化のなかで「なでしこ姫」は海外に進出し、安定志向の日本人男性は「絶食系男子」となって国内に取り残される。３０代前半男性のほぼ半分、女性の３分の１が未婚という日本における結婚の現状は、今後どうなるのか。 日本の結婚問題が、日本の社会・経済システムが停滞から抜け出せないことの象徴であることを喝破し、結婚の常識が大きく変わることを明確に示した、家族経済学の視点から発せられた警鐘。ベストセラー『「婚活」時代』で「婚活」ブームの火付け役となり、「パラサイト・シングル」「希望格差」など多くの言葉を世に送り出してきた著者（山田昌弘氏）による新刊。

ゴールドマン・サックス在籍２１年 資産運用会社の「伝説の元トップ」が明かす・・・ １分で伝え、１０秒で決めさせる これがプロの武器だ！ 「絶対話力」＝「１分話力」＋「１０秒話力」 「１分話力」＝１分で３つのポイントを伝える 「１０秒話力」＝１０秒で３つのポイントを伝えて、決めさせる 人見知りで、人と会うのも話すのも苦手だった・・・・・・。 そんな人間がどうして生き馬の目を抜く外資系金融の世界で生き抜くことができたのか。 そしてゴールドマン・サックスの資産運用会社のトップまで務めることができたのか。 「絶対話力」は、営業だけでなく、上司に自分の考えを伝えるとき、就職試験で自分自身を売り込むとき、 強い武器になる。 営業マンに限らず、ざまざまな職種のビジネスパーソンに向けて、この武器の威力と使いこなし方を伝授する。 【主な内容】 ＜プロローグ＞外資系金融会社で学んだこと ＜ＰＡＲＴ１＞つかむ、伝える、決めさせる―３つのステップ 　ステップ１　心をつかむ――信頼関係を築く５段階 　ステップ２　大切なことを伝える―相手に役立つ情報とは何か 　ステップ３　決めさせる――「クロージング」＝詰めの技術 ＜ＰＡＲＴ２＞絶対話力を鍛える―「１分話力」トレーニング ＜ＰＡＲＴ３＞絶対話力をチームに広げる―営業マネージャーの役割 ＜エピローグ＞最も大切な５つの軸――営業の本質

「世間の人々が若者に不満を持つのは古今東西変わらないようで、古代エジプトの遺跡の壁画にも『近頃の若者は……』って、書いてあったらしい。ちなみにこの話はネットで流行ったウソなのだけども、そんなウソ話がリアリティを持つくらい、人々は若者にいつも呆れているし、若者はいつも呆れられている」 ――「第1章」冒頭より 「まったく、近頃の若者は！」と嘆くあなたも「Z世代化」している！？ ゆとり世代の東大講師がコミカルに語る衝撃の若者論！ 「PTAに言いつけますけど、いいんですか？」 「気難しい表情の上司は存在がストレス」 「怒らない=見捨てられた。だから、いい感じに怒って」 「職場環境はいいけど、社名を自慢できないから転職します」 若者を見ればわれわれの生きる「今」の、社会の構造が見えてくる！

「最近の若い世代のことは全然わからない……」あなたへ ・従来の指示の仕方では伝わらないことがある ・メンタルが弱くて落ち込みやすいため、気をつかって叱れない ・うまくやる気を引き出せない １万人のデータとヒアリングでわかった、Z世代の「本音」と接し方のポイント。 離職防止／距離のつめ方／上の世代をこう思っている／フィードバック／ 消費行動のパターン／悩みの聞き出し方／意見の引き出し方／声のかけ方…… すれ違いポイントや「こうしてほしい」「こんなつもりだった」といったＺ世代との コミュニケーションのコツを１冊にまとめました。

李克強・前首相の突然の死、日本人駐在員の逮捕など、中国では不吉なニュースが続いている。国家安全を優先し経済成長が鈍化、直接投資が初のマイナスになった、そんな「世界の市場」から企業が逃げ始めている。顕在化する反スパイ法と「データ3法」の本当の危うさ、中国駐在員が語る超監視社会などに迫り、中国の今とこれからを探っていく。 本誌は『週刊東洋経済』2023年11月18日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

今や労働者の３分の１を占めるまでに膨らんだ非正規。 　第一世代に当たる就職氷河期世代は40代に突入。親の介護や自身の高齢化による体力の衰え…、今後は若年層のような支援策やセーフティネットのない中年フリーターが抱える問題が、顕在化してくる。 　企業が“調整弁”として都合よく使ってきたツケは社会全体に跳ね返る。このままでよいのか。日本の歪みをあぶり出す。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年10月17日号掲載の34ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【ルポ】氷河期世代の残酷な現実 データが物語る中年フリーター２７３万人の実態 非正規の増加は必然？　日本型雇用慣行の歪み 初就職は４割が非正規。狭くなる正社員への道 一律３年で雇い止め。波紋広がる派遣法改正 妊娠後に６割が退職。マタハラ横行の悲劇 増え続ける非正規雇用。課題解決への処方箋 「週休３日制」「転勤なし」。限定正社員の内実 労組が守るのは正社員だけなのか？ 期間工が集まらない。トヨタの深刻な悩み 同じ仕事で大きな格差。日本郵政のアキレス腱

「仕事はあるのに、利益率がぐっと落ちてきている」　あるトップは、現在のゼネコンの豊作貧乏ぶりについてこう語る。工事は大型化の傾向にあり、とくに首都圏の再開発工事が巨大化。手がける大手デベロッパーからの値下げ圧力で採算は厳しい。ダンピングも横行し、受注時の工事採算が大幅に低下している。 一方、ハウスメーカー首位の大和ハウス工業は、物流施設や商業施設などにも果敢に投資し業容を急拡大。2021年度営業利益見込み3200億円。ゼネコン4社を足し合わせても及ばない。「競争激化」、「建設コスト高騰」、「若者の業界離れ」、「株主からの揺さぶり」という、ゼネコンに襲いかかる4つの脅威、成長勢力の強さの秘密に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

「技術があれば、仕事がくる」はもはや通用しない！ 戦略を考えても仕方がない？ ”横並び”だった業界に求められる変化と”勝ち筋”の考え方 「業界OS」のアップデートが求められる関係者待望の「経営戦略」の教科書 本書では、これまで業界・企業のあり方を左右してきた「業界OS」の議論が、 企業価値最大化に向けたアップデートの出発点となるように努めています。 【主要目次】 第１章　建設インフラ・建材業界の概観 　ゼネコンの歴史と変遷 　建設業界の構造 　国内建設市場の成長性 　国内と海外の違い 　新たな技術 第２章 建設インフラ・建材業界の最新トピック 　デジタルテクノロジー 　SDGｓ、素材循環 　ゼネコンの機能化(ソリューション提供への進出) 　ストック・リニューアル 第３章　ゼネコンの抱える課題 　よく耳にする「課題」 　土木・建築の特徴 　真の課題＝わが国建設業界の「業界ＯＳ」 　業界OSの副作用による「二重苦」 　もう１つの論点：建設業界は本当に特殊なのか？ 第４章　日本のゼネコンの戦略オプション 　国内市場における戦略オプション 　土木の戦略オプション 　建築の戦略オプション 　新規事業開発の戦略オプション 第５章　ゼネコンに対する処方箋 　物流施設における事業戦略 　フロントローディング 　標準化 　施工計画書作成の刷新 　技術の棚卸 　品質問題対応 　古くなった「業界OS」の先へ コラム　ゼネコンの文化・風土　①建設業界は特殊な業界 コラム　ゼネコンの文化・風土　②全能型リーダーが部下を従える コラム　ゼネコンの文化・風土　③マネジメントの自前主義 コラム　製造業を知る　①建設業界人の製造業のイメージ コラム　製造業を知る　②製造業事例から建設業界の設計レベルを知る コラム　製造業を知る　③製造業の情報システム投資失敗事例を活用 コラム　土木現場訪問記

旺盛な建設需要を背景にゼネコンはわが世の春を謳歌する。だが、足元では逆風も吹き始めている。リニア中央新幹線や東京外かく環状道路（外環道）の工事をめぐる談合疑惑が浮上し、事業の展開に不安が生じている。東京五輪後も一定の案件は見えているとはいえ、人手不足も深刻化し、建設現場では高齢になった職人の大量引退が控えてる。また長期的に見れば国内の人口は減少していき、それに比例して建設市場も縮小する可能性もある。建設以外の収益柱の育成が欠かせない。五輪後に需要が急減しても、それをしのげるだけの準備ができているか。それが勝負の分かれ目となりそうだ。好調はいつまで続くのか。建設業界の先行きを占う。 本誌は『週刊東洋経済』2018年2月17日号掲載の22ページ分を電子化したものです。

大林組、鹿島、清水建設、大成建設の上場４社は２０１６年３月期、そろって最高純益を更新した。特筆すべきはその急回復ぶりだ。非居住用建築物の着工単価もバブル期の２０万円／平方メートルを超える。リニア中央新幹線は、品川─名古屋間だけで約５・５兆円、さらに名古屋－大阪間を加えると総工事費は９兆円を超える巨大プロジェクトだ。 しかし、そこに死角はないのか？変わりゆくゼネコンを取り巻く環境からいまの業界を探っていく。スーパーゼネコン４社のトップインタビューから見えるものは…。 ※本誌は『週刊東洋経済』2016年7月30日号掲載の20ページ分を電子化したものです。

