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  • いっきに学び直す日本史 【合本版】
    4.0
    佐藤優氏が30年間、たえず読み返してきた「座右の書」であり「最高の基本書」であり「伝説の学習参考書」。 あの『大学への日本史』が読みやすくなって、しかも最新情報で新登場! 本書は【教養編(古代・中世・近世)】【実用編(近代・現代)】全2巻をセットにした合本版。 【教養編】【実用編】を跨いだ横断検索もできます! 《佐藤優氏が大絶賛する本書の3つの特色》 【特色1】「通史」が身につく ・1人の著者が全編を通してすべて執筆している(通常の教科書は分担執筆) ・そのため全体の「流れ」が明確で、個々の歴史事象だけでなく「歴史の動き」がわかりやすい 【特色2】「最新情報」に全面改訂 ・監修者が全編チェックし、古い学説を全面改訂 ・最先端の学説も反映した「最新の内容」に全面リニューアル、「いま使える内容」に 【特色3】「世界史」を意識した記述 ・日本史は「世界史」の文脈で見ると理解が深まる ・全編が「世界の中の日本」という視点で貫かれ、日本史ファンにも「新たな発見」が満載 《この1冊で、ビジネスや社交に必要な教養が身につく》 〈「古代・中世・近世」の知識は運転技術、ワープロや表計算の技法のようにすぐに直接、役立つ知識ではない。しかし、だからこそ長持ちするし、複合的な問題を解決する際に役立つ。ビジネスパーソンの目的は歴史の専門家になることではなく、ビジネスや社交において必要十分な教養を身につけることだ。それには、本書1冊の内容を知っていれば十分である。本書を熟読し、「教養」という生きていくうえで一生役に立つ知識を、ぜひ身につけてほしい。〉(佐藤優氏「本書を強く推薦する」より) 《この1冊で、新書100冊の基礎知識が身につく》 〈私の日本史の知識の基盤は、本書によって形作られたといっても過言ではない。 日本史を学び直したいビジネスパーソンも、安易に作られた新書100冊を読むよりも、この1冊を熟読したほうが、はるかに基礎知識が身につくはずだ。 近現代の知識はビジネスに直結する。ぜひ本書をビジネスシーンや社交に必須の実用書として活用してほしい。〉(佐藤優氏「本書を強く推薦する」より) 「ビジネスや社交の教養には、この1冊だけで十分だ」「この1冊で、新書100冊の基礎知識が身につく」と佐藤優氏が断言するほどの究極の1冊。 ビジネスパーソンが日本史をいっきに学び直す、最高にして最適の1冊です! また【教養編】【実用編】各冒頭には、佐藤優氏が本書に寄せた解説を掲載。 巻末の「佐藤優×山岸良二スペシャル対談(本書の読みどころ)」では、なぜビジネスパーソンに日本史の知識が必要不可欠なのか、さらに佐藤氏流の日本史解釈、おすすめ勉強法まで解説! 歴史ファンにも、いちから学び直すビジネスパーソンにも、いまいちばん面白く、役に立つ日本史の本です!
  • いっきに学び直す日本史 古代・中世・近世 教養編
    4.0
    佐藤優氏が30年間、たえず読み返してきた「座右の書」であり「最高の基本書」であり「伝説の学習参考書」。 あの『大学への日本史』が読みやすくなって、しかも最新情報で新登場! 《佐藤優氏が大絶賛する本書の3つの特色》 【特色1】「通史」が身につく ・1人の著者が全編を通してすべて執筆している(通常の教科書は分担執筆) ・そのため全体の「流れ」が明確で、個々の歴史事象だけでなく「歴史の動き」がわかりやすい 【特色2】「最新情報」に全面改訂 ・監修者が全編チェックし、古い学説を全面改訂 ・最先端の学説も反映した「最新の内容」に全面リニューアル、「いま使える内容」に 【特色3】「世界史」を意識した記述 ・日本史は「世界史」の文脈で見ると理解が深まる ・全編が「世界の中の日本」という視点で貫かれ、日本史ファンにも「新たな発見」が満載 《きちんと説明できますか?》 Q.律令時代に藤原氏だけが権勢を誇れた秘密は? Q.武士だった平清盛は、なぜ貴族社会で大出世できたか? Q.源頼朝が平氏を滅ぼすのに5年もかかった理由は? Q.なぜ豊臣秀吉は朝鮮に出兵しなければいけなかったのか? Q.なぜ京都には東本願寺と西本願寺があるのか? 《この1冊で、ビジネスや社交に必要な教養が身につく》 〈「古代・中世・近世」の知識は運転技術、ワープロや表計算の技法のようにすぐに直接、役立つ知識ではない。しかし、だからこそ長持ちするし、複合的な問題を解決する際に役立つ。ビジネスパーソンの目的は歴史の専門家になることではなく、ビジネスや社交において必要十分な教養を身につけることだ。それには、本書1冊の内容を知っていれば十分である。本書を熟読し、「教養」という生きていくうえで一生役に立つ知識を、ぜひ身につけてほしい。〉(佐藤優氏「本書を強く推薦する」より) 「ビジネスや社交の教養には、この1冊だけで十分だ」と佐藤優氏が断言するほどの究極の1冊。 ビジネスパーソンが日本史をいっきに学び直す、最高にして最適の1冊です! 巻頭には、佐藤優氏が本書に寄せた解説を掲載。 巻末の「佐藤優×山岸良二スペシャル対談(本書の読みどころ)」では、なぜビジネスパーソンに日本史の知識が必要不可欠なのか、さらに佐藤氏流の日本史解釈、おすすめ勉強法まで解説! 歴史ファンにも、いちから学び直すビジネスパーソンにも、いまいちばん面白く、役に立つ日本史の本です!
  • 一生モノの勉強法 京大理系人気教授の戦略とノウハウ
    3.5
    ▼真っ赤なスーツで教壇に立つ! 本書の著者は、京都大学大学院人間・環境学研究科教授で、火山学者。肩書きはお堅いが、火山をイメージした真っ赤な皮のスーツや羽織・袴姿で講義を行う、とてもおしゃれな先生である。講義は学生の興味をひきつけて離さず、教室はいつも満席。京都大学の人気No.1教授で、テレビ、講演などでも引っ張りだこだ。▼これが「大人の勉強法」だ。勉強本ブームの中、本書は、著者独自の視点で「大人の勉強法」を展開していく。つまり、小手先の勉強法ではなく、必ず身に付き、一生役立つための考え方、テクニック、戦略を余すところなく伝えているのである。効率よく勉強する手法だけでなく、大人としての教養や対人関係を良くする方法までを解説している。勉強法に「対人関係を良くする方法が必要なのか」と思う読者もいるだろう。だが、これらは仕事で成功する上で必要不可欠な要素であると著者はいう。火山だけでなく、音楽、食、海外事情などの造詣が深くとても魅力的な著者が実践してきた勉強法をわかりやすく解き明かしている。

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  • 1勝4敗でもしっかり儲ける新高値ブレイク投資術
    4.0
    普通の会社員の個人投資家が、2016年の厳しいマーケットでも たった3カ月で1億円儲けた買い方、売り方をすべて教えます! 著者は、日中フルタイムで働く普通の会社員です。いわゆるサラリーマン投資家です。 勤めている会社も金融系ではなく、まったく株とは無縁のメーカーの社員です。 夜遅くまで働くことも多いので、 株式投資にあてられる時間は、帰宅後のわずかな時間と週末だけ。 会社の勤務中は、当たり前ですが株の売買はできません。 そのような環境でも、株式投資で「億」の資産を稼いでいます。 兼業投資家に適した投資のやり方があるのです。 最大のポイントは、「株は新高値で買え」というものです。 一般的に、株式投資は「安値で買って、高値で売る」と言われていますが、 著者の投資術は、「新高値をつけた銘柄を買って、さらに高値で売る」という、 米国の著名投資家ウィリアム・オニールの投資法をもとにしたものです。 チャートを利用して成長株を探し出して、 会社のビッグチェンジ(新製品、新業態、新事業、新経営陣による大変革など)の波、 ひいては、株価の大波に乗るというやり方です。 この投資術は、デイトレのようにパソコンに張り付く必要はありません。 毎日、30 分程度の作業で、2倍、3倍、ときには10倍以上に大化けする銘柄を探します。 作業は、帰宅後のわずかな時間を利用してできますし、 中長期的な投資なので、仕事をしている兼業投資家に適した投資術です。 本書には、この投資術の仕組みから、大化け銘柄の見つけ方、買いと売りのタイミング、 そして、1勝4敗でも勝てる損切りのルールやポジションサイズ・マネジメントまで、 著者の経験をもとに、勝つ投資家、負けない投資家になるための攻め方と守り方が 書いてあります。 株式投資の新常識「新高値で買って、さらに高値で売る!」が、 あなたを勝つ投資家、負けない投資家に変えます!
