日本のイノベーション・システムをどのように改革していくべきか？ 企業、大学、公的研究機関、政策当局の進化と相互作用を促す方策を示す。 イノベーションとはこれまでとは違う、新しいことをすること、一歩踏み出すこと、である。その究極の目的は、人々の生活を豊かにすることである。 日本はこれまで、素晴らしいイノベーションを世界に送り出してきた。今後もイノベーティブな国であるためには何をすべきか。本書ではイノベーションを考えるにあたって理解しておくべき基本的な概念や考え方のフレームワークを説明し、それに基づいて日本のイノベーション・システムについて検討している。 重要なことは、第一に、短期的な景気の浮揚といった次元を超えて、長期的な視点に立って日本の将来を考えることである。第二に重要なのは、イノベーティブな社会を作るためには、国全体としてどのようにすべきか、という視点からの検討をすることである。 日本のイノベーション・システムをどのように改革していくのかを考えるにあたっては、まず、現在のシステムの問題を把握し、次いで、それを構成する個々の企業や大学、公的研究機関が進化していくことを促すことが必要である。さらには、それらの間の実りある相互作用を促すことである。

イノベーションは、かつては、たまに起きる技術革新といった捉え方をされていたが、今日の経営にとっては、もはやイノベーションこそが中心的な活動であり、誰もが取り組む必要に迫られている。しかし、イノベーションについての議論は数多く、現場でも何とかしなければと迫られているが、どれを選んだらよいかもわかりにくく、なかなか実践と手応えを感じることができていない。本書は、古代ギリシャからSDGs、アートからサイエンスまで、歴史、哲学、心理学、デザイン、経営学など、きわめて広範に学問を超えた叡智を結集し、イノベーションへの多彩なアプローチと方法論を紹介するものである。30年前にデザインと経営の融合を提唱した、デザイン思考のパイオニアである著者が、ビジネスパーソンに向けて、古いマインドセットを捨てて、現状から一歩踏み出すための実践的な手がかりを描き出す。世界的ベストセラー『ビジネスモデル・ジェネレーション』で知られるビジネスモデル論の第一人者であるオスターワルダー氏＆ビニュール氏推薦。

日本経済の未来も、日本企業の活路も、イノベーションにしかない。しかし、いったいどうすれば、イノベーションは起こせるのか――？　・なぜ日本企業から、グーグルやアップルが生まれないのか？　・イノベーションが起こりやすい環境、起きにくい環境とは何か？　・政府、企業、個人はそれぞれ何ができるのか？　イノベーションを真正面から論じた本格的分析の書。任天堂、ソフトバンク、ソニーなど、各企業のケースも満載。＜本書で検証するイノベーション、10の仮説＞1)　技術革新はイノベーションの必要条件ではない2)　イノベーションは新しいフレーミングである3)　どうすればイノベーションに成功するかはわからないが、失敗には法則性がある4)　プラットフォーム競争で勝つのは安くてよい商品とは限らない5)　「ものづくり」にこだわる限り、イノベーションは生まれない6)　イノベーションにはオーナー企業が有利である7)　知的財産権の強化はイノベーションを阻害する8)　銀行の融資によってイノベーションは生まれない9)　政府がイノベーションを生み出すことはできないが、阻害する効果は大きい10)　過剰なコンセンサスを断ち切ることが重要だ

イノベーションを横取りする企業、 取り逃す企業、連続して起こす企業、 どこが違うのか？ 世の中に存在しなかった画期的な発明やサービスを生み出すことは、企業におけるイノベーションの必要条件ではない。それよりも新しい製品サービスを消費者や企業の日々の活動や行動の中に浸透させることこそがイノベーションの本質である。 筆者たちはこれを行動変容と呼ぶが、これこそが企業がイノベーションを起こすためのカギとなる。そのことをみんなに知ってもらいたいという想いが『イノベーションの競争戦略』の執筆の動機となっている。 イノベーションを世の中になかった商品・サービスを生み出すことと考えると、「イノベーションの競争戦略」は奇異に感じるかもしれない。 しかし、イノベーションとはいかに顧客の行動変容に至るかの競争なのだ。顧客の価値観や行動を変え、次世代の社会の常識を創ることで、自らがゲームチェンジャーとして新しい市場やビジネスモデルを創造することができる。競合他社に対する圧倒的な優位性を築くことができるわけだ。 さらに重要なことは、競争戦略の視点をもつことで、イノベーションに対する企業の取り組みが変わることだ。技術革新ではなく顧客の行動を変化させることをゴールとして取り組むのであれば、そのプロセスは一変することになる。イノベーションの競争戦略とは、顧客の行動を引き起こし、市場における優位性を築くことである。本書では、そのメカニズムを明らかにすることにフォーカスを当てる。

「産業形成につながる紆余曲折のある長いイノベーションのプロセスを、企業の利潤動機と市場競争の機能だけに還元して説明することは不可能であるように思える。なぜなら、不確実性の高いイノベーション活動へ資源配分を行うことの経済的根拠を、広く人々が納得するように、透明性をもってあらかじめ説明することは難しいと思われるからである。そうであるならば、収益圧力に晒される企業は、将来の収益を計算できないような新技術や新事業の開発活動を、最終的に産業が形成されるまで、どのようにして継続することができるのだろうか。つまり、『高い不確実性の下で新技術や新事業の開発が長期にわたって継続されるのはなぜなのか』。この問いが本書の出発点となる問いである。イノベーションを通じた産業形成を解明するには、この問いに答えなければならない。 　この問いに基づいて本書では逆浸透膜開発の歴史を分析する。逆浸透膜とは様々な原水から真水を造るための半透膜である。その開発は、水不足という明確な社会課題の解決を目的として始まったものである。次節で説明するように、社会課題解決型技術の開発には特に高い不確実性が伴うことが多く、それを長期にわたって継続する過程において企業は、必然的に、様々な困難に直面することになる。それゆえ、社会課題解決型技術の開発に注目することによって、イノベーション活動の前に立ちはだかる数々の困難が克服される過程がより鮮明に描き出されると考えられる。」 ――序章より

彼らはどのように未来を切り拓いていったのか？　 従来の史実では描かれなかった躍動感あふれるストーリーがここにある 高島秋帆、大隈重信、笠井順八、三野村利左衛門、益田孝、岩崎弥太郎、高峰譲吉、大河内正敏―― アヘン戦争、開国、財政政策、秩禄処分、士族授産、三井と三菱財閥、理化学研究所―― 本書は、明治から昭和初期にかけての日本のイノベーターたちが、津波のように押し寄せる大変化にきわめて創造的に対応し、思いもよらない独創性を発揮していった過程をたどる試みである。そこには、これまで歴史の片隅に追いやられていた重要な事実の再発見もある。たとえば、アヘン戦争で解任された中国の高級官僚が残した西洋に関する文献や著作が、さまざまな偶然を経て国境を越え、江戸幕府が開国決断へと至るストーリー、勤王の志士がわずか数年にして明治政府の経済政策を作り上げていくストーリー、研究所から新興財閥を作り上げた理研の創業者のストーリーなど、従来の日本史では注目されることの少なかった人物と、彼らが突破した難題と、それらが社会にもたらしたインパクトを紹介していくものである。

現在、米国を中心に世界では「イノベーションの経済学・経営学」に関する研究が盛んである。起業家はいかにしてどこから生まれるのか、なぜ起業家は特定の地域に集積するのか、科学技術はベンチャー企業の育成にいかにして役立つのか、といった実務に役立つ疑問について、さまざまな研究成果が生まれている。本書では、特に科学技術による新事業創造について多く扱うが、それは日本企業が、以前ほど科学技術を儲けに結びつけられなくなってきているという問題意識がある。 本書では、シリコンバレー型にとどまらない先端的なイノベーションや起業の研究について、32本の海外の学術論文（定量論文）を具体的に読み解きながら、そのエッセンスを紹介していく。ビジネスの現場では、アカデミックな知見とエビデンスを実務にどう役立てるのかという「科学的思考法」がますます重視されてきている。論文の探し方から情報の読み解き方までを学ぶ一冊としても有用である。

イノベーターとしての人格は誰の中にも存在する。100人の異色のイノベーターたちとの出会いから開発した創造的起業家に変わるための実践手法を1冊に凝縮。全国各地でミニ・イノベーターたちの坩堝（るつぼ）を作り出してきた気鋭のコンサルタントによる最新刊！ 日本も地方も、未来が“否定形”で語られるが、“否定形”こそ創造の第１歩。この本を読むと成長の芽がたくさん発見できる。まず行動しよう！ 未来はもっと楽しくなる―【推薦】藤野英人（投資家） イノベーションを生むには「余白・異分子・計画的偶然」をかけ合わせて「穏やかなカオス」をつくる。本書にはその実践的なレシピが書かれている―【推薦】仲山進也（楽天大学学長）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くのＩＦＲＳ関連の書籍の中で、類書にないＭ＆Ａとの関係に正面から踏み込んだ実務書。のれん非償却化時代の戦略的Ｍ＆Ａ会計を事例を用いて詳説する。佐山展生氏推薦！

国際会計基準（IFRS）が日本で導入されてから５年。2015年度からは26社が導入予定だ。 　「何社が導入予定」という社数報道が過熱する一方で、ＩＦＲＳ導入企業が実際にどんな決算をしているかの中身についてはこれまで検証されてこなかった。 　同業他社との比較が困難な異常事態や、ROEの急激な低下、IFRS導入で黒字化する不可思議なからくりに迫る！ 本誌は『週刊東洋経済』2015年4月11日号掲載の14ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ＩＦＲＳの減損は謎だらけ！ ＩＦＲＳ導入企業はどう会計処理をしているのか 　ソフトバンク「子会社で減損２１億ドル計上だが『認識しない』」 　三菱商事「過去に減損したローソン株で６００億円の『戻入益』を計上」 　Interview「ＩＦＲＳに恣意性は入らない」内野州馬／三菱商事ＣＦＯ キーパーソンインタビュー「減損も戻し入れも頻繁なのがＩＦＲＳ」辻山栄子／早稲田大学教授 ＩＦＲＳの不可思議 　旭硝子・日本板硝子「同業なのにこんなに違う営業利益の中身」 　武田薬品・アステラス・中外「三社三様のコア営業利益を発表し、それを最も重要視」 　総合商社「ＩＦＲＳ導入で分母が膨らみＲＯＥが低下」 そーせいグループ「連続赤字のベンチャーがＩＦＲＳ導入で黒字化」 キーパーソンインタビュー「のれん償却は何年がいいのかが難しい」ハンス・フーガーホースト／ＩＡＳＢ（国際会計基準審議会）議長 ＩＦＲＳ適用・予定の７３社