ゼネコン業界再編の機運が一気にヒートアップしている。異業種参入、アライアンス、グループ化という3つのムーブメントから、転換期を迎えるゼネコンの最前線に追った。再編の行方について大手ゼネコン・トップにインタビュー。一連の動きの背景にあるのは、建設市場の先行きの不確かさを見据えた「非建設」事業を強化する動きだ。REIT参入、不動産開発、環境ビジネスなど非建設事業との「両利きの経営」に走る各社の取り組みを追った。 本誌は『週刊東洋経済』2022年9月10日号掲載の31ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

カリスマではない、ふつうの人でもリーダーになれる！ 米国流リーダー論に違和感を持つ人に――。経営組織研究の第一人者による日本人のための「使える」教科書。 なぜ日本には、リーダーシップがなじまないのか。リーダーはカリスマや積極的な人だけのものなのか。本書では、企業組織の研究を心理学と経営学の両方から研究してきた著者が、日本の実情を改めて考察し、日本型のリーダーシップのつくり方を紹介する。 ・マネジャーとリーダーはどう違うのか？　その黄金比は？ ・リーダーは育てられるのか？　本当に役に立っているのか？ ・リーダーは引っ張るのか、支えるのか、分け持つのか？ ・ビジョンはどう鍛えるのか？ リーダーシップ論については、優れたリーダー経験者の体験談や、海外の経営理論・コンセプトの紹介に終始してしまい、実務として学ぼうという人には使いにくいものが多い。本書は、内外の研究を一通りおさらいできつつ、マンガや古典などのエピソードを引きながら、日本のふつうのビジネスパーソンにとって使える一冊となることをめざしている。

アイディア創出から、ビジネスモデル構築、事業の循環まで―― 日本におけるビジネスモデル研究の第一人者が、実務の最前線で活用されている方法、海外のイノベーション教育プログラム、学術の先端領域、を数多くの事例、ビジュアルとともに一冊に凝縮した「実践ガイドブック」。 【本書の主な内容】 第１部　ビジネスモデルの基本 ビジネスモデルとは何か、それを学ぶ意義がどこにあるのか。これらの前提を押さえたうえで、フレームワークの使い方や、ビジネスモデルを創造するサイクルについて学びます。 第２部　分析から発想への「飛躍」 異業種のビジネスモデルを模倣する発想法、常識を疑うブラケティング発想法、過去から未来へのトレンドを書き出す未来洞察法など、アイディアを発想する方法を紹介します。 第Ⅲ部　発想をカタチにして検証 世界で活躍するデザインファームは、どのようにプロトタイプ（試作）をつくり、筋の良さを確かめるのかについて、ビジュアルな表現やストーリーで語る方法を説明します。 第Ⅳ部　ビジネスモデルの発展的学習 成長する仕組みづくりに向けた好循環のあり方、創造的なアイディアを得るための人脈づくり、サイエンスとアートのバランスを保つことの大切さなどを紹介します。

NRIグループトップクラスのデータサイエンティストが、 「数式とプログラミングを使わずに」 最新AI・データ分析手法すべて解説！ ・AIとは何か、そしてなぜ今、学ぶべきなのか？ ・データサイエンティストとはどういう職業なのか？ ・ChatGPTで学ぶ生成AIの仕組み ・Googleレンズで始める画像認識AI ・統計値を使ってデータの傾向を把握する方法 ・セグメンテーションとクラスタリングによるグループ化 ・未来を予測するAIモデルの仕組み ・ChatGPTの「Data Analyst」を活用したAIモデル構築 ･･････etc. 「21世紀で最も魅力的（セクシー）な職業」の必須スキルが身につく！

＼ 「見えないゴリラ実験」で世界が騒然 ／ ＼ 世界有数の認知心理学者、待望の最新作！ ／ 「見えないゴリラ実験」とは、私たちが動画の中で人がバスケットボールを投げる回数を数えることに集中していると、意外にも画面の中でゴリラの着ぐるみが歩いていてもそれに気づかない、という現象を証明した（この実験はイグ・ノーベル賞も受賞）。 「見えないゴリラ実験」（著者ダニエル・シモンズのサイト） https://youtu.be/vJG698U2Mvo?feature=shared 「社会科学におけるもっとも重要な研究の1つ」と称される実験だ。 また、ダニエル・カーネマン、キャス・サンスティーン、ナシム・タレブ、リチャード・ドーキンスといった有名著者たちの作品中でも大きく取り上げられている。 本書は、同著者の満を持しての新著である。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ かつてないほど 人間の頭脳と判断力が あてにならない時代に備える！！ いつのまにか巻き込まれる ズルい手法を徹底検証！！ ◆知らずしらずのうちに……ズル賢い人が使う巧妙な手口 ◆「なぜ私はこれに心当たりがあるのか」と自問せよ ◆意志決定者が気をつけるべき「３つの原理」 ◆こうして「答えになっていない答え」にうっかり引き込まれる ◆相手の弱点を見破る「３つの質問」 ◆世界的に有名な心理学の研究も「ウソ」だらけ

半導体などの先端技術や人権問題、サプライチェーン構築などを巡り、米中を起点とした覇権争いは、沈静化する兆しが見えない。さらに、新型コロナによる社会の不安定化や、医療品、ワクチンの不足によって世界的に自国優先主義が先鋭化している。こうした中、日本でもグローバル化と自由主義経済を謳歌する時代は終わりを迎えたとの認識から、経済同友会が国家の安全保障と企業経営を一体に考えるべきだ、という強いメッセージを発して話題を呼んだ。一方で、国際競争力を持つ企業からは、サプライチェーンの見直しなど、戸惑いの声も聞こえる。分断の時代に企業戦略はこれまでにない難しさに直面している中、米中の板挟みになる日本企業が取るべき進路と展望を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2021年6月26日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000平方メートル超）約2万2000店を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1500ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ■全国のどのまちに、どのような大型店があるか――。 店舗展開の実態や業界勢力図の把握、出店計画や流通戦略、地域・都市の経済分析、まちづくり・都市再開発の企画・立案に欠かせない大規模小売店の最新情報を掲載。 ■百貨店・スーパーから専門店、ホームセンター、ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000平方メートル超）を収録した、わが国最大規模のデータベース。 ■2016年7月時点で営業中の21,108店舗のほか、新規出店予定355案件や変更（増床）予定店舗の情報も収録。立地法下の“新鋭店”がリードする業界・商圏の再編動向をフォロー。 ●●収録情報●● ■新設・増床予定店を含む全国の大型店21,463店の最新情報 集計情報　[都道府県・市区町村別店舗数、店舗面積、店舗面積ランキング] 基礎情報　[店舗名、郵便番号・住所・TEL、設置者] 開店情報　[店舗面積、変更（増床）予定（年月・面積）、新設届出年月、開店予定年月、撤退予定年月] 営業情報　[業態、小売業者数、主要取扱販売品、開店・閉店時刻] 核店舗情報　[核店舗の企業名・店舗面積] 立地情報　[店舗の立地、駐車場・駐輪場収容台数、最寄駅・近接幹線道路] ■最近の動向がわかる各種集計表 1.都道府県別の店舗数、店舗面積 2.開店年次別店舗数（既存店、都道府県別） 3.店舗面積規模別店舗数（既存店、都道府県別） 4.業態別店舗数（既存店、都道府県別） 5.立地形態別店舗数（既存店、都道府県別） 6.開店年次・店舗面積規模別の店舗数（既存店、全国計） 7.開店年次・業態別の店舗数（既存店、全国計） 8.開店年次・立地形態別の店舗数（既存店、全国計） 9.市町村別の店舗数・店舗面積（既存店、新設予定店）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した、大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■全国のどのまちに、どのような大型店があるか――。 店舗展開の実態や業界勢力図の把握、出店計画や流通戦略、地域・都市の経済分析、まちづくり・都市再開発の企画・立案に欠かせない大規模小売店の最新情報を掲載。 ■百貨店・スーパーから専門店、ホームセンター、ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000平方メートル超）を収録した、わが国最大規模のデータベース。 ■2017年7月時点で営業中の21,359店舗のほか、新規出店予定340案件や変更（増床）予定店舗の情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000㎡超）を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000㎡超）を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000㎡超）を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000㎡超）を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000㎡超）を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000㎡超）を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■全国のどのまちに、どのような大型店があるか――。 店舗展開の実態や業界勢力図の把握、出店計画や流通戦略、地域・都市の経済分析、まちづくり・都市再開発の企画・立案に欠かせない大規模小売店の最新情報を掲載。 ■百貨店・スーパーから専門店、ホームセンター、ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000平方メートル超）を収録した、わが国最大規模のデータベース。 ■2025年6月時点で営業中の24,032店舗のほか、新規出店予定（404）案件や変更（増床）予定店舗の情報も収録。