  • 1泊10万円でも泊まりたい ラグジュアリーホテル 至高の非日常
    -
    パーク ハイアット 東京、東京ディズニーランドホテル、セント レジス ホテル 大阪、シャングリ・ラ ホテル 東京、ウェスティンホテル東京、東京ステーションホテル、マンダリン オリエンタル 東京、星のや 軽井沢、帝国ホテル 東京。 打ち合わせや会食、休日のランチやアフタヌーンティに訪れたことのあるかもしれない、ラグジュアリーホテル。しかし、宿泊の経験はあるだろうか? 一度は泊まってみたいと憧れる、その最高の滞在のリアルとは? そして、それはいかにして実現するのか? なぜ、あのホテルの名の響きだけでブランド価値を感じてしまうのか? ラグジュアリーホテルが積み重ねてきた、それぞれの個性的な“至高”に迫る。 【主な内容】 【パーク ハイアット 東京】 【東京ディズニーランドホテル】 【セント レジス ホテル 大阪】 【シャングリ・ラ ホテル 東京】 【ウェスティンホテル東京】 【東京ステーションホテル】 【マンダリン オリエンタル 東京】 【星のや 軽井沢】 【帝国ホテル 東京】
  • 一品で会社を変える
    -
    かつて大分県の平松知事が、一村一品運動で村おこしを行った。 同じように、会社でも一品を磨けば、業績も上がり、社員のモチベーションもアップする、と著者はいう。 企業にとって、「自慢の一品」とは何か――長年売り続けている商品、他社に負けないサービスが「自慢の一品」なのだ。 ではあなたの会社には「自慢の一品」がありますか? それをどう磨いていくか。どう育てていくか。 「自慢の一品で会社を変える」をテーマにコンサルを行っている著者が、様々な企業の実例を交え、「一品」で会社を変える方法を解説する。
  • 一歩先のクラウド戦略
    3.3
    ビジネスパーソンこそクラウドを語れ! 効率化・コスト削減から一歩進めて、 ○「強い現場」を作り ○「見える化」を定着させ、 ○「プレミアム」を実現する には、企業はクラウドをどう取り込めばいいか。富士通、マイクロソフト、ドリームアーツ、プラスアルファ・コンサルティングのシステム・ベンダー4社の提供するクラウド・サービスを探査し、ローランド・ベルガーが中立的な立場から精査・選定をしたシステム・ベンダーを選ぶ実務的なポイントを示す。 ITが「苦手」「わからない」で済ますことができない時代に、ITを生業としないビジネスパーソンを対象として、IT利活用の「勘どころ」を身に付けることを目的においた1冊。
  • 遺伝子のスイッチ―何気ないその行動があなたの遺伝子の働きを変える
    3.8
    1巻1,980円 (税込)
    人生、能力、生き方、考え方は遺伝子で決まらない! 遺伝子を「オン/オフ」にするスイッチ 「エピジェネティクス」を解説 人生、能力、生き方、考え方といったものが遺伝子によって決まっている、あるいは遺伝子検査を受ければこれらがわかるなどと思われている。テレビ、新聞、雑誌、そしてステマの無法地帯となっているインターネットなどを通してそう宣伝されるからであるが、これは誤りである。遺伝子は環境とかかわることではじめて働くからである。遺伝子の役割は過大評価されている。 遺伝子の働きは、食事や運動などの生活習慣やどんな書物を読むか、どんな人とつき合うかなどによって劇的に変わるからである。 一卵性双生児を例に説明しよう。一卵性双生児は、英語で「まったく同じ双子」(identical twin)と表現されてきたものの、正確には「まったく同じ」ではない。「一卵性双生児」は、まったく同じ卵子から生まれ、同じ女性の子宮の中で同じ時期に育った双子である。ふたりは先天的な環境は同じであるが、後天的な環境は同じではない。だから、一卵性双生児で生まれたひとりは学校の教師をし、充実した日々を送るが、もうひとりは薬物依存に苦しむことだってありうる。 たとえ同じ遺伝子をもっていても、同じ結果になるとは限らない。それどころか、同じ結果にはならないことが多い。そして、最近の研究によって遺伝子の働きを変えるしくみ、すなわち、遺伝子を使う(オン)にしたり、遺伝子を使わない(オフ)にするスイッチが存在することが明らかになった。このスイッチを研究するのが「エピジェネティクス」という、今、爆発的に発展している学問分野であり、本書のテーマである。
  • 伊藤元重が警告する日本の未来
    4.0
    1巻1,650円 (税込)
    ビジネスの現場を実際に観察する「ウォーキング・エコノミスト」であり、 わかりやすい解説で知られる伊藤元重教授が、 世界と日本で起こっているさまざまな変化の本質を読み解きます。 グローバル経済ではAI、IoTが生み出す勝者と敗者、世界に広まる保護主義、日米FTAの行方、 日本においては働き方改革、生産性をどう引き上げるか、穏やかなインフレによる財政再建の可能性など、 押さえておきたいポイントがぎっしり盛り込まれています。
  • イノベーション―活性化のための方策
    -
    1巻2,574円 (税込)
    日本のイノベーション・システムをどのように改革していくべきか? 企業、大学、公的研究機関、政策当局の進化と相互作用を促す方策を示す。 イノベーションとはこれまでとは違う、新しいことをすること、一歩踏み出すこと、である。その究極の目的は、人々の生活を豊かにすることである。 日本はこれまで、素晴らしいイノベーションを世界に送り出してきた。今後もイノベーティブな国であるためには何をすべきか。本書ではイノベーションを考えるにあたって理解しておくべき基本的な概念や考え方のフレームワークを説明し、それに基づいて日本のイノベーション・システムについて検討している。 重要なことは、第一に、短期的な景気の浮揚といった次元を超えて、長期的な視点に立って日本の将来を考えることである。第二に重要なのは、イノベーティブな社会を作るためには、国全体としてどのようにすべきか、という視点からの検討をすることである。 日本のイノベーション・システムをどのように改革していくのかを考えるにあたっては、まず、現在のシステムの問題を把握し、次いで、それを構成する個々の企業や大学、公的研究機関が進化していくことを促すことが必要である。さらには、それらの間の実りある相互作用を促すことである。
  • イノベーション全書
    -
    イノベーションは、かつては、たまに起きる技術革新といった捉え方をされていたが、今日の経営にとっては、もはやイノベーションこそが中心的な活動であり、誰もが取り組む必要に迫られている。しかし、イノベーションについての議論は数多く、現場でも何とかしなければと迫られているが、どれを選んだらよいかもわかりにくく、なかなか実践と手応えを感じることができていない。本書は、古代ギリシャからSDGs、アートからサイエンスまで、歴史、哲学、心理学、デザイン、経営学など、きわめて広範に学問を超えた叡智を結集し、イノベーションへの多彩なアプローチと方法論を紹介するものである。30年前にデザインと経営の融合を提唱した、デザイン思考のパイオニアである著者が、ビジネスパーソンに向けて、古いマインドセットを捨てて、現状から一歩踏み出すための実践的な手がかりを描き出す。世界的ベストセラー『ビジネスモデル・ジェネレーション』で知られるビジネスモデル論の第一人者であるオスターワルダー氏&ビニュール氏推薦。
  • イノベーションとは何か
    3.8
    日本経済の未来も、日本企業の活路も、イノベーションにしかない。しかし、いったいどうすれば、イノベーションは起こせるのか――? ・なぜ日本企業から、グーグルやアップルが生まれないのか? ・イノベーションが起こりやすい環境、起きにくい環境とは何か? ・政府、企業、個人はそれぞれ何ができるのか? イノベーションを真正面から論じた本格的分析の書。任天堂、ソフトバンク、ソニーなど、各企業のケースも満載。<本書で検証するイノベーション、10の仮説>1) 技術革新はイノベーションの必要条件ではない2) イノベーションは新しいフレーミングである3) どうすればイノベーションに成功するかはわからないが、失敗には法則性がある4) プラットフォーム競争で勝つのは安くてよい商品とは限らない5) 「ものづくり」にこだわる限り、イノベーションは生まれない6) イノベーションにはオーナー企業が有利である7) 知的財産権の強化はイノベーションを阻害する8) 銀行の融資によってイノベーションは生まれない9) 政府がイノベーションを生み出すことはできないが、阻害する効果は大きい10) 過剰なコンセンサスを断ち切ることが重要だ

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  • イノベーションの競争戦略―優れたイノベーターは0→1か? 横取りか?
