●世界最強のブランドはいかにして生まれたか？ ●創業者が自ら語る、ナイキの創業秘話！ ●日本がナイキを創り、日本がナイキを救った！？ 　日本とナイキの意外な深いつながり！ ●全米熱狂！　絶賛の声続々！ ●待望の翻訳、ついに刊行！ 父親から借りた50ドルを元手に、アディダス、プーマを超える 売上げ300億ドルの会社を創り上げた男が、ビジネスと人生のすべてを語る！ 1962年晩秋、24歳のあるアメリカ人が日本に降り立った。 彼の名はフィル・ナイト。のちに世界最強のブランドの一つとなる、 ナイキの創業経営者だ。 オニツカという会社がつくるシューズ「タイガー」に惚れ込んでいた彼は、 神戸にあるオニツカのオフィスを訪れ、役員たちに売り込みをする。 自分に、タイガーをアメリカで売らせてほしいと。 スタンフォード大MBA卒のエリートでありながら、なぜあえて靴のビジネスを選んだのか？ しかもかつての敵国、日本の企業と組んでまで。 「日本のシューズをアメリカで売る」。 馬鹿げたアイディアにとりつかれた男の 人生を賭けた挑戦が、このとき始まった！ ●著名人も絶賛！ ビル・ゲイツ称賛！ 2016年おすすめの５冊に選出！ 成功するビジネスのありようを、誠実に思い起こさせてくれる。 それは混沌と混乱に満ちた危険な旅であり、誤りと闘いと犠牲が常につきまとう。 ここまで赤裸々に自身の歩んだ道を語るCEOなど、ほとんどいないだろう。 フィル・ナイトが読者に何かを教えようとしたとは思えないが、 読者はすばらしい学びを得るはずだ。 彼はできうる限り正直に人生を語っている。驚愕の物語だ。 （マイクロソフト創業者） 2016年の最高の本。フィル・ナイトは天性のストーリー・テラーだ。 ――ウォーレン・バフェット（伝説の投資家） 率直で、ユーモアがあり、スリルもあって文学的なこの本は、スポーツを愛する人、 そして伝記を愛するすべての人のための本だ。 ――アンドレ・アガシ（元プロテニス・プレーヤー。ゴールデンスラム達成者） ありえない夢を追いかけるすべての人への啓示。 ――マイケル・スペンス（ノーベル賞受賞経済学者） アントレプレナーシップについて読んだ本のなかで、最高の一冊。 ――ファリード・ザカリア（ジャーナリスト）

あと２０年足らずで、男性の３人に１人は結婚できない時代になるという。本誌の調査でもその苦悩がうかがえる。また結婚は本人だけの意識にとどまらず親、兄弟、姉妹など家族との関係も無視できない。結婚はするもしないも自由。だからこそ、家庭を持ちたい若者が躊躇なく結婚できる道を探す必要がある。本誌は未婚をめぐる現実を紹介するとともに、先を切り開くヒントを示したい。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月14日号掲載の16ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 生涯未婚　結婚なんか、ぜいたくだ 結婚しないのかできないのか 【対談】婚活ブームを総括しよう 　少子化ジャーナリスト　白河桃子 　ＮＰＯ法人ほっとプラス代表理事　藤田孝典 親の嘆き　きょうだいの不安 政府は少子化の真因を無視した 　中央大学文学部教授・山田昌弘 【INTERVIEW】あえて結婚しない男の事情 　武蔵大学助教・田中俊之 コンサル思考でご縁を勝ち取れ 　経営コンサルタント・西口　敦

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 投資家・研究者の注目を集める証券投資理論「行動ファイナンス」。本書では、その最新理論を解説し、日本の株式市場を題材にした実証分析を試みる。

【あらすじ】 自分力向上笑説。毎日のように恋はしているが、結果の出せないサラリーマンの主人公が、ある日、突然、本気の恋をした。恩師の大学教授との再会後、経営戦略ツールを利用した恋愛指導を仰ぐことに……。主人公は今まで経験したことのない自己分析をし、置かれている状況を把握し、恋愛における戦略を立案、実行をしていくと共に、自分力も向上していく。 モテない３７歳（大阪出身）独身男、小関尚紀は大手お菓子メーカー（キング☆スイーツ社）に勤務するサラリーマン。流れに流れて、食玩を扱う営業４部という少数だが精鋭じゃない部隊（閑職）に追いやられて平凡な毎日を過ごしている。ひょんなことから、自分の勤務する会社に社長秘書としてやってきたマオマオ（宮坂真央子）という若い女性に恋をする。マオマオは二一歳で、いわゆる「高嶺の花」的存在。現に恋のライバル・田中徹も現れた。普通に攻めていってもダメだということでダメ社員・小関は「どうせオレなんて……」と諦めかけていた。ちょうどそのとき、大学時代の恩師、東山照夫教授と出会う機会があった。東山教授は、小関の所属するキング☆スイーツ社で、経営コンサルティング契約をしていた。諦めかけていた小関に対し、東山教授は、「何もやらないことが一番ダメ」と説き、経営戦略ツールからヒントを得て、勝手にアレンジした、自分力向上ツール「恋Ｂ」を伝授する。マオマオの彼氏に選ばれるというビジョンを設定し、まずは現状把握のため、自分のことをＳＷＯＴ分析し、マオマオをターゲットにした戦略を作成し、実行に移してみることになった。果たしてこの立案された恋の戦略、小関の恋路は、うまくいくのだろうか。 【本書で学べる経営の基礎知識】 ＳＷＯＴ分析、自分分析（強み、弱み）、外部環境分析（機会、脅威）、課題設定方法、キャプラン＆ノートンのバランススコアカード、戦略シナリオ、戦略マップ、ＫＰＩ、アクションプラン設定、アンゾフの戦略論、ポーターの戦略論 ※本書は２０１０年７月に東洋経済新報社より刊行された『小説　ダメ営業マンのボクが企業参謀に変わるまで』を電子書籍化したものです。

日本銀行が突如繰り出したマイナス金利政策。水面下に沈んだ金利を前に銀行は焦りと危機感を募らせている。これまでと同じ競争を繰り広げるだけでは、もはや展望は開けない。 　本誌では総合力の“三菱”、国内営業の“三井住友”、追いかける“みずほ”の姿をリポートする。メガバンク３つのアキレス腱とは。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年3月26日号掲載の13ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● マイナス金利が直撃　追い込まれる銀行 焦燥のメガバンク 【三菱ＵＦＪ】　頼みの海外戦略を３つの逆風が襲う 【三井住友】　アジア展開に誤算　国内強化へ東奔西走 【みずほ】　稼ぐ力に見劣り　組織再編は吉と出るか 【日本郵政グループ】国債運用は前途多難　漂流するゆうちょ銀行 金融庁が迫る銀行の「変革」 【住宅・不動産】　盛り上がらない現場 【INTERVIEW】　マイナス金利の気になる効き目 　慶応義塾大学教授・池尾和人 　東京大学大学院教授・渡辺　努

深刻な業績不振にあえぐ電機業界で、業績をＶ字回復させた日立製作所。しかし０９年３月期には、日本の製造業として過去最大の７８７３億円の巨額赤字に苦しんでいた。沈む巨艦、迷走、人材不足－－。そんな日立を、わずか３～４年で確実に稼ぐ体質に変えた秘密とは何か。 　改革を主導した中西宏明・社長、川村隆・会長のロングインタビューに加え、国内外の競合他社との違い、さらにこれからの日立の課題を追った。

日本人はお金により動機づけられる「経済人」である以上に、人から「認められたい」という承認欲求で動く「承認人」であるとの自説を展開した前著『お金より名誉のモチベーション論』は各方面で話題を呼んだ（日経新聞、朝日新聞、日経ビジネスなどが書評）。その応用編ともいうべき本書では、どのようにすれば承認欲求を刺激して人を動かし、組織を活性化できるか具体策を提示する。また逆に従業員の立場から、どのようにすれば、上司など周りから反発を受けずスムーズに認めてもらえるのかについても説く。これまで、成果主義など金銭的欲求による動機づけに偏りがちだったインセンティブ手法に、新たなブレイクスルーをもたらす内容となっている。

高い未納率、世代間格差問題、年金不安、第3号被保険者問題など、多くの問題を抱える年金制度。これらの問題を一気に解決する上、経済効率も高める基礎年金の全額税方式を提言する。 【主な内容】 第1部　公的年金制度をどう改革すべきか 第1章　公的年金制度はなぜ必要か 第2章　公的年金は民営化すべきか 第3章　全額税方式による制度改革 第4章　年金制度の一元化 第5章　基礎年金の全額消費税負担策で期待される効果 第2部　年金制度の現状と若者の主張 第6章　年金制度の問題点 第7章　若者による年金改革案 終章　結論

投資セオリー、マーケットの俗説は本当に正しいのか？　過去のデータを検証し答えを導いた異色の投資関連書。 【主な分析・検証】 ・【１月効果】１月は株が上がりやすいは本当か？ ・【セル・イン・メイ】５月は株は売った方がよいのか？ ・【干支と日本株】「辰巳天井、午尻下がり」を検証する ・【巨人軍と株価】巨人の成績と株価の関係は？ ・【スーパーボウルと米国株】ＡＦＣのチームが勝つと株価は下がる？ ・【選挙と日本株】参院選は日本の株価の上昇要因となるのか？ ・【設備投資と株価】設備投資が増えると株価は上がる？ ・【外国人投資家と日本株】日本株は外国人投資家が動かしている、は本当か？ ・【米大統領選と株価】選挙の年の株は上がる、を検証する

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動で重要なことは、何をしないかではなく、何をするのかです。いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。そこで必要なことは、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることです。社会的要請に応えていくことこそが、組織の目的なのです。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、事業を健全に行っていくための組織のパワーを高めることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも注力しています。このテキストを学ぶことを通して、多くの企業が、そして、企業人が「社会的要請への適応」という方向性を明確にし、健全な事業活動を実行していくことを期待しています（「はじめに」より）。

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動は、おとなしくじっとしていることでは成り立ちません。そして、いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。不祥事を起こさないよう身を縮め続けてばかりいては、経営は成り立たなくなるでしょう。また、問題を解決しないまま放置すれば、身を縮めるのをやめて再び動きはじめたとたんに、不祥事が起こることになるのは目に見えています。問題を解決するには、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることが必要です。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、個々の社員の力を組織のパワーに変えることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。従来の「倫理法令遵守」を中心とするコンプライアンスの考え方から、「社会的要請への適応」へと大幅な改訂を加えました。そして、企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも力を加えています。このテキストを学ぶことを通して、「社会的要請への適応」を貫徹し、この困難な状況から飛躍する企業が増えていくことを期待しています（「はじめに」より）。

本書は、澤田貴司が初めて語る、 新生ファミリーマートの挑戦を描く物語である。 コンビニエンスストアは成長の踊り場に差し掛かっている。 成長の鈍化、店舗数の飽和、営業時間の問題、人手不足……。 ファミマの年間売上高は約3兆円。 全国約1万6500店舗で働くスタッフ総数は約20万人。 年間の購入者は延べ約55億人。 これだけのスケールの巨大ビジネスを、 いったいどのようにして変革へと動かしていくのか？ 2016年9月、 サークルKサンクスと経営統合した新生ファミリーマート。 その社長に澤田貴司が就任した。 澤田は、伊藤忠商事を39歳で辞め、ファーストリテイリングに転じ、 柳井正社長のもとでフリースブームを仕掛けるなど、 ユニクロの急成長を支えた。 その後、自ら立ち上げた企業支援会社リヴァンプで、 「クリスピー・クリーム・ドーナツ」の日本進出などを手がけた。 現場第一主義を徹底して貫くことで企業を再生させてきた澤田が、 新生ファミマの改革で重視したのも、現場だった。 澤田は、全国の店舗を精力的に周り、現場の声を聞いた。 ここから新生ファミマの躍進が始まる。 社員とも積極的にコミュニケーションをとり、 新商品開発、宣伝にかかわり、 デジタル戦略を強化し、地域とのつながりを深める……。 澤田がなぜ、ここまで情熱を注ぐのか。 それは20年前のことが、いまにつながっている。 ファミマの筆頭株主は、伊藤忠商事。 その伊藤忠が、かつて伊藤忠を辞めた澤田を指名した。 そもそも澤田が伊藤忠を辞めた理由は、 「どうしても小売業をやりたかったから」だったのだ。 その澤田が20年後、伊藤忠の最重要企業の1つ、 ファミマの社長を委ねられることになるのである。 まるで奇跡を描いたドラマのような話なのだ。 踊り場に差し掛かっている巨大ビジネスを 大きく変えていく取り組みを広く紹介することは、 再生を目指す日本企業に大いなるヒントになるだろう。