ＩＦＲＳはどうなるのか――。読者の皆さんは、では「ＩＦＲＳはこれからどうなるのか」とか、「日本はどうしたらいいのか」に強い関心をお持ちだと思います。 本書の書名に「連単分離」と「任意適用」という副題をつけています。最近の企業会計審議会や財界の議論を見ていますと、ＩＦＲＳを個別財務諸表（単体）に適用するというシナリオは消えてなくなったと考えていいようです。いわゆる「連単分離」です。 ２００９年６月に企業会計審議会が公表した「中間報告」では、ＩＦＲＳは「上場企業の連結財務諸表」に先行的に「強制適用」することが想定されていましたが、「すべての上場企業に強制適用」という線も「ありえない話」になったといってよいと思います。仮に、「強制適用」というシナリオが残るとすれば、日本企業のごくごく一部です。また仮にそのような場合でも導入コスト面からもまたその適用が企業活動に与える影響をよくよく慎重に検討したうえで決定しなければなりません。ほとんどの上場企業は、「ＩＦＲＳを使いたいところだけが使う」、つまり「任意適用」になると思います。 「信じられない」という方、「そうなったら嬉しい」という方も多いと思います。本書では「なぜそうなるのか」「なぜそうするのか」という背景や理由をたっぷりと書きました。是非、ご一読、いえ、じっくりとお読みください。きっと「腑に落ちる」「そうだったのか」「やっぱりな」という話に出会うと思います。

「マイナス金利って何？」「TPPで日本は成長できる？」 「なぜ消費税を上げる？」「円安で景気はよくなる？」 今さら聞けない「経済の基本の基本」が、この１冊でいっきにわかる！ Q&A方式だから、読みやすい。ポイント付きだから、わかりやすい。 本当に役に立つ「超入門書」が遂に登場！ 【本当にきちんと説明できますか？】 Q.デフレはなぜ続いたんですか？ Q.TPPで日本は成長するんですか？ Q.円安で景気はよくなるんですか？ 【実際に多く寄せられる質問から厳選！】 Q.マイナス金利って何ですか？ Q.国の財政は大丈夫なんですか？ Q.なぜ消費税を上げるんですか？ 【読めば、ニュースがよくわかる！】 Q.軽減税率って何ですか? Q.ブラック企業って何ですか? Q.「新興国」は本当に成長しているんですか? 経済学をきちんと勉強しなかった人、「日経新聞」がイマイチよくわからない人、 もう一度、勉強しなおしたい人、全員におすすめ！ 新入社員からベテランまで、全員に役立つ「基本の基本」が満載。 60の疑問とすべてのポイントが、巻末「特別付録」に総まとめで、ひと目でわかる！ この1冊で、「最低限知っておきたい経済の常識」をいっきに身につけよう！

日本の株式相場にようやく明るさが出てきた。デイトレーダーらも年明けから積極参戦。信用取引の規制緩和もあって出来高も急増した。超低金利は長期化する見通しもあり、資産形成に株式を組み入れてみる価値はありそうだ。本書では、これから株式投資に挑戦してみたい読者へ向けて「基礎の基礎」をポイントを絞ってお伝えする。 　まずは株式投資の魅力発見。 ○少額分散投資から始める。 ○株主優待だって魅力的。 ○マクロ経済で相場の全体像を見る。 ○信用取引を使い短期で稼ぐ。 　一方、配当金や売買益には税金のことだって気にかかる。復興特別所得税や2014年の軽減税率撤廃やその緩和措置とは。「日本版ＩＳＡ」ってなに。 　締めくくりは、相場歴４０年超の達人が日本株相場を語る。

子どもへのプログラミング教育熱が高まっている。教室や講座を開いた団体も急増している。「僕は、答えを教えてもらうことではなく、自分で答えを見つけることがしたい」。子どもにそう言われて驚いたという。子どもだけでなく、ビジネスパーソンもプログラミングを学ぶ意義は大きい。本業のプログラマではないものの、プログラミング・スキルを実際の仕事に生かすこともできる。英語と並び産業の垣根を越えた共通スキルとも言える。本誌では「難しそう」という印象で目を背けているみなさんへ、プログラミング学習と成果を実際の現場から紹介する。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月21日号掲載の17ページ分を電子化したものです。

給料が上がらない時代、プライベートカンパニーと不動産投資で資産を築きなさい！ １０年で３００万円以上の差がつくノウハウを大公開。 ここではっきりと断言しよう。忙しいサラリーマンでも、不動産とプライベートカンパニーと税金の知識をうまく使いこなせば、10年間で300万から500万円の資産を築くことができる。いや、それどころか、もっと多くの資産を築くことも可能だ。決してリスキーな方法ではない。比較的安全にそして確実に、それだけの資産形成を無理なく実現できる。本書では、プライベートカンパニーを武器に、不動産や小規模事業による節税効果を目一杯活用することで確実に資産を築くノウハウを初公開している。（「はじめに」より）

スペシャル・インタビューとして、欧州の知の巨人ジャック・アタリ、エネルギー問題の権威ダニエル・ヤーギン、世界金融危機を警告したラグラム・ラジャンをはじめ永守重信日本電産会長、十倉雅和経団連会長、小林鷹之経済安保相、コラムニストのブレイディみかこ、ネットフリックス共同CEOテッド・サランドスなど、今とこれからの16のテーマへ全18名が登場する。 テーマ別には「持続可能性」「資本主義」「格差と分断」「性差（ジェンダー）と賃金」「人材活性化」「エンパシー（異なった意見を持つ他者への共感）」「脱成長」など、今の世相を生き抜くために不可欠かつ関心の高い視点から、今を語ります。 本誌は『週刊東洋経済』2021年12月25日・2022年1月1日合併号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報（肩書を含め）は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

「移民が来ると国が貧しくなる？」「移民で治安が悪くなる？」 論争に決着！ データに基づいた決定版、ついに刊行！ アメリカや欧州などで繰り広げられている移民排斥論は根拠あるものなのか。 今いる不法移民には何をなすべきか。 国境開放化をどう考えるべきか。 移民にまつわる各分野の専門家が徹底分析。 日本にも多くの示唆を与える研究成果！ 【本書「解説」より】 本書は、現在アメリカで論争の的になっている移民政策に対する警告の書である。これまで、移民のもたらす経済的効果さらに文化的、政治的効果については、膨大な研究成果が蓄積されてきた。それにもかかわらず、現在、メディア、議会および一般社会で行われている議論の多くは感情的なものであり、移民問題に関する学術的研究に基づいていない。こうした懸念から、これまでの膨大な研究成果をまとめて提示し、移民政策論議をより客観的かつ建設的なものに深めることを意図している。

中国の歴史のなかでも、後漢末期から晋王朝成立までの『三国志』の時代は、特に日本人になじみの深い時代となっている。複雑な外交が展開された時代でもあり、その難しさは現代においても変わるところがなく、『三国志』に描かれる人間の葛藤や苦悩、智謀と計略、危機に際しての行動や決断、悲運や幸運などは、今の時代に生きる我々が共感を持って重ね合わせることができるものばかりである。本書は『三国志』に登場する数々のリーダーの実像に迫り、その叡智によるリーダーシップを理解しやすいイラストを交えたエピソードともに解説する。

問題が起った時、解決のための手法を知らないと、あわてるだけで効果がないばかりか、傷口を広げ致命傷を負うことにもなりかねない。本書は問題解決の鉄則をわかりやすく解説する。 【主な内容】 Part1 ソモソモ問題解決とは何かを知れ Part2 ギューギュー問題をしぼり込め Part3 トコトン原因を追いかけろ Part4 ジックリ解決テーマを選べ Part5 イッパイ解決アイデアを出し尽くせ Part6 バッチリ実行策にまとめろ Part7 サッソク実行にうつせ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 トラブル解決に　この１冊！ ▼3人に１人は非正規労働者 パート社員・アルバイト・派遣社員の非正規労働者の割合が35.4％となり、3人に１人以上は非正規労働者である。とりわけ女性は54.6％と、過半数を超えている。雇用側としては非正規労働者は「雇用の調整弁」として便利な存在である。 しかし非正規労働者は正規労働者に比べ給与等の待遇で大きく差がつき、格差・貧困の大きな原因になっている。 とりわけ、雇用不安をもたらす有期労働契約に対する規制の必要性が強く求められてきた。 ▼トラブル解決法も こうした動きを受けて、2012年8月に改正労働契約法が成立、2013年4月1日から施行された。 本書では、改正労働契約法のポイントの解説を中心に、パートや契約社員として働く人たちが知っておくべき法律や制度、トラブル解決法などをわかりやすく解説。イラストや図表をたくさん用い、法律に明るくない方にも理解しやすいように構成されている。 非正規社員として働いている方はもとより、パート社員、契約社員としてこれから働きに出ようとする方必携の書である。

『十八史略』には現代日本においても十分通用する魅力がある。『「十八史略」に学ぶリーダー哲学』（東洋経済新報社）をもとに、さらに若い年齢層を含むリーダー、そしてリーダー候補に向け、重要なエピソードを厳選し、イラスト化してリニューアル。リーダー哲学のエッセンスを視覚的にわかりやすくコンパクトに提示するとともに、キーワード解説やコラムを随時挿入することで、立体的にリーダー哲学のエッセンスを学ぶことができる。読み物として純粋に楽しめるだけでなく、実用書としても使い勝手の良い必携書。『十八史略』には、中国の歴史に名を残した多数のリーダーの言行が書き記されている。輝かしい業績はもとより、失政も含め現代のリーダーが学ぶべきロールモデルにあふれている。

医者「なぜ患者さんは治療方針を決められないのか」 患者「なぜお医者さんは不安な気持ちをわかってくれないのか」 人間心理のクセがわかれば、溝は埋められる！ 「ここまでやって来たのだから続けたい」 「まだ大丈夫だからこのままでいい」 「『がんが消えた』という広告があった」 「本人は延命治療を拒否しているが、家族としては延命治療をしてほしい」 「一度始めた人工呼吸管理はやめられない」 といった診療現場での会話例から、行動経済学的に患者とその家族、医療者の意思決定を分析。 医者と患者双方がよりよい意思決定をするうえで役立つ一冊！ シェアード・ディシジョン・メーキングに欠かせない必読の書。 「行動経済学では、人間の意思決定には、合理的な意思決定から系統的に逸脱する傾向、すなわちバイアスが存在すると想定している。そのため、同じ情報であっても、その表現の仕方次第で私たちの意思決定が違ってくることが知られている。医療者がそうした患者の意思決定のバイアスを知っていたならば、患者により合理的な意思決定をうまくさせることができるようになる。また、医療者自身にも様々な意思決定におけるバイアスがある。そうしたバイアスから逃れて、できるだけ合理的な意思決定ができるようにしたい。患者も行動経済学を知ることで、自分自身でよりよい意思決定ができるようになるだろう。」――「はじめに」より