    4.0
    1巻1,980円 (税込)
    イノベーションを横取りする企業、 取り逃す企業、連続して起こす企業、 どこが違うのか? 世の中に存在しなかった画期的な発明やサービスを生み出すことは、企業におけるイノベーションの必要条件ではない。それよりも新しい製品サービスを消費者や企業の日々の活動や行動の中に浸透させることこそがイノベーションの本質である。 筆者たちはこれを行動変容と呼ぶが、これこそが企業がイノベーションを起こすためのカギとなる。そのことをみんなに知ってもらいたいという想いが『イノベーションの競争戦略』の執筆の動機となっている。 イノベーションを世の中になかった商品・サービスを生み出すことと考えると、「イノベーションの競争戦略」は奇異に感じるかもしれない。 しかし、イノベーションとはいかに顧客の行動変容に至るかの競争なのだ。顧客の価値観や行動を変え、次世代の社会の常識を創ることで、自らがゲームチェンジャーとして新しい市場やビジネスモデルを創造することができる。競合他社に対する圧倒的な優位性を築くことができるわけだ。 さらに重要なことは、競争戦略の視点をもつことで、イノベーションに対する企業の取り組みが変わることだ。技術革新ではなく顧客の行動を変化させることをゴールとして取り組むのであれば、そのプロセスは一変することになる。イノベーションの競争戦略とは、顧客の行動を引き起こし、市場における優位性を築くことである。本書では、そのメカニズムを明らかにすることにフォーカスを当てる。
  • イノベーションの長期メカニズム―逆浸透膜の技術開発史
    -
    「産業形成につながる紆余曲折のある長いイノベーションのプロセスを、企業の利潤動機と市場競争の機能だけに還元して説明することは不可能であるように思える。なぜなら、不確実性の高いイノベーション活動へ資源配分を行うことの経済的根拠を、広く人々が納得するように、透明性をもってあらかじめ説明することは難しいと思われるからである。そうであるならば、収益圧力に晒される企業は、将来の収益を計算できないような新技術や新事業の開発活動を、最終的に産業が形成されるまで、どのようにして継続することができるのだろうか。つまり、『高い不確実性の下で新技術や新事業の開発が長期にわたって継続されるのはなぜなのか』。この問いが本書の出発点となる問いである。イノベーションを通じた産業形成を解明するには、この問いに答えなければならない。  この問いに基づいて本書では逆浸透膜開発の歴史を分析する。逆浸透膜とは様々な原水から真水を造るための半透膜である。その開発は、水不足という明確な社会課題の解決を目的として始まったものである。次節で説明するように、社会課題解決型技術の開発には特に高い不確実性が伴うことが多く、それを長期にわたって継続する過程において企業は、必然的に、様々な困難に直面することになる。それゆえ、社会課題解決型技術の開発に注目することによって、イノベーション活動の前に立ちはだかる数々の困難が克服される過程がより鮮明に描き出されると考えられる。」 ――序章より
  • イノベーターたちの日本史―近代日本の創造的対応
    4.0
    1巻2,200円 (税込)
    彼らはどのように未来を切り拓いていったのか?  従来の史実では描かれなかった躍動感あふれるストーリーがここにある 高島秋帆、大隈重信、笠井順八、三野村利左衛門、益田孝、岩崎弥太郎、高峰譲吉、大河内正敏―― アヘン戦争、開国、財政政策、秩禄処分、士族授産、三井と三菱財閥、理化学研究所―― 本書は、明治から昭和初期にかけての日本のイノベーターたちが、津波のように押し寄せる大変化にきわめて創造的に対応し、思いもよらない独創性を発揮していった過程をたどる試みである。そこには、これまで歴史の片隅に追いやられていた重要な事実の再発見もある。たとえば、アヘン戦争で解任された中国の高級官僚が残した西洋に関する文献や著作が、さまざまな偶然を経て国境を越え、江戸幕府が開国決断へと至るストーリー、勤王の志士がわずか数年にして明治政府の経済政策を作り上げていくストーリー、研究所から新興財閥を作り上げた理研の創業者のストーリーなど、従来の日本史では注目されることの少なかった人物と、彼らが突破した難題と、それらが社会にもたらしたインパクトを紹介していくものである。
  • イノベーターのためのサイエンスとテクノロジーの経営学
    4.6
    現在、米国を中心に世界では「イノベーションの経済学・経営学」に関する研究が盛んである。起業家はいかにしてどこから生まれるのか、なぜ起業家は特定の地域に集積するのか、科学技術はベンチャー企業の育成にいかにして役立つのか、といった実務に役立つ疑問について、さまざまな研究成果が生まれている。本書では、特に科学技術による新事業創造について多く扱うが、それは日本企業が、以前ほど科学技術を儲けに結びつけられなくなってきているという問題意識がある。 本書では、シリコンバレー型にとどまらない先端的なイノベーションや起業の研究について、32本の海外の学術論文(定量論文)を具体的に読み解きながら、そのエッセンスを紹介していく。ビジネスの現場では、アカデミックな知見とエビデンスを実務にどう役立てるのかという「科学的思考法」がますます重視されてきている。論文の探し方から情報の読み解き方までを学ぶ一冊としても有用である。
  • イノベーターはあなたの中にいる―創造的起業家に変わる体験のデザイン
    5.0
    イノベーターとしての人格は誰の中にも存在する。100人の異色のイノベーターたちとの出会いから開発した創造的起業家に変わるための実践手法を1冊に凝縮。全国各地でミニ・イノベーターたちの坩堝(るつぼ)を作り出してきた気鋭のコンサルタントによる最新刊! 日本も地方も、未来が“否定形”で語られるが、“否定形”こそ創造の第1歩。この本を読むと成長の芽がたくさん発見できる。まず行動しよう! 未来はもっと楽しくなる―【推薦】藤野英人(投資家) イノベーションを生むには「余白・異分子・計画的偶然」をかけ合わせて「穏やかなカオス」をつくる。本書にはその実践的なレシピが書かれている―【推薦】仲山進也(楽天大学学長)
  • IFRS対応 戦略的M&A会計
    4.0
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くのIFRS関連の書籍の中で、類書にないM&Aとの関係に正面から踏み込んだ実務書。のれん非償却化時代の戦略的M&A会計を事例を用いて詳説する。佐山展生氏推薦!