ＢＳＥ、鳥インフルエンザなど、激動の食品業界。いかにして冬の時代を乗り切るか。業界トップコンサルタントが明かす役に立つ小さな仕掛けで、売上倍増の極意があなたのものに。

生産性を上げてくれる救世主か?　職場のお荷物か?　急増しつつある“ワーキングマザー”。どちらの存在になるかは、当たり前だが本人の資質と上司のマネジメント能力にかかっている。 　ワーキングマザーが職場の少数派だった時代は、「子どもが幼いうちは負担の少ない仕事を、成長するにつれて負担を増やしていく」ということもできたが、「ワーキングマザーが増えすぎて、それでは仕事がまわらない」という職場も増えている。 　法制度を見るかぎり、働く親をめぐる環境は前進しているが、問題は個々の現場における運用だ。多くのワーママは職場に育児の話題を持ち込むのを好まない。企業と働く母親、かみ合わない互いの言い分。いろいろな制約がある中、近年は在宅勤務のような、柔軟な働き方も増えつつある。 　企業にとっても、せっかく投資した女性社員のキャリアが途絶えるのは、大きな損失といえる。働く母親は消費も活発で経済効果も大きい。日本が再び成長するには女性活用こそ不可欠だ。組織のトップから現場の社員まで、奮闘するワーキングマザーを取り上げる。

どの指標の、どこに着目し、 何の目的で見ればよいか？ ＧＤＰ、経済成長率、法人企業統計、物価指数、鉱工業生産指数、在庫指数、日銀短観ｅｔｃ…。重要な経済指標を取り上げ、いつ、どこで入手でき、どこに着目し、何の目的で読めばよいのかを解説。数学力や投資力を鍛える経済の超入門書。

「下げ相場」でもうろたえることなく、豊かな将来を設計するために知っておきたい中長期の分散投資の鉄則をわかりやすく解説。 株式、債券、不動産などの資産クラスを、いつ、どの割合で組み合わせて資産配分し、ポートフォリオを組成したり、見直し（リバランス）たりすれば、ゆっくり確実にお金を増やすことができるのか。投資のプロが教えるやさしい入門書。

「初心者のための」シリーズ最新刊。銀行、証券、保険の仕事から、株価、為替レートの決まり方、サブプライム問題まで、金融の仕組み、役割から金融を取り巻く状況まで、金融の基本的知識を体系的に解説した入門書。リーマンショック後の動向を踏まえ加筆・修正した改訂版。 【主な内容】 第１章　金融とは何か／第２章　銀行の仕組みと役割／第３章　銀行以外の金融機関／第４章　中央銀行の役割と機能／第５章　企業金融の基礎知識／第６章　金融市場と市場価格／第７章　国際金融の基礎知識／第８章　わが国金融の歩み／第９章　わが国の金融の現状／第１０章　サブプライム問題／第１１章　基本的な金融関連用語／第１２章　金融論の教科書から

人事のプロから見た上手な企業内の異動の方法と、転職の実践的ガイドブック。 上司・同僚・後輩・派遣さん等の周囲に気を遣いつつ、損をしないで会社員人生を渉る方法を紹介。これからの「本当に重要な仕事スキル」＝「人間力・転職価値・社内調整力」を高める方法が身につき、どんな時代でも生き抜ける！　イマドキの「会社の歩き方」が学べます。

【わかりやすいにもホドがある！　あなたが人生で損しないための「経済とおかね」の話】 本書の目的は、ズバリ「人生において大きな損をしないために、経済のしくみを正しく知ろう」ということです。 著者は、大手証券会社時代から「経済とおかね」に関する授業をコンテンツの制作から手がけ、そこで学ばれた方は累計４０万人以上にものぼります。そして、新入社員の方から、ファイナンシャルプランナーといったお金の専門家の方にいたるまで、「これ以上ないくらい、わかりやすい」というありがたいご感想をたくさんいただいてきました。 経済はけっして難しいモノではありません。経済を理屈ではなく、ビジネスの現場で体験してきたからこそ、そう言い切れます。 経済やお金のことがよくわからないまま、今日まできてしまった、という方、もう一度おさらいしてみたい、という方にも面白く読んでいただけたら幸いです。 この本を読んだあと、みなさんはきっと“ある感覚”を得るに違いありません。それは読んだあとのお楽しみです。

ＬＧＢＴとは、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーから、それぞれの頭文字を取った性的マイノリティを指す総称だ。性の「多様性」を表現するのに６色レインボーをシンボルにする彼らの存在を、日本でどれだけの人が知っているだろうか。 　英国人では６％、日本では約４％がLGBTと言われている。約３０人に１人と考えると、決して少ない数字ではない。実は日本でも、公務員や弁護士、有名企業などに勤める人の中に多くいるのだ。そのLGBT市場は６兆６０００億円。意識している人は少ないが、最後に残された巨大市場といえる。 　本特集ではLGBT基礎用語や、海外・日本の企業の取り組みや法整備の現状、さらにLGBTが抱える家庭の問題などをリポートしたほか、収録したマツコ・デラックス氏など識者インタビューを通じて、LGBTへの理解を深めてほしい。 　（なお本特集は、社会とLGBTの架け橋を築いた人や団体に授与される「Tokyo SuperStar Awards」の2012年メディア賞を受賞した）

株式投資は、百戦練磨のベテランや海千山千の外国人投資家と、一切のハンディキャッ プなしで戦わなければならない勝負です。負けると大切なお金を失いますから勝たなけ ればなりません。では、どうすれば勝てるでしょうか。著者は、株式投資は「敗者のゲ ーム」だといいます。これは、「エラーが少ないものが勝つ」という意味です。本書では、 その敗者のゲームである株式投資に勝つために初心者が打つべき手順(囲碁でいえば定 石のようなもの)を具体的に説明しています。 「株とは、『良い銘柄を買えばいい』『安いところで買って、高いところで売ればいい』 『損切りを行うことが重要だ』」とよくいわれますが、これらは確かに正しいでしょう。 では、良い銘柄とは何ですか。いつ買い、いつ売るのでしょうか。具体的にどうしますか。 本書では、初心者や株式投資に苦労されている方に、株式投資に勝つための、具体的な 手順=定石(いつ買うの?いつ売るの?)を示しています。 【主な内容】 はじめに 1時間目　勝てる人(儲ける人)はどんな投資家であるか――「敗者のゲーム」を徹底する人 2時間目　売買タイミングについても定石(MACD)を学ぼう――最低限これを知らないで株式投資をしてはならない 3時間目　銘柄選択での定石の使い方――永遠のロマンと現実のギャップを埋める 4時間目　さらに勝率を上げるための定石――MACD以外の補助定石を知ろう 5時間目　株式投資の際の心がけ――人の行く裏に道あり花の山 6時間目　常識から定石へ(20世紀の常識を捨てましょう)――変わってしまった21世紀の株式投資 補講　　　次に進む人のために――MACDスウィング投資法 おわりに

常に話題を提供しつづけている著者が、自らリードしてきたネットビジネス・ネット金融のこれまでの流れを整理し、次の成長ステージへ飛躍するためのビジョンと戦略を提示する。

電力システムはどう変わるのか。多様なステイクホルダーにいかなる変化が生じるのか。需要側の対策も組み込んだ統合的なエネルギー政策など未来像と変化の様態を明らかにする。

AI、DX時代を生き残る管理職の条件とは？ 会議、意思決定、権限委譲、部下育成…… 世界標準の超シンプル仕事術 【好評ロングセラー、待望の新版】 ◎管理職の最大の役割とは？ 管理職の役割＝「チームの成果の最大化」 そのために必要な６つのルールについて解説 １．　迅速な意思決定のルール ２．　スピード感を生む仕事のルール ３．　生産性を高める仕事のルール ４．　正しく権限移譲を機能させるルール ５．　自律型人材を育成するルール ６．　最強チームを構築するルール ◎外資系マネジャーが実践する36のルール ・10分で結論を出せないときは誰かと話す ・「即断・即返信」で常に相手側に仕事を渡しておく ・報告書は事前に半分書いてしまう ・「いた方がいいから」で部下を会議に参加させない ・任せるときには判断基準を共有する ・フィードバックは時間差なしで行う ・部下の「頑張ります」には「どう頑張るか」を問う ・緩い「心理的安全性」はチームをダメにする

好評ロングセラーシリーズ、待望の続編！ リーダーシップは“できる管理職”へのパスポート。 ビジョン共有、問題解決、部下育成、組織力強化…… 指示では動かない時代の「外資系のチーム運営術」 【本書の主な内容】 ◎リーダーシップの本質は影響力である ◎リーダーシップとマネジメントは別のもの ◎主語を「私」から「私たち」に変える ◎会議で求めるのは情報ではなく意思表示 ◎心理的安全性は高い仕事の基準とセットで ◎「任せられる人がいない」という決定的な勘違い ◎全体最適化が、できないことをできるようにする ◎フィードバックは「コト」に焦点を当てる ◎最強人材は「マネジメントができる専門家」 ◎リーダーシップがなくてもできるマネジメント 部下の勤怠管理／タスクの割り振り、スケジュール調整、進捗管理／上司、部下、他部門間の情報伝達・共有／部下の業務指導、業績評価、フィードバック ◎リーダーシップがなければできないマネジメント チームのビジョンの明確化、共有化、浸透／業務目標に向けた戦術の策定と実行／上質なチームワーク、チーム文化の醸成／深刻なトラブルや非常時の意思決定と対策実行

外食業界の巨人・日本マクドナルドホールディングス。異物混入問題などによる業績の急降下から２年、奇跡的な復活を遂げつつある。瀕死の重傷だったマクドナルドを救ったのは何だったのか。経営トップのサラ・Ｌ・カサノバ氏が事業改革の核心について熱く語る。 　マクドナルドの戦線復帰は外食市場の競争に再び火を付ける。サイゼリヤ、ゼンショーホールディングス、吉野家ホールディングスなどの有力プレーヤーはどう出るのか。マクドナルドを軸にした「新外食ウォーズ」が始まった。 　付録として、投資家に大人気の『業界地図2018年版』より外食ページ２ページ分が付いています！外食業界の研究や銘柄探しなどにお使いください。 本書は『週刊東洋経済』２０１６年６月２５日号、２０１７年１０月２８日号、２０１７年１１月１８日号、２０１７年１１月２５日号、東洋経済オンライン等掲載の２３ページ分を電子化したものです。

場当たりが先行しがちで前に進まない新規事業。失敗率は９割以上とも言われる。成功のために何をすべきなのか。２００社以上の事業に生命を吹き込んだ「プロ」のノウハウを大公開。 【主な内容】 第１章　新規事業従事者の陥りがちな五つの罠／第２章　会社側が陥りがちな七つの罠／第３章　新規事業を立ち上げる／第４章　新規ビジネス実例

こうすれば失敗へとまっしぐら――。 ・ 成否の基準が設定されていない。／・ 悪魔のささやき「スモールスタートでやりましょう」を盲信している。／・「ユーザーニーズを取り入れる」は耳障りがいいだけの逃げ口上であることを知らない。／・「言い出しっぺがやる」という一見フェアな俗説に縛られている。／・ 最初からアイデアマンやバイタリティのあるメンバーを集めてしまう。／・「今までにない市場」をマーケティング調査で確認しようとしてしまう。／・ 既存のフレームワークを未来の事業にあてはめようとしている。／・ 提携型ビジネスにおいて、プランがきちんと固まる前に、提携先候補にアプローチしてしまう。／・「新しくないもの」「過去失敗したもの」というだけで検討から外してしまう。／・ 意思決定を大規模な会議で得ようとする。／・ ビジネスシードの本当の意味を誤解している。／・「 新規事業を生み出す器をつくる」と「新規事業自体をつくる」を混同している。―― 正しい考え方は本書をご覧ください。 新規事業が必要なのは誰もが知っているのに、立ち上げ方は誰も知らない。百戦錬磨のプロが数多くの「仕組み」を提示し、成功のための正しい考え方・ノウハウを具体的に説く。すぐに使える「事業開発システム」フォーマット付き。