大反響の異色経済ドキュメント4作目。 同番組シリーズがテーマとする「欲望が欲望を生みだす資本主義の先に何があるのか」。 今回は、仮想通貨が生まれ、キャッシュレス化が進む現象を捉え、資本主義の基本を成す貨幣に着目。 「貨幣論」「会社は誰のものか」など、正統的な近代経済学の枠組みに留まらず、様々な問いかけ、考察をしてきた日本を代表する経済学者である岩井克人氏が登場する「欲望の資本主義　特別編　欲望の貨幣論2019」（2019年7月14日放送）をベースとし、追加独自インタビューも交えた書籍化。 NHK総合「欲望の資本主義」（2016年5月放送）を書籍化した『欲望の資本主義』、2017年新春放送の「欲望の資本主義2017」・2018年新春放送の「欲望の資本主義2018」を書籍化した『欲望の資本主義2』、2019年新春放送の「欲望の資本主義2019」を書籍化した『欲望の資本主義3』（6月末刊行予定）に続き、番組シリーズのコンセプトにさらに肉迫する意欲的な企画。

絶対、親よりも豊かになれない、こんな時代のサバイバル術。 全部、詰め込みました。 ◆心当たりのある人は、要注意! ・収入に見合うレベルの生活をしていると思う。 ・結婚している、もしくは結婚したい。 ・マイホームを購入した、もしくは購入したい。 ・子供がいる、もしくは子供が欲しい。 ・保険は、大人のたしなみだと思う。 ・よくわからないけど、老後も何とかなると思う。 ◆対策もバッチリ紹介! 【結婚】 ・専業主婦は、億ション以上の贅沢 ・奥さんに働いてもらう口説き方 ・超簡単にプチセレブ夫婦になれる方法 ほか 【住宅】 ・マイホーム購入は超ハイリスク投資 ・賃貸派なら必ずやらなければならないこと ・親と住めるのは最大のチャンス ほか 【保険】 ・サラリーマンに医療保険は無用の長物 ・学資保険で勧められるものは一切ない ・みんな生命保険を掛けすぎている ほか 【教育】 ・「子供のため」と盲目にならない方法 ・「教育費貧乏」にならないための考え方 ・子供の教育の前に自分に投資せよ ほか 【老後】 ・貯金で老後をまかなうのは、ほとんど無理 ・年金は、現役時代の年収の35%程度と考える ・老後の安心のための投資法 ほか "「みんなが『株だ!』と言っているから」「ある程度おカネが貯まったから」という理由で、突然、リスクを冒そうというスイッチが入ってしまう人、とっても危険です。 いきなり大胆なことを始めるな!　著者は「預貯金と株が半々」という資産構成をゴールとしています。ではどうやって株などリスク資産の比率を増やしていくか?　本書は債券、株、投信など個人投資家が使える投資手段を幅広く取り上げて、その是非を解説しています。また投資の「味付け程度の範囲で」、先物やFXといったハイリスク投資に挑戦することも視野に入れています。リスクとリターン、現実にかかる手間などのコストを含めて、個人投資家に有利な資産形成方法を教えます。" 【主な内容】 第1章　「当たり前の幸せ」にはいくらかかるのか? 第2章　専業主婦は究極の贅沢――結婚とお金の「当たり前」 第3章　マイホームはギャンブル、賃貸は消費――住宅にまつわる「当たり前」 第4章　サラリーマンに医療保険はいらない――保険にまつわる「当たり前」 第5章　「教育費貧乏」が急増中――子供とお金の「当たり前」 第6章　いくらあれば、安らかに死ねるのか――年金と貯蓄にまつわる「当たり前」

▼インサイドセールスとは何か インサイドセールスとは、ひと言で言うと、営業支援のための仕組みである。 内勤者(営業アシスタントなど)が、顧客に関する情報収集、データ化、電話フォローなどで、見込み客作りをする。 その顧客情報を元に、営業マンは商談・クロージングに専念できるのである。 「売り込まない営業」で顧客との信頼を構築できるのだ。 ▼足を棒にして歩く営業は 営業マンというと、ノルマに追われ、足を棒にして顧客を回るつらいものを想起するかもしれない。 しかしインサイドセールスで、そんなつらい営業の時代は終わったのだ。 商談に専念できることで、営業マンの精神的・肉体的負担やストレスが減り、売上がグンとアップという。 ▼大手企業も次々と導入 大手通信会社や外資系製薬会社など大手企業も次々と導入し、成果を上げている。 本書では、インサイドセールスを導入し、十分な成果を上げるための組織作りと人材育成のノウハウを解説する。 【主な内容】 第1章　企業における営業の現状と課題 　ビジネスは顧客をつくることから/飛び込み訪問&テレアポへの疑問/属人的な営業手法による企業リスク　ほか 第2章　インサイドセールスの特徴と仕組み 　これまでの営業と「何が」違うのか/セールスとマーケティングの関係/インサイドセールスのメソッド　ほか 第3章　インサイドセールスの導入と運用 　いったいどれほどの効果があるものなのか/インサイドセールスによる顧客醸成スキーム/顧客を「個客」としてとらえる　ほか 第4章　インサイドセールスの評価 　4つの評価軸/質的な評価の基準/オペレーターの評価　ほか 第5章　チャネルミックスとしてのインサイドセールス 　現代的なチャネルの活用/Webプロモーションとの連動/DM・資料などの紙媒体との連動　ほか 第6章　さまざまなインサイドセールス事例集 　成績不振の営業マンが履歴管理の徹底で売上第2位に/訪問できれば5割の受注率!/一過性で終わらない仕組み構築で商談に貢献/想定外の引き合いがくるようになった!　ほか

写真を介したビジュアルなＳＮＳで躍進する「インスタグラム」。2012年からはフェイスブック傘下となり、資金面でも大きな支えができ、ユーザ獲得に専念できる環境が整った。米国本社でも日本市場に本腰を入れ、2015年秋からは広告事業を本格稼働させた。スナップチャットやツイッターなどライバルも手ごわい中、インスタグラム創業者のケビン・シストロム・共同創業者兼ＣＥＯ、マイク・クリーガー・共同創業者兼ＣＴＯの両氏に日本市場をどう攻めていくかインタビューを試みた。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月14日号掲載の6ページ分を電子化したものです。

本書では、1．インターンシップ先の選び方　2．申し込みの方法　3．インターンシップで「やりたい仕事」を見つける方法　4．劇的に「成長」できるインターンシップへの参加方法　5．就活でのアピール方法　を徹底的に解説します。本書を読んでインターンシップに参加すれば、就活を圧倒的に有利に進めることができます。「就活なんてまだ先の話」と思っている大学3・2・1年生のあなた！　ライバルはもう動き始めています。未曾有の就職氷河期を勝ち抜くために、「いま」できることを始めよう！

インテグリティ＝高潔さ、誠実さ、真摯であること 世界はこうあるべき、という理想を語れる 「正しい」ことが直観でわかる チームのアウトプットを最大化できる 40代でトップになる人材の「真・善・美」の教科書 「真摯さ（インテグリティ）よりも、頭のよさを重視する者を マネジャーに任命してはならない」ピーター・F・ドラッカー インテグリティが自分自身の軸となれば、 仕事において、そして人生において、 後悔しない意思決定ができるようになります。 【主要目次】 　序　章　インテグリティを追求する私自身の旅 　第１章　インテグリティとは何か―基本的な人格の土台となるもの 　第２章　課題設定におけるインテグリティ―世界はこうあるべき、という理想を語れる 　第３章　意思決定におけるインテグリティ――「正しい」ことが直観でわかる　 　第４章　クライアントの信頼を得るインテグリティ―共感し、共感される 　第５章　チームの力をまとめるインテグリティ ―アウトプットを最大化できる 　第６章　次世代リーダーを育てるインテグリティ― 部下に活躍の場を与える　 　第７章　インテグリティを培う――歴史に学び、「学び方」を学び続ける 　終　章　60歳からの挑戦――なぜラッセル・レイノルズに転職したのか

『なぜマッキンゼーの人は年俸１億円でも辞めるのか？』で注目の著者の第２弾。 いまの日本に必要なのは、答えを提示する一般的な「思考」ではなく、問題から考えるインパクト「志向」。とりわけ「何を強く志向するか」の中身が重要です。 本書では、著者がマッキンゼーで学び、コロンドで実践している「インパクト志向」について、その考え方と使い方、トレーニング法までを解説します。ガンガン行っていないあなたを、 ●「走りながら考えろ」 ●「タダのことは全部やれ」 ●「失敗しても命までは取られない」 の三つの呪文を唱えることによって攻撃モードに切り替え、「たった一度の人生、世の中に衝撃を与えるような生き方」に変身させます。生きる意味を見いだせないでいる現代の若者に、「なぜ働くのか？」という人生の「イシュー（重要な問題）」に対する答えを見つけ出すための方法を示してくれる、日本と世界を良くしていきたい「インパクト志向」者になるための一冊。

個人情報保護法、GDPR（EU一般データ保護規則）、NISTフレームワーク（米国）に対応する初の総合専門書 個人情報保護法、GDPR（EU一般データ保護規則）への対応は万全ですか？ 日本企業は、情報漏えいリスク以外にも、数々の情報管理をめぐる国際的リスクにさらされている。 折しも、EUにおいては一般データ保護規則（GDPR）が2018年5月25日から適用開始され、日本企業であっても直接的・間接的にGDPRにおける義務、特に当局における監査などに対応できるような形での個人データの取り扱いの記録および保管の義務への対応が喫緊の課題となってきた。日本国内を見ても、2017年に改正された個人情報保護法の下で、個人情報の第三者提供に関するトレーサビリティ確保のための確認・記録義務への対応など、文書管理および情報管理の制度を確立することは、既にコンプライアンス上の重要な要請の一つとなっている。 企業内情報の管理にあたっては、個別的な対応では限界と不十分さがある。トップの管理の下、全社一貫したシステムに基づいて統一的な取り扱いをし、それを横断的に、どの法令もカバーできるように展開していく制度を確立することが必要であり、その能力こそが企業の情報管理力である。 本書においては、ベーカー＆マッケンジー法律事務所が法的な観点から論点出しを行い、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 ・ デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社が、より実務的な観点から企業に内在するその原因を深掘りし、ソリューションを提示したものである。

物価が高騰するインフレの時代になると相対的に貨幣の価値が下がり、持っている現預金の実質的な資産価値は目減りする。今こそ、現預金を運用に回す「マネーシフト」が重要になってきた。そこで、投資についてのリスクやリターン、期間の戦略を解説していこう。投資信託やETF、ｉＤｅＣo、ＮＩＳＡ、株式、米国株、ＲＥＩＴなどの投資商品の特徴や傾向について紹介する。「資産防衛」にも焦点を当て、節約術や税金対策、老後資産の活用・運用方法など、目的と手段を整理して資産運用＆防衛術を学んでいこう。 本誌は『週刊東洋経済』2022年7月2日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