  • IFRSのからくり―週刊東洋経済eビジネス新書No.114
    -
    国際会計基準(IFRS)が日本で導入されてから5年。2015年度からは26社が導入予定だ。  「何社が導入予定」という社数報道が過熱する一方で、IFRS導入企業が実際にどんな決算をしているかの中身についてはこれまで検証されてこなかった。  同業他社との比較が困難な異常事態や、ROEの急激な低下、IFRS導入で黒字化する不可思議なからくりに迫る! 本誌は『週刊東洋経済』2015年4月11日号掲載の14ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● IFRSの減損は謎だらけ! IFRS導入企業はどう会計処理をしているのか  ソフトバンク「子会社で減損21億ドル計上だが『認識しない』」  三菱商事「過去に減損したローソン株で600億円の『戻入益』を計上」  Interview「IFRSに恣意性は入らない」内野州馬/三菱商事CFO キーパーソンインタビュー「減損も戻し入れも頻繁なのがIFRS」辻山栄子/早稲田大学教授 IFRSの不可思議  旭硝子・日本板硝子「同業なのにこんなに違う営業利益の中身」  武田薬品・アステラス・中外「三社三様のコア営業利益を発表し、それを最も重要視」  総合商社「IFRS導入で分母が膨らみROEが低下」 そーせいグループ「連続赤字のベンチャーがIFRS導入で黒字化」 キーパーソンインタビュー「のれん償却は何年がいいのかが難しい」ハンス・フーガーホースト/IASB(国際会計基準審議会)議長 IFRS適用・予定の73社
  • IFRSはこうなる 「連単分離」と「任意適用」へ
    5.0
    IFRSはどうなるのか――。読者の皆さんは、では「IFRSはこれからどうなるのか」とか、「日本はどうしたらいいのか」に強い関心をお持ちだと思います。 本書の書名に「連単分離」と「任意適用」という副題をつけています。最近の企業会計審議会や財界の議論を見ていますと、IFRSを個別財務諸表(単体)に適用するというシナリオは消えてなくなったと考えていいようです。いわゆる「連単分離」です。 2009年6月に企業会計審議会が公表した「中間報告」では、IFRSは「上場企業の連結財務諸表」に先行的に「強制適用」することが想定されていましたが、「すべての上場企業に強制適用」という線も「ありえない話」になったといってよいと思います。仮に、「強制適用」というシナリオが残るとすれば、日本企業のごくごく一部です。また仮にそのような場合でも導入コスト面からもまたその適用が企業活動に与える影響をよくよく慎重に検討したうえで決定しなければなりません。ほとんどの上場企業は、「IFRSを使いたいところだけが使う」、つまり「任意適用」になると思います。 「信じられない」という方、「そうなったら嬉しい」という方も多いと思います。本書では「なぜそうなるのか」「なぜそうするのか」という背景や理由をたっぷりと書きました。是非、ご一読、いえ、じっくりとお読みください。きっと「腑に落ちる」「そうだったのか」「やっぱりな」という話に出会うと思います。
  • 今さら英語を勉強しなくても、グローバル・エリートになれる39のルール
    3.4
    【著者からのコメント】 最近の不況や震災、中国の台頭等々で意気消沈している感のある日本ですが こんな時だからこそ「英語をやらなくちゃ!」というプレッシャーをはね除けて、元気になってほしいもの。 そんな願いを込めて書き上げました。 付加価値の高いビッグビジネスほど、英会話力などよりも、全人格的な人間性が大切になってきます。 この本を読んで世界で伍する知恵を身につけ、グローバル市場にどんどん打って出ていく日本人が増えることを願ってやみません。

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  • 今さら聞けない経済教室―こどもに聞かれても困らない60の疑問と答え
    3.8
    1巻1,540円 (税込)
    「マイナス金利って何?」「TPPで日本は成長できる?」 「なぜ消費税を上げる?」「円安で景気はよくなる?」 今さら聞けない「経済の基本の基本」が、この1冊でいっきにわかる! Q&A方式だから、読みやすい。ポイント付きだから、わかりやすい。 本当に役に立つ「超入門書」が遂に登場! 【本当にきちんと説明できますか?】 Q.デフレはなぜ続いたんですか? Q.TPPで日本は成長するんですか? Q.円安で景気はよくなるんですか? 【実際に多く寄せられる質問から厳選!】 Q.マイナス金利って何ですか? Q.国の財政は大丈夫なんですか? Q.なぜ消費税を上げるんですか? 【読めば、ニュースがよくわかる!】 Q.軽減税率って何ですか? Q.ブラック企業って何ですか? Q.「新興国」は本当に成長しているんですか? 経済学をきちんと勉強しなかった人、「日経新聞」がイマイチよくわからない人、 もう一度、勉強しなおしたい人、全員におすすめ! 新入社員からベテランまで、全員に役立つ「基本の基本」が満載。 60の疑問とすべてのポイントが、巻末「特別付録」に総まとめで、ひと目でわかる! この1冊で、「最低限知っておきたい経済の常識」をいっきに身につけよう!
  • 今さら誰にも聞けない株式投資の基礎の基礎―週刊東洋経済eビジネス新書No.02
    3.3
    日本の株式相場にようやく明るさが出てきた。デイトレーダーらも年明けから積極参戦。信用取引の規制緩和もあって出来高も急増した。超低金利は長期化する見通しもあり、資産形成に株式を組み入れてみる価値はありそうだ。本書では、これから株式投資に挑戦してみたい読者へ向けて「基礎の基礎」をポイントを絞ってお伝えする。  まずは株式投資の魅力発見。 ○少額分散投資から始める。 ○株主優待だって魅力的。 ○マクロ経済で相場の全体像を見る。 ○信用取引を使い短期で稼ぐ。  一方、配当金や売買益には税金のことだって気にかかる。復興特別所得税や2014年の軽減税率撤廃やその緩和措置とは。「日本版ISA」ってなに。  締めくくりは、相場歴40年超の達人が日本株相場を語る。
  • 今すぐ始めるプログラミング―週刊東洋経済eビジネス新書No.179
    -
    子どもへのプログラミング教育熱が高まっている。教室や講座を開いた団体も急増している。「僕は、答えを教えてもらうことではなく、自分で答えを見つけることがしたい」。子どもにそう言われて驚いたという。子どもだけでなく、ビジネスパーソンもプログラミングを学ぶ意義は大きい。本業のプログラマではないものの、プログラミング・スキルを実際の仕事に生かすこともできる。英語と並び産業の垣根を越えた共通スキルとも言える。本誌では「難しそう」という印象で目を背けているみなさんへ、プログラミング学習と成果を実際の現場から紹介する。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月21日号掲載の17ページ分を電子化したものです。
  • 今を語る16の視点 2022―週刊東洋経済eビジネス新書No.408
    -
    スペシャル・インタビューとして、欧州の知の巨人ジャック・アタリ、エネルギー問題の権威ダニエル・ヤーギン、世界金融危機を警告したラグラム・ラジャンをはじめ永守重信日本電産会長、十倉雅和経団連会長、小林鷹之経済安保相、コラムニストのブレイディみかこ、ネットフリックス共同CEOテッド・サランドスなど、今とこれからの16のテーマへ全18名が登場する。 テーマ別には「持続可能性」「資本主義」「格差と分断」「性差(ジェンダー)と賃金」「人材活性化」「エンパシー(異なった意見を持つ他者への共感)」「脱成長」など、今の世相を生き抜くために不可欠かつ関心の高い視点から、今を語ります。 本誌は『週刊東洋経済』2021年12月25日・2022年1月1日合併号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報(肩書を含め)は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • いまを読み解く「世界史」―週刊東洋経済eビジネス新書No.188