ネット通販の登場で「買い物のあり方が根本から変わった」と言っても過言ではない。ＩＴ活用のマーケティング理論を駆使し、新たな買い物市場を創出している。 　とくに日本最大のインターネットショッピングモールである楽天は、１９９７年５月に１３だった店舗数が、現在は４万を超す規模にまで成長。さらに約４０の多様なサービスも抱えた「楽天経済圏」を介する、世界でも例のないモデルだ。 　楽天といえば様々なポイント施策が有名だが、成長の理由はそれだけではない。大量の注文や納品をを支える物流体制や、“リアル”の世界への切り込み方、さらに各店舗向けに売上を伸ばすアドバイスをする「楽天大学」やECコンサルタントの実態などを、キーマンへのインタビューを交えながら詳しくリポートした。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 実はあの企業グループだった！？ 企業が持続的成長を果たし続けるには、一社一社の単位ではなく、ひとつの集合体、集団（グループ）となって競争企業社会を生き抜かなくてはなりません。企業を理解するには、単体の会社ではなく、集合体・集団としての全体像とその中での位置づけ（支配関係）をつかむ必要があります。 本書では、企業再編の嵐の後の注目グループ５０余の「企業集団」と「企業結合（Ｍ＆Ａ）」の仕組みを企業の親子関係が一目瞭然となる図解で徹底解剖しました。また企業集団・企業結合を読み解くための基礎知識である「連結会計」を身につけるための、企業実例に基づいた連結損益計算書・連結貸借対照表の見方・詠み方・考え方も解説しています。就活・企業分析・商談に最適な、学生にも社会人にも役立つ情報が満載の一冊です。

2008年のリーマンショックを機に、経済学への信用は失墜した。 経済学は、いつから、どのようにして象牙の塔の学問となったのか？ 失われた信用を取り戻すために、経済学はこれからどこへ向かえばいいのか？ チェコ共和国で大統領の経済アドバイザーを務めた気鋭の論客が、 神話、哲学、宗教、経済学の文献を渉猟しながら、21世紀の経済学の進むべき道を示す。 －－経済学の歴史を深く知ることは、経済学の可能性を最大限に示してくれる。 －－経済学は、その始まりのときと同じように、倫理の問題を取り扱うべきだ。 －－経済の研究が、科学の時代から始まったわけではない。 刺激的な主張を繰り出し、経済学のルーツを探る旅に読者を誘う。 ・チェコで７万部を超えるベストセラーとなり、15カ国語に翻訳され、2012年にドイツのベスト経済書賞（フルランクフルト・ブックフェア）に輝いた話題作。 ・チェコの初代大統領、ヴァーツラフ・ハヴェル氏によるはしがきつき ・チェコを代表する気鋭の経済学者による主流派経済学批判 ・主流派経済学へのもやもやした不信感のすべてをずばっと記述！ ・専門家がまゆをひそめるような刺激的な主張の数々。 経済学は物語の力を信じるべきだ／経済モデルは虚構、もっといえば神話にすぎない？／ 人間はこれだけ好き勝手にやっていながら、それほど幸福でないとしたら悲しいことだ／ 経済学者は何の予知能力も持ち合わせていないにもかかわらず、社会科学のなかで いまだに将来予測にひどく熱心なのは、経済学者である。

突然、勤務先が倒産した新田一歩。求職活動中に出会った謎の男に履歴書を放り投げられる。 「会社がクッソつまらない！」と叫ぶ、某出版社システム部配属の赤井春奈。「人生最大の失敗は、『好きなことを』しないことやと思うけどな」と謎の男に、投げ掛けられる。 二人が目指したのは転職ではなく、起業／新規事業立ち上げだった――。 親ブロック（親の反対）、社内の抵抗勢力に立ち向かいながら、一歩一歩、進んでいく。「起業」と「新規事業創出」のリアルがわかるストーリー。 米ビジネススクールランキング 【アントレプレナーシップ部門】 27年連続No.1　 バブソン大学が教える起業家の思考と実践術 本書では、アントレプレナーシップ教育（起業教育）の名門として全米ナンバーワン（U.S. News ＆ World Reportの世界大学ランキング）のバブソン大学で教えている「世界を変える力」「アントレプレナーシップ」を伝授。 起業のみならず、会社での業務や日常生活でも使えるような形で解説している。ただし、「起業家精神とはなにか」や「起業家とはどういう人？」というような「そもそも論」を語るのではない。 「起業家のように考え、行動する」という思考と行動法則にフォーカスする。 “起業を成功に導くために必要なのは、 「行動ありき」「失敗ありき」「人を巻き込む」 の三原則をひたすら繰り返すことや。 三原則をもとに、行動（試行錯誤）し、そこから学習（仮説検証）し、 改善（軌道修正）する。その反復演習や” ・「やりたい」「好き」が「すべき」「できる」よりも優先 ・行動を起こすことで才能は開花する ・「変態」を５人集めて、組織文化をつくる ・創造力は想像力と人とつながる力が源 ・進んで失敗する余裕が新しい価値を生む ・Change the Worldの前に、Change Your World ストーリーを通して、起業・新規事業のリアルがわかる。

★70指標をベースに算出した都道府県ランキングの最新版！ ★2012年、2014年、2016年版に続く、4回目の調査！ ★４回の調査でわかる、順位変動が大きい注目指標を掲載！ 　例：健康診査受診率、山梨県は、40位→35位→６位→５位と35位アップ！ ★全47都道府県を一覧比較できるレーダーチャートを初掲載！ ★47指標による政令指定都市ランキング、39指標による中核市ランキングも掲載！ ●ライフステージ別ランキング 1　ライフステージ「青少年」幸福度ランキング 2　ライフステージ「子育て世代」幸福度ランキング 3　ライフステージ「中堅社会人」幸福度ランキング 4　ライフステージ「シルバー（現役）」幸福度ランキング 5　ライフステージ「シルバー（リタイヤ）」幸福度ランキング ●都道府県幸福度ランキング 総合ランキング─3回連続トップの福井県 基本指標ランキング─4回連続トップの東京都 健康分野ランキング─ついに1位となった滋賀県 文化分野ランキング─大阪府と愛知県がジャンプアップ 仕事分野ランキング─上位5県に変動なし 生活分野ランキング─4回連続トップの富山県 教育分野ランキング─強い北陸、躍進の四国 ●基礎自治体幸福度ランキング 総合ランキング─前回2位の浜松市がトップに 基本指標ランキング─総合ランキング上位市が強い 健康分野ランキング─断トツの強さで盤石の仙台市 文化分野ランキング─国際的な都市・京都市などが上位に 仕事分野ランキング─基幹産業を有する川崎市などが上位に 生活分野ランキング─個人（家族）領域の全指標が高い新潟市

住民なのに案外気づかない自分の県のいいところ、悪いところを発見できる本。 60個もの客観的な指標をそろえて、いろいろな切り口で47都道府県を順位づけます。 たとえば、食料自給率の1位は北海道、生活習慣病の受療者数ワースト1位は高知県、 書籍購入額1位は兵庫県、持ち家率1位は秋田県、健康診査受診率1位は石川県、 生活保護受給率ワースト1位は大阪府といったようです。 それだけでなく、60の指標を、健康分野の指標、文化分野の指標、といったように分類して、 各分野での順位も発表しています。 たとえば、 仕事分野では、1位は福井県、2位は神奈川県、3位は山口県、 生活分野では、1位は富山県、2位は鳥取県、3位は福井県、です。 もちろん、総合ランキングもあります。こちらはぜひ、本書をご覧ください。 なぜ自分の県がこの順位なのか、と考えていくと、この地域で暮らす 幸福って何だろう、という問題につきあたります。 世の中ではブータンが世界一幸せな国だと言われていますが、そもそも、 何をもって幸福とするのか。世界の幸福ランキングの考え方も調査し、まとめて紹介しています。 大震災後のいまだからこそ地域の未来について深く考えたい、全県民の必読書です。 【主な内容】 序章　地域の幸福とは何か 1章 総合ランキング 2章 分野別ランキング 3章 47都道府県ランキング 4章 世界の幸福度ランキング 5章 知事と地域の幸福を考える 6章　全60指標ランキング紹介

◎多数の指標から、各自治体を多面的にランキング！ 65の指標を使って47都道府県をランキング。 47の指標を使って20政令指定都市をランキング。 39の指標を使って、42中核市をランキング。 所得が多いのはどの地域？ 働きやすいのはどの地域？ 震災が地域に与えた影響とは？ 住みやすいのはどの地域？ など、各地域の特性がひとめでわかる。 ◎なぜわが県がこの順位なのか？　背景を考えさせられる本 各ランキングで１位はどこか？ なぜ島根県は前回ランキング14位から６位に順位をあげたのか？ 震災意識が強い県はどこか？ 政令指定都市の一位はなぜさいたま市なのか？　 中核市の一位はなぜ豊田市なのか？ すべてデータで示します。 ◎雑誌、新聞、テレビで数多く引用された、2014年版に続く最新版。

300年以上の長寿企業は605社! 日本は、世界の長寿企業の4割を占めているという。 創業300年企業は605社あり、室町・戦国時代に創業された500年以上の企業は39社。 創業1000年を超える超長寿企業は7社あり、世界最古の企業も日本に存在する。 まさに「長寿企業大国ニッポン」と言えるのである。 本書では概ね10代以上の経営トップが受け継ぎ300年以上の歴史があり、 50億円以上の売り上げがある企業を「日本型サスティナブル企業」と定義し、様々な角度から検討を加えた。 月桂冠、岡谷鋼機、ヤマトインテック等々、多くの長寿企業を取材し、変化が速く大きいこの時代に、これらの企業から学ぶべきことを提示するものである。 【主な内容】 第一章　三〇〇年長寿企業――武士の時代から続く日本企業　 第二章　顧客価値を提供し続ける　 第三章　身の丈経営を実践する 第四章　価値観をつなぐ 第五章　日本型サスティナブル企業の経営を下支えする三つの要素