モバイルインターネット、コンビニ、キャッシュレス決済･･････ 日本企業には「立ち上げ」のポテンシャルがある！ 方針設定～意思決定までの定石と新規事業成功への１８の要諦 新規事業の成功数＝「Ａ：適切に始める新規事業数」×「Ｂ：成功確率」 「着工ステージ」での意思決定が新規事業の成否を決める 日本企業は新規事業が下手なのか？ 新規事業への挑戦、着工が減っていることが問題なのではないか。 より多くの打席に立つ、すなわち新規事業への挑戦の回数を増やすために、 どうすれば「新規事業着工力」を上げることができるか。 本書では、まず「新規事業とは何か」を掘り下げ、その定義について整理する。 そして、新規事業に関して取り組みのプロセス全体を俯瞰し、全体像を明確にする。 その後、新規事業全体プロセスの最初のパートである「着工ステージ」で何をすべきか、 どのような定石やベストプラクティスがあるのかを追って、 「新規事業着工力」を高めるためのコツ、留意点やヒントを提供する。 日本企業の中で「やってみなはれ」が連呼され、新規事業が着工されるカルチャーが強まり、 それを若い世代が引き継いでいければ、日本の未来は明るくなる。 「着工ステージ」の５つのフェーズ フェーズ１：方針設定――目的、ゴールを設定する フェーズ２：事業アイデアの探索・幅出し――６つの定石的アプローチ フェーズ３：ショートリスト化――評価基準、ものさしを設定する フェ－ズ４：事業化詳細検討――事業プランに必要な要素を確認する フェーズ５：意思決定――意思決定するのは「着工するかどうか」

「もったいない」「批判が怖い」「できれば先送りしたい」……？ 新規事業の「良い撤退」が、次の新規事業の成功につながる！ 日本企業は、新規事業からうまく撤退できているとは言い難い。 進捗が芳しくない状態でも、経営陣は「推進チームが頑張っているのでもう少し様子を見たい」 「ここでやめるのはもったいない」と撤退の議論を後回しにし、現場の推進チームも強い責任 感から頑張りすぎてしまう。 その結果、適切な撤退ができずに傷口を広げる、あるいは貴重な人材を成功可能性の低い戦線に 貼り付けてしまうことになる。 必要な撤退を決断し実行に移すことが、結果的により多くの新規事業の着工につながっていく。 長年にわたり多くの企業の新規事業構築を支援してきたBCG日本共同代表・内田有希昌が、「良い撤退」 を進めるためのプロセスを解説。 新規事業にとどまらず、既存事業を含めた幅広い撤退判断に応用可能な視点も提供する。 【主な内容】 PART 1　新規事業撤退の全体像を確認する 　悪い撤退、良い撤退／なぜ撤退せざるを得なくなるのか／なぜ撤退は難しいのか 　撤退には意義がある／撤退にはどのようなタイプがあるのか／新規事業撤退プロセスの全体像 PART 2　良い撤退に向けたプロセス 　ステップ1: 意思決定／ステップ2: 実行／ステップ3: 振り返り PART 3　新規事業撤退力を高めるアクション 　撤退巧者企業に見られる3つのアクション群 　撤退への自社のスタンスを明確にしつつ、社員に浸透させるアクション 　正しい意思決定をするためのアクション／速やかな実行を実現するためのアクション PART 4　新規事業撤退力を広く援用する 　どこに活かしていけるのか／R&Dの撤退に活かす／商品・サービスの撤退に活かす 　既存事業の撤退に活かす／公的撤退に貢献する

全米で話題「礼節の科学」、ついに日本初上陸！ MBAで「職場の無礼さ」を研究する著者、20年間の集大成がこの1冊に凝縮！ 一流のエリートほど、なぜ不機嫌にならないのか？ ビジネスでも、人間関係でも、最強の武器になる礼節の力を徹底解説！ 《こんな職場から抜け出したい人必読。あなたもあなたの周りもきっと変わります！》 ■些細なことで怒鳴ってくる、上司がいる ■部下が言うことを聞いてくれない ■アルバイトがまじめに働かない ■社長や経営陣が独善的すぎる ■お客さんが横暴なことを言ってくる ■成果を出しても、なかなか出世できない ■ストレスをついつい溜め込み過ぎてしまう ■仕事につながる人脈が築けない 《世界中から、絶賛の声が続々！》 「まさに最高のタイミングで書かれた最高の本だ。すべての人にとっての必読書」―ダニエル・Ｈ・ピンク（『モチベーション3.0』著者） 「読んでいて引き込まれる。ちょっとした言動が、いかに人間関係全体に大きな影響を及ぼすかがわかる」―ラズロ・ボック（『ワーク・ルールズ！』著者） 「これほど質が高く、有用で、しかも心に強く訴えかけてくるビジネス書は、ここ何年か読んだことがない」―ロバート・Ｉ・サットン（『あなたの職場のイヤな奴』著者） 「読めば、きっと現状を打破し、自信を持って前に進むための助けとなる」―パブリッシャーズ・ウィークリー 《誰でもできる！　仕事で成果を出すための戦略をエビデンスに基づき紹介！》 ■なぜ、本当にできる人は礼節を重んじるのか ■あなたの礼節をチェックするリスト ■礼節を高めるための方法とは？ ■まわりの礼節を高めてチームで成果をだす方法とは？ ■あのマイケル・ジョーダンが大切にする2つの言葉

UCLAビジネス・スクールの心理学教授が教える 「よりよい私」に集中するために今できること！ ●未来の自分に思いを寄せ、計画を立てることは、人生にとって超重要 ●「今の自分」と「未来の自分」との関係性が、人生の決断に大きな役割を果たす ●経済的な豊かさ、健康のへの意欲、成績アップ、精神的な充足など、得られるものは無限！ ●私たちは「今の自分」が積み重なって「未来の自分」になるという事実を見落としがち ●「逆タイムトラベル」や、時間を「年単位」ではなく「日単位」で考える ● 望む未来を確実に手に入れる「コミットメント・デバイス」戦略 ●目標達成のためには、一緒に進捗をチェックしてくれる人を探そう ●「払うべき犠牲」とうまくつき合うことで、未来にいい結果が得られる ●人生は「悪いことといいこと、両方を引き受ける」。ネガティブな出来事に直面しても、ポジティブな感情を見出す ●「大きなものを小さく見せる」と心理的負担が少なくなり、目標が達成しやすくなる ● でも、未来のことばかりではつまらない。現在も楽しもう

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業のサステナビリティへの意識が加速度的に高まっている。 サステナビリティ経営は決して目新しい概念ではない。以前はCSR(企業の社会的責任)や環境経営などと呼ばれ、本業とは切り離された傍流の概念として捉えられていたが、近年はサステナビリティを中期・長期の経営計画の軸に盛り込む企業も増えてきた。 さかのぼれば、日本は江戸時代には究極のリサイクル社会を築き、企業は「世間」というマルチステークホルダーの中で持続的な発展を図り、近代以降は少ない資源を生かすべく、高効率な生産技術やマネジメント手法の開発を重ねてきた。 CSRや環境経営対応についても世界に先んじた対応を見せている。日本企業はサステナビリティ対応においては紛れもなく高いポテンシャルを持っている。 本書では、世界の動向や政府の動向をさまざまな識者、専門家から伺い、日本企業の現在地とその評価を概観し、そのうえで「自社らしさ」という資源を生かしたサステナビリティ経営に取り組む企業とその手法について解説した。サステナビリティマネジメント実践者の道標となる一冊だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の「失われた30年」は本当なのか？ バブル崩壊後、自信を失った多くの日本企業は欧米流の「カタカナ」経営手法を無条件に導入してきたが、残念ながら取り組みの多くが成功したとは言い難い。 一方で、日本経済が困難な時期にも経営努力を続け、イノベーションを生み出し、発展した企業もある。これらの企業にとっては「失われた30年」ではなく、「成長の30年」だったわけである。 欧米企業の追随に終わらせず、日本企業がこれから取るべき針路はどこにあり、どのようなマネジメントを目指すべきか、自らの強みを見つめ、ものごとの本質を見極める必要がある。 われわれはどこから来て、どこへ向かうのか？ これからのマネジメント、人と組織をどうかたちづくるべきか？ 真の、そして新しい、「シン・日本的経営」とは何か？ 本書では「シン・日本的経営とはどういうものか」という問いを立てながら、25人に上る第一線の識者・ビジネスリーダーの考察や事例をふんだんに紹介。大局的な視点から、未来に向けての経営と人材育成の羅針盤となる“決定版”だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「本気のDX」に取り組んできたからこそ、たどり着くことができたDXの真髄とは？　DXの最前線で活躍する第一人者の提言なども盛り込んだ1冊。 昨今、DXの取り組みは熱を帯びている。しかし、一足飛びに大きな変革を実行するのは、日本企業にとっては難しいものだ。これまで築き上げてきたレガシーを抱える日本企業においては、DXは段階的に進めていくべきだ、と筆者は言う。 部分的なデジタル活用を意味する「デジタルパッチ」、既存モデルへのデジタル融合を図る「デジタルインテグレーション」、その段階を登っていった先に、DXがある。 この3ステップを軸に据え、2025年の崖を越える方法、顧客の期待を超えるCX、データ活用にテコを利かせるデータレバレッジ手法、オペレーション変革でパッションを引き出す方法など、DXの主要テーマに挑むための「DXの真髄」をあますところなく語る。 企業変革の枠組みを超えて、SDGs経営を加速させるためのデジタルアプローチまで踏み込んだ1冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2040年、日本は高齢者人口がピークを迎える一方、労働力人口は2025年と比較し1，200万人近く減少すると予測される。 超少子高齢化社会が進む中、安定的な医療サービスを提供し続けるにはどのような変革を遂げるべきだろう。 持続可能な体制を目指すためには、DX・デジタルヘルスによる変革が不可欠である。 最新事例やヘルスケア企業の事例などからDX・デジタルヘルスの効果を具体的に示し、課題解決への視点・方法論・実践を紹介する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナの終息に伴い、日本は今、空前のインバウンドブームが続いている。日本政府観光局は、2024年9月の訪日外客数は約287万人。前年同月比31.5％増と8カ月連続で同月過去最高を記録したと発表した。政府は「持続可能な観光」「消費額拡大」「地方誘客促進」の3つの柱を掲げ、いっそうの成長に向けて意気込む。しかし、受け入れる側の事業者を見渡すと、問題が山積しているのも事実だ。 本書では、成長産業として観光を発展させるヒントとして識者の提言や事業者の先駆的な取り組みを紹介。「食」「文化」「テクノロジーと創造」「人財」の4つの切り口から、市場創造とイノベーティブな課題解決の方法を探る一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 昨今、ますます加速するグローバル競争市場や、誰も経験したことのない社会・経済情勢およびサステナビリティに関する課題など、個社だけでは解決できない困難なことが増えている。こうした状況において、一人勝ちではなく協調しながらグローバル規模で持続的に健全かつ豊かな社会を創り出すための貢献が重要視されるようになった。 これからの社会や産業界発展のため、「我々は未来を創っていく後進のために、何を残し、何を変え、何を創るのか」など、実論に基づいた予定調和ではない議論の場を通して、産業界の経営層の方々が各社各様の考え方やビジョンを語っている。こうしたビジョンを一人でも多くの方に知っていただき、日本のものづくりの発展のための輪を広げていきたいと思いからこの一冊は生まれた。 今回は「日本の強み」「意思決定軸」「協調」というキーワードで有識者や経営者、経営幹部に話を伺い、今この瞬間も世の中で変化は起きている中で、唯一解はないが、変化に柔軟に対応するためのヒントや、読者の皆様が身を置いている環境、お立場を踏まえ、他者との議論を引き起こすきっかけのようなものになれたら幸いである。

総合商社大手5社の18年度決算は、軒並み過去最高益が予想されている。直近発表された4～9月の中間決算でも、その絶好調ぶりが際立った。「21年度に純利益9000億円を目指す」──。三菱商事の垣内威彦社長は絶好調ぶりを象徴するような中期経営計画を発表した。 事業モデルを従来のトレーディングから、事業会社や資源権益へ投資をしてリターンを得る「事業投資」へと転換を進める商社。大手5社でも、その収益の柱はそれぞれだ。そこに人事制度や求められる人材像にも各社のカラーが現れる。就職希望先として人気が高い商社。商社パーソンのキャリアや働き方は大きく変わろうとしている。 本誌は『週刊東洋経済』2018年11月17日号掲載の29ページ分を電子化したものです。