    -
    世界を困惑させた、英国のEU(欧州連合)離脱決定と、米大統領選での共和党トランプ氏の選出。そして改善の気配すらない不安定な中東情勢と、対外的な強硬姿勢を強める中国…。世界は泥沼の暗黒状態に突入したようにも見える。いま起きていることの本質は何か。それを探るには歴史に立ち返るしかない。物事の背後関係や相関関係、経緯を冷静に見つめることが、いま起きつつあることの正確な理解を助けるはずだ。もちろん未来を正確に予測することはできないが、思い込みを排し事実を正確に認識することからすべては始まる。混迷の現代を生きるビジネスマンに不可欠な歴史の知識。 本誌は『週刊東洋経済』2016年8月13日・20日合併号掲載の20ページ分を電子化したものです。
  • 移民の経済学
    3.7
    「移民が来ると国が貧しくなる?」「移民で治安が悪くなる?」 論争に決着! データに基づいた決定版、ついに刊行! アメリカや欧州などで繰り広げられている移民排斥論は根拠あるものなのか。 今いる不法移民には何をなすべきか。 国境開放化をどう考えるべきか。 移民にまつわる各分野の専門家が徹底分析。 日本にも多くの示唆を与える研究成果! 【本書「解説」より】 本書は、現在アメリカで論争の的になっている移民政策に対する警告の書である。これまで、移民のもたらす経済的効果さらに文化的、政治的効果については、膨大な研究成果が蓄積されてきた。それにもかかわらず、現在、メディア、議会および一般社会で行われている議論の多くは感情的なものであり、移民問題に関する学術的研究に基づいていない。こうした懸念から、これまでの膨大な研究成果をまとめて提示し、移民政策論議をより客観的かつ建設的なものに深めることを意図している。
  • イラストでわかる 委託・請負で働く人のトラブル対処法
    4.0
    1巻1,144円 (税込)
    バイク便のライダー、塾講師、コンビニ店主などの就労形態は、労働時間や保障の部分が複雑でわかりにくい。委託・請負で働く際のルールやトラブル発生時の対処法をわかりやすく解説する。 【主な内容】 第1章 業務委託・請負ってどんな働き方? 第2章 委託就労者がぶつかるトラブル・ケーススタディ 第3章 トラブル相談と解決の手法 番外編 【座談会】委託就労者のいま、これから
  • イラストでわかる 仕事ができる人の問題解決の技術
    -
    問題が起った時、解決のための手法を知らないと、あわてるだけで効果がないばかりか、傷口を広げ致命傷を負うことにもなりかねない。本書は問題解決の鉄則をわかりやすく解説する。 【主な内容】 Part1 ソモソモ問題解決とは何かを知れ Part2 ギューギュー問題をしぼり込め Part3 トコトン原因を追いかけろ Part4 ジックリ解決テーマを選べ Part5 イッパイ解決アイデアを出し尽くせ Part6 バッチリ実行策にまとめろ Part7 サッソク実行にうつせ
  • イラストでわかる 知らないと損する パート&契約社員の労働法 Ver.3
    3.5
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 トラブル解決に この1冊! ▼3人に1人は非正規労働者 パート社員・アルバイト・派遣社員の非正規労働者の割合が35.4%となり、3人に1人以上は非正規労働者である。とりわけ女性は54.6%と、過半数を超えている。雇用側としては非正規労働者は「雇用の調整弁」として便利な存在である。 しかし非正規労働者は正規労働者に比べ給与等の待遇で大きく差がつき、格差・貧困の大きな原因になっている。 とりわけ、雇用不安をもたらす有期労働契約に対する規制の必要性が強く求められてきた。 ▼トラブル解決法も こうした動きを受けて、2012年8月に改正労働契約法が成立、2013年4月1日から施行された。 本書では、改正労働契約法のポイントの解説を中心に、パートや契約社員として働く人たちが知っておくべき法律や制度、トラブル解決法などをわかりやすく解説。イラストや図表をたくさん用い、法律に明るくない方にも理解しやすいように構成されている。 非正規社員として働いている方はもとより、パート社員、契約社員としてこれから働きに出ようとする方必携の書である。
  • イラストでわかる 知らないと損する労働組合活用法
    4.0
    1巻1,408円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 長引く不況で賃金や労働条件が厳しくなっている昨今、働く人々は労働組合をもっと活用すべきではないか。労働組合とは何か、加入・結成の方法や活動内容など、わかりやすく解説。
  • イラストでわかる『十八史略』のリーダー哲学
    5.0
    『十八史略』には現代日本においても十分通用する魅力がある。『「十八史略」に学ぶリーダー哲学』(東洋経済新報社)をもとに、さらに若い年齢層を含むリーダー、そしてリーダー候補に向け、重要なエピソードを厳選し、イラスト化してリニューアル。リーダー哲学のエッセンスを視覚的にわかりやすくコンパクトに提示するとともに、キーワード解説やコラムを随時挿入することで、立体的にリーダー哲学のエッセンスを学ぶことができる。読み物として純粋に楽しめるだけでなく、実用書としても使い勝手の良い必携書。『十八史略』には、中国の歴史に名を残した多数のリーダーの言行が書き記されている。輝かしい業績はもとより、失政も含め現代のリーダーが学ぶべきロールモデルにあふれている。
  • 医療現場の行動経済学―すれ違う医者と患者
    4.0
    医者「なぜ患者さんは治療方針を決められないのか」 患者「なぜお医者さんは不安な気持ちをわかってくれないのか」 人間心理のクセがわかれば、溝は埋められる! 「ここまでやって来たのだから続けたい」 「まだ大丈夫だからこのままでいい」 「『がんが消えた』という広告があった」 「本人は延命治療を拒否しているが、家族としては延命治療をしてほしい」 「一度始めた人工呼吸管理はやめられない」 といった診療現場での会話例から、行動経済学的に患者とその家族、医療者の意思決定を分析。 医者と患者双方がよりよい意思決定をするうえで役立つ一冊! シェアード・ディシジョン・メーキングに欠かせない必読の書。 「行動経済学では、人間の意思決定には、合理的な意思決定から系統的に逸脱する傾向、すなわちバイアスが存在すると想定している。そのため、同じ情報であっても、その表現の仕方次第で私たちの意思決定が違ってくることが知られている。医療者がそうした患者の意思決定のバイアスを知っていたならば、患者により合理的な意思決定をうまくさせることができるようになる。また、医療者自身にも様々な意思決定におけるバイアスがある。そうしたバイアスから逃れて、できるだけ合理的な意思決定ができるようにしたい。患者も行動経済学を知ることで、自分自身でよりよい意思決定ができるようになるだろう。」――「はじめに」より
  • 医療の巨大転換(パラダイム・シフト)を加速する―糖質制限食と湿潤療法のインパクト
    4.3
    1巻1,320円 (税込)