首都圏の有力私大のうち、最難関の早稲田大学、慶応義塾大学に続く一群を「ＭＡＲＣＨ」（明治、青学、立教、中央、法政大学）と呼ぶ。就活市場でも評価の高い大学だ。 　早慶ＭＡＲＣＨの就職事情や校風についてデータも利用し徹底分析！　大学入試か？お受験か？早慶ＭＡＲＣＨへの入り方についても解説。 　付属校の内情や就活における「学歴フィルター」の実態、財界での人脈まで徹底リポート。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年6月27日号掲載の36ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 激変期を迎えた早慶ＭＡＲＣＨ 【Ｐａｒｔ１　企業が求める大学（ブランド）はどこだ】 【最前線ルポ】早慶ＭＡＲＣＨ　就活夏の陣 反骨心が動かす明治の就職支援 卒業後も続く早慶戦。人脈は慶応が圧勝 早慶に続く「出世力」示す中央大学 【採用担当覆面座談会】学歴フィルターの真実を語ろう 【早慶トップに問う】グローバル競争に挑む覚悟 「質の向上には授業料値上げが必要」清家　篤／慶應義塾長 「授業料上げず寄付と新分野を開拓」鎌田　薫／早稲田大学総長 【Ｐａｒｔ２　どこから入るのが王道か】 正面突破！　早慶ＭＡＲＣＨ合格への道 早慶も積極活用、ＡＯ入試の今 複線化する一貫教育。人気付属校の内実 就職に不利ってホント？　内部進学のリアル 「国際系」ブームは本物か 「バンカラ脱しグローバル化」田中優子／法政大学総長 “異分子集団”は今や昔。フツーになった慶応ＳＦＣ

一人暮らし世帯が4割に迫ろうとする今、頼れる人のいない孤立状態に、あなたの親・子・同僚など、誰もが陥りかねない。とりわけ病気や離婚、失職をきっかけに、相談相手がいない働き盛りの「超孤独」に、ある日突然陥るかもしれない。役職定年世代の50代、コロナ禍で生活困窮が露呈した中高年女性、過度な気遣いで疲弊するZ世代など、「総孤独」ともいえる日本社会の現実から「成年後見人」の巧妙な罠、家事や介護に縛られる20代・30代「若者ケアラー」の実態を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2022年11月26日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

日本独自の経営体はいかにして成立したのか！？ 総合商社は、１９９０年代以降に大きな変貌をとげ、多様な商品・サービスを扱う従来の事業に加えて、大きなバリューチェーンの中で商品の製造や輸送まで複合的に行うようになっている。 加えて資源やインフラなどのプロジェクトの事業化とともに、それらの保守・運営に携わっている。こうした総合商社の近年の動き、姿だけでなく、その成り立ちから今日までの歩みを整理するとともに、原点に立ち返って、総合商社の本質と果たしてきた役割を日本経済のなかでとらえなおした総合商社原論。 長い「冬の時代」を脱却し、いまや絶好調と言える日本の総合商社の背景を知りたいビジネスマンや経営者、商社への就職を希望する学生などにも最適な１冊。

小売り企業は、どう動くのか 明暗を分ける決定因は何か ダイエー、イトーヨーカ堂、ジャスコ。業界大手３社の明暗はどこで分かれたのか？　その決定要因は何だったのか？　 企業の企画部による入念な解析が、現状の改善・改良をもたらし、その蓄積が業績の向上につながると考える戦略のミクロ解釈。経営者に宿る事業観が企業の「立地」や「構え」の選択に現れ、それが業績のトレンドを決めるという戦略のマクロ解釈。 本書では戦略のマクロ解釈の立ち位置が有効であることを明らかにする。この立場に立つとするならば、企業の明るい未来のためには、透徹した事業観を培った人物に経営を任せることが肝要である。神戸大学三品ゼミが徹底分析した経営戦略の要諦。

平川克美氏の好評セミナー「100分授業」をベースに単行本化。 戦前から戦後の日本人が、何を考え、どう変化してきたのか。 成長の「残影」と消費の「幻影」とは何だったのか。 授業形式で、大衆文化の変遷や、人口構造の変化にともなう家族構造の類型を分析。 100年にわたる時間の帯のなかを鳥瞰し、わたしたちがどういった時代に立ち、これからどこへ向かって歩み出そうとしているのかを考える。 1950年に東京・蒲田の町工場の長男として生まれ、「三丁目の夕日」に象徴される高度成長期から今日までの日本の栄枯盛衰をリアルタイムで見てきた著者による、映画・小説・プロレスなど大衆文化史も交えた体験的戦後史論。

人間の行動と感性に着目した「感性のマーケティング」の基本のフレームワーク、実践ステップを体系化。売上げ５倍増、１０倍増の豊富な実例から学べる実践書。 【主な内容】 第１章　ビジネスを危機に陥れる三つの忘れられた課題／第２章　価値を生む三つのパターンと実践フレームワーク／第３章　感性消費行動のデザインが売上げを創る／第４章　高収益の基盤を築く関係性のマネジメント 第５章　感性ナレッジのマネジメントが企業を強くする／第６章　いかに社内を巻き込んでいくか

レディー・ガガ、カニエ・ウエスト、ビヨンセ、ファレル・ウイリアムス、ジャスティン・テインバーレイク・・・・・・ なぜ彼らは 時代の先を行くことができるのか？ IDEO(最強のデザインファーム)×バークリー(世界が注目)音楽(する起業家)大学(教育機関)の鬼才が トップアーティスト達の取材から解き明かした、新しい世界を切り開く思考とマインド 世界的音楽家の創造技法は 最高に刺激的なビジネスの教科書だ！

成長を続ける人や組織は何をしているのか？ グロービスのトップが考え抜き、たどり着いた 100年後も通用する不変の方法論！ 第1部では、組織や企業に於いて、創造に挑み変革を導くための「５つの原則」について解説。 第2部では、その技法を使って「日本を良くする」「地域を良くする」「文化・スポーツを良くする」実践例を紹介。

2019年1月から、相続の法制度が順次変わる。18年7月に成立した民法の改正に伴うもので、相続分野に関する改正は1980年以来、約40年ぶりのこと。相続はまさに転換点を迎えている。専門家は「高齢化社会に対応したものだ」と指摘する。 目玉は大きく3つある。1つ目が配偶者の権利を拡大したこと。2つ目は義理の両親を介護した際、金銭で報われる点。3つ目は自筆の遺言書の「形式」と「保管方法」が変わることだ。多くの人にとって相続はいつかは来るもの。転換点を前に制度への理解を深めてもらいたい。 本誌は『週刊東洋経済』2018年10月6日号掲載の26ページ分を電子化したものです。

相続や登記・空き家にまつわるルールが、2024年から大きく変わる。まず、2024年4月に「相続登記の申請義務化」が開始。所有者不明空き家への対策の制度で、申請しなかった場合、過料処分になる可能性すらある。また1月からは「生前贈与制度」が変更となり、主流だった「暦年課税」のメリットが縮小してしまう。そうした相続関連の「2024年問題」の注目点や対処法について解説する。誰でも自分事なのだ。 本誌は『週刊東洋経済』2023年8月12日・19日合併号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

自分の親が歳をとったといっても、生前から相続の話を始めるのは、家族・親族の間でも抵抗があるかもしれない。だが、その時は必ず訪れる。何も準備をしていないと、相続人の間で争いが起るかもしれない。残された家族が円滑に相続を進め、それぞれの家族を守るためにも、相続の最新ルールを知っておくことは有益かもしれない。できれば、親子でじっくりと話し合い、親や相続人の皆が納得できる遺言書を作っておくことが最強の方法なのだが、心情的なハードルが高いことも事実だ。まずは相続の実際を知り、話し合いの中で少しづつ親の意思を形作っていくことが必要かもしれない。 本誌は『週刊東洋経済』2019年8月10日・17日合併号ほか掲載の22ページ分を電子化したものです。

高齢化社会に歯止めがかからない。世の中の変化につれ、相続の常識も変わってきた。相続の問題は多岐にわたる。親の財産がどれくらいあるのか。預貯金をすぐ下ろせるのか。税金はいくらかかるのか。相続財産のうち、最も多い34％強を占めるのが土地だが、遺産分割のやり方など、わからないことだらけだ。配偶者や子など相続する人々の皆がわからないことだらけでは、トラブルになる危険も高い。相続の基本から、よくあるトラブルと解消法、生前贈与の将来動向まで取り上げた。いざというときに慌てないよう、準備は早めが肝心だ。 本誌は『週刊東洋経済』2021年7月31日号掲載の26ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