本書は、一般の投資家に向けて、アベノミクスが成功してインフレ時代が到来したとき、どのようにして貴重な金融資産を防衛・運用すべきかという視点で、具体的な投資手法や考え方を示しています。 　2012年末の安倍政権誕生以来、日本経済には、明るい動きが広がっています。2014年に入ると、企業のベースアップ復活や人手不足などがメディアでも伝えられるようになりました。行き過ぎた円高も解消し、2014年3月期には企業業績も前年度比30%以上の増益となっています。デフレもやわらぎ、インフレ率も約15年ぶりにマイナスからプラスに浮上しつつあります。 　日本経済を映す鏡であるマーケットでも、景色が一変しています。株価をみれば、2014年初の海外市場の混乱によって直近こそ下がっているものの、2013年の日経平均株価は、堂々、戦後4番目の上昇率でした。アベノミクス発動前までは主要先進国のなかで唯一、下落基調をたどっていた日本の株価も、米欧の株価と肩を並べる勢いで上昇しています。 　20年にわたって続いたデフレの終焉により、日本人の資産運用を取り巻く環境は、大きく変わるでしょう。「アベノミクスでバブルがやってくる」などの俗論にだまされずに、しっかりとした考え方に基づいて、資産運用に取り組むことが必要です。歴史的ともいえるインフレ経済への大転換を目前に控えて、個人投資家の皆さんは、これまでの投資の発想を、根本から見直すときが来ています。 　本書を読めば、その大きなヒントが得られるでしょう。 【主な内容】 第1章　アベノミクスで始まった歴史的な大転換 第2章　アベノミクスの弱み 第3章　脱デフレがもたらす日本経済の復活 第4章　円安・株高・金利上昇──マーケットは大きく変わった 第5章　インフレ時代の実践的資産形成術 第6章　それでもインフレで日本人は豊かになる

ビジネスで成功するにはＩＱ（知能指数）だけでは足りない。対人関係の上手さや精神の安定度を測る指標として、フォーチュン５００社の８割、日本の１２００以上の企業・団体などで導入されている「こころの知能指数ＥＱ」。日本におけるＥＱ理論とコンサルテーションの第一人者が、自己チェックから身近な訓練でできるＥＱ能力の自己チェックから向上方法をわかりやすく解説する。ロングセラーを続けるＥＱ入門書の決定版。 ※本書は２００３年１２月に東洋経済新報社より刊行された『ＥＱ　こころの鍛え方』を電子書籍化したものです。

「人の気持ちがわからない人」と言われないために。生きていくための作法の基本になるのが「こころの距離」の考え方である。「話し方」より「話しかけられ方」が大切なように、人の感情に慣れ、感じる力を鍛えることが、「こころの距離」を近づける。日本におけるＥＱ（こころの知能指数）理論の第一人者が、ビジネスなどでは欠かせない具体的な「こころの距離」の近づけ方をわかりやすく紹介する。ベストセラー『ＥＱこころの鍛え方』に続く第２弾。 ※本書は２００５年１０月に東洋経済新報社より刊行された『ＥＱ　こころの距離の近づけ方』を電子書籍化したものです。

すべては「今の気持ち」を自覚することから始まる！ 「こころの知能指数」として知られるEQ（感情能力）。しかし、その原点にあるのが「感じる力」です。その「感じる力」を研ぎ澄ませて、あなたはどう感情を動かし、行動に移していくか。そして、EQを発揮する力である「感情マネジメント力」はどう開発していくのか。日本のビジネス界におけるEQ導入の第一人者が、EQの基本から最新理論まで、そして、EQにまつわる多くの疑問や悩みに答えながら、本音ベースでのコミュニケーションや、すぐに始められるトレーニングの方法を説き明かす。

これまで、年率1割近くの成長を続け、約18兆円までに膨らんだＥＣ市場の競争は激しさを増している。火をつけたのはＺホールディングス（ＺＨＤ）によるＺＯＺＯの買収だ。ヤフーは苦手だったファッション分野の取り込みを狙い過去最大となる約4000億円を投じた。ＺＯＺＯの何が限界だったのか。 　過去には、2017年の「ヤマトショック」が契機となった配送料値上、物流システムの変革など、生き残りへのハードルは高い。さらにリアル店舗の巻き返しや、Ｄ2Ｃ、Ｃ＆Ｃの勃興など新たな潮流まで、小売市場で起きている構造変化を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2019年11月9日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

欧州経済の命運を握る「司令塔」のすべてがわかる 日本Ｎｏ．１のＥＣＢウォッチャーによる本格的解説書 本書の主たる狙いは欧州中央銀行（European Central Bank）に関するあらゆる論点を網羅的に整理し、一冊の本にまとめることであり、一言で言えば「ECBを学ぶための教科書」を意識した。 今回、こうした書籍を執筆するに至った理由はほかならぬ筆者自身がその必要性を感じていたからという個人的な思いも大きい。金融市場において経済・金融分析を生業とする筆者が日頃感じることは「欧州の経済・金融に関する日本語情報はそのニーズの大きさの割に十分ではない」という事実である。金融政策という分野に限定した場合、その情報量はさらに限定される。 中央銀行であると同時に国際機関としての性格も持ち合わせ、多数の各国中央銀行（National Central Bank）の支えにより政策を運営するECBは明らかに特殊な存在である。この特殊な存在を理解するためには、相応に客観的で精緻な情報整理が必要となるし、そうした情報整理の上に初めて正しい理解が付いてくることは言うまでもない。そして、その結果としてようやく金融政策の現状や展望を適切に議論することができるようになると筆者は考えている。 類書で言えば、日銀やFRBに関しては、それらの政策や組織（もしくは時の総裁や議長）を単体で丁寧に掘り下げようとするものが見られるものの、ECBに関してはそのような拡がりがまだ見られない。本書が、今後のECBの金融政策運営を研究する向きにとって一石を投じる一冊になればと思う。 （「はじめに」より抜粋）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 作業の簡易性に定評のある計量ソフトＥＶｉｅｗｓを用いた計量経済学の入門テキスト。具体的な操作方法が書かれているので、実際に操作しながら計量経済学を学ぶことができる便利な１冊。 【主な内容】 第１章統計の基礎とＥＶｉｅｗｓの入門 第２章変数間の関係の基礎と仮説検定の初歩 第３章最小二乗法：単純回帰 第４章多重回帰 第５章分散不均一と系列相関 第６章操作変数法とＧＭＭ法第７章パネル分析

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 理論、データ、ソフトの三位一体を準備し、実践に使える計量経済学を目指して初版を全面改訂。学生・院生・実務家のための必要な実証分析の分野をほぼ網羅した。 【主な内容】 第１章　最小２乗法（ＯＬＳ）　単回帰 第２章　多重回帰 第３章　仮説の検定 第４章　時系列データ分析の基礎 第５章　分散不均一 第６章　操作変数法，２段階最小２乗法とＧＭＭ 第７章　連立方程式モデル 第８章　単位根 第９章　共和分 第10章　パネル分析の基礎 第11章　パネルの拡張 第12章　質的選択モデルと分布に制約のあるモデル

自動車業界はカーボンニュートラルという難題を突きつけられている。環境規制をリードする欧州は、2035年にハイブリッド車（ＨＶ）を含むエンジン車の販売を実質的に禁止する方針を発表し、世界の自動車業界に衝撃を与えた。欧州系メーカーも相次いでＥＶメーカー化を宣言。メルセデス・ベンツも2030年にＥＶ専門になるという。 トヨタ自動車を筆頭に日本勢が強いＨＶは「当面の現実解」としているが、「パリ協定」で掲げる2050年の温暖化ガス排出実質ゼロへ向けた見極めが大事になる。ＥＶを基点に自動車産業のビジネスモデルがどう変わっていくのか。新しい潮流に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月9日号掲載の38ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

日本経済を牽引してきた自動車産業。その地位はガソリン車から電気自動車（ＥＶ）への転換で一変しかねない。規制を追い風に世界中がＥＶ化へ舵を切る。自動車関連の就業人口５３４万人ともいわれる一大産業の行方は？楽観論と悲観論が錯綜するがＥＶ化が進むのは確実。この試練にどう挑むのか。ＥＶの“三種の神器”が電池、モーター、インバーター。特に車載電池は品質への要求は厳しい。また軽量化へ向けた新素材開発技術力の高い日系部材にはチャンスもある。ＥＶショックへの活路を探る。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年１０月２１日号掲載の２５ページ分を電子化したものです。

●全国１万人のアンケート調査、地域へのフィールド調査でわかった、人生100年時代の「幸せ」のありかたとは？　自分らしく幸せに生きるための手がかり満載！ ●いま大注目の「ウェルビーイング」な生き方を実現する方法は？ ●幸せを生み出す3つの人生資産「健康」「お金」「つながり」を保ち増やす具体策は？ ●AI・テクノロジー時代のウェルビーイングな働き方を実践するには？ コロナ禍を経て、「幸せ」に対する人々の意識はどう変化しているのか？ １万人の生活者アンケート定点調査から見えてきた、「幸せな生き方」のための処方箋を「ライフデザイン白書」2024年版としてまとめた。自らがありたい未来を描き、実践していくことで幸せを感じていく今日の「ライフデザイン3.0」時代において、「健康」「お金」「つながり」の3つの人生資産をどう構築し、活用していけばよいのか。働き方が大きく変化し、キャリアプランが多様化する中で、一人ひとりがウェルビーイングな生き方を実現するための、新しい行動様式とマインドセットを提起した1冊。 〈トピック〉 「どうありたいか（to be）」を考え「何をするか（to do）」を自分で決める／ライフデザインを行うことは幸せ体感につながる／幸せかどうかは自分の基準で決める（主観的幸福感）／「主観的健康感」を考え、健康リテラシーを高める／「ファイナンシャル・ウェルビーイング」を目指し、リテラシーを上げる／豊かさと幸せを体感するつながり消費・つながり投資とは／ジョブ・クラフティング、エンゲージメント、リスキリングで幸せに働く／地域とのつながり・交流を促し、居場所を作る／「役に立つ」「力を借りる」スキルを高めてつながり体感