現在の日本の金融資産の収益率は今後も低い水準にとどまると考えられます。また、資源価格の高騰によりコストプッシュインフレが発生すれば、インフレ率が上昇する分、低金利の預金の価値は実質的に目減りすることとなります。その上、財政破綻リスクもゼロではなく、東日本大震災に見られるように、自然災害リスク等もあるため、日本だけに資産を集中することはリスクが高く、収益率もあまり期待できません。 一方で、新興国はリスクは高いものの高い成長率が見込まれます。このため、投資収益を高め、リスク分散をはかるために、新興国投資を含む国際分散投資が望ましいと言えます。 本書では、主要新興国経済（特にBRICs［ブラジル・ロシア・インド・中国]、韓国、メキシコ、インドネシア、台湾、トルコ、南アフリカ）を中心に分析し、高い収益率だけでなくそのリスクとリスクへの対処法を丁寧に解説します。 また、新興国投資成功の法則として、情報収集の仕方や大局観の作り方、アセットアロケーション戦略なども指南し、個人投資家が新興国に投資する上で必要な情報がつまった内容となっています。

インド、中国、ASEANなど新興国にはさまざまな課題があるが、長期的にみれば、人口動態、社会インフラの拡充、広域経済連携、技術革新等による生産性の引き上げにより、経済成長は確実と言える。 著者は、こうしたタイミングを捉え、あらためて新興国について、成長への道筋、必要な政策対応、リスク要因など整理するとともに、有望な投資先はどこであるのかを示すことを目的として本書を執筆した。 序章では、新興国経済の現状と課題を俯瞰するとともに、なぜ、今、新興国に注目するのか等、本書のアウトラインを提供。 第２章では大国、中国経済について、主に構造的な側面を中心に課題と今後の見通しを提示するとともに、人民元改革・国際化の可能性と限界について解説する。 第３章では中国以外のアジア諸国が、今後、「中所得国の罠」を越え飛躍していけるのか、広域ＦＴＡや各国の成長モデル等、さまざまな角度から論じる。 第４章では、各国の政治・経済の現状や将来展望をふまえ、為替市場の見通しを紹介、最終章の第５章では、新興国投資に欠かせない基礎情報の収集の仕方や為替市場の決定理論、投資戦略の立て方等を紹介するとともに、有望な投資国を抽出した。 本書は、これから国際分散投資を始めようと考えている読者や既に新興国資産を保有されている読者に、有益なガイドブックとして活用いただける書である。

ガバナンス強化や働き方改革に揺れる日本企業。ミドルは負担増で疲弊し、ポストも減少傾向だ。一方で経営者養成に向け早期選抜が広がり、出世をめぐる常識は激変している。本誌では求められる次世代リーダーの条件をみずほ銀行や日産自動車などの事例から探り、中堅リーダーに向けたスキルや経営トップから見た人材像を紹介する。 本誌は『週刊東洋経済』2016年8月27日号掲載の25ページ分を電子化したものです。

岸田首相が提起した「新自由主義からの脱却」「分配と成長」「新しい資本主義」。 いずれも重要な方向性だが、これらを実現するための条件は何か。 本来であれば格差問題の解決に取り組むべきリベラルが、なぜ「新自由主義」を利するような「脱成長」論の罠にはまるのか。 自由主義の旗手アメリカは、覇権の衰えとともにどこに向かうのか。 グローバリズムとナショナリズムのあるべきバランスはどのようなものか。 コロナ禍を機に、先進諸国がこぞって積極財政に転換、社会主義的ともいえる政策を実施するにいたった状況をどう捉えるべきか。 東洋経済オンラインの人気シリーズ「令和の新教養」などをもとに大幅加筆し書籍化。 気鋭の論客が、2020年代の重要テーマを論じつくす。

あなたは、 次の質問にイエスと答えられるでしょうか? ・どんな状況でも自分を信じることができるか? ・人に任せるだけでなく、人を信じることができるか? ・失敗が成功を導くと信じることができるか? ・夢は必ずかなうと信じることができるか? ・どん底にいるとき未来を信じることができるか? 夢を現実にする人は、 自分、人、運、夢、未来の5つを 心の底から信じています。 信じる力がレバレッジになって、 マインドとスキルを飛躍させ、 夢を現実へと近づけているのです。 一度は社長職をクビになりながらも、 信じる力で、さらに上のステージへの道を切り開いた 著者の成功法則には重みがあります。 本書を読めば、 何回失敗しても、心を折ることなく、 結果を出すまでやり続ける人に共通する 考え方が身にきます!

【あらすじ】 MBAサラリーマンが放つ、「ビジネス・ライトノベル」!モテない２８歳独身女性、早乙女待子(通称オトメザムライ)は大手菓子メーカー、キング☆スイーツ社に勤務する食玩部門の営業事務。最近、社内FA制度を活用し、念願のマーケティング部へ異動したが、マーケティングの知識ゼロだった。上司からのいきなりの課題に戸惑うオトメザムライ。そこに救世主、マーケ犬ポチが登場。ポチの指導を受けながら、仕事も充実し始めたころ、オトメザムライはある男に一目ぼれする。男の名前は村井セプテバ。大手商社勤務でモデル体型、つまり高嶺の花。マーケティングの師匠、ポチに相談したところ、恋愛にもマーケティングは応用できると言われる。ビジネスのみならず、恋愛にも、マーケティングは利くのか? 【本書で学べること】 企業活動において需要創造/需要拡大の際に活用されるマーケティング。さまざまな定義はあるが、本書では「商品やサービスが売れる仕組みの構築」と定義とする。日常のビジネスや恋愛で直面する場面でどのようにマーケティングのコンセプトやツールが使えるかを解説していく。 【本書で学べる基礎知識】 マーケティングセグメント/チャネル/ポジショニング/商品コンセプト/４P/プロダクト/プレイス/プライス/プロモーション/リサーチ/AIDMA理論/ダイレクトマーケティング/プロダクトプレイスメント/インフルエンサー/ブログやYouTubeの利用方法 ※本書は２００９年１２月に東洋経済新報社より刊行された『新人マーケター乙女侍奮闘記』を電子書籍化したものです。

経済発展、経済移行、経済開発になぜ制度が重要なのか、理論をやさしく解説しながら、その理論を韓国、中国、旧社会主義国などに適用して説明したテキスト。

市場が縮小していくであろう日本に、総合商社は熱視線を送っている。空前の好決算を謳歌する中、今後の事業環境をどうみて、どこに商機があると考えているのか。トップインタビューを交えて、コンサル、洋上風力などの再エネ、モビリティなど、資源バブル後を見据えた5大商社の「次の一手」に迫る。空飛ぶクルマから倉庫ロボまで、次世代産業をつくる新ビジネスに迫る「シン・総合商社」のリアル。 本誌は『週刊東洋経済』2023年3月25日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

「自分」という人間が果たすべき役割とは何か。 人が充実した人生を送るためには、個人、会社、家庭などそれぞれの座標軸を意識し、自らの役割を定義して人生設計をした上でチェレンジすべきだと、著者は言う。 その座標軸とは 1個人 2家庭人 3組織人 4日本人 5アジア人 6地球人 の6つである。 社会人経営大学院として急成長のグロービス経営大学院学長、グロービスグループ創始者の人生哲学を解き明かしたもの。 仕事だけでなく、家族の一員として、また日本人として、また人類の一員としてどのような座標軸を持って生きていくかを解き明かした人生指針の書である。 本書は講談社より刊行された『人生の座標軸』(2004年刊)を加筆修正したものである。 【主な内容】 はじめに 第1章　人生の座標軸　　　6つの座標軸/人生のプライオリティ　他 第2章　個人　　　まずは「心」が重要/心を鍛える 第3章　家族人　　ある起業家のスピーチ/ファミリー理念の作成　他 第4章　組織人　　何のために働くのか/勝つ組織の方程式　他 第5章　日本人　　国家から企業へ、そして個人へ/考える視点をどこに置くか　他　 第6章　アジア人・地球人　アジア人・地球人としての生き方/地球人として生きる　他 おわりに

企業の「視点」パーフェクトガイド! あらゆる企業が注目する「5つの基準」を網羅しているから、 この1冊で「やるべきこと」がすべてわかる。 ■新卒採用基準(1)　人間性 　きわめて漠然とした「人間性」を、企業はどこで判断しているのか。 　経験を積んだ面接官なら「一目でわかる」という、その判断基準を紹介する。 ■新卒採用基準(2)　仕事力 　仕事とは何か、仕事にはどんな力が必要なのか。国際的な研究や大企業での実践をもとに、 　企業が学生に求める「基礎力」を解説する。 ■新卒採用基準(3)　表現力 　学生が気にする「コミュニケーション能力」は、「表現力」の一部分にすぎない。 　面接官が無意識に確認してしまうこの力は、就活でも、社会人になった後も必須のスキルだ。 ■新卒採用基準(4)　就活スキル 　就活に特化したスキルも、決しておろそかにはできない。 　特に「自己分析」では、過去を振り返るのではなく、「今の能力」を棚卸しする方法を紹介する。 ■新卒採用基準(5)　+α 　その他、企業が加点的に見るポイントを解説。 【主な内容】 序章　3つの誤解 第1章　新卒採用基準(1)　人間性 第2章　新卒採用基準(2)　仕事力 第3章　新卒採用基準(3)　表現力 第4章　新卒採用基準(4)　就活スキル 第5章　新卒採用基準(5)　+α 第6章　山田君と新卒採用基準の全体像

NHK「プロフェッショナル 仕事の流儀」で大反響！ 京都大学医学部卒業後、女性心臓外科医のトップランナーとしてキャリアを歩み、39歳でメーカーの人工心臓開発のチームリーダーに転身。 そして米国でCEOとして世界へ。 「未来は、何歳からでも変えられる」。そのことを、自身の人生をもって証明してきた著者が送る、熱いメッセージ。

SNSの浸透、新型コロナ――さまざまな状況から、多チャネル化、デジタル化する顧客接点。 生活者・消費者の志向や市場のトレンドが急激に変化するなか、自社の強みや独自性を維持し伸ばしていくためにも、企業として「変えるべきでないこと」と「変えるべきこと」を的確に見極める力が求められている。そして、「変えるべきこと」にはスピーディに対応しなくてはならない。 そのためには、自社が提供したい「体験価値（CX）」が、実際に顧客にどうとらえられているのか。その「ギャップ」について、顧客接点情報からリアルタイムにフィードバックを得る必要がある。 膨大なデータ（顧客の声）のなかから、本当に必要なデータだけを抽出し、読み解き、気づきや示唆を得て、具体的な打ち手につなげる。「顧客体験フィードバック」の思考と仕組みを、豊富な事例と共に徹底解説。 創業以来、2000社以上の「顧客の声」活用を支援してきた筆者が、企業が継続して成長していくために欠かすことのできない取り組みを提言する。

日本企業の“変革能力偏差値”はなぜ低いのか？ 再生のカギは「現場主義偏重型」から「シン・トップダウン型」への移行にある。 100社以上の企業変革を成功させてきた敏腕コンサルタントが、 デジタル時代に適応しつつ、クリエイティビティを発揮できる 企業変革マネジメントの手法を体系化。 〈本書の主なポイント〉 ★社員が駄目なのではなく、力を引き出せていない会社組織になっていることが問題 形骸化している仕組みを軽量化して、変更を前提にした「脱完璧」の仕組みに変えることと、社員が全力を発揮できる可能性を高める環境＝「クリエイティビティの雲」を生み出すことで社員の力を引き出すことが求められる。 ★過度な現場主義偏重をデジタル時代にあったトップダウンの仕組みに変える 経営層だからこそ出来ることは多い。 思い切った決断（選択と集中、変更、リソースの再配分など）、部門横断でのしがらみの排除、硬直化した会社の仕組みの再構築、ポテンシャルを活かせていない社員の活用、プロジェクトを成功させるプロフェッショナルの招聘など。 今こそ、経営層がDXやニューノーマル、カーボンゼロなどに適応したマネジメントの仕組みを導入する好機である。 ★「シン・トップダウン経営」が意味するもの 　日本企業が、これまでとは異なるトップダウン型経営に変わることは必然である。「これまでとは異なる」ことを5つの「シン」に託した。 新（ビフォアーＣＯＶＩＤ‐19とは異なる新しい経営） 真（机上の空論ではなく、勝ち残るための実践的な経営） 芯（これからの変革の核となる経営） 心（経営層から末端の社員までのココロを動かす経営） 信（経営層と変革リーダーたちの信頼関係に基づいて行動する経営）