道理の上に立てば勝つ!　長年、経済記者として株の世界を見てきた著者が、相場の秘伝書「本間宗久翁秘録」をもとに投資家の心構えと相場の読み方を解き明かす。 【主な内容】 I章　株の神髄を知る──プロへの第一歩 1　道理の上に立てば勝つ 2　株のプロ──基本心得三カ条 3　株価理論を超える 4　株の本質──投機の本質を知る II章　株の鉄則を知る──プロの基本則 1　株の本筋──大勢張り 2　自分の癖を知る 3　株のプロと機会最大化の原則 4　横槍主義の実践 5　株の大鉄則──「休むも相場」 III章　儲かる株をつかむ──プロの目での銘柄選び 1　長期方針での銘柄選び 2　相場のテーマに乗る 3　業績変化率をみる 4　出遅れ割安株を狙う時 IV章　株の買い方とタイミング──プロの基本兵法 1　買いの基本兵法を知る 2　相場から買うタイミングをつかむ 3　買い下がらずに買い上がる 4　株式格言から買うタイミングをつかむ V章　株の売り方とタイミング──株式格言に学ぶプロの売り方 ・「月なら十三夜、七八分にて止むべし」 ・「名人、天井売らず底買わず」 ・「人のゆく裏に道あり花の山」 ・「見切り千両、しまったと思ったら手仕舞え」

日本型相場師の原点、投機の真髄を究めた人、本間宗久の人となりと宗久が書き残した本間宗久翁秘録から相場の原点、成功の秘訣を読み解く。 【主な内容】 I章　本間宗久――その人と時代／II章　本間宗久と相場秘伝／III章　＜本間宗久翁秘録・現代訳1＞／IV章　＜本間宗久翁秘録・現代訳2＞／V章　＜本間宗久翁秘録・現代訳3＞／「機を転ずるに智――プロの売買術

２０年間速読法を磨き続け、年間５００冊以上の本を読破する「速読勉強法の達人」が教える！　本をツールとして使いこなし、仕事のアウトプットを１０倍高める読書術。

産業の中核をなす「素材」を支配する日本に黄金期がやって来る！　自動車、家電に代表される高度な組み立て加工技術で世界をリードしてきた日本だが、韓国、台湾などの猛追にあって苦戦を強いられている。一方、部品・素材の分野では、依然、他国が追いつけない圧倒的な技術力を誇っており、今回の東日本大震災では、日本の部品・素材の供給がストップすることで、世界の工業製品生産に深刻なダメージを与える事態が生じた。また、世界規模で展開されるインフラ整備や、環境・新エネルギー事業においても、日本の素材力はその存在感を示している。産業の中核をなす「素材」を支配する日本に黄金期がやってくる。「本書では、新産業に不可欠な日本の素材技術を紹介するとともに、１ドル６０円時代」を見据えた日本の技術力を最大限に活かす国家戦略について考える。

英語公用語化の是非に関わらず、企業は「組織英語力」を強化すべきだ。大手保険会社で、英語環境のインフラの整備を推進した筆者が、社内表示の英語化などのノウハウを解説。 【主な内容】 第Ｉ章　 「英語化プロジェクト」で「組織英語力」を作る／第II章　 実際の進め方／第III章　メニュー各論／第IV章　 ４つのポイント／第Ｖ章　 組織人として英語に取り組む――英語化プロジェクトを超えて

チームビルディングとは、既存の組織を活性化し、成果・業績を上げるマネジメント手法のこと。企業からスポーツチームまで多くの団体を立て直してきた著者がわかりやすく解説する。 【主な内容】 第１章　チームを支えるコミュニケーション／第２章　「自分に出会う」ことが、コミュニケーションの基本／第３章　「チーム」を「ビルド」するには何が必要なのか／第４章　効果的なリーダーシップ発揮のために／第５章　チームビルディング導入事例発揮のために

経営学の必須科目「組織行動」の考え方を、ビジネスマンのために９つのキーコンセプトに絞ってわかりやすく論じた書。 【主な内容】 第１部　組織行動という分野への招待 第１章　経営学と組織行動の間柄 第２部　組織の中の個人 第２章　コンピテンシーとは何なのか 第３章　モティベーション論のミッシング・リンク 第４章　「キャリア・デザイン」のデザイン 第３部　成果と評価の問題 第５章　成果を意識した組織行動を目指して 第６章　人事評価をめぐる根本問題 第７章　360度全方角からのフィードバック 第４部　個を活かし組織の力を高める 第８章　変革の時代におけるリーダーシップの求心力 第９章　職務満足と組織コミットメントから見る職場の幸福論 第10章　現実を変えることから生まれる知識創造のパワー

組織を動かそうとしたときに何から始めればよいのか？　どうすればメンバーのやる気を促せるのか？　組織を変えていくために何をすればよいのか？　これからの時代、どのようなリーダーシップが求められるのか？　自信のキャリアをどう捉えていけばよいか？……　個人の心をどう動かして、組織を変え、企業の経営戦略を実現するか。大手人材系研究機関によるリサーチと実践例、学術成果をもとに組織の成果を高めるためのソフトイシューを解説。コミュニケーションや場づくりなど、すぐに使えるメソッドも充実。組織責任者（リーダー）必読の一冊。

組織のパワーを最大限に引き出し、大胆な変革を成功へと導く。プロセスデザイン、ワークショップ技法など、現場で使えるファシリテーション・スキルを体系化して解説。日本のファシリテーションの第一人者による実践的テキスト。

『現場力を鍛える』『経営の構想力』に続くシリーズ第３弾が遂に登場―「現場」と「構想」をつなぐ「組織」の力はどう高めるか、明日からできる実践的な方法でその極意を明かす。

昭和史の大家ふたりが、破局に突き進んだ「昭和の大転換期の真相」を明らかにした対談。タブー視され部分的にしか語られることのなかったジャーナリズムと国民自身の戦争責任について、真正面から取り上げている。そして昭和の歴史を振り返るだけでなく、時代状況が驚くほど似てきた現在へ警鐘を鳴らす。 昭和初期、新聞は軍部の圧力に屈したのではなく、部数拡大のため自ら戦争を煽(あお)った。日露戦争時の「戦争に協力すると新聞が売れる」という教訓にしたがい、先頭に立って太鼓を鳴らし、日本を戦争へ導いたのである。しばらくは軍部に抵抗していた雑誌ジャーナリズムも同様の道をたどることとなった。 国民の側も、５．１５事件はじめテロを「義挙」として賞賛し、国連脱退を熱狂的に支持するなど、ひとりよがりな「正義」にとりつかれ冷静さを失っていった。言論人、文化人も狂騒状態に陥り、国際的孤立を歓迎した。ジャーナリズムのミスリードから、付和雷同しやすい民族性もあり、国民全体がなだれをうって破局への道を選択したのである。 当時のこうした時代状況に、“現在”は驚くほど似ている。近現代史の「四〇年周期説」（37ページ）でいっても現在は、昭和初期に当たる。憲法改正の動き、ヘイトスピーチなどに見られる右傾化、新たな形での言論弾圧・テロなど、危険な兆候も増えてきた。にもかかわらず、あまりにも歴史を知らず危機感のないジャーナリストはじめ国民に対して、いちばん大事な「昭和史の教訓」をわかりやすく説いたのが本書である。

矛盾だらけの栄養学に振り回され、生活習慣病・アトピー・アレルギーなど「食源病」が蔓延する現代。日本人がパワーを取り戻すためにも、精製食品を減らし、「伝統の知恵」を取り戻さなくてはいけない――。１７０万部を突破した粗食シリーズの元祖。最新情報も加えてリニューアル出版。☆ 手間もお金もかからず、すぐに効果が出るシンプル食生活――「どんぶり飯」を始めた学生たちの１カ月後の声（第７章より）○ 便通が良くなった　○ 体調がいい　○ 疲れがなくなった　○ アトピー性皮膚炎が回復した　etc…。

「“もったいない”こそ最高の知恵」「ご飯こそ最良の主食」「朝食を無理して食べる必要はない」……手間もお金もかけずに始められて、すぐに効果が出る食生活改善法を新たにリニューアル出版。安全な食品の選び方、おいしく食べて健康になる「粗食メニュー８４」なども紹介。☆ たったこれだけのことで、あなたの人生が変わる！　――最初は「この５つ」だけでもOKです！　１． １日最低２回は「ご飯」をきちんと食べる２． 未精製のご飯（本文参照）を食べてみる３． 飲み物は、カロリーのある「清涼飲料水・スポーツ飲料・缶コーヒー、牛乳」などをやめて、水やほうじ茶にする４． 外食は、揚げ物の少ない和の定食、そば、うどん、すしなどにする５． 野菜と魚は「安いものを買えばいい」

今度こそ英語と思うものの、仕事や家事・育児で時間がない。そんな忙しい人にこそおすすめの「すき間時間活用術」を達人が伝授。学習のコツは時間配分にあった。速効英語で習慣的にトレーニングを続けることで、スコア以上の運用力を身につけてほしい。安河内哲也氏のＥ-ＣＡＴでスピーキング対策、ヒロ前田氏が伝授する新ＴＯＥＩＣ（Ｒ）対策も網羅。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年１月１４日号掲載の２５ページ分を電子化したものです。

吉田氏がソニーを率いて4年目に入った。この間、初の純利益1兆円超えを果たし、株価も2倍に上昇させた。2021年4月にソニーは「ソニーグループ」と社名を変更し、6つの事業グループをフラット化し、シナジーを徹底する「掛け算」経営へ進みはじめた。これまで液晶や化学、電池といった技術的競争力を持つＢｔoＢ製品次々と切り離していった歴史がある。これからは「楽しいことをするのがソニー」というＤＮＡを生かす道を大胆に進み始めたのかもしれない。 本誌は『週刊東洋経済』2021年7月17日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