ニューヨーク・ワシントンで活躍する国際弁護士が解き明かす甦る日本のレガシー 【ウォール街のコンフィデンシャルを日本に明かしてもいい時が来た】 ウォール街の血のにじむ激烈な競争社会の表と裏を、日本の方々に語るのは、私の長年の夢であった。 しかし、これまでは、書けるタイミングではなかった。なぜなら、高潔の士オバマ大統領とアメリカのパワーとマネーの中心と言われるウォール街の間に、死闘という名の闇の戦争が続いていたのだ。 この両者の闇の戦争の最中には、戦争の深淵について書けるはずがない。 だから、著すのは、今なのである。オバマ大統領とウォール街の誰も知らない闇の戦争が終わった直後のまさしく今こそが、絶妙のタイミングなのだ。この闇の戦争のすべての、詳細な中味と誰も知らない裏話の数々を本文に述べている。これを読まずして、ウォール街を理解することは不可能であろうと確信している。(「はじめに」より) ウォール街の謎は闇の中にある。本書では、その謎を明らかにする。 ○リーマン・ブラザーズ破綻の遠因には、9・11同時多発テロが背景にある ○ウォール街とメディアは「油と水」の関係 ○ウォール街はなぜ、ハリウッドとITに巨額投資をするのか ○ウォール街がアングラマネーを退治した? そのウォール街が、日本経済の復活を確信している理由は何か。 ○ウォール街は、日本の「失われた20年」をどのように診断しているのか ○シャープの液晶は、なぜサムスンに負けたのか?ウォール街の結論 ○「耳無芳一の話」のウォール街的読み方 ニューヨーク・ワシントンで活躍する国際弁護士が解き明かす甦る日本のレガシー 【主な内容】 はじめに 第1章　ウォール街とメディアの「謎」の関係 第2章　ウォール街の光と闇の正体 第3章　ウォール街でモノを言う「数学的センス」 第4章　オバマ政権による「ウォール街救済」の真相 第5章　絶好のタイミングがやって来た! 第6章　ウォール街の知られざるパワー 第7章　ウォール街が診断する日本の「失われた20年」 第8章　ウォール街が高く評価する日本のレガシー 第9章　日本大逆転を先導するビジネス・リーダー

2月7日からソチオリンピックが開幕した。晴れの舞台で闘う冬季オリンピックの選手たち。 　一方で2020年の東京オリンピックを目指し、日本のスポーツ界はメダル獲得へ必死の形相だ。JOCがブチ上げた東京五輪の目標は「金メダル30個前後、国別順位で3位」というもの。過去、日本の最多金メダル数は1964年の東京と04年のアテネで記録した16。「30個前後」はその2倍近くになる。 　選手だけでなく、企業も東京五輪需要に懸命だ。東京五輪によって14.9兆円の新規需要が生まれるが、そのうち12.6兆円のインフラ投資は、五輪がなくても実施される予定だった案件が多くを占める。 　メダルを目指す選手強化の現場と、五輪特需を狙うビジネス界の動向に迫る!

「日本の富裕層は地味な人が多い。ねたみ社会だから、いわゆる成金でないかぎり、目立つことはしない」。そんなおとなしい日本の富裕層が今、大きく動き出している。日本は実は富裕層大国。１億円以上の金融資産を持つ人は180万人いる。 　夜景の見える高級レストランでフランス料理に舌鼓。富裕層の消費というとステレオタイプなイメージがつきまとうが、実際のところ日本の富裕層が求めているのは、おカネで買えるぜいたくだけではないようだ。富裕層がもっとも力を入れる投資は、宝飾品でもワインでも、株でもない。「富を継承する次世代の教育だ」と、富裕層にかかわる人たちは異口同音に言う。教育を筆頭に、彼らの３大関心事は、教育、投資、税対策だ。税制面では富裕層への課税強化が打ち出される一方、株高の追い風もあり、消費は活発になっている。 　知られざる彼らの今をのぞいた。

宇沢弘文教授は「人間のための経済学」を追求して経済合理主義と闘い、数々の社会問題に自ら取り組みました。 人間的な意味で豊かな社会を構築することをめざしたその思想は、今日いっそう輝きを増しているといえるでしょう。 本書は宇沢教授の手元にあった、膨大なオリジナル原稿を基に構成し、その深遠な思想を伝える傑作論文集です。 ノーベル経済学賞を受賞したジョセフ・E・スティグリッツ教授（コロンビア大学）は、実は宇沢教授のシカゴ大学時代の愛弟子です。 スティグリッツ教授は、2016年に開かれた宇沢教授メモリアル・シンポジウムで講演し、心温まるエピソードを披露しました。その講演の全文も掲載しています。

アメリカの「中国封じ込め作戦」がついに始まった！ １９８９年にソ連が崩壊し、米国にとって、日本を強くしておくことの意義が薄れた。そこで、日本の躍進を食い止め、米国の経済優位を維持することが米国の至上命題となった。１９９０年以降２０年間の日本の停滞はその文脈で理解できる。 常軌を逸した超円高による日本封じ込めが起きたのだ。それを受けて日本は、賃金カットや工場の海外移転を進めてきた。日本は、生産性の向上に努めながら、一方ではそれに所得の増加がついてこない、という状況に陥った。こうして、グローバル化のなかで、日本だけが繁栄というメリットを受けられずにきた。 ところがいま、中国の台頭を受けて、そのパワーバランスが変わってきている。かつての日本バッシングは中国バッシングに変わり、日本は再び、米国の同盟国として繁栄を許される環境が整ってきた。中国の台頭を受けて、覇権国アメリカにとって日本の重要性が再び高まってきた。 失われた２０年は日本を鍛えた２０年であり、これからの経済繁栄の余地は大きい。著者独自の視点で描かれた、元気が出る日本経済論。

ロングセラー『仮説思考』(2006年刊行）と『論点思考』（2010年刊行）が、２巻セットの合本版になって新登場！ ボストン・コンサルティング・グループでの２０年の経験から、コンサルタントの必須能力である「仮説思考」と、企業・職場で山積みの問題の中から真の問題を見つけ、それに集中するための技術を「論点思考」を解説。

業種別、職種別　君の給与を増やすルールを教えます。 ここ数年、なかなか給与が増えないなあと思った君は、すぐに本書を開いてください。１０の設問が用意してあります。その判定でつとめている会社が「ブラック型企業」か「業績悪化型企業」、あるいは両方の特徴をもつ「二重苦企業」と分類された方は必読です。しかしたとえブラック型企業であっても、「できる人」ならば給与を増やすことはできるのです。給与の天井が厚く固いものであっても、会社には給与を増やす仕組みはちゃんと用意され、その条件に合えば、必ず給与を増やすことはできます。 本書ではまず、「ブラック型企業」「業績悪化型企業」加えて「普通の企業」について給与を増やすための方法を具体的に示します。そのうえに、業種別・職種別の気をつけるべき点を教えます。また「二重苦企業」から脱出するための転職活動のポイントや、正社員以外の学生、派遣社員やアルバイトのための注意点を示します。 バブル崩壊後、人件費抑制のための賃金改革を実践したコンサルタントが、君の給与を増やすルールを教えます。

うつ患者が急増したのは、製薬会社のキャンペーンがきっかけだった! 　「うつは心の風邪」というキャッチコピーが広く知れ渡ると、「自分はうつではないか」という患者が病院に押し寄せた。その後も、新たな薬が発売されると、うつ患者が急増する現象が世界中で起こっている。 　キャンペーンによって受診の抵抗が減り、救われた人もいるが、軽症の患者にまで安易に薬が処方されてはいないか…? 　本誌では製薬会社のキャンペーンによるうつ急増のからくりや、薬に頼らないうつの治し方、うつから生還した元日本テレビニュースキャスター・丸岡いずみさんインタビューなど、うつに対する正しい知識を解説します。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年1月18日号の第1特集の19ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。

優れたビジネスマンは 勘で仕事する！ 「なんか、変だぞ」「これは面白い」……。 本物の経営者は思いつきやひらめきを大事にしている。 生産性と創造性が劇的に上がる思考法を解説。 著者・内田和成氏が経営コンサルタントの仕事を通じて、優れた経営者から学んだのは、彼らは経験や直感を大切にしているということである。大改革を成し遂げた経営者、ユニークな戦略で自社を飛躍させた経営者に、「なぜ、そのような意思決定をしたのか」と尋ねると、「勘です」とか、「答えは誰もわからない、やってみるしかない」という回答をもらうことが多い。 「優秀なコンサルタントもいきなりフレームワークから持ち出さない」とも述べる。左脳的に分析を始めたり、プレゼンテーションをするのはあまりお勧めできない。 本書で伝えたいのは、ロジカルシンキングの否定ではない。ロジックに加え、感情や勘、すなわち右脳を働かせることで仕事をより効率的に進める、あるいは、成果をあげられるということだ。 「勘や感覚よりもロジックが大事」というのはビジネスの常識。 勘・感覚は右脳的、ロジックは左脳的。ビジネスは左脳重視の世界だ。 本書はこの常識に挑戦する。ロジックの権化と言われる戦略コンサルティングファームのトップを務めた著者は「右脳も大事」と説く。コンサルタント時代から右脳重視派だった著者が右脳・左脳の使い分け方、使うタイミングを解説する。 生産性と創造性が劇的に上がる１冊。

はじめに┴はじめに（旧版）┴第１章　問題意識がスパークを生む┴　スパークとは┴　「異業種競争戦略」のきっかけはテレビ　┴　問題意識が発想の連鎖を生む　┴　イノベーションのジレンマの怖さ　┴　成功の復讐┴　顧客志向の自動車泥棒　┴　小口化からシェアリングエコノミーへ　┴　『仮説思考』もスパークから誕生　┴第２章　アナログ発想で情報を集める　┴　情報は整理するな、覚えるな　┴　自分だけの情報にこそ、価値がある　┴　ユニークなアイデアを生むための情報　┴　メディアに振り回されるな　┴　電車の中は情報の宝庫　┴　キョロキョロする好奇心　┴　情報は無理に集めるな　┴　思い出せない情報は大した情報ではない　┴　脳にレ点を打つ方法　┴第３章　情報は放っておいて熟成させる　┴　２０の引き出し　┴　時代による引き出しの変遷　┴　オフト監督の牛　┴　自由自在なバーチャル引き出し　┴　仕事用の引き出しをつくろう　┴　引き出しの育て方　┴　情報は整理しないで放っておく　┴　時が情報を熟成させる　┴　右脳で切り取る景色　┴第４章　アイデアを生み育てるアナログ思考　┴　なぜアナログがデジタルに勝るのか┴　キャプテンの唇　┴　並列列挙　┴　キラーパス型人材　┴　他人をリトマス試験紙にして、アイデアを育てる　┴　ひとりでスパークする方法　┴　アナロジーでわかりやすくする　┴　見出しとは刷り込みである　┴　問題意識にタイトルをつける　┴　当たらないジャブは測定できない　┴　右脳的な連鎖が思いがけないスパークを呼ぶ　┴　いい加減さが、左脳管理に勝る　┴　行き詰まったら、右脳で俯瞰する　┴第５章　創造力を高める右脳発想┴　右脳と左脳の連鎖がアイデアを生む　┴　スパークを生むメカニズム　┴　「あいつに聞いてみよう」人材を目指す　┴　しゃべる、書く、歩き回る　┴　ひらめきは全文検索からは生まれない　┴　自分にとってのクリエイティブスペース　┴　公私混同のススメ　┴　ひらめくためには「なぜ」が大事　┴おわりに　生活者視点があなたをクリエイティブにする　┴　作業を仕事と勘違いしていませんか　┴　生活者として働き、ビジネスパーソンとして生活する┴　そっと忍ばせた１万円から発想できる大ネタもある　┴解　説　楠木　建（一橋ビジネススクール教授）