トヨタ式生産方式の考え方&実践法。 なぜトヨタは、逆風のたびに強くなるのか! あなたの職場を変え、意識の高い社員を育てる トヨタ式経営の基本がわかる1冊。 過去を否定することで致命的な危機を脱しようとする企業は少なくない。「「赤字体質」(「依存体質」「守りの姿勢」などでもいい)を脱して、新しい企業文化を創造します」といったものがその典型だろう。ところがトヨタは、「原点」を取り戻すことで世界最強のモノづくり企業の座に復帰しているのだ。過去を捨てたり乗り越えたりすることでイノベーションを起こす企業は多いが、原点を守ることでイノベーションを起こせる企業がほかにあるだろうか。一体、トヨタを再生させた「原点」とは何なのか。そして、トヨタ式のバックボーンにある「準備」とはどういうものなのか。一言で集約すれば「改善」の二文字に行き着くのだが、「KAIZEN」という世界共通語にもなっているこの言葉の実際を詳述しながら、トヨタの原点を日本のモノづくりの原点として共有していきたいと思う。(本文より) 【主な内容】 第1章　「お客様との接点」から改善する--ものづくり力の再生 第2章　一日単位でなく「一章単位」で改善する--ムダ取りの定着 第3章　知識よりも意識を改善する--品質力・納期力・コスト力の革命 第4章　会社の「暗黙のルール」を改善する--社風力と育成力の向上 第5章　失敗後の「次の手」を改善する--再生力の鍛錬 第6章　トヨタの改善歴から力を得る--学ぶ力の開拓

2024年から新ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）が始まった。年間360万円、生涯1800万円まで非課税に、投資可能期間も無期限となるなど、現行制度から内容が大幅に拡充されている。投資対象の選択から目標利回りまで新ＮＩＳＡで始める投資信託の仕組み、5大ネット証券の徹底比較といった入門編から、6000本近くある公募投信からプロ10人が厳選した注目の投信7選、ｉＤｅＣo（個人型確定拠出年金）と新ＮＩＳＡの使い分けなどの実践編へと解説する。 本誌は『週刊東洋経済』2023年10月21日号掲載の27ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

障害者を作っているのは私たち自身である 制度の問題点を経済学で一刀両断にする 障害者本人のニーズに合わない障害者福祉制度でいいのか？ 選りすぐりの生徒だけ受けられる職業訓練、 補助金目当てで仕事をさせない障害者就労施設、 障害者雇用を肩代わりするビジネス……。 脳性麻痺の子どもを持つ気鋭の経済学者が、経済学の冷静な視点から、 障害者を含めたすべての人が生きやすい社会のあり方を提言 障害者だからと特別視して終わるのではなく、一般化した上で深く考えれば問題の本質が見えてくる。私たちに必要なのは、障害者に映し出されている社会の姿に気づくことである。これは障害者に学ぶといってもいいだろう。（終章より）

「こんな時はどうすればいいのか」「まずどこから手を付ければいいか分からない」……広報担当者が抱える疑問や悩みをズバリ解決する本として、多くの広報担当者に読まれてきた『広報担当の仕事』。10年ぶりの改訂である。 初版刊行から10年経ち、その間ソーシャルメディアが広く普及した。 WEBとソーシャルメディアは、広報の仕事に大きな影響を与える。 またSNSの使い方を間違えると、「炎上」を招き、企業の社会的信用を失墜してしまうこともあるため 今回の改訂ではこの部分を「ソーシャルメディアと広報」と題してページを割いた。 若手広報担当者、新任広報担当者の入門書としてご一読をおすすめする次第である。

２０１３年４月、東京ディズニーランドは開業３０周年を迎える。累計入場者数は５億人を超え、日本人ひとりひとりが５回以上訪れたことになる。東京ディズニーリゾートは、世界に５つある「ディズニーパーク」のなかで、もっとも集客数が多く、収益世界一の遊園地ともいわれている。本書は、常勝を続けてきた東京ディズニーリゾートの戦略を解明し、これからどこへ向かおうとしているのかを探る。さらに、東京ディズニーリゾートがこれほどまでに日本人に受け入れられてきた時代背景、社会的要因をも分析し、成熟消費社会・日本の深層を考える。 著者は、ロングセラー『ディズニーランドの経済学』（朝日文庫）の著者であり、ディズニーランドを経済的視点から分析した草分けとして知られる粟田房穂氏。

BtoC（一般消費者向け）とは異なる企業間取引ならではの戦略論理の全体像を解説 「低い利益率、価格競争からいかにして抜け出すのか？」 「DX時代における効率的な顧客開拓や、既存顧客との関係強化のあり方とは？」 日本企業の売上高利益率は、この半世紀にわたりほぼ一貫して低下してきた。しかし技術力では、いまだ優位に立つ業界が数多く存在する。日本のBtoB企業が抱える課題は、技術の高さが利益に結びつかないところにある。言い換えれば、顧客が高い価値として認識していない（＝WTP［支払意思額］が低い）ということである。 ここからどのようにして脱却したらよいのか。本書では、BtoB（企業間取引）ならではの戦略論理の全体像を提案する。具体的には、①マーケティングの可能性を最大限引き出すこと、②WTPを高め、かつ効率的にマーケティングを展開すること、③マーケティング革新を通じて持続的な成長をもたらすこと、の３点が実現できることをめざす。 BtoBマーケティング研究の第一人者によるロングセラー、DX時代の状況も反映して12年ぶりに大改訂。

アジア主要13ヵ国の最新情報を満載。各国の投資環境、労働事情、リスク管理、生活事情がこれ一冊でわかる。 ラオス、パキスタンを加えた待望の新版! タイ、ベトナム、ミャンマー、カンボジア、ラオス、インドネシア、シンガポール、マレーシア、フィリピン、インド、パキスタン、中国、韓国のアジア主要13ヵ国について、「投資先としての魅力」「現地当局の投資誘致方針」「投資優遇制度」「為替管理制度」から、日本人駐在員の居住環境、買い物事情、医療事情までを網羅。 生産拠点として、また市場としてのアジア各国の魅力に注目するビジネスマン必携の一冊。 アジア諸国は法規制をはじめとする投資環境が国ごとに大きく異なり、ときに独特の慣習もあって、進出を検討する際には、 きめ細やかな情報収集が極めて重要となります。候補国が複数ある場合は、比較検討することも不可欠です。 本書は、三菱東京UFJ銀行の世界約50ヵ国、1100拠点以上のネットワークを活用し、海外勤務経験のある、現地情報に精通したスタッフが各国の最新情報を織り込みつつまとめたものです。 【主な内容】 第1章　タイ――洪水後も変わらぬアセアン随一の製造業中心国 第2章　ベトナム――国内マーケットに注目した進出も増加 第3章　ミャンマー――市場として、製造拠点として、今後の成長が楽しみな国 第4章　カンボジア――タイ・ベトナムの間に位置する好立地 第5章　ラオス――経済回廊の要衝にあってタイとの分業が可能 第6章　インドネシア――アセアン随一の巨大消費マーケット 第7章　シンガポール――アジアの金融センター、地域統括会社が増加 第8章　マレーシア――バランスの取れたアセアンの優等生 第9章　フィリピン――見直される投資環境～百聞は一見に如かず 第10章　インド――潜在力ナンバーワンの巨大市場、世界最大の民主主義国家 第11章　パキスタン――アジアの知られざる巨大市場の魅力と課題 第12章　中国――中間層、富裕層が急増する大市場 第13章　韓国――グローバル展開する韓国大手企業と手を組むチャンス

平成27年改正に完全対応。 類書を寄せ付けないわかりやすさ！ 初心者にとって最適の定番書、待望の改訂版。 【目次】 はじめに 第１章　労働安全衛生法とはどんな法律？ 第２章　安全衛生管理体制を見てみよう 第３章　労働者の危険と健康障害を防止するために 第４章　特に危険な作業を必要とする機械と有害物質の規制 第５章　派遣労働者の安全衛生 第６章　労働者が就業するために必要なこととは？ 第７章　健康の保持増進のためにすべきこと 第８章　監督、その他

10年余りで国内有数のMBA教育機関を作り上げた著者の経営と人生を綴る。ハーバードビジネススクール留学やグロービス設立などについて新たな視点を加え語る。 【主な内容】 新版刊行に当たって/はじめに/謝辞 第1章　ハーバード・ビジネス・スクールへの留学 第2章　吾人の任務 第3章　創業と歴史 第4章　グロービス・ウェイ 第5章　MBAを創る 付　録　コラム集

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 進化するCSR――ネスレ、日産、GE、日立、P＆G、ユニリーバのケースを新収録。 基本的枠組み+実践ケース+Q＆Aでわかる！ CSR（企業の社会的責任）を経営戦略の側面からどう位置づけたらよいのか、その理論的な枠組みとともに、実践のための手順、組織づくりまでを日欧米の事例をまじえながら示す。 CSRコンサルティングの第一人者による、経営・事業に融合したCSR実践の必携書。

人材マネジメントの今やスタンダードとなった旧著を全面改定。最新の事例を豊富に取り入れ、成果を生み出す能力と人物像を徹底的に分析・解説する。大手企業人事部担当者必読の本。 【主な内容】 第1章 企業ビジョンと人材マネジメント 第2章 人材マネジメントの3つの分野 第3章 組織マネジメント 第4章 成果を生み出す能力

好評を博した旧版を最新の情報に合わせて全面改訂。 経理・会計のしくみを大胆に図解化し、直感でその構造を理解させる旧版の構成を活かしつつ、キャッシュフロー計算書、IFRSなどの最新情報を盛り込んでいる。 各業界トップクラス企業で研修や社内プログラムに採用実績多数。 経理のしくみを「構造」から学ぶ革命的学習法。直観で全体像を捉えられるので、瞬時に経理の要諦がつかめます。 非経理部門の方向けに、経理の流れを図解で解説。 右脳に訴える独自の「図解」でイメージから理解できます。決算書を読み取る力が速効で養えます。また現場のマネージャーレベルに要求される読解力が身に付きます。 【主な内容】 第1章　パチオリ図で経理を学ぶ 第2章　経理の業務 第3章　経営改善のための分析 第4章　企業価値を高める 第5章　ビジネス別　利益を生み出すバリュープロセス 第6章　価値創造の戦略的経営計画

書けば書くほど思考がまとまる！　アイデアが浮かぶ! ノートの使い方によって、人生を変えることができる。仕事や勉強を劇的に進歩させるノートを使った創造力養成プログラムとして有名な「アイデアマラソン」の創始者による画期的なノート術の本。 「アイデア発想ノート」「会議・商談の議事録」「業務日誌」「デジタル報告書」「外国語学習ノート」などのさまざまなノートを紹介するとともに、できる人がノートをどのように使っているかを具体的に紹介しました。 クラウドを活用することによって、アナログノートを最強のデジタルツールにするノウハウを加えた、クラウド時代のデジタル活用のヒントを加えパワーアップした最新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ▼相続税の増税が決定 平成25年度税制改正で大幅な相続税の増税が決定されました。平成27年1日1日以後の相続・遺贈について適用されます。 これまではかなり裕福な家庭でなければ相続税の申告を心配する必要はありませんでした。 ▼他人事でなくなった贈与税の申告義務 しかし、今回の改正により相続税の申告義務の基礎控除額が大幅に引き下げられました。 平成27年1月1日以後においては、すこし裕福な普通のご家庭でも相続税の申告を検討する必要が生じます。 ▼もめない、あわてないために 改正となった相続税や贈与税を理解する上で、今一度、民法の理解が必要不可欠です。 本書では、民法の相続編及び相続税法における相続税・贈与税の取扱い、財産評価基本通達による財産評価の取扱いをできるだけ網羅的に解説してあります。 いざ相続となってあわてないためにも、ぜひ本書のご活用をおすすめします。