本書は、２０１７年２月刊『市場戦略の読み解き方 一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック　ｖｏｌ．２』（東洋経済新報社・刊）の第６章「ソニーの全社戦略――事業セグメントの変遷から見る戦略の妥当性」を抜粋したものです。 ～～『市場戦略の読み解き方 一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック　ｖｏｌ．２』の内容紹介～～ リアルな市場・顧客を読み解く戦略分析を解説。ソニー、ＧＥ、ＴＯＴＯなどの企業をケースと用いるので納得感が高く、実践に役立つ。 ケースでMBAの分析ツールの使い方を学ぶ ソニー／GE／松下電工/TOTO／ブライダル産業／サイクルベースあさひ 表層的な数字・言葉遊びにだまされない！ リアルな現場感覚で戦略の背後にあるメカニズムを 分析する思考と手法 本書が注力した点のひとつが、戦略の背後にあるメカニズムにたどり着くために「分析的」であることである。多様なデータソースから多様なファクツを収集し、それらを組み合わせて、思考を幾重にも重ねて、背後のメカニズムを解明するための努力を惜しまなかった。 さらに、「リアル」であることにも注力した。分析的になることを意識すると、経営の現場で起こっている問題が視野の外に消えがちである。本書はそのようなことが起こらないように、あくまでもリアルであることを強調してつくられている。

一時期は「もう終わった会社」と揶揄されることもあったソニーが、今や高収益企業に変貌した。営業利益の7割近くを稼ぐのが、ゲームや音楽、映画といったエンターテインメント系のコンテンツ事業だ。なかでもゲーム事業は最も利益を生む看板事業になった。エレクトロニクス事業でも「規模ではなく違いを追う」という戦略の下、テレビやカメラなどは高付加価値品に集中し、しっかり利益が出る構造に変えた。 　ソニーの施策を詳細に分析することで、「成長の限界」に直面するほかの日本企業への教訓が浮かび上がるはずだ。 本誌は『週刊東洋経済』2019年7月6日号掲載の24ページ分を電子化したものです。

スマートフォンカメラなどに搭載される「電子の目」、イメージセンサー。ソニーのイメージセンサー事業は現在シェアナンバーワンで、ソニーの収益面をがっちりと支えている。 　しかしこの事業、実はソニー社内では「問題事業本部」「負け組」「お荷物集団」と言われ、事業所の中心も神奈川県厚木市の「辺境」にある。そして、会社のトップはひそかに事業売却を検討していた――。 　一体どのようにしてソニー半導体は幾多のピンチを乗り切り、ついには会社の基幹事業といわれるまでになったのか？　素人本部長とプロの技術者集団による痛快逆転ストーリー！

イスラム教の教えに従って生産された食べ物を示す「ハラル」。ハラル食品を提供する店舗や加工食品にはハラル認定マークが表示される。いま日本国内では、ハラルビジネスがカネになるとみて、ハラルマークの認証団体が乱立している。だが、中には怪しげな団体も多く、そうした団体が国益を損ねる可能性も出てきた。 　何が問題で、そのように対処すべきなのか。ハラル市場をめぐる動きを追った。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年7月12日号掲載記事や「東洋経済オンライン」掲載記事の加筆に加え、書き下ろし記事も含めて電子化したものです。 ●●目次●● そのハラル、大丈夫?　マーク認証団体が乱立 増殖するハラルレストランが背負うジレンマ ブルボン「プチ」が巻き込まれたハラル騒動 ニセモノハラルが蔓延する「観光立国」の瀬戸際 ムスリムが日本で最も困ること なぜかヨックモックが中東でバカ売れに!

インフルエンサー=「消費者に影響を与える存在」と連携する新たなマーケティング手法について体系的に解説する初の書籍。ニンテンドーDSソフトなど豊富な成功例を紹介。 【主な内容】 序章 インフルエンサーが動き出した 第1章 3つのインフルエンサーの特性と活用法 第2章 インフルエンサーを動かすポイントと「関心デーマ」 第3章 実践のための「7つのステップ」と「4つのねらい」 第4章 インフルエンサー・マーケティングの3つの課題 終章 インフルエンサー・マーケティングの未来

スケールアップ（規模拡大）するアイデアと小さく終わるアイデアの違いを初めて見える化！ あなたのアイデアの成否を決める5つのポイントとは？ ウーバーのチーフエコノミストも務めた著者が、ビジネスと政策決定のための経済学実装の知恵を公開 ノーベル経済学賞最右翼！　最高峰の行動経済学者による書 The Voltage Effect: How to Make Good Ideas GreatIdeas ScaleIdeas Scale、待望の邦訳 【本書で登場する事例】 ・人気シェフ、ジェイミー・オリヴァーのレストランチェーンが失敗した理由 ・画期的な成果をあげた教育プログラムが、規模拡大するとうまくいかない理由 ・ヴァージン・アトランティック航空で数百万ドルを節減したパイロットへの秘策 ・ドミニカ共和国が税収を１億ドル増やした「行動経済学の知恵」

巨大化・複雑化するソフトウェア開発において、技術者が多大な時間と労力を費やすのが不具合への対応である。従来、不具合を検出し、修正するのが主な対応であった。しかし、ODC分析のアプローチ方法はまったく異なる。不具合を残存させてしまう「やり方」を見つけることで、ソフトウェア品質を改善するのがODC分析手法である。ODC分析においては、工程で摘出された不具合の出方を分析することにより工程実施の質を「見える化」し、必要なアクションを示唆し、実施するのである。 ODC分析は、米国IBM社の研究チームが社外発表した研究論文をもとに手法化された。本書では、ODC分析の分析理論を解説し、実務事例を紹介する。 ※本書は、2020年8月に日科技連出版社が刊行した書籍を東洋経済新報社が電子化したものです。

ソフトバンク孫正義氏の社長室長を務め、ともにブロードバンド戦争を戦ってきた元幹部による、初めて明かされるカリスマ経営者の成功の秘密。 【主な内容】 第1章　孫正義の仕事術 第2章　孫正義の人材活用術 第3章　ソフトバンクという組織と企業戦略 第4章　新規事業立ち上げに学ぶ 第5章　ソフトバンクのプロジェクト・マネジャー 第6章　孫正義という人間

ソフトバンクグループの株価が冴えない。国内通信事業の苦戦、巨額買収した米国携帯電話４位のスプリントの不調、踊り場を迎えたかに見えるヤフーや中国アリババといった投資先。三つの爆弾が株価の上値を抑える要因だ。 　特に国内の苦戦が響いている。国内で稼いだ巨額のキャッシュを海外での成長投資に振り向けることで勝ちパターンを作ってきたソフトバンクの戦略上、大きな痛手だ。 　袋小路に入ってしまったかに見えるソフトバンク。孫社長は三つの爆弾に頭を悩ませている。 本誌は『週刊東洋経済』2015年11月14日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● もはや破壊者にあらず！ 色あせる国内通信事業。急成長神話の終焉 スプリント　土壇場の攻防戦！ アリババ株急落。薄れる成長期待 「政治と距離を縮める馬雲」『英国ニュースダイジェスト』編集長●長野雅俊 ヤフーの親孝行はどこまで続く？ 側近、幹部、ライバルが語った「孫社長のアタマの中」 次を任せて大丈夫？　海外メディアが報じたニケシュ Ｐｅｐｐｅｒは本当に稼げるか？ Ｐｅｐｐｅｒ事業の社長が語る！「単にかわいいロボじゃない」 【ニケシュ×孫正義】特別講義で見せた笑顔 【破壊と創造の歴史】孫正義はどこへ行く 「ヤフーＢＢ以前に戻っただけ」トライオン社長●三木雄信 「１度に３つの懸念は経験がない」多摩大学客員教授●嶋　聡

金融にもいろいろ問題はあることは間違いない。 でも私たちがこれほど豊かな生活を送ることができているのは、 金融という仕組みのおかげだ。 経済危機が起きたからといって、金融が成し遂げてきた成果を 忘れてはいけない。 金融の民主化――より多くの人が金融という仕組みを 利用できるようにすること――を適切に進めることで、私たちは もっと良い社会を構築することができる。 その際に、大きな役割を果たすことが期待されるのが、金融関係者だ。 金融で良い社会を作るかどうかは、かれらの働きにかかっている。 本書では、かれらが果たすべき責任と役割を示し、世の中に充満している 金融への不安に対する対処を述べる。 ノーベル賞経済学者が金融のすばらしさを高らかに謳った、関係者の必読書。 【主な内容】 序　章　金融、財産管理、そしてわれわれの目標 第１部　役割と責任 第２部　金融への不安 終章　金融、権力、人間的価値観