リピート客を増やすだけでは生き残れない！　コスト削減とサービス向上を両立させる仕組みを解明 人口減少で需要収縮時代を迎えている日本経済。この中でどうサービス業はどう集客を行い、生き残りを図っていくか。かつてはリピート客を増やす施策があちこちで行われたが、それだけでは不十分である。本書は、１５０社に及ぶサービス現場のフィールドワークと、工学的アプローチによる分析から紡ぎ出された、サービス業への集客戦略への提言である。具体的には、顧客の来店動機によって、種別を分類し、それぞれの性質・適正に応じた業務の改善や現場作りを行っていく。そして、多くの無駄を整理することによるコスト削減と、顧客満足度を高めるサービス向上を両立させる仕組みとノウハウが導き出される。CoCo壱番屋、幸楽苑、加賀屋といった全国チェーンから、地域密着の小売、外食、旅館・ホテルなど、２２社の実践例を収録している。

この1冊で、現場で問題解決する次世代型組織・人材に生まれ変わります！ 本書では、米軍の意思決定スキルとして開発され、いまビジネスでも注目されるOODAループを、PDCAサイクルとの比較、導入している企業の成功事例、失敗事例などを紹介しながら、現場で意思決定して成果をあげるための仕組み化を解説します。 リモートワーク、DX（デジタル・トランスレーション）など、変化の激しい経営環境に対応できる組織を育てたいと思っている経営者やリーダー、現場で即断即決するスキルを持ちたいと思っているビジネスパーソンに必読の書です。 ＊＊＊ 加護野忠男・神戸大学名誉教授　推薦！ 日本企業が新たにイノベーションを起こせずに苦戦しているが、それはよりよい製品をつくろうという製品イノベーションにこだわり過ぎているからではないだろうか。いま日本企業に求められているイノベーションは、現場の新しい洞察から、仕組みのイノベーションを起こすことである。 そのために、参考になるのが本書で解説しているOODAの枠組みである。OODAは、刻々と状況が変わる戦場での現場レベルの意思決定のために考案されたものだが、変化の激しい状況に即応するという点では、ビジネス・モデルのレベルにも適用できる。 しかも、本書では、著者の原田勉氏が、現場で働くビジネスパーソンが非連続なイノベーションを起こすための仕組みづくりの方法を、ビジネスケースにOODAの枠組みを当てはめて論じている。OODAが、これまでビジネス・モデルの世界であまり注目されてこなかった点を踏まえると、大きな前進である。 本書が日本の未来を担うミドル層に読まれて、随所で飛躍的なイノベーションが起こることを期待したい。

不確実性の高いビジネス環境に“計画”はいらない！ 世界最強組織のアメリカ海兵隊が行動の基本原則とするOODAループが、 いまアメリカの優良企業に広がっている。 OODAループとは何か？　PDCAサイクルと何が違うのか？ OODAループの提唱者であるジョン・ボイドの愛弟子である著者が、 ビジネスを事例にOODAループを解説した古典的名著、待望の翻訳！ ＊＊＊ ◆OODAループとは？ 観察→情勢判断→意思決定→行動という4つのフェーズを サイクルではなく、ループさせることで、 目の前で起こっている環境に合わせた判断を現場レベルで下し、 組織で目的を達成するための意思決定スキルです。 ◆AI時代に求められるスキル！ ここ数年、急速に発展している、 AI、IOT、ビックデータ、ソーシャルメディアという流れのなかで、 リアルタイムにデータを収集し、即座に判断して行動に移すという OODAループが競争優位を築くための鍵になります。 ◆勝つべくして勝つ組織に変わる！ OODAループを高速で回すためには、組織文化が基礎となります。 チームメンバーが同じゴールを目指す組織が共通して持つ組織文化です。 　・相互信頼を醸成している 　・直観的能力を活用している 　・リーダーシップ契約を実行している 　・焦点と方向性を与えている OODAループを取り入れることで、 この組織文化を生み出すことにつながります。 ◆不確実性の高い環境で活躍する変革型リーダーになれる！ OODAループは変革を求めるリーダーに必須のスキルです。 変革型リーダーは、目標達成のために権限を現場に委譲します。 ◆日本語版オリジナル！　充実した訳者解説！

営業マンは感覚で売るな！　科学で売れ！工学部出身・口ベタ・人見知りのダメ営業マンが、４年連続トップへ。科学的にアプローチした「トーク設計図」「営業レター」など誰でも真似できる実例満載で、スマートに結果を出す方法を紹介。「人見知り歴＝年齢」「 口ベタ」「体育会系、根性系ではない」「理系出身の営業マン」「営業センスに自信がない」…。すべて強みに変えてしまう処方箋、あります。

『コスト削減』『営業戦略』『業務改革』『シナリオプランニング』『調達戦略』……。戦略コンサルティングファーム、Ａ.Ｔ.カーニーの実践的アプローチを豊富な図解とともに解説するロングセラー経営書、『最強』シリーズ５冊が合本版になって新登場！ 変化の激しい経営環境で勝ち続けるための経営ノウハウが、これ１冊でわかる！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,915 companies' earnings forecasts revised until September 14,2023. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,915 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,895 companies' earnings forecasts revised until June 16,2023. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,895 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

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経済をめぐる論戦は尽きることなく続いている。誰の主張が正しく、誰の主張が誤りであったのか。そもそも、なぜ彼らは意見の一致をみないのか。鋭い筆致で切り込む。 【主な内容】 　第1部　長期停滞をめぐる経済論戦とその帰趨 第1章　日本経済はなぜ回復したのか 第2章　政策論争の事後評価─何が正しく何が誤っていたのか 第3章　ポスト・デフレ経済へのシナリオ 　第2部　ケイザイを斬る! 第1章　人々はなぜデフレを好むのか 第2章　「構造」なる思考の罠 第3章　責任から逃走し続ける組織の病理 第4章　清算主義=無作為主義の論理と現実 第5章　複雑性という名の素朴な信仰 第6章　リフレ派の栄光と苦闘 第7章　政策批判の過去と現在 第8章　開かれた社会とその宿命 第9章　政策転換の現実と利害 第10章　エコノミストたちの歪んだ水晶玉 第11章　ポスト「失われた十年」の闘い 終　章　経済政策をめぐる利害と理念

コンパクトな原書であり、理念が中心となっている。それでは、日本企業にとって何が問題になりつつあるのか、世界の資本・投資の流れがどのように向かいつつあり、どのように対応すべきかがわからないので、原書の３つのＰＡＲＴに対応して、日本の対応・課題・展望を加える。 現著者のメッセージは、以下の２段階で展開される。 (１) 21世紀は限られた資源（自然資本や社会資本も含めて）をいかに有効に活用し、また、同時に、ダメージを与えない、あるいは限りなく少なくするか、という点での取り組みが重要であること。逆説的に言えば、20世紀は、資源を保有し、使う権利があることがビジネスに貢献しており、転換が必要。それを具体的な目標として示したのが、国連による「ＳＤＧs（Sustainable Developmennt Goals：持続可能な開発目標」（2015年国連サミットで採択）として位置づけられる。MDGs（ミレニアム開発目標）と異なるのは、先進国も含むすべての国に適用されている点にある。 (２) 財務情報だけでは企業価値の2割弱しか説明できていない。残りの8割のインタンジブルが企業の市場価値を決定づける方向になりつつある。その流れのなかで、CFOにとどまるのではなく、非財務的な価値も含めて企業価値に関するエコシステムについて関わるCVO（Chief Value Officer）という位置づけが求められ、結果として、(１)につながる。今のままでは、開示による企業価値棄損もありうる。

若きＮＰＯ経営者の挑戦から、新たなＮＰＯの役割と新しいビジネスのあり方が見えてくる。ＮＰＯとはどんな組織なのか、ＮＰＯで働くとはどういうことなのか、どこから収益を得ているのか、給与水準はどんなものなのか……。著者が理事長を務める、ＮＰＯ法人育て上げネットは、ひきこもり、ニート、フリーターなど無業の若者の就労を支援している。若者の社会参加、経済的自立に貢献するサービスを提供し、“社員”６１名で、年間売上高２億円強を上げている。ＮＰＯというと「ボランティア」というイメージでとらえる人も多いかもしれないが、実は、「企業」「会社」に近い経営をしている組織だ。

ビジネスの手法を導入し、変わり始めたNPO業界。年収200万円といわれた職員の待遇も改善。清貧に甘んじる時代は終わるのか――。 　「求人をすると、ゴールドマン・サックスやマッキンゼーなど、一流企業に勤める30歳前後の会社員が何人も応募してくる。年収は大きく下がってもいいから、社会のためになることをやりたいと口をそろえる」と、NPO理事は語る。 　こうした若者たちを引き付けているのが、「社会起業家」の存在だ。著書がベストセラーになるなど、この領域に変革をもたらす存在として、数年前から注目を集めている。社会起業家の運営する団体では、社会問題の解決に加え、安定した利益を上げるケースが増えている。 　社会貢献への想いを抱く若者が活動に専念できるようになれば、日本は変わるかもしれない。最近のNPO業界を追った!

エネルギーコストの上昇にあえぐ日本と世界。価格の高騰は、産業の衰退にも直結する大問題だ。エネルギー危機と脱炭素をともに解決する道はどこにあるのか。長期化に備えるべきガス危機、電力・ガス価格の倍増に産業空洞化リスクが高まるドイツの現地リポートなどから、苛烈化するエネルギー危機の最前線に迫る。加えて陸上風力の自然環境破壊リスクや「再エネの切り札」洋上風力の入札にくすぶる懸念、拙速な原発回帰など、国が加速するGX戦略の歪みに迫る。課題山積のエネルギー危機と脱炭素。 本誌は『週刊東洋経済』2023年2月18日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＦＸ投資の超入門書。元長銀で伝説の為替トレーダーと言われた著者が説く「市場の法則」と「投資の手法」。確実に儲けるための基礎知識を解説。

FTAによる関税引き下げ・撤廃のメリットを享受できるのは大企業だけというのはまったくの誤解です。FTAでは、企業規模に関係なく、あらゆる業種(貿易・メーカー・流通・サービス・金融)が、その特恵税率や自由化のメリットを享受することができます。 本書では、FTAを100%活用するための具体的なノウハウである、特定原産地証明書を取得するための実務ノウハウ、様々なケースにおける特恵関税を活用した輸出・輸入取引の事例、貿易やSCMに関する物流の変化、人民元・アジア通貨による貿易金融(ドルを介さないリインボイス方式)などについて具体的に紹介・解説するとともに、広域FTAであるTPP、RCEP(東アジア包括的経済連携)に向けてどのような対応と準備をするべきかを示します。 FTA/EPAを活用することによって、中小企業から大企業にいたるまで、以下のようなメリットとビジネス・チャンスを得ることができます。 ★　関税の削減・撤廃により、輸出入の取引コストが低減します ★　関税の削減・撤廃が、生産コストを引き下げ、国際競争力を向上させます ★　貿易コストの低減で、ビジネスの拡大、新たな市場を開拓できます ★　複数国を相手にした「広域ビジネス」(SCMの活用)を展開できます ★　日本農業の産業化を通じて収益改善が実現します 【主な内容】 第1章　なぜFTAなのか　農業の産業化とは何か 第2章　FTAの貿易自由化ルールとその効果 第3章　FTAは、どうやって利用すればよいのか 第4章　中小企業もFTAが活用できる 第5章　アジアをめぐるFTAとビジネス 第6章　生き残りをかけた日本企業のFTA戦略 第7章　遠隔地のFTA、第三国FTAでグローバル・ビジネスを拓く 第8章　FTAは貿易取引システムを変える 第9章　FTA新時代における物流革新への対応 第10章　FTA(TPP)の残された課題 巻末図表一覧 　1　日本の税関ネットワーク 　2　税関のFTA利用相談窓口一覧 　3　FTA利用のための「特定原産地証明書」発給機関(日本):日本商工会議所 　4　日本のFTA相手国における「原産地証明書」発給機関(海外)