消費税率アップを前に「食うか食われるか」「生き残れるか」「下位紙の突然死」など過激な言葉が飛び交う新聞業界。若者のテレビ離れで総視聴率の落ち込みが続くテレビ業界。どちらの業界も生き残りを懸けた最終決戦が始まっています。発行部数が右肩下がりの大手新聞各社は電子版を開始。本書では全国５紙・電子新聞の採点簿を掲載しました。視聴率の低落が止まらないテレビ業界では、「テレビ朝日の躍進」と「フジテレビの凋落」という大異変が起こっています。そんな中、意外にもテレビ局各社はこぞって「不動産事業」を育成しているという。他にも「高給取り」とのイメージのある、新聞・テレビ業界のリアル給料や、今や新聞業界に大きな影響を持つヤフーの戦略についてなど。新聞・テレビ業界の現状と今後の展開について解説します！

新聞・テレビを頼りにするのは５０代以上。彼らがリタイア世代となる１０年後、伝統的なマスメディアを取り巻く環境は一段と厳しくなっているだろう。新聞は部数減と配達販売店の苦境を克服できるのか。テレビはネットとの融合は可能なのか。テレビ業界最大の有料メディアＮＨＫの受信料問題とは？。本誌ではメディア業界の現状と未来を考える。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１１月１９日号掲載の２４ページ分を電子化したものです。

マッキンゼー在籍25年、パートナー経験20年のトップコンサルタントが教える マッキンゼー流　至高の教科書 その戦略は一言で言えるか? 優れた戦略=シンプルな戦略を生み出す道筋がわかれば、戦い方のレベルアップが図れる。 優れた戦略は本来シンプルなものである。 戦略は考え抜き、大胆な判断を下すことで、 シンプルになるまで作り込み、磨き上げるものなのだ。 マッキンゼーにおいて、後進を指導する立場にある著者によれば、「戦略とは何か」の基本を理解しておらず、「戦略の作り方」の基本がわかっていない若手が多いという。 本書では、マッキンゼーならではのフレームワークを随所で紹介、わかりやすい事例もふまえて、現状分析からシンプルな戦略の構築、実行までの基本が学べる。 戦略構築の基本となる6つのステップ 　ステップ1:戦略目的を設定する 　ステップ2:境界条件を再確認、再定義する 　ステップ3:環境を認識し、自社独自の洞察を導く 　ステップ4:課題を抽出し、構造化する 　ステップ5:戦略的方向性を創出、選択する 　ステップ6:戦略としてまとめ上げる 基本の6つのステップをやりぬくことで、特にステップ4～ステップ6は行ったり来たりして質を高めることで、シンプルな戦略ができ上がる。 マッキンゼー日本支社において最も豊富なコンサルティング経験を有し、日本企業に対するコンサルティングをリードしている著者が、日本企業の潜在力を引き出し、戦い方のレベルを上げる実践アプローチの方法を指南する。 【主な内容】 PARTI.今、なぜシンプルな戦略が必要なのか ■その戦略は一言で言えるか ■適切でない戦略、戦略不在が悲喜劇をもたらしている ■シンプルな戦略だけが現状を打破できる PARTII.戦略構築の基本:そもそも戦略とは何か ■戦略と言えるもの、言えないもの　 ■戦略構築の基本となる六つのステップ PARTIII.シンプルな戦略の三つのパターン ■パターン1:基本ステップに沿った簡潔な戦略 ■パターン2:軸に沿って広げる戦略 ■パターン3:ゴールが引っ張る戦略 PARTIV.シンプルな戦略で成功するために求められるもの ■シンプルな戦略に求められる思考 ■シンプルな戦略に求められるディシプリン ■シンプルな戦略に求められるリーダーシップ

市場は社会に何をしたのか？ 自己調整的市場のユートピア性と破壊性を文明史的に解き明かした政治経済学のモニュメント！　 リーマン・ショック以降急激に再注目される古典的名著の新訳。 共同体的経済から自己調整的近代市場経済への枠組みの変転を描く。 読みやすさに加え、訳注等も充実。

いつでもどこでも買い物できるアマゾンで、人々の日常は大きく変わった。本のネット通販から始まったアマゾンは、今や日用品や家電、ファッションなど品目を拡大。扱い商品は国内だけで5000万種類超、サイトには世界で3.6億人以上が最低月一度は訪問している。また、配送無料や当日配送も他社に先駆けて採り入れた。 　顧客へのサービス提供を持続するための投資は積極的で、物流拠点は世界で69カ所を数える。IT関連費用は年間約29億ドル。2011年12月期の売上高は481億ドル（約3・9兆円）だが、営業利益率はたった1・8％にすぎない。目先の収益を犠牲にしてでも、徹底的に先行投資をするのがアマゾン流。 　個人の生活を一変させる破壊力を秘めた“巨大なモンスター”について、創業者のジェフ・ベソズCEOや、ジャスパー・チャン日本法人社長へのインタビューに加え、急成長を支える物流体制の裏側、競合である楽天・ゾゾタウン・家電量販店各社の対抗策も含めて詳細にリポートした。