南北戦争以来の「内戦」は起こるのか。 ウクライナは見放されるのか。 日米安保は破棄されるのか。 第一次トランプ政権の終焉、バイデン当選、「Qアノン」による連邦議事堂襲撃から約4年。 次期大統領選に向けた皮切りとなるアイオワ州共和党予備選（24年1月）で大差の勝利を得たトランプ。 日本から見ていると信じられないかもしれないが、アメリカ共和党内では依然として圧倒的支持を得ており、共和党大統領候補として選ばれることが確実視されている。 一方で前回大統領選後の議事堂襲撃を扇動した罪などで司法からは多数の刑事訴追をされており、このまま何事もなく選ばれていくのかを疑問視する声もある。 それでもなぜ、彼はこれだけ支持を集めているのだろうか。 トランプ現象の本質を最も早く見抜いたアメリカ・ウォッチャーの第一人者が、アメリカ政治に起きている地殻変動と、建国以来の保守思想がその源流にあることを明らかにしていく。 ゴジラはなぜ、何度も何度も、日本に戻ってくるのか。同じように問いかけてみるべきだろう。ドナルド・トランプはなぜ、またアメリカ大統領選に戻ってくるのか。なぜトランプのような破壊的存在が出現したのか、その「生命力」の不思議をわれわれは「研究」すべきだ。「トランプが民主主義を破壊している」というような単純な話ではなく、トランプを生み出したアメリカの病とその原因を探らなければ始まらない。トランプという怪物は繰り返し戻ってくる。それはどんな無念を抱く、数多くの戦死者の「亡霊」（再来）なのか。異様な格差を生む不平等の構造が変わらない限り、支配される側の怒りと怨嗟の「ゴジラ」であるトランプは、いくどでもアメリカの政治に登場することになるのだ。――序論より トランプは病因ではない、病状なのだ。原因ではない、結果なのだ、というのはアメリカを観察する者にとっては、今ではほぼ常識となっているはずだ。少なくともアメリカの学識者の間では共通認識であろう。ところが、どうも日本ではそのことがよく理解されていない。――序論より

多くの政治家や経営者たちの愛読書となり、数々の成功の礎となってきた「孫子」。本書では、「血の流れない戦争」とも評されるビジネス場面に焦点をあて、孫子の魅力、効用を伝えていく。

ボーダフォン買収に続く「光の道論争」、東日本大震災から始まった「自然エネルギーへの挑戦」、スプリント買収による「アメリカ市場への大躍進」といった大舞台の数々で、稀代の経営者・孫正義は、そのとき何を決断し、行動したのか?　衆議院議員からビジネス界に転じ、ソフトバンクの社長室長となった著者が、孫正義と疾駆した8年間3000日にわたる激動の「正史」。 【主な内容】 第1部　携帯事業への参入と「光の道」構想 ケータイ三分の計/大勝負に賭ける/NTTとの対決/「光の道」構想/光の道、公約へ/光の道、通じず 第2部　自然エネルギーへの挑戦 孫正義、「狂」となる/神の意志あり/ユートピアから現実へ 第3部　アメリカ市場への大躍進 アメリカ市場参入の決断/ワシントン大偵察/ワシントンへ「シェルパ」動く/孫正義、都へ行く/世界へ挑む

２０１３年７月、ソフトバンクによる米スプリント・ネクステル買収が完了した。早速、同月からデータ通信が無制限となる割安プランを投入するなど、日本で傘下通信３社をＶ字回復させてきたノウハウを生かし、陣頭指揮を執る孫正義社長。だが、ここまでの道のりは険しかった。 　スプリントを1.6兆円（当初）で買収すると発表したのは、ＫＤＤＩに対抗してイーアクセスの買収を決めたわずか２週間後。他社との争奪戦に発展し、買収額上乗せで、ようやく買収にこぎ着けた。 　この間、立て続けに思い切った決断を下してきた孫社長は、何を考え、どう動いたのか。孫社長やキーマンへの直撃取材をもとに、１年間を『週刊東洋経済』の記事で振り返る。

固定価格買い取り制度(FIT)の導入で膨張した太陽光発電ビジネス。だが、FITへの申し込みが殺到したため、2014年9月25日に九州電力は受け入れに対する回答保留を発表。立て続けに北海道、東北、四国、沖縄電力も新規接続契約保留を発表し、多くの事業者に衝撃が走った。 　バブルが沈静化し正常に戻るだけなのか、あるいは普及そのものが停滞してしまうのか。ソーラービジネスは大きな岐路を迎えている。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年12月13日号掲載の20ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● どうする再生可能エネルギー 中小企業も飛びついた、ソーラー投資の“魅力” 九電ショックの波紋。バブル崩壊に焦る企業 太陽電池メーカーは中国勢と淘汰競争へ パワコン業界も環境一変。コスト競争力がカギに 【風力・地熱】ソーラー以外の再生可能エネルギーはどうなった? 日本は今こそドイツに学べ! 再エネの最大限導入へ国に問われる本気度 【論客2人に聞く】再エネFITはこうすべき

本書は、２０１５年３月刊『一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック』（東洋経済新報社）の第４章「造船業界における市場地位別の競争戦略分析」を抜粋したものです。 ～『一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック』～ 戦略論とフレームワークを 「使える」レベルまで思考力を高める！ マーケティングの4P's、STP、プロダクト・マップ、コーホート分析、シックス・フォーゼス・モデルなど、 MBAの分析ツールの使い方を自学自習できる。 企業戦略の事例を、MBAで学ぶオーソドックスなツールを用いて分析。ケースとその分析結果を示すのみにとどまらず、分析プロセスを示していく。MBA取得希望者や経営学の知識を一通り学んだものの、うまく活かせないと思っている人たちに格好の書。成功している企業戦略の基本戦略とその企業独自のひと工夫を明らかにしていく分析過程には「なるほど」と思うはずだ。社外データと公表データのみでここまでできるの？　自社ならさらにくわしくできるのではないかと思えてくる。 戦略はシンプルだ、と言われることは多い。実行することまで考えれば、戦略がシンプルに表現されなければならないことは明らかである。 しかし、現実は複雑であり、その分析の最中に使われる思考法も複雑であり、複雑さをうまく管理する諸概念とフレームワークがなければ思考は発散するばかりであり、戦略をシンプルに表現することはできない。 経営学の概念やフレームワークは、「知っている」というだけでは複雑な現実を整理する概念的道具として有益さを発揮できない。それを「使える」というレベルにまで自分自身の戦略思考力を高める必要がある。本書は「知っている」ではなく「使える」というレベルに到達するためのお手本あるいは見本のような存在である。

薩長（さっちょう）史観に隠された歴史の真実！ “官軍（かんぐん）”が始めた昭和の戦争を“賊軍（ぞくぐん）”が終わらせた！！ 鈴木貫太郎（関宿）、石原莞爾（庄内）、米内光政（盛岡）、山本五十六（長岡）、井上成美（仙台）……など、幕末維新で“賊軍”とされた藩の出身者たちの苦闘を通して「もう一つの昭和史」を浮かび上がらせた異色の対談。 奥羽越列藩同盟など、幕府方につき新政府軍（官軍）抵抗した藩は、維新後「賊軍」としてさまざまな差別を受けた。その藩士の子息たちは、陸軍、海軍で薩長閥によって非主流派に追いやられ、辛酸をなめることになる。 やがて昭和に入り、日独伊三国同盟に反対した海軍の米内、山本、井上の賊軍トリオは、主流派である薩長閥に抗しきれず開戦を迎える。 そして、“官軍”が始めた無謀な戦争により滅亡の瀬戸際まで追い込まれた日本を救ったのは、鈴木貫太郎、米内光政ら賊軍出身者だった――。 新視点からあの戦争の真相を読み解き、いまに続く“官軍”的なるものの正体を明らかにする。 ★著者の言葉 半藤一利 「あの戦争で、この国を滅ぼそうとしたのは、官軍の連中です。もっとも、近代日本を作ったのも官軍ですが……。 この国が滅びようとしたとき、どうにもならないほどに破壊される一歩手前で、何とか国を救ったのは、全部、賊軍の人たちだったのです。」 保阪正康 「太平洋戦争を批判するとき、実は薩長政権のゆがみが継続していた点は見逃せないのではないでしょうか……。 薩長閥の延長にある軍部を（賊軍の官軍的体質といったものまで含めて）批判するという視点がそのまま持ち込めるように思います。」

ＮＨＫの好評番組「欲望の資本主義」で話題となった、チェコの経済学者、トーマス・セドラチェク氏の書籍第２弾！ 前著「善と悪の経済学」は、朝日新聞、日経新聞でも大きく紹介され話題に！ 今回の著作では、フロイトやユングの心理分析を活用して、経済の精神的病と、その「心の処方箋」を明らかにする。 現代の経済システムに、精神病質と診断されるような問題はあるのか？ あるとすれば、それはどんなものなのか？ 経済学は社会の病をどの程度明らかにできるのか？ 経済学が役に立つ病はあるのか？　あるいは逆に害になる病とはなにか？ 二人の偉大な学者、フロイトとユングはともに、神話を重視していた。 多様な彩りのある、矛盾に満ちた神話のなかに、資本主義のあるべき姿を求め、 私たちを豊かにしてくれる資本主義の未来を探る。

「80対20の法則を覆す　ロングテールの法則」の実践編企画。どの類書にも書かれていないSEO戦略・メール戦略等、最先端のノウハウが満載!ネットで「売れる仕組み」に強くなる本