６７０万部の『学習』と『科学』を失った老舗出版社はいかに再起したか。Ｍ＆Ａを活かした事業創造の「最高の教科書」。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 買収後のPMI(買収に伴う事業・組織・機能の統合)のノウハウを体系的に解説した、初めての実務ガイドブック M&Aにおいて、事業シナジーを創出し企業としての成長を実現するためには、PMIの的確な実行が必要不可欠である。「PMI」と一言でいっても、買収目的や目指す事業シナジーによってその具体的な内容やプロセスは案件ごとにすべて異なる。しかし、どういった目的であれ、M&Aの成功を左右する「組織・人事・ガバナンス」上の論点は共通している。本書では、M&Aの本来の目的であるシナジーを創出して、企業価値の向上を実現するために必要となるPMIの取り組みとはどのようなものであるのか、実務面を中心に解説する。

【M&Aを考える全ての人が、まずは最初に読みたい「最高の入門書」! 】 【「売りたい人」「買いたい人」「人気の仲介会社で働きたい人」すべてに役立つ1冊! 】 【ポストコロナで、M&A絶好の好機! 政府目標のM&A件数は年間6万件! 】 新進気鋭のM&A仲介会社の社長が ★「売り手」「買い手」「ファンド」「仲介会社」の本音 ★プレイヤーとして知っておくべきこと ★業界の裏事情 すべてを完全公開！

日本でのM&Aは株価に対してプラスの効果をもたらしているのか? またM&Aの動きに対して株式市場が合理的に動いているのか? M&Aを株式市場の評価という視点から経済学的に分析し、実際のデータを用いて検証した気鋭の研究書。「友好的M&Aは良いが、敵対的M&Aは悪い」「企業を買ったり売ったりするのは日本の企業風土になじまない」といった、感情的な議論になりがちなM&Aについて、株式市場での評価を重視してケーススタディと実証分析を行い、実務への示唆も述べる。 ライブドアvs.ニッポン放送のケーススタディも収録。 【主な内容】 第1章　敵対的M&Aと株式市場 第2章　M&Aのケーススタディ:ライブドアvs.ニッポン放送 第3章　日米のM&Aと株式市場の評価:先行研究サーベイ 第4章　日本のM&A:実証分析の前提 第5章　M&Aの株価効果と取引形態 第6章　M&A発表日の株価効果に関する要因分析 第7章　合併比率と株価:合併アービトラージ取引の分析 第8章　日米のM&A市場の比較と長期株価効果 第9章　終わりに:M&A実務への示唆と今後の研究課題

敵対的買収を中心に劇場型のTOB（株式公開買い付け）が激増している。その裏では弁護士や会計士、ＰＲ会社、ＩＲ会社などさまざまな分野のプロフェッショナルが活躍し、実質的に彼らが日本のＭ＆Ａを仕切っている。ルールが整備途上の日本では「Ｍ＆Ａマフィア」とも呼ばれる一団の働きが買収合戦の帰趨を決める。舞台裏でうごめく「人」に焦点を当てた、その知られざる実像に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年3月12日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会の状況は反映されていません。

第一人者による「バイブル」､待望の邦訳！ アメリカで大論争、国会でも議論白熱。 いち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮の旗手」松尾匡氏によるダブル解説。 貨幣観を一新！ MMTは、イデオロギーでもなく、願望でもなく、現実なのである。 【MMT（現代貨幣理論）の特徴】 ●日本や米国のように「通貨主権」を有する政府は、自国通貨建てで支出する能力に制約はなく、デフォルトを強いられるリスクもない。財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である。 ●政府にとって、税金は財源ではなく、国債は資金調達手段ではない。政府が先に通貨を支出しない限り、民間部門は税金を納めることも、国債を購入することも論理的に不可能である。税金は所得、国債は金利にはたらきかけ、経済を適正水準に調整するための政策手段である。 ●政府は「最後の雇い手」として、希望する人々全員に、一定以上の賃金水準で就業する機会を約束することができる。この「就業保証プログラム」は、「完全雇用と物価安定」という公共目的に資する、強力な経済安定装置である。

ＭＭＴ（Modern Money Theory＝現代貨幣理論）は救世主なのか。閉塞状態を抜け出す経済学・金融政策とは何か。世界的金融学者による初の邦訳書！

18年間、読まれ続けた伝説のロングセラー、待望の全面改定。 ビジネススクールの「必修8科目」で身につく「体系的な知識」こそ、 すべてのビジネスパーソンの武器である。 ■本書で身につく「必修8科目」とは■ ＩＴとイノベーション オペレーションズ・マネジメント 統計学 アカウンティング ファイナンス 組織行動と人材マネジメント 経営戦略 マーケティング ■編著者の言葉■ これまで現場で学んできた「漠然とした経営の知識」を 体系立てて学ぶことができるのが、MBAプログラムです。 これら経営学の基礎知識は企業で活躍するための土台となり、 これまでの経験や勘で行ってきた判断を知識で裏付けして、 明確な根拠をもってマネジメントを遂行することができるでしょう。 本書はMBAで学ぶ基礎知識を短時間ですばやく身につけることができるよう構成されており、 知識の裏付けがほしい社会人にとって非常に有効であると自負しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シンプルで「超」実践的。 一流コンサルタントが教える、一生使える武器 「わかる文章」と「わからない文章」はどう違うのか？　高品質の文書を書くためにはどのようにしたらよいのか。経営コンサルタントである著者は、ビジネス文書を書くことは知的格闘技であり、その心技体を高めることが必要であると考える。 ビジネス文書を書く「技」、つまり技術については「読めること」と「考えること」がＫＳＦ（成功の鍵）であり、ビジネス文書を書くためには、あるレベル以上の読む力が必要になる。 「体」では、文書の形式、すなわちビジネス文書の構造的側面について扱う。 これらの「技編」と「体編」がビジネス文書におけるハードなスキルを扱っているのに対して、「心編」では相手に対する心遣いといったソフトなスキルを扱う。最後の実践編で本書が主張するアプローチにもとづいて実際にビジネス情報を読み、かつ、書いた見本を示している。上司や顧客に提出する報告書の品質を向上させたい、ビジネスのプロになるための質の高い文書を書く技術を身に付けたい、上司として不満に思っている部下のレポートについて指導をしなければならない……などの方々に適したガイドブック。

ビジネススクールの２年間で学ぶ 武器としてのスキルセットが「１フレーズ」ですっきりわかる。 日々の仕事の生産性をあげるＭＢＡのエッセンス。 ０１マインドセット　 ０２情報収集・データ分析　 ０３意思決定　 ０４伝える ０５PDCAを回す　 ０６やり抜く ０７仕組み化　 ０８人に任せる　 ０９アイデアを生み、ビジネスをつくる　 １０学び続ける 答えのない世界を生き抜く「武器」になる。

エクセルは道具。 しかも、高度な機能が装備され、進化を続けている道具です。 道具なので、知識よりも活用法を習得してください。 実際のビジネスシーンで直面する課題に対して、エクセルをどのように活用して定量分析すれば、経営判断につながるような意義のある示唆を生み出すことができるか」、これが本書の趣旨となります。 料理にたとえるなら、包丁や調味料といった「道具」の説明を中心に据えるのではなく、アウトプットである「おいしい料理」を仕上げるために、「道具」をどのように活用したらいいのか、を念頭に置いて書きました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 不確実性、情報、インセンティブ、ゲームといった最新のミクロ経済のツールを使って経営に関するさまざまな問題を実践的に解決するための思考方法を学ぶ。全２巻完結。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スタンフォードのＭＢＡコースで用いられるケーススタディをふんだんに用いながら、経営者にとって本当に役に立つミクロ経済学を、基礎から最もホットなテーマまで学ぶ。

すべての答えは「基本」にある。迷ったとき、悩んだとき、答えを探しているとき。 いつも手もとに置いておきたいビジネスパーソンの必携バイブル。 論理思考／問題解決／経営戦略／マーケティング／リーダーシップ／組織／ 定量分析／アカウンティング／ファイナンス／新事業創造／交渉・説得・会議 ビジネススクールの２年間で学ぶ必修知識＆フレームワーク が「１フレーズ」ですっきりわかる。

ビジネススクールの２年間で学ぶ 問題解決のスキルセットが「１フレーズ」ですっきりわかる。 仕事とキャリアに効くＭＢＡのエッセンス。 基礎編では「見きわめる」「視点を変える」といった問題の分析や課題設定の基本的技術について紹介。 個別テーマ・発展編では「顧客」「品質」「人間関係」といったテーマ別に問題をヒントを提供、さらに比較的高度な技法や新潮流について解説。 ビジネスの問題解決だけでなく、 家庭やプライベートでも使える汎用性の高い技法100が1冊で身につく！

仕事の楽しさとは何なのだろうか。自分はいったい何をやりたいのか。 ＭＢＢ（Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ　ｂｙ　Ｂｅｌｉｅｆ）＝「思いのマネジメント」とは、野中郁次郎一橋大学名誉教授らが提唱する経営手法の新しいコンセプト。 社員１人ひとりが自分の仕事に「思い」を持って取り組む状態をつくり出す経営手法であり、ＭＢＢ経営においてはトップの「思い」が最も大切なものとなる。社員が生き生きと働ける組織をつくり、普遍的な価値を生み出していくＭＢＢ経営の重要性とそれを実践していく具体的なしくみについて、アウディの日本人デザイナー和田智氏、星野リゾート・星野佳路社長など豊富な事例、インタビューを交えて解説する。 知識創造の組織戦略論であると同時に、ビジネスパーソンの個々人にとっても、「思い」をもって働くことで、仕事を自己実現につなげる指針を示す内容となっている。季刊『Ｔｈｉｎｋ！』の注目記事に大幅加筆しての単行本化。