インテリジェンスの技法をビジネスマン向けに解説した「最高のビジネス実用書」がついに日本初上陸! インテリジェンスのプロ中のプロである佐藤優氏がここまで絶賛した本はかつてなかった!「こんな本は今までなかった。日本語で読める最高の1冊だ」 CIAで 10年ほど秘密任務に従事し、活躍した伝説の諜報員。 「スターバックス」「バクスターインターナショナル」「テクトロニクス」など有名企業での勤務経験もあるからこそ書けた1冊! 驚くほど読みやすい!夢中になって読める面白さ! そして、ビジネスにも実生活にも役に立つ! こんな本、今までなかった!待望の日本初登場! 【主な内容】 【第I部　CIA諜報員の基本テクニックを身につける】 第1章　CIA諜報員のテクニックはビジネスに活かせる 第2章　CIA諜報員が身につけている基本テクニック───話の聞き出し方、人物の見抜き方、信頼関係の築き方 第3章　内外の敵から情報を守る技術───スパイ行為にどう対抗するか 【第II部　CIAの組織能力に学ぶ】 第4章　CIAが実践している採用・人事戦略───なぜCIAは優秀な人を安い報酬で雇えるのか? 第5章　CIA諜報員が不要なウソをつかない理由───倫理的にふるまうことは自分に利益をもたらす 第6章　CIAが実践している危機管理術───なぜCIAは9・11直後から素早く、また柔軟かつ前向きに危機対応ができたのか? 【第III部　CIA諜報員のテクニックを応用する】 第7章　CIA諜報員が実践している説得術───人脈構築術から交渉術まで 第8章　業者に不祥事を起こさせないために───サプライチェーンでの諜報活動 第9章　敵と関わる技術、敵を味方にする技術───社内での競争、他社との競争にどう勝つか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 主な掲載項目 1501社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート ・＜総解説＞2019-2020CSR/ESG重要テーマ30 ・企業はどのようにSDGsに取り組むべきか欧州の取り組みから学ぶ ・アジアの社会課題に企業はどう取り組めばいいのか ・SDGs経営で三方良しを目指せ―ESG/SDGsの主流化と「SDGs経営」― ・（インタビュー）SDGsは大企業に浸透政策の遅れや中小企業の低認知が課題―非財務情報とESG経営が経営の質を変える― ・社会課題解決の視点から企業のCSR活動を調査する―多様化するCSR活動を踏まえた企業への提言― ・社会の急速な変化に合わせLGBT施策をD&Iの推進力に ・サプライチェーン全体での責任ある調達 ・財務業績とCSRの間にトレードオフは存在するか ・サステナブル経営を推進する取締役改革と積極的情報開示 ・わが国のサステナブル投資残高231兆円超に進化するESG投資と明らかになった課題 ・CSRにおける企業評価向上への8つの課題 ・サステナが目指す、社会を変えるサステナビリティプラットフォーム ・日本橋CSR研究会・研究レポート1 国内外100の調査を徹底分析！企業がCSR評価に向き合うためのポイント ・日本橋CSR研究会・研究レポート2 CSR調査・評価を使った社会課題の捉え方 ・CSR年表 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全35ランキング・格付け CSR企業ランキング2019年版上位800社 過去11年間（2007～2018年版）のCSR企業ランキング上位100社 部門別上位300社・業種別上位20社 金融機関CSR企業ランキング2019年版上位50社 中堅CSR企業ランキング2019年版上位300社 CSR・財務格付け2019年版 ESG企業ランキング2019年版上位500社・業種別上位20社 中堅ESG企業ランキング2019年版上位300社 女性が働きやすい会社ランキング2019年版上位500社・業種別上位20社 新・企業力ランキング2019年版上位2000社・業種別上位20社…ほか 個別ランキング：全71ランキング 有給休暇取得率ランキング上位800社 低残業時間ランキング上位200社 大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 女性管理職比率ランキング上位400社 女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 障害者雇用率ランキング上位600社 社会貢献支出額ランキング上位400社 内部通報件数ランキング上位200社 メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位200社 温室効果ガス排出量ランキング上位200社 炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 生物多様性保全支出額ランキング上位250社…ほか 業種別集計表（制度・方針・体制等）：全121集計表 CSR活動のマテリアリティ設定 CSR担当部署の有無 CSVの取り組み NPO・NGOとの連携 従業員のインセンティブを高めるための諸制度 退職した社員の再雇用制度 LGBTへの対応への基本方針 内部通報・告発窓口の設置状況（社内・社外） 社会貢献担当部署の設置状況 気候変動対応の取り組み…ほか 業種別集計表（数値項目）：全112集計表 価格カルテルによる摘発件数 贈賄による摘発件数 新卒・中途採用占有率 新卒入社者の3年後定着率（男女計・男性・女性） 役職登用状況（男女別管理職・部長・役員・執行役員） 障害者雇用者数・雇用率 大卒30歳平均賃金 月平均残業時間 有給休暇取得率…ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約600ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。 CSR・ESGをデータから知るために欠かせないデータ集。 『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）2017年版』『CSR企業総覧（ESG編）2017年版』掲載の1408社のあらゆる情報をランキングと業種別集計表で詳細に紹介。業種別集計表で全体像を把握して、個別ランキングを見れば優れた会社がよくわかる。 CSR・ESGの専門家だけでなく、就職活動やゼミなど幅広く利用可能！ ●●●主な内容●●● 1.CSR・ESG最新レポート ＜総解説＞2017-18　CSR/ESG重要テーマ30 企業の持続可能性判断のためのESG情報とは何か 統合報告の進化がCSRを大きく変える SDGsの取り組みが企業を強くする 在宅勤務が働き方を変えていく LGBTから考えるダイバーシティ経営 欧州のCSRはどこに向かうのか ガラパゴス化が進む日本のCSR [匿名座談会]　CSR推進の成功のカギは… CSR年表 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全30ランキング・格付け CSR企業ランキング2017年版上位800社 過去10年間（2007～2016年版）のCSR企業ランキング上位100社 部門別上位300社・業種別上位20社 金融機関CSR企業ランキング2017年版上位50社 中堅CSR企業ランキング2017年版上位300社 CSR・財務格付け2017年版 ESG企業ランキング2017年版上位500社・業種別上位20社 中堅ESG企業ランキング2017年版上位250社 女性が働きやすい会社ランキング2017年版上位500社・業種別上位20社 新・企業力ランキング2017年版上位1000社・業種別上位20社…ほか 個別ランキング：全63ランキング 有給休暇取得率ランキング上位600社 低残業時間ランキング上位200社 大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 女性管理職比率ランキング上位200社 女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 障害者雇用率ランキング上位600社 社会貢献支出額ランキング上位400社 内部通報件数ランキング上位200社 メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位200社 温室効果ガス排出量ランキング上位200社 炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 生物多様性保全支出額ランキング上位250社…ほか 業種別集計表（制度・方針・体制等）：全120集計表 CSR活動のマテリアリティ設定 CSR担当部署の有無 CSVの取り組み NPO・NGOとの連携 従業員のインセンティブを高めるための諸制度 退職した社員の再雇用制度 LGBTへの対応への基本方針 内部通報・告発窓口の設置状況（社内・社外） 社会貢献担当部署の設置状況 気候変動対応の取り組み…ほか 業種別集計表（数値項目）：全109集計表 価格カルテルによる摘発件数 贈賄による摘発件数 新卒・中途採用占有率 新卒入社者の3年後定着率（男女計・男性・女性） 役職登用状況（男女別管理職・部長・役員・執行役員） 障害者雇用者数・雇用率 大卒30歳平均賃金 月平均残業時間 有給休暇取得率 社会貢献活動支出額…ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 CSR・ESGをデータから知るために欠かせないデータ集。 『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）2018年版』『CSR企業総覧（ESG編）2018年版』掲載の1413社のあらゆる情報をランキングと業種別集計表で詳細に紹介。業種別集計表で全体像を把握し、個別ランキングを見ていけば優れた会社がよくわかる。各企業のCSR担当者が自社の強みや弱みを見つけるためにも活用できる。 CSR・ESGの専門家だけでなく、就職活動やゼミなど幅広く利用可能！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1614社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1 ＜総解説＞2021-2022 CSR/ESG重要テーマ30 2 ポストコロナにアジアで求められるサステナビリティ活動 3 アフタートランプのグローバルルールの行方 4 SDGs達成に向けた企業評価のベンチマーク(―WBAが世界に向けたメッセージ―) 5 産官学で進めるSDGs(―主流化した「SDGs経営」―) 6 改めてアニュアルリポート作成の意義を考える (─日本的「統合報告」の呪縛からの脱却を─) 7 コロナ後のサステナブル投資の評価基準はどう変わる 8 中小企業の価値向上につなげるSDGs 9 持続可能な調達で社会課題を解決する(―グリーン購入大賞の受賞企業が進める気候変動・資源循環・食品ロスの取り組みとは―) 10 2050年のカーボンニュートラルに向けての政府計画の課題 11 企業経営課題調査から読み解く DXで大きく変わる働き方(―求められる社会への感度、ネットワーク構築力、自律性―) 12 「プラチナキャリア」で見る 企業業績と世代別キャリアの分析(―東洋経済「プラチナキャリア特別調査」の考察―) 13 日本橋CSR研究会・研究レポート 真に企業価値を向上させるCSRマーケティング 14 大きく変化するデジタル時代のサステナビリティ報告 15 (インタビュー)GPIFが進めるESG投資 ―持続可能性が高く長期に成長できる会社を見つけていく― 16 CSR年表(CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み) 2.CSR評価ランキング・集計データ(主なデータ) 総合ランキング・格付け:全37ランキング・格付け ・CSR企業ランキング2021年版上位800社 ・過去14年間(2007~2020年版)のCSR企業ランキング上位100社 ・部門別上位300社・業種別上位20社 ・金融機関CSR企業ランキング2021年版上位50社 ・中堅CSR企業ランキング2021年版上位300社 ・CSR・財務格付け2021年版 ・ESG企業ランキング2021年版上位500社・業種別上位20社 ・中堅ESG企業ランキング2021年版上位300社 ・女性が働きやすい会社ランキング2021年版上位500社・業種別上位20社 ・新・企業力ランキング2021年版上位2000社・業種別上位20社 ……ほか 個別ランキング:全77ランキング ・有給休暇取得率ランキング上位800社 ・残業時間が少ない会社ランキング上位200社 ・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 ・女性管理職比率ランキング上位400社 ・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 ・障害者雇用率ランキング上位600社 ・社会貢献支出額ランキング上位400社 ・内部通報件数ランキング上位200社 ・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 ・温室効果ガス排出量ランキング上位200社 ・炭素利益率(ROC)ランキング上位200社 ・生物多様性保全支出額ランキング上位250社 ……ほか その他多数のデータを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1702社のCSRデータ集 最新動向レポートとランキング・集計表でCSR・ESGの今がわかる！ 1.CSR・ESG最新レポート (1)＜総解説＞2023-2024　CSR/ESG重要テーマ30 (2)軌道修正が求められる脱炭素の取り組み (3)グリーン購入はオワコンか！？（― どんな企業でも進められるグリーン購入とは ―） (4)「乾いた開示」と「湿った開示」（― リアルワールドデータ時代の開示哲学とは ―） (5)サステナブル投資は第3ステージへ (6)社会課題解決に資するインデックスの可能性 (7)ウクライナ侵攻と環境ルールの意外な「マリアージュ」 (8)日本とアジアのサステナビリティの温度差 (9)SDGs達成への企業の課題2023（― ヒト・モノ・カネ・情報のSDGs経営へ ―） (10)ESG情報はどこまで年次報告化されるのか (11)（インタビュー）米国ESG経営の最前線を読む (12)日本におけるサステナビリティの潮流（― 情報の開示義務化で何が求められるのか ―） (13)CSR年表（CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み） 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全38ランキング・格付け ・CSR企業ランキング2023年版上位800社 ・過去16年間（2007～2022年版）のCSR企業ランキング上位100社 ・部門別上位300社・業種別上位20社 ・金融機関CSR企業ランキング2023年版上位50社 ・中堅CSR企業ランキング2023年版上位300社 ・CSR・財務格付け2023年版 ・ESG企業ランキング2023年版上位500社・業種別上位20社 ・中堅ESG企業ランキング2023年版上位300社 ・SDGs企業ランキング2022年版上位500社 ・プラチナキャリアランキング2023年版上位250社 ・財務力ランキング2023年版上位1000社・業種別上位20社　……ほか 個別ランキング：全85ランキング ・有給休暇取得率ランキング上位800社 ・残業時間が少ない会社ランキング上位200社 ・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 ・女性管理職比率ランキング上位400社 ・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 ・障害者雇用率ランキング上位600社 ・社会貢献支出額ランキング上位400社 ・内部通報件数ランキング上位200社 ・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 ・温室効果ガス排出量ランキング上位200社 ・炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 ・生物多様性保全支出額ランキング上位250社　……ほか その他多数のデータを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1631社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1.＜総解説＞2022-2023　CSR/ESG重要テーマ30 2.サステナビリティに関するグローバル形成を主導する中国とEU 3.グローバル調達で求められるサステナビリティ 4.SDGs経営による脱炭素、DX時代のサバイバル（―2030年に向けてのSDGs進捗分析を踏まえて―） 5.SDGsがベースになる新資本主義 6.すべての道はIFRSに通ず（―サステナビリティ情報開示統合化の意義―） 7.サステナブル投資の近未来 8.指数ベンダーから見た日本のESG投資の動向 9.コロナ禍で大きく変わった働き方の課題 10.パンデミックとLGBTQ（―社会は変わったのか？―） 11.「プラチナキャリア」人材の活躍が企業の持続的成長のエンジンとなる（―「プラチナキャリア・アワード」が社会を変革する― ） 12.金融面からプラチナキャリア形成を支援（─プラチナキャリア・インデックスとは─） 13.企業のCSR活動はB2Bブランド構築に影響を与えるのか 14.脱炭素へのグレート・リセットは実現するのか、それとも別の世界になるのか 15.持続可能な調達による企業およびサプライチェーンの価値向上（─1次サプライヤーから最上流への展開に向けて─） 16.社会課題をどう解決するか（―拡大する企業の社会貢献活動に欠かせないNPOとの連携―） 17.（インタビュー）「全体最適」で考えるNPOと企業の連携 18.CSR年表（CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み） 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全37ランキング・格付け ・CSR企業ランキング2022年版上位800社 ・過去15年間（2007～2021年版）のCSR企業ランキング上位100社 ・部門別上位300社・業種別上位20社 ・金融機関CSR企業ランキング2022年版上位50社 ・中堅CSR企業ランキング2022年版上位300社 ・CSR・財務格付け2022年版 ・ESG企業ランキング2022年版上位500社・業種別上位20社 ・中堅ESG企業ランキング2022年版上位300社 ・SDGs企業ランキング2021年版上位500社 ・新・企業力ランキング2022年版上位1000社・業種別上位20社　……ほか 個別ランキング：全78ランキング ・有給休暇取得率ランキング上位800社 ・残業時間が少ない会社ランキング上位200社 ・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 ・女性管理職比率ランキング上位400社 ・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 ・障害者雇用率ランキング上位600社 ・社会貢献支出額ランキング上位400社 ・内部通報件数ランキング上位200社 ・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 ・温室効果ガス排出量ランキング上位200社 ・炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 ・生物多様性保全支出額ランキング上位250社　……ほか その他多数のデータを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ●●●主な掲載項目●●● 1593社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1 <総解説> 2020-2021CSR/ESG重要テーマ30 2 サステナビリティの裏側にある見えないリスク 3 SDGs達成目標年まであと10年 -本格化する「SDGs経営」- 4 グローバル社会課題解決に向けた4つのカギ 5 動き出したサステナブル・ファイナンスが社会を変える(日本のサステナブル投資は336兆円、第3ステージへ) 6 サステナビリティ・ガバナンス情報の重要性 7 “LGBT”を一過性のブームで終わらせないために -LGBTを支える人たちを支える施策を- 8 中小企業が取り組むべきCSR 9 環境活動としての調達の矛と盾 -社会的課題の解決を目指した2つの調達のあり方について- 10 「プラチナキャリア」の定点観測(東洋経済「プラチナキャリア」特別調査の考察) 11 日本橋CSR研究会・研究レポート1CSR業務推進に不可欠な“ハラオチ”感 12 日本橋CSR研究会・研究レポート2CSR評価急上昇企業に学ぶ取り組み強化の施策(CSR成長率上位企業の共通点とは) 13 [パネルディスカッション](第13回東洋経済CSRセミナー)評価上位企業担当者と考える今後のCSR活動の進め方 14 CSR年表(CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み) 2.CSR評価ランキング・集計データ(主なデータ) 総合ランキング・格付け:全36ランキング・格付け • CSR企業ランキング2020年版上位800社 • 過去13年間(2007～2019年版)のCSR企業ランキング上位100社 • 部門別上位300社・業種別上位20社 • 金融機関CSR企業ランキング2020年版上位50社 • 中堅CSR企業ランキング2020年版上位300社 • CSR・財務格付け2020年版 • ESG企業ランキング2020年版上位500社・業種別上位20社 • 中堅ESG企業ランキング2020年版上位250社 • 女性が働きやすい会社ランキング2020年版上位500社・業種別上位20社 • 新・企業力ランキング2020年版上位2000社・業種別上位20社 ・・・・・ほか 個別ランキング:全77ランキング • 有給休暇取得率ランキング上位800社 • 残業時間が少ない会社ランキング上位200社 • 大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 • 女性管理職比率ランキング上位400社 • 女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 • 障害者雇用率ランキング上位600社 • 社会貢献支出額ランキング上位400社 • 内部通報件数ランキング上位200社 • メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 • 温室効果ガス排出量ランキング上位200社 • 炭素利益率(ROC)ランキング上位200社 • 生物多様性保全支出額ランキング上位250社 ・・・・・ほか その他多数のデータを収録。

２０年間資生堂の第一線でＣＳＲに取り組んできた現場のプロが「ビジネスで勝つためのＣＳＲ」の秘訣を明かした１冊。学者やコンサルタントには書けない、現場で使えるビジネスＣＳＲ本。

CSV（共通価値の創造）とは、戦略論の泰斗マイケル・ポーター（ハーバード大学教授）が、2011年に提唱した新しい経営モデル。企業は、抜本的な社会課題を解決することで、経済価値を同時に増大できる。これは慈善や非営利の事業ではなく、本業としての経営戦略に組み込むことで初めて実現できる。CSVは、従来の戦略論を根本から見直す試みであり、世界的にも大きな影響を与え始めている。本書では、日本企業がCSVをいかに自社の経営戦略に取り込み、飛躍を遂げていくべきか。ポーター教授の下で学び、現在ビジネススクールで教鞭をとりながら、ファーストリテイリング、BCGをはじめとする企業のアドバイザーを務める著者が、ポーター教授の理論やCSRとの違い、豊富な内外の企業事例、そして、実践に至るまでを具体的に提案するものである。著者とポーター教授、グラミングループ総裁のムハマド・ユヌス博士との各対談も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＣＦＯの役割と実践すべきテーマを網羅的に取り上げ解説。グローバル経理・財務人材、海外Ｍ＆Ａ、国際税務、グループ経営管理、ＩＦＲＳなど、「グローバル」をキーワードに全面改訂。

共同通信社の農水省担当記者による、２０１４～２０１５年農協改革の徹底解明！ これ一冊で、日本農業の抱える問題が基本からわかる。 安倍政権に狙い打たれたＪＡ全中…… ●2015年農協改革とは何か？ ●メガバンク級の金融機能はどうなる？ ●日本の農業は成長産業に変われるのか？ もはや変わるしかない日本農業の現実、 農業のビジネス化・グローバル経済下での生き残りの道に迫る！ 「高齢化の進行とともに農業人口は減少し、耕作を放棄される農地も増えている。 交渉が大詰めを迎える環太平洋連携協定（ＴＰＰ）をはじめ、経済連携協定（ＥＰＡ）や自由貿易協定（ＦＴＡ）によって、海外からの安くて良質な農畜産物の輸入は今後さらに進むだろう。 国内農家を脅かすこうした状況に、ＪＡ全中解体後のＪＡグループはどのように立ち向かうのか。その舵取りいかんによって、日本農業の進む道は明るくもなるし暗くもなる。」 ――「はじめに」より