尊皇攘夷ならぬ尊米攘夷の「永続敗戦」レジームで対米従属を強化する日本。 いつ主権を回復できるのか？ 本当の民主主義は、どのようなかたちで実現できるのか？ 「コスパ化」「消費者化」「数値化」「幼稚化」「階級化」などをキーワードに日本を代表する2人の知性が徹底討議。 自発的隷従の論理と心理を抉り出す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 対外不均衡のダイナミズムを核に、世界経済の変貌の源流を解明する。 ●1980年代には先進国と新興国・発展途上国の両地域間での経常収支の不均衡は顕著には見られない。しかし1990年代に入ると、先進国では経常収支黒字が、新興国・発展途上国では経常収支赤字が持続しはじめている。そして1998年のアジア通貨危機以降、これまで赤字基調であった新興国・発展途上国は一転して黒字となり、以降急速に黒字を増加させはじめている。 他方、先進国では逆に赤字となりはじめ、赤字額は毎年増加している。そして2000年代前半に入り、不均衡は一段と拡大している。このように今日の世界経済では、従来とは異なる新たな対外不均衡が出現し、「グローバル・インバランス」として衆目を集めている。 ●経常収支を貯蓄・投資バランスとしてとらえる時、このような経常収支の推移の背後には、各国の家計、企業、政府といった経済主体の行動様式の変化が生じていたと考えられる。つまり各国の消費や貯蓄、投資の決定メカニズムとはどのようなものなのか、そのメカニズムはどのように変化しているのか、という点を精緻に考察していくことによって、経常収支の動向、ひいては世界経済の変化の特徴を、より鮮明に浮き彫りにすることができるはずである。 ●マクロ経済学の潮流を踏まえた、10年にわたる研究成果の結実。 序　章　本書の目的と構成 第１章　世界経済の新たな潮流：国際金融市場の統合と対外不均衡の拡大 第２章　金融の自由化・国際化の進展：1980年代以降の軌跡 第３章　対外不均衡の理論(1)：基礎的モデルの展開 第４章　対外不均衡の理論(2)：新しいモデルの発展 第５章　貯蓄のダイナミズム：部門別貯蓄の代替性 第６章　消費行動のダイナミズム：流動性制約とマクロ経済 第７章　投資のダイナミズム：開放経済における資本ストック調整 第８章　政府活動のダイナミズム：双子の赤字の発生可能性 など。

「決算書は、隅々まで読んではいけない」 外資系金融では、徹底的に「タイパ」「コスパ」重視で決算書を読む 会計士なみの知識や、面倒な計算はいっさい必要なし！ 「最低限の努力」と「最小限の時間」で効率よく決算書分析！ 「１９の指標」をマスターするだけで、誰でも簡単に「外資系金融のプロ」なみの分析力とスピードが身につく！ ６０社におよぶ有名海外企業のケーススタディと豊富な図解で、海外企業の決算書分析のコツがわかる！ ★本書で取り上げた海外企業（一部） デルタ航空 vs フェデックス デル vs ヒューレット・パッカード マイクロソフト vs セールスフォース ジョンソンエンドジョンソン vs ユニリーバ インテル vs AMD ドミノピザ vs マクドナルド ボーイング vs ロッキードマーティン Visa vs アメックス テスラ vs ハーレーダビッドソン vs ヒュンダイ コカ・コーラ vs ペプシコ

時間に投資せよ！ タイム・イズ・マネーではなく、 マネー・イズ・タイムだ ハーバード・ビジネススクールのアシスタントプロフェッサーにして、心理学者のアシュリー・ウィランズが書いた本書は、効率性一辺倒ではない、異色の時間戦略の本だ。 「お金より時間が大事」 「生産性向上はタイム・リッチ（時間的に裕福な状態）から」 「まず、健康で幸福な生活を送る、その後、生産性・創造性が上がる」 と説く。仕事をしていくなかで身につけた、仕事術やTIPSにとどまらず、科学的な調査、統計データからわかった、幸福になるための時間の使い方を解説。 各章末には、実践的なエクササイズ・シート付いている。

夢の実現はライフハックにかかっている 　重要なのは、「今」という瞬間から目をそらさないということ。将来の不安にさいなまれていたり、過去の実績にしがみついていると、本当に重要な「今」というものを軽んじてしまう。時間はフローしていると言いましたが、これは言い換えると、時間は常に、「今」しかないということなんです。そしてその「今」の積み重ねが、夢の実現へとつながるのです。 　あまり説教じみたことは嫌いです。今ここでできることを提案していきたい。かといって、些細なことに没頭して本質的なことを忘れてしまいたくもない。そういう思いから、夢を実現するための時間感覚についても書いてみました。そこで強調したのは、夢は個人のものではなく、みんなの共有財産だということ。その一部を、仮にゆずり受けてエネルギーをもらっているのが、夢を実現している人たちです。うらやましがっている場合じゃないです。勇気を出して、共有財産である夢の一部を引き受けてみるといい。そこには責任もかかってきます。けれども、それに見合うだけの大きなエネルギーと達成したときの感動があるはずです。 　この本を手に取ったということは、もしかしたらあなた自身、夢を引き受けて実現するターニングポイントなのかもしれません。ぜひそういうタイミングに、読んでもらえたらと思っています。 はしがきより

台湾統一（併合）か現状維持か――。中台関係の緊張が続き、軍事衝突への危機感が高まっている。ひとたび「有事」となれば、日本経済は壊滅的な打撃を受けるだろう。ビジネスパーソンにも「台湾リスク」の全容を知ってほしい。10万人の邦人が中国に取り残されるなど、日本企業に迫り来る有事のリスクを詳細に分析し、企業トップが知るべき危機管理と法的リスクについて解説している。また半導体大手ＴＳＭＣの世界戦略と地政学リスクへの挑戦など、激動する台湾政治・経済の最前線に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』2023年8月5日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

想像してみてください。70歳の自分。 そばにいてくれる人は、いますか？ 血縁・地縁・社縁が急速に失われつつある日本。 「無縁社会」という現実を前に、私たちになす術はないのだろうか。 希望はある。 「多縁」＝「血縁・地縁・社縁ではとらえきれない、新しい縁」に基づいた、 自由で、豊かで、幸せな暮らしが、静かに、しかし着実に広がっている。 【本書で取り上げた事例】 ・「2.5世帯住宅」という住まい方 ・0歳から89歳まで、47人の他人が暮らす家 ・子育てを助け合うシェアハウス ・2つの「ジモト」を持つ暮らし ・土地をシェアする商店街　等 核家族という「細分化しすぎた」住まい方を超えたこれらの暮らしは、 「無縁社会」への創造的対処法であり、日本の未来における希望でもある。 本書では綿密な取材に基づき、「多縁な暮らし」をレポートする。

エコノミスト・高橋亀吉は、何を問題提起して論じてきたのか。その観察眼と理論構成の精髄を全著作の内容に踏み込んで、その卓抜した成果を客観的に説く。

まさに今、世界中が新型コロナウイルスの猛威に翻弄されている。なかなか収束の出口が見えず、五里霧中ではあるが、ただ一つ確実なことがある。それはウィズコロナの時代には、流行前と比べて我々の住む世界が一変するということだ。 本書は、戦前から様々な難局を超えて100年以上、事業を継続してきた宝塚歌劇団の実態に迫る。「知る人ぞ知る」「ニッチな」エンターテイメント事業に隠された経営の秘訣は、ウィズコロナ時代が本格的に到来しても不変の真理であり、かつ多くの企業の経営戦略にも敷衍できるものであると確信している。

本書は、２０１５年３月刊『一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック』（東洋経済新報社）の第５章「ネット通販の普及による利益ポテンシャルの変化」を抜粋したものです。 ～『一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック』～ 戦略論とフレームワークを 「使える」レベルまで思考力を高める！ マーケティングの4P's、STP、プロダクト・マップ、コーホート分析、シックス・フォーゼス・モデルなど、 MBAの分析ツールの使い方を自学自習できる。 企業戦略の事例を、MBAで学ぶオーソドックスなツールを用いて分析。ケースとその分析結果を示すのみにとどまらず、分析プロセスを示していく。MBA取得希望者や経営学の知識を一通り学んだものの、うまく活かせないと思っている人たちに格好の書。成功している企業戦略の基本戦略とその企業独自のひと工夫を明らかにしていく分析過程には「なるほど」と思うはずだ。社外データと公表データのみでここまでできるの？　自社ならさらにくわしくできるのではないかと思えてくる。 戦略はシンプルだ、と言われることは多い。実行することまで考えれば、戦略がシンプルに表現されなければならないことは明らかである。 しかし、現実は複雑であり、その分析の最中に使われる思考法も複雑であり、複雑さをうまく管理する諸概念とフレームワークがなければ思考は発散するばかりであり、戦略をシンプルに表現することはできない。 経営学の概念やフレームワークは、「知っている」というだけでは複雑な現実を整理する概念的道具として有益さを発揮できない。それを「使える」というレベルにまで自分自身の戦略思考力を高める必要がある。本書は「知っている」ではなく「使える」というレベルに到達するためのお手本あるいは見本のような存在である。

福島原発問題はどうなっていくのか。今後にまつわる疑問にやさしく答える。官邸で事故対策に取り組み総理に「脱原発依存」の政策を進言した元内閣参与がすべてを語る。 【主な内容】 第一部　福島原発事故について 第二部　原発の安全性について 第三部　高レベル放射性廃棄物について 第四部　脱原発依存の政策について 第五部　原子力の未来について 原発の未来をめぐる一問一答