野中郁次郎氏推薦！ 「MBBとは知識創造企業のプラットフォームとなるものだ」。 MBB（Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ　By　Belief）＝成果主義やMBOの限界を突破する究極の働き方＆人材マネジメント MBBとは、個々人にとっては、自分の思いをベースにした仕事との向き合い方である。 企業にとっては、組織のあり方を変えていく新しいマネジメント手法である。 仕事とは、もっと楽しく、ワクワクと心躍るものだったのではないか。 成果主義や目標管理制度（MBO）は、バックストーリーでなくてはならない。 社員一人ひとりが、あるいは組織が思いをこめて仕事をデザインし、 自分事化すれば、「管理」の出番はないはずだ。 本書では、社員一人ひとりが「思い」を育み、それを組織で共有して実現させていくための「セルフコーチング」「チームコーチング」「社内SNSの運営方法」などの豊富な実践事例を紹介している。 ビジネスパーソンの個々人にとって、仕事を楽しくワクワクと楽しみながら、自分の思いを実現していく、働き方、生き方の指針を示す。 企業にとっては、思いを持った人材を見極め、育て、活用するための新たな制度設計や人事評価のしくみづくりのガイドとなる。 ★MBBオーディット＝「思い」の診断表の付録付き！★

米国屈指の名門ハーバード大学やイェール大学は、実は世界でもっとも先進的な機関投資家だった！ その投資哲学から実際の運用手法、さらには個人投資家のための活用事例に至るまでわかりやすく解説する。 個人投資家向け、初の本格的解説書 ●シンプルなエンダウメントの投資手法 　エンダウメントの投資手法は、きわめて「シンプル」です。具体的には、１）長期投資、２）分散投資、３）オルタナティブ投資を積極的に活用、４）信頼のできるファンドマネジャーに運用を託す、というものです。きわめて単純なようですが、この方針を長期間堅持することで、機関投資家の中でも際立って安定した高いリターンを上げてきました。 ●エンダウメントの手法は、個人投資家でも実現できる 　エンダウメントの投資手法は「シンプル」ですので、個人投資家も同じ手法をとることは可能です。本書では、エンダウメントが行っている、１）資産配分（アセット・アロケーション）のやり方、２）投資時期（マーケット・タイミング）の考え方、３）投資対象銘柄やファンドの選び方（マネジャー・セレクション）について、わかりやすく解説しています。 　また、エンダウメントの最大の強みである「時期」や「時間」の制約を受けないという点は、個人投資家も同じです。したがって、エンダウメントの投資手法は、個人投資家こそ実現しやすい、と言えるのです。

日本経済を混迷に陥れたのは、「強い円」という呪縛だった。気鋭のエコノミストが、日米の通貨政策の深層を探り、これからの国際マネーフローの大転換を読み解く。 【主な内容】 序　章　日本経済を混迷させたものは何か　／　第１章　デフレは終わったのか　／　第２章　「円の足枷」とは何か　／　第３章　為替レートの行方を探る　／　第４章　新ブレトンウッズ体制とは何か　／　第５章　「円の足枷」のマネーフロー　／　第６章　イデオロギーとしての「円の足枷」　／　第７章　「円の足枷」を克服せよ　／　終　章　日本経済「完全復活」への道筋

西欧の没落は決定的だ。世界の中心はアジアへと回帰する。日本はそこで成熟国らしく生きればいい──。 ヨーロッパは金融と為替は統合したものの、財政危機によって分裂し始め、次第にユーロは減価していく。頼みの綱のアメリカも財政がとても厳しく、不況は新興国にも及んでいる。減速局面にある世界経済の中で、日本経済は相対的に順調であり、ユーロ安・ドル安・円高が続く。 世界経済は、西洋の没落とアジアの台頭（リオリエント）という１００年に一度、あるいは数百年に一度の大きな構造変化の最中にある。その変化の中で、国内経済が成熟段階にある日本企業は、東アジア・南アジアに進出することによって高成長を維持することが可能である。 日本にとって必要なのは、アジアの主要なプレーヤーとしてアジア経済統合の重要な役割を担っていくことであり、「日本は成熟国らしく生きればいい」。「ミスター円」が、経済成長や発展に関する考え方を見直し、成熟社会のあり方を提言する。

アベノミクスによる円安は救世主か亡国か!?　アベノミクスによる急激な円安で「為替」への関心が高まっている。円の切り下げは日本経済再生の切り札となるのか？　それとも輸入物価の高騰を招き国民生活を疲弊させてしまうのか？　「円安は日本再生の最強の処方箋。１ドル＝２００円になれば日本の景気は回復する」（藤巻）ｖｓ．「日本経済を再生させるには、円安よりも産業競争力の強化を優先すべき」（宿輪）――伝説のカリスマ・トレーダー藤巻氏と国際金融論を専門とするエコノミスト・宿輪氏とが日本のあるべき通貨政策をめぐって徹底討論。

これから５年、私たちの仕事、給料、生活が大きく変わる！ ・定年はどこまで延びるのか、年金はどうなるのか ・５年後、高学歴大量失業社会はやってくるのか ・AI時代のビジネスエリートの条件とは何か ・シェア経済の進化でモノは売れなくなるのか ・銀行、自動車、流通…業界再編は避けらないのか もっとも予測が当たる経済アナリストによる最新の未来予測

生成AIの登場で変容するビジネス現場を業界別に解説 NRI（野村総合研究所）グループのAIエキスパートチームによる決定版！ いかなる未来を想定し、いかに活用すればよいのか？ 「本書は、生成AIの歴史、主要技術、発展を支える技術的基盤、規制とリスク、各業界での活用状況、そして未来展望を解説し、この分野における深い理解と潜在力の活用に向けた洞察を提供します」――「はじめに」より OpenAI／ChatGPT／自然言語処理／敵対的生成ネットワーク（GAN）／トランスフォーマー／大規模言語モデル（LLM）／NVIDIA／検索拡張生成（RAG）／ファインチューニング／量子コンピュータ／ディープフェイク／グラウンディング／ステーブルディフュージョン／マルチモーダル／クッキーレス／Midjourney／ソブリンクラウド／プロンプトエンジニアリング／シンギュラリティ／汎用人工知能（AGI）･･････ほか ◆主な内容 第１章　生成ＡＩの概要と歴史 第２章　生成ＡＩの主なテクノロジー 第３章　生成ＡＩを進化させる技術動向 第４章　生成ＡＩの課題と社会的影響 第５章　生成ＡＩのビジネス活用のはじまり（業界別） 　５．１　製造業界（自動車・電子電機・医薬品など） 　５．２　金融業界 　５．３　流通小売業界 　５．４　広告業界 　５．５　エンターテインメント業界 　５．６　行政 第６章　生成ＡＩのもたらす未来

「どんなビジネス課題もＡ４一枚で解決できる！」ソフトバンク社長室長時代の激務の中で身につけた、とっておきの仕事術を初公開。Ａ４一枚であなたの仕事ぶりは大変貌を遂げる！ 【主な内容】 プロローグ　仕事ができる人は「A４一枚」を使いこなす／１章　「A４一枚」でビジネスライフを充実させる／２章　「A４一枚」で考える力をつける／３章　「A４一枚」でアイデアを生み出す／４章　「A４一枚」で書く・しゃべる力、勉強方を身につける／５章　「A４一枚」で会議を取り仕切る／６章　「A４一枚」で人の心を動かす／７章　「A４一枚」で人生の波を乗り切る

深刻な金融危機、不動産バブル崩壊、相次ぐ財政破綻……。欧州が今揺れに揺れています。ギリシャ、ポルトガルなどが相次いで国家破産の危機に陥り、統一通貨ユーロからの離脱すら囁かれています。欧州はなぜ、このような事態に陥ったのでしょうか？　ＥＵの枠組みに不備があったのでしょうか？　欧州の統合への道は果たして正しかったのでしょうか？　本書では、欧州の混乱を包括的に検討し、今後の行方を見通します。

言語や民族が異なる２８の巨大な連合体「ＥＵ」（欧州連合）。ＧＤＰ全体では米国をしのぐ世界最大の経済圏でありながら、経済は低空飛行を続けている。ギリシャ問題は当面の危機をしのいだものの、独・英・仏のリーダー３国もそれぞれの国内事情を抱えている。ましてやギリシャ、スペイン、イタリア、ポルトガルといった南欧諸国との格差は、ＥＵ協調にどのような影響を及ぼすのか。 　また、経済だけでなく15年1月に起こった、フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」へのテロ事件も記憶に新しい。宗教や民族間の共存は可能なのか。逆に混迷を深めるのか。 　本誌では現地ルポを交え、欧州の今を読み解く。 　・経済優等生のドイツですら、国民の20.3％が貧困状態。 　・フランス企業の競争力を阻害し、若者の４人に１人が職に就けない現実の背景とは。 　・英国の政治家・知識人の主張と国民感情との間に大きな隔たり 　・フィンランド／ノキアの経営失速の衝撃をきっかけに始まった世界最大級のベンチャーイベントとは 　本誌は『週刊東洋経済』2015年3月7日号掲載の46ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【フランス現地報告】革命の精神はどこへ・揺らぐ「自由・平等・博愛」 【ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ】　同志社大学教授　内藤正典 ＰＡＲＴ１（基本編）　世界一よくわかる欧州事情 　　細野真宏氏が解説　欧州で何が起こっているの？ 　図解　一目でわかるＥＵ ＰＡＲＴ２（国別編）　欧州各国それぞれの危機 【ドイツ】ＥＵ優等生の孤独と苦悩　歴史的好況に沸く優等生の内憂外患 【ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ】ダイムラー会長　ディーター・ツェッチェ 　　構造改革の光と影　５人に１人が貧困 【フランス】問われる構造改革の本気度 【ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ】　フランスは「ヨーロッパの病人」ですか？ 　　アクサグループ　チーフエコノミスト・エリック・シャネイ 　　フランス国立統計経済研究所　景気分析部門ヘッド・ローラン・クラベル （特別寄稿）ＥＵに見た夢は遠くなりにけり　北海道大学教授　遠藤　乾 【英国】　選挙後、「ＥＵ離脱」シナリオの現実味 【スコットランド】　独立できなくても自治は進む ＰＡＲＴ３（テーマ編）　明日の欧州を読み解く 【南北格差】南欧諸国は復活するのか 　【ギリシャ】　　反緊縮で挙国一致 　【スペイン】　　危機に終止符も反緊縮政党が台頭 　【アイルランド】危機早期克服も緊縮不満は増加中 　【ポルトガル】　１４年に支援卒業・汚職、脱税は深刻 　【イタリア】　　不況克服は道半ば 【北欧】小国フィンランドで芽吹く起業家精神 【ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ】駐日フィンランド大使　マヌ・ヴィルタモ 【相場展望インタビュー】どうなる為替、株、債券 　為替　シティバンク銀行　尾河眞樹 　債権　みずほ証券　金子良介 　株式　ＵＢＳ証券　中窪文男 【金融】ギリシャ危機は日欧銀行に飛び火 【ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ】欧州ブリューゲル研究所　ニコラ・ヴェロン 【メディア】襲撃事件に震撼！？　欧州メディアの今 （コラム）フリーペーパーに押される仏日刊紙