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プロ野球の危機が叫ばれるなか、Ｊリーグはなぜ事業として成功しているのか。ビジョン、ガバナンス、マーケティング、メディア戦略等、主に「制度設計」に焦点をあて、その要因を解明。

すべての世代論を過去にする、 社会科学としての世代論の誕生。 世代論は面白い。しかし胡散臭い。なぜか。 同一世代に属するすべての人に単一の特徴を当てはめ、 自分の体験を相対化しないで語る。 世代区分の理論的根拠が薄い。 実証的に検証しない。 世代と歴史の関連が明らかでない。 世代交代と加齢の効果を区別しない。 従来語られてきた世代論の多くが、こういった問題を抱えている。 本書では、これらの問題を解決し、社会科学の分析ツールとして 取り組むに値する世代論の構築を目指す。 社会科学としての世代論には、次の4つの特徴がある。 1.世代の多層性に着目する 2.有効性と実証性を担保する 3.世代と歴史環境の相互作用を重視する 4.世代によって変わることと変わらないことを区別する 本書は、世代論の新たな地平を開く端緒となる。 【主な内容】 はじめに　日本経済を世代論で読む 第１章　世代論とは何か 第２章　「消費意識」は世代交代によってどう変わっていくか 第３章　「勤労意識」は世代交代によってどう変わっていくか 第４章　「信頼意識」は世代交代によってどう変わっていくか 第５章　人口と家族は世代交代によってどう変わっていくか 第６章　黄金経済への進化か、マフィア経済への衰退か――日本経済８つのシナリオ 終　章　ポストモダン経済の成長段階

先のばし癖を治すのに特別なスキルはいりません。あなたの大切な時間を盗むものの正体を心理学的に探り、本書で紹介する２１の習慣を身につければ、誰でもすぐやる人になれるのです。

ゼロから事業を興し、さまざまな浮き沈みを経験しながら、長年にわたってかじ取りを行ってきた創業者にとって、会社は「わが子」のようなもの。その会社を手放すことは、とてつもなく大きな決断です。そうした中、会社を売却したい売り手と、事業を拡大したい買い手を仲介する会社やマッチングサイトが急増している。なかでもM＆A仲介ビジネスは右肩上がり。ただM＆A業界からは「利益相反に当たるのではないか」との指摘もあります。かけがえのない会社を承継する決断を後押し、事業承継で後悔しないための知識とノウハウを詰め込みました。 本誌は『週刊東洋経済』2020年9月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。情報は底本編集当時のものです。このため、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 《ビジネス法務の決定版》 こんな本がほしかった！！！ 現場のビジネスパーソンが押さえておきたい法律の基本を一冊に凝縮。 「この案件、法的に問題はない？」 上司や経営陣からそう聞かれる機会は多い。 しかし、できることはといえば法務の担当部署に相談するか、インターネットで検索してみるか。 どちらを選んでも、解決のときは意外に遠い。 実は、「法的リスク」は多くのビジネスパーソンの日々の仕事に隣り合う課題なのである。 アイデアはいいのに、法律問題の整理でつまづいてしまう。 ビジネスについての深い知識や経験を持ちながらも、法律知識が追いつかず、スピーディな実行に至らない。 そんな悩みに応えるため、本書では法律書ではじめて、“ビジネスシーンからの「逆引き」式”を採用！ さまざまなビジネスシーンごとに、その状況下での法的リスクをとらえることが可能になる。 ●経営戦略のポイントを“戦略のエッセンス”として簡潔に紹介！ ●テーマごとのアウトラインを“法務チェックリスト”として利用できる！ ●リアルなビジネスに必要不可欠な“法令の条文”がわかる！ ●定評ある法律実用書・法律専門書の“リファレンスブック”としても活用できる！ 【ビジネスに潜む法的リスクをシーン別に把握】 例１：新規事業の開発 　　誰かの知的財産権を侵害していないか？　→特許法、商標法 例２：業務の委託 　　その対価の定め方に問題はないか？　→下請代金支払遅延等防止法 例３：値上げ・値下げ交渉 　　不用意なやり方はカルテルとされることも　→独占禁止法 例４：プロモーション、ブランディング 　　その宣伝、よく書きすぎてはいないか？　→景品表示法

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Ｍ＆Ａ契約「株式譲渡契約」「株式引受契約」「合弁契約」に関する、 「契約書の書き方」「各条項の主旨」「論点」が、これ1冊でわかる！ ●契約条項のサンプルを掲載＆ダウンロード可能！ ●各種法的論点の検討に必要な法令の条文を細かく引用！ ●定評ある法律実務書・法律専門書へのレファレンスブックとしても活用可能！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新規事業の開発 業務の委託 サブスクリプション・サービス　他 「この案件、法的に問題はない？」 ビジネスに潜む法的リスクがこれ1冊でシーン別にわかる！ 法務・実務担当者から絶大な支持を得た名著を大幅改訂！ 民法、会社用、独占禁止法、個人情報保護法他、重要法令の改正に対応！

今や再生可能エネルギーの二大市場で技術立国・日本の存在感はないに等しい。米国が競争力をつけ、中国が台頭する風力発電では下位の世界シェアに甘んじ、かつての世界トップから転落した太陽光発電では引き離されるばかりだ。その一方で、日本がここ数年で一気に傾斜してきた原発依存体制は、福島第一原発の事故によって崩壊してしまったといっていい。 だが、それでも日本はまだ敗戦したわけではない。 なぜなら、いまわれわれはエネルギー産業の分野において、通信市場でインターネットが登場した時代と同じような時代の転換点にいるからだ。つまりシステムの起点が大型発電所から需要家へと１８０度ひっくり返る。この新システムを需要家主導のエネルギーシステム（DEmand　Side　Driven　Energy　System＝ＤＥＳ２＝デスツー）と呼び、本書で詳細に論じる ＤＥＳ２の下では、各戸に太陽光発電を搭載したニュータウン建設によって、近隣コミュニティがメガソーラー並みの発電所となることも可能になる。発電量の昼夜変動もＩＣＴを駆使したマネジメントシステムで乗り越えられる。個人におけるスマートフォンのように、世帯におけるスマートハウスとなった住宅がさまざまなビジネス機会を生み出すようになる。 あるいは再生可能エネルギーの導入によって、地方に新しい産業を興すことも可能になる。 大震災以降の日本を復興するためには、復旧だけではなく、未来を拓く新しい産業の創造が必要である。それも原発事故でエネルギー問題に苦悩する日本が、それに立ち向かい、エネルギー分野の大転換を捉えて成長産業を生み出すことができれば、日本の不滅の活力を改めて世界に知らしめることになるだろう。

本書は、SAP導入企業のデータ活用基盤構築を長年専門に行っているコンサルティング企業がDX・データドリブン経営のあるべき姿について語った『データドリブン経営の不都合な真実』『データドリブン経営実践のバイブル』の続編である。3冊目の本書では、生成AIがデータ×経営を取り巻く環境を劇的に変化させていく中で、企業が最先端技術にどのようにキャッチアップし、DX・データドリブン経営を実現させていくかを解説する超・実践書である。 「生成AIをどのように企業経営に適用すべきかわからない」 「社内のデータを一元化しようにも、レガシーシステムの刷新ができない」 データの活用に悩む経営者や管理職、プロジェクトの担当者全員が必見。 データドリブン経営に携わるすべての人が手元に置いておきたい１冊だ。

広井良典氏推薦！ 「なぜ持続可能性が重要なのか。 なぜ現在の経済学では地球環境問題が解けないのか。 明晰な〈論理〉の上に新たな経済理論を構想しているのが本書だ」 地球温暖化をはじめとする環境制約が顕在化し、経済の持続可能性を確保するという課題が世界共通の認識となっている。 「SDGｓ（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）」という言葉がスローガン化する現代において、その課題に適合する形で経済指標も見直しを図っていくことが必要である。 とくに、持続可能性を確保するという課題に適合する経済指標は、経済成長率指標が着目していない「軸」に着目せざるをえない。 本書では、こうした問題意識からGDPに変わる経済指標の可能性を探る。 具体的には、資本基盤の持続可能性を確保するために市場外的判断を行い、市場に介入していくべきとする立場であり、「市場主義」と対抗しようとする「資本基盤主義」の視点から探る。 宇沢弘文氏による「社会的共通資本」の考え方を、より具体的なかたちに近づけようとする試み。

ストーリー仕立てで学べる、小さな会社の節税テクニックの本。「おカネは個人　モノは会社」の法則に従えば、たいした利益の出ない会社でも事務所用マンション位の資産は残せます！ 【主な内容】 １章　まずは個人事業から始めよう／２章　さぁ会社設立にトライしよう／３章　会社をうまく使って資産を作ろう／４章　会社の使い方　こんなときどうするＱ＆Ａ

地方自治体は少子高齢化、グローバル化、IT化への対応を迫られる一方で、 右肩上がりの時代には見過ごされてきた債務やリスクが顕在化しつつある。 本書はそうした環境にある自治体が組織を改革し、 政策・施策・事務事業の再生を実現するための道筋を提示する。 計画策定・行政評価などのPDCAサイクルの確立、 計画の実効性を高めるマネジメント、組織間の連携効果を高める情報の管理・活用、 公営事業の経営などを実践的な視点で解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ・世界初!　マクロ経済学に関連する実験を集めた本 紙幣とインフレーション、貨幣錯覚、期待形成、価格の粘着性、 経済政策の裁量とルールなど、重要な概念がよりよく学べます。 ・30以上の実験を紹介! 重要かつ先端の実験を一覧できる便利な本。 学部生のためのテキストとしてだけでなく、大学院生にも読んでほしい一冊。 ・『実験ミクロ経済学』と併せて使ってほしい! 2012年に弊社より刊行された『実験ミクロ経済学』と併せて読むと、 実験経済学のケーススタディ集として、より多くの情報を得られます。 【主な内容】 第1章　一般均衡モデル 第2章　消費関数 第3章　リカードの中立命題 第4章　貨幣の発生 第5章　紙幣とインフレーション 第6章　貨幣錯覚 第7章　期待形成 第8章　サンスポット均衡 第9章　価格の粘着性 第10章　裁量とルール 第11章　金融政策の決定 第12章　投資関数と企業の資金調達 第13章　R&Dとスピルオーバー 第14章　経済成長と貧困の罠 第15章　国際経済

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ミクロ経済学の基礎的な概念を実験を通じて学べるように配慮したはじめての教科書。実際に実験に参加してもらうことで、経済学への興味を引き出す。実験に不慣れな先生のための資料も充実。 【主な内容】 第1章　経済学の原理 第2章　企業行動 第3章　市場均衡 第4章　市場構造1 第5章　市場構造2 第6章　消費者行動 第7章　不確実性 第8章　異時点間の選択 第9章　情報の経済学1(逆選抜とモラルハザード) 第10章　情報の経済学2(シグナリングとスクリーニング) 第11章　オークション 第12章　ファイナンス1 第13章　ファイナンス2 第14章　外部性 第15章　公共財と共有地の悲劇

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業価値や株価は何で決まるのか。行動ファイナンスを踏まえ、キャッシュフローやＣＳＲ指標も取り込んだ新しい企業評価手法を、豊富なデータを基に追求する。

「感染症対策で手指消毒してもらうには？」 「市民にもっと健診を受診してもらうには？」 「臓器提供の意思表示をする人を増やすには？」 「看護の現場で内服事故を防ぐには？」 「メンタルヘルスのことで専門医を受診させるには？」 臨床現場・公衆衛生の現場でどのように行動経済学が活用されているのか？ 「ナッジ」（より良い選択をするための選択肢や表現方法の工夫）を適切に使うための実践例を多数紹介 医療関係者、患者、企業、自治体関係者絶賛 ロングセラー『医療現場の行動経済学』待望の続編

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 著者は外資投資銀行Ｍ＆Ａ責任者から転身。変貌する日本企業にとってのＭ＆Ａの意義とその合理的な実施方法について、実務家の立場から多数の具体例をまじえて総合的に書き下ろす。