    パラダイム・シフトはもう誰にも止められない! 医学は、異端が主流になる戦いの繰り返しで進歩してきた――。 「糖質制限食」と「湿潤(しつじゅん)療法」のカリスマ医師が、原因と結果を取り違えた非科学的な医学界に警鐘を鳴らし、新しい医学常識と良い医者の条件を明らかにした対談! [本書の主な内容] ●専門医は自己批判できない ●歴史上の巨大転換「地動説」 ●根拠がなかった医学常識 ●原因と結果を取り違えている医者たち ●医者は科学を忘れている ●消毒は人の細胞を殺す ●傷を乾かすと細胞は干からびる ●カロリー制限食の限界 ●生活習慣病に広く糖質過剰の影が ●大学病院から逃げてくる患者たち ●大規模な組織ほど変われない ●マスコミは新しい治療法の危険性を過大評価する ●巨大転換はバトルで加速する ●インターネットは巨大転換を10年で完了させる? 付記1 糖質制限食の考え方とやり方 付記2 湿潤療法の考え方とやり方
  • 医療費のムダ―週刊東洋経済eビジネス新書No.267
    -
    「過剰診療」「効果の薄い医療」が医療現場では蔓延している。過去の慣習や医療関係者の既得権益、世間の無理解などが背景として複合的に絡み合う。日本の医療費が膨張の一途をたどる中、このままでよいのか?。過剰な医療を見直す動きは今や世界的な潮流だ。医学の世界は日進月歩、最新情報は自らの命や健康に直結する。病院や医師の言いなりは禁物。患者こそが「賢い選択」をすることが求められる。医療費のムダと対処法を現場リポートから掘り起こす。 本誌は『週刊東洋経済』2018年5月26日号掲載の28ページ分を電子化したものです。
  • いわゆる「当たり前の幸せ」を愚直に追い求めてしまうと、 30歳サラリーマンは、年収1000万円でも破産します。
    4.0
    絶対、親よりも豊かになれない、こんな時代のサバイバル術。 全部、詰め込みました。 ◆心当たりのある人は、要注意! ・収入に見合うレベルの生活をしていると思う。 ・結婚している、もしくは結婚したい。 ・マイホームを購入した、もしくは購入したい。 ・子供がいる、もしくは子供が欲しい。 ・保険は、大人のたしなみだと思う。 ・よくわからないけど、老後も何とかなると思う。 ◆対策もバッチリ紹介! 【結婚】 ・専業主婦は、億ション以上の贅沢 ・奥さんに働いてもらう口説き方 ・超簡単にプチセレブ夫婦になれる方法 ほか 【住宅】 ・マイホーム購入は超ハイリスク投資 ・賃貸派なら必ずやらなければならないこと ・親と住めるのは最大のチャンス ほか 【保険】 ・サラリーマンに医療保険は無用の長物 ・学資保険で勧められるものは一切ない ・みんな生命保険を掛けすぎている ほか 【教育】 ・「子供のため」と盲目にならない方法 ・「教育費貧乏」にならないための考え方 ・子供の教育の前に自分に投資せよ ほか 【老後】 ・貯金で老後をまかなうのは、ほとんど無理 ・年金は、現役時代の年収の35%程度と考える ・老後の安心のための投資法 ほか "「みんなが『株だ!』と言っているから」「ある程度おカネが貯まったから」という理由で、突然、リスクを冒そうというスイッチが入ってしまう人、とっても危険です。 いきなり大胆なことを始めるな! 著者は「預貯金と株が半々」という資産構成をゴールとしています。ではどうやって株などリスク資産の比率を増やしていくか? 本書は債券、株、投信など個人投資家が使える投資手段を幅広く取り上げて、その是非を解説しています。また投資の「味付け程度の範囲で」、先物やFXといったハイリスク投資に挑戦することも視野に入れています。リスクとリターン、現実にかかる手間などのコストを含めて、個人投資家に有利な資産形成方法を教えます。" 【主な内容】 第1章 「当たり前の幸せ」にはいくらかかるのか? 第2章 専業主婦は究極の贅沢――結婚とお金の「当たり前」 第3章 マイホームはギャンブル、賃貸は消費――住宅にまつわる「当たり前」 第4章 サラリーマンに医療保険はいらない――保険にまつわる「当たり前」 第5章 「教育費貧乏」が急増中――子供とお金の「当たり前」 第6章 いくらあれば、安らかに死ねるのか――年金と貯蓄にまつわる「当たり前」
  • インサイドセールスの実務―売上を3倍に増やす驚異の営業支援システム
    -
    ▼インサイドセールスとは何か インサイドセールスとは、ひと言で言うと、営業支援のための仕組みである。 内勤者(営業アシスタントなど)が、顧客に関する情報収集、データ化、電話フォローなどで、見込み客作りをする。 その顧客情報を元に、営業マンは商談・クロージングに専念できるのである。 「売り込まない営業」で顧客との信頼を構築できるのだ。 ▼足を棒にして歩く営業は 営業マンというと、ノルマに追われ、足を棒にして顧客を回るつらいものを想起するかもしれない。 しかしインサイドセールスで、そんなつらい営業の時代は終わったのだ。 商談に専念できることで、営業マンの精神的・肉体的負担やストレスが減り、売上がグンとアップという。 ▼大手企業も次々と導入 大手通信会社や外資系製薬会社など大手企業も次々と導入し、成果を上げている。 本書では、インサイドセールスを導入し、十分な成果を上げるための組織作りと人材育成のノウハウを解説する。 【主な内容】 第1章 企業における営業の現状と課題  ビジネスは顧客をつくることから/飛び込み訪問&テレアポへの疑問/属人的な営業手法による企業リスク ほか 第2章 インサイドセールスの特徴と仕組み  これまでの営業と「何が」違うのか/セールスとマーケティングの関係/インサイドセールスのメソッド ほか 第3章 インサイドセールスの導入と運用  いったいどれほどの効果があるものなのか/インサイドセールスによる顧客醸成スキーム/顧客を「個客」としてとらえる ほか 第4章 インサイドセールスの評価  4つの評価軸/質的な評価の基準/オペレーターの評価 ほか 第5章 チャネルミックスとしてのインサイドセールス  現代的なチャネルの活用/Webプロモーションとの連動/DM・資料などの紙媒体との連動 ほか 第6章 さまざまなインサイドセールス事例集  成績不振の営業マンが履歴管理の徹底で売上第2位に/訪問できれば5割の受注率!/一過性で終わらない仕組み構築で商談に貢献/想定外の引き合いがくるようになった! ほか
  • インスタグラムの流儀―週刊東洋経済eビジネス新書No.180
    -
    写真を介したビジュアルなSNSで躍進する「インスタグラム」。2012年からはフェイスブック傘下となり、資金面でも大きな支えができ、ユーザ獲得に専念できる環境が整った。米国本社でも日本市場に本腰を入れ、2015年秋からは広告事業を本格稼働させた。スナップチャットやツイッターなどライバルも手ごわい中、インスタグラム創業者のケビン・シストロム・共同創業者兼CEO、マイク・クリーガー・共同創業者兼CTOの両氏に日本市場をどう攻めていくかインタビューを試みた。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月14日号掲載の6ページ分を電子化したものです。
  • インターンシップで志望の業界・職種に内定する方法
    3.0
    本書では、1.インターンシップ先の選び方 2.申し込みの方法 3.インターンシップで「やりたい仕事」を見つける方法 4.劇的に「成長」できるインターンシップへの参加方法 5.就活でのアピール方法 を徹底的に解説します。本書を読んでインターンシップに参加すれば、就活を圧倒的に有利に進めることができます。「就活なんてまだ先の話」と思っている大学3・2・1年生のあなた! ライバルはもう動き始めています。未曾有の就職氷河期を勝ち抜くために、「いま」できることを始めよう!

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  • INTEGRITY インテグリティ―正しく、美しい意思決定ができるリーダーの「自分軸」のつくり方
    3.4
    インテグリティ=高潔さ、誠実さ、真摯であること 世界はこうあるべき、という理想を語れる 「正しい」ことが直観でわかる チームのアウトプットを最大化できる 40代でトップになる人材の「真・善・美」の教科書 「真摯さ(インテグリティ)よりも、頭のよさを重視する者を マネジャーに任命してはならない」ピーター・F・ドラッカー インテグリティが自分自身の軸となれば、 仕事において、そして人生において、 後悔しない意思決定ができるようになります。 【主要目次】  序 章 インテグリティを追求する私自身の旅  第1章 インテグリティとは何か―基本的な人格の土台となるもの  第2章 課題設定におけるインテグリティ―世界はこうあるべき、という理想を語れる  第3章 意思決定におけるインテグリティ――「正しい」ことが直観でわかる   第4章 クライアントの信頼を得るインテグリティ―共感し、共感される  第5章 チームの力をまとめるインテグリティ ―アウトプットを最大化できる  第6章 次世代リーダーを育てるインテグリティ― 部下に活躍の場を与える   第7章 インテグリティを培う――歴史に学び、「学び方」を学び続ける  終 章 60歳からの挑戦――なぜラッセル・レイノルズに転職したのか
  • インパクト志向 人生のイシューを解く
    3.3
    『なぜマッキンゼーの人は年俸1億円でも辞めるのか?』で注目の著者の第2弾。 いまの日本に必要なのは、答えを提示する一般的な「思考」ではなく、問題から考えるインパクト「志向」。とりわけ「何を強く志向するか」の中身が重要です。 本書では、著者がマッキンゼーで学び、コロンドで実践している「インパクト志向」について、その考え方と使い方、トレーニング法までを解説します。ガンガン行っていないあなたを、 ●「走りながら考えろ」 ●「タダのことは全部やれ」 ●「失敗しても命までは取られない」 の三つの呪文を唱えることによって攻撃モードに切り替え、「たった一度の人生、世の中に衝撃を与えるような生き方」に変身させます。生きる意味を見いだせないでいる現代の若者に、「なぜ働くのか?」という人生の「イシュー(重要な問題)」に対する答えを見つけ出すための方法を示してくれる、日本と世界を良くしていきたい「インパクト志向」者になるための一冊。
  • インフォメーション・ガバナンス 企業が扱う情報管理のすべて―顧客情報から社内情報まで
    5.0
    個人情報保護法、GDPR(EU一般データ保護規則)、NISTフレームワーク(米国)に対応する初の総合専門書 個人情報保護法、GDPR(EU一般データ保護規則)への対応は万全ですか? 日本企業は、情報漏えいリスク以外にも、数々の情報管理をめぐる国際的リスクにさらされている。 折しも、EUにおいては一般データ保護規則(GDPR)が2018年5月25日から適用開始され、日本企業であっても直接的・間接的にGDPRにおける義務、特に当局における監査などに対応できるような形での個人データの取り扱いの記録および保管の義務への対応が喫緊の課題となってきた。日本国内を見ても、2017年に改正された個人情報保護法の下で、個人情報の第三者提供に関するトレーサビリティ確保のための確認・記録義務への対応など、文書管理および情報管理の制度を確立することは、既にコンプライアンス上の重要な要請の一つとなっている。 企業内情報の管理にあたっては、個別的な対応では限界と不十分さがある。トップの管理の下、全社一貫したシステムに基づいて統一的な取り扱いをし、それを横断的に、どの法令もカバーできるように展開していく制度を確立することが必要であり、その能力こそが企業の情報管理力である。 本書においては、ベーカー&マッケンジー法律事務所が法的な観点から論点出しを行い、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 ・ デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社が、より実務的な観点から企業に内在するその原因を深掘りし、ソリューションを提示したものである。
  • インフレ時代の資産運用&防衛術―週刊東洋経済eビジネス新書No.428
    -
    物価が高騰するインフレの時代になると相対的に貨幣の価値が下がり、持っている現預金の実質的な資産価値は目減りする。今こそ、現預金を運用に回す「マネーシフト」が重要になってきた。そこで、投資についてのリスクやリターン、期間の戦略を解説していこう。投資信託やETF、iDeCo、NISA、株式、米国株、REITなどの投資商品の特徴や傾向について紹介する。「資産防衛」にも焦点を当て、節約術や税金対策、老後資産の活用・運用方法など、目的と手段を整理して資産運用&防衛術を学んでいこう。 本誌は『週刊東洋経済』2022年7月2日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • インフレ貧乏にならないための資産防衛術
    3.5
    本書は、一般の投資家に向けて、アベノミクスが成功してインフレ時代が到来したとき、どのようにして貴重な金融資産を防衛・運用すべきかという視点で、具体的な投資手法や考え方を示しています。  2012年末の安倍政権誕生以来、日本経済には、明るい動きが広がっています。2014年に入ると、企業のベースアップ復活や人手不足などがメディアでも伝えられるようになりました。行き過ぎた円高も解消し、2014年3月期には企業業績も前年度比30%以上の増益となっています。デフレもやわらぎ、インフレ率も約15年ぶりにマイナスからプラスに浮上しつつあります。  日本経済を映す鏡であるマーケットでも、景色が一変しています。株価をみれば、2014年初の海外市場の混乱によって直近こそ下がっているものの、2013年の日経平均株価は、堂々、戦後4番目の上昇率でした。アベノミクス発動前までは主要先進国のなかで唯一、下落基調をたどっていた日本の株価も、米欧の株価と肩を並べる勢いで上昇しています。  20年にわたって続いたデフレの終焉により、日本人の資産運用を取り巻く環境は、大きく変わるでしょう。「アベノミクスでバブルがやってくる」などの俗論にだまされずに、しっかりとした考え方に基づいて、資産運用に取り組むことが必要です。歴史的ともいえるインフレ経済への大転換を目前に控えて、個人投資家の皆さんは、これまでの投資の発想を、根本から見直すときが来ています。  本書を読めば、その大きなヒントが得られるでしょう。 【主な内容】 第1章 アベノミクスで始まった歴史的な大転換 第2章 アベノミクスの弱み 第3章 脱デフレがもたらす日本経済の復活 第4章 円安・株高・金利上昇──マーケットは大きく変わった 第5章 インフレ時代の実践的資産形成術 第6章 それでもインフレで日本人は豊かになる
  • EQ こころの鍛え方 行動を変え、成果を生み出す66の法則
    3.9
    1巻1,760円 (税込)
    ビジネスで成功するにはIQ(知能指数)だけでは足りない。対人関係の上手さや精神の安定度を測る指標として、フォーチュン500社の8割、日本の1200以上の企業・団体などで導入されている「こころの知能指数EQ」。日本におけるEQ理論とコンサルテーションの第一人者が、自己チェックから身近な訓練でできるEQ能力の自己チェックから向上方法をわかりやすく解説する。ロングセラーを続けるEQ入門書の決定版。 ※本書は2003年12月に東洋経済新報社より刊行された『EQ こころの鍛え方』を電子書籍化したものです。

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  • EQ こころの距離の近づけ方 人に強いビジネスパーソンになる
    4.0
    「人の気持ちがわからない人」と言われないために。生きていくための作法の基本になるのが「こころの距離」の考え方である。「話し方」より「話しかけられ方」が大切なように、人の感情に慣れ、感じる力を鍛えることが、「こころの距離」を近づける。日本におけるEQ(こころの知能指数)理論の第一人者が、ビジネスなどでは欠かせない具体的な「こころの距離」の近づけ方をわかりやすく紹介する。ベストセラー『EQこころの鍛え方』に続く第2弾。 ※本書は2005年10月に東洋経済新報社より刊行された『EQ こころの距離の近づけ方』を電子書籍化したものです。

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  • EQ 「感じる力」の磨き方―自分を変え、人生の質を高める
    -
    1巻1,760円 (税込)
    すべては「今の気持ち」を自覚することから始まる! 「こころの知能指数」として知られるEQ(感情能力)。しかし、その原点にあるのが「感じる力」です。その「感じる力」を研ぎ澄ませて、あなたはどう感情を動かし、行動に移していくか。そして、EQを発揮する力である「感情マネジメント力」はどう開発していくのか。日本のビジネス界におけるEQ導入の第一人者が、EQの基本から最新理論まで、そして、EQにまつわる多くの疑問や悩みに答えながら、本音ベースでのコミュニケーションや、すぐに始められるトレーニングの方法を説き明かす。
  • EC覇権バトル―週刊東洋経済eビジネス新書No.335
    -
    これまで、年率1割近くの成長を続け、約18兆円までに膨らんだEC市場の競争は激しさを増している。火をつけたのはZホールディングス(ZHD)によるZOZOの買収だ。ヤフーは苦手だったファッション分野の取り込みを狙い過去最大となる約4000億円を投じた。ZOZOの何が限界だったのか。  過去には、2017年の「ヤマトショック」が契機となった配送料値上、物流システムの変革など、生き残りへのハードルは高い。さらにリアル店舗の巻き返しや、D2C、C&Cの勃興など新たな潮流まで、小売市場で起きている構造変化を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2019年11月9日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
  • ECB 欧州中央銀行―組織、戦略から銀行監督まで
    5.0
    1巻3,960円 (税込)
    欧州経済の命運を握る「司令塔」のすべてがわかる 日本No.1のECBウォッチャーによる本格的解説書 本書の主たる狙いは欧州中央銀行(European Central Bank)に関するあらゆる論点を網羅的に整理し、一冊の本にまとめることであり、一言で言えば「ECBを学ぶための教科書」を意識した。 今回、こうした書籍を執筆するに至った理由はほかならぬ筆者自身がその必要性を感じていたからという個人的な思いも大きい。金融市場において経済・金融分析を生業とする筆者が日頃感じることは「欧州の経済・金融に関する日本語情報はそのニーズの大きさの割に十分ではない」という事実である。金融政策という分野に限定した場合、その情報量はさらに限定される。 中央銀行であると同時に国際機関としての性格も持ち合わせ、多数の各国中央銀行(National Central Bank)の支えにより政策を運営するECBは明らかに特殊な存在である。この特殊な存在を理解するためには、相応に客観的で精緻な情報整理が必要となるし、そうした情報整理の上に初めて正しい理解が付いてくることは言うまでもない。そして、その結果としてようやく金融政策の現状や展望を適切に議論することができるようになると筆者は考えている。 類書で言えば、日銀やFRBに関しては、それらの政策や組織(もしくは時の総裁や議長)を単体で丁寧に掘り下げようとするものが見られるものの、ECBに関してはそのような拡がりがまだ見られない。本書が、今後のECBの金融政策運営を研究する向きにとって一石を投じる一冊になればと思う。 (「はじめに」より抜粋)
  • EViewsによる計量経済学入門
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 作業の簡易性に定評のある計量ソフトEViewsを用いた計量経済学の入門テキスト。具体的な操作方法が書かれているので、実際に操作しながら計量経済学を学ぶことができる便利な1冊。 【主な内容】 第1章統計の基礎とEViewsの入門 第2章変数間の関係の基礎と仮説検定の初歩 第3章最小二乗法:単純回帰 第4章多重回帰 第5章分散不均一と系列相関 第6章操作変数法とGMM法第7章パネル分析
  • EViewsによる計量経済分析(第2版)
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 理論、データ、ソフトの三位一体を準備し、実践に使える計量経済学を目指して初版を全面改訂。学生・院生・実務家のための必要な実証分析の分野をほぼ網羅した。 【主な内容】 第1章 最小2乗法(OLS) 単回帰 第2章 多重回帰 第3章 仮説の検定 第4章 時系列データ分析の基礎 第5章 分散不均一 第6章 操作変数法,2段階最小2乗法とGMM 第7章 連立方程式モデル 第8章 単位根 第9章 共和分 第10章 パネル分析の基礎 第11章 パネルの拡張 第12章 質的選択モデルと分布に制約のあるモデル
  • EV産業革命―週刊東洋経済eビジネス新書No.399
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    自動車業界はカーボンニュートラルという難題を突きつけられている。環境規制をリードする欧州は、2035年にハイブリッド車(HV)を含むエンジン車の販売を実質的に禁止する方針を発表し、世界の自動車業界に衝撃を与えた。欧州系メーカーも相次いでEVメーカー化を宣言。メルセデス・ベンツも2030年にEV専門になるという。 トヨタ自動車を筆頭に日本勢が強いHVは「当面の現実解」としているが、「パリ協定」で掲げる2050年の温暖化ガス排出実質ゼロへ向けた見極めが大事になる。EVを基点に自動車産業のビジネスモデルがどう変わっていくのか。新しい潮流に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月9日号掲載の38ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • EVショック―週刊東洋経済eビジネス新書No.241
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    日本経済を牽引してきた自動車産業。その地位はガソリン車から電気自動車(EV)への転換で一変しかねない。規制を追い風に世界中がEV化へ舵を切る。自動車関連の就業人口534万人ともいわれる一大産業の行方は?楽観論と悲観論が錯綜するがEV化が進むのは確実。この試練にどう挑むのか。EVの“三種の神器”が電池、モーター、インバーター。特に車載電池は品質への要求は厳しい。また軽量化へ向けた新素材開発技術力の高い日系部材にはチャンスもある。EVショックへの活路を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2017年10月21日号掲載の25ページ分を電子化したものです。
  • ウォール街が教えたくない日本大逆転のチャンス
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    1巻1,320円 (税込)
    ニューヨーク・ワシントンで活躍する国際弁護士が解き明かす甦る日本のレガシー 【ウォール街のコンフィデンシャルを日本に明かしてもいい時が来た】 ウォール街の血のにじむ激烈な競争社会の表と裏を、日本の方々に語るのは、私の長年の夢であった。 しかし、これまでは、書けるタイミングではなかった。なぜなら、高潔の士オバマ大統領とアメリカのパワーとマネーの中心と言われるウォール街の間に、死闘という名の闇の戦争が続いていたのだ。 この両者の闇の戦争の最中には、戦争の深淵について書けるはずがない。 だから、著すのは、今なのである。オバマ大統領とウォール街の誰も知らない闇の戦争が終わった直後のまさしく今こそが、絶妙のタイミングなのだ。この闇の戦争のすべての、詳細な中味と誰も知らない裏話の数々を本文に述べている。これを読まずして、ウォール街を理解することは不可能であろうと確信している。(「はじめに」より) ウォール街の謎は闇の中にある。本書では、その謎を明らかにする。 ○リーマン・ブラザーズ破綻の遠因には、9・11同時多発テロが背景にある ○ウォール街とメディアは「油と水」の関係 ○ウォール街はなぜ、ハリウッドとITに巨額投資をするのか ○ウォール街がアングラマネーを退治した? そのウォール街が、日本経済の復活を確信している理由は何か。 ○ウォール街は、日本の「失われた20年」をどのように診断しているのか ○シャープの液晶は、なぜサムスンに負けたのか?ウォール街の結論 ○「耳無芳一の話」のウォール街的読み方 ニューヨーク・ワシントンで活躍する国際弁護士が解き明かす甦る日本のレガシー 【主な内容】 はじめに 第1章 ウォール街とメディアの「謎」の関係 第2章 ウォール街の光と闇の正体 第3章 ウォール街でモノを言う「数学的センス」 第4章 オバマ政権による「ウォール街救済」の真相 第5章 絶好のタイミングがやって来た! 第6章 ウォール街の知られざるパワー 第7章 ウォール街が診断する日本の「失われた20年」 第8章 ウォール街が高く評価する日本のレガシー 第9章 日本大逆転を先導するビジネス・リーダー
  • 動き出した五輪ビジネス―週刊東洋経済eビジネス新書No.45
    -
    2月7日からソチオリンピックが開幕した。晴れの舞台で闘う冬季オリンピックの選手たち。  一方で2020年の東京オリンピックを目指し、日本のスポーツ界はメダル獲得へ必死の形相だ。JOCがブチ上げた東京五輪の目標は「金メダル30個前後、国別順位で3位」というもの。過去、日本の最多金メダル数は1964年の東京と04年のアテネで記録した16。「30個前後」はその2倍近くになる。  選手だけでなく、企業も東京五輪需要に懸命だ。東京五輪によって14.9兆円の新規需要が生まれるが、そのうち12.6兆円のインフラ投資は、五輪がなくても実施される予定だった案件が多くを占める。  メダルを目指す選手強化の現場と、五輪特需を狙うビジネス界の動向に迫る!
  • 動き出した日本の富裕層―週刊東洋経済eビジネス新書No.14
    3.0
    「日本の富裕層は地味な人が多い。ねたみ社会だから、いわゆる成金でないかぎり、目立つことはしない」。そんなおとなしい日本の富裕層が今、大きく動き出している。日本は実は富裕層大国。1億円以上の金融資産を持つ人は180万人いる。  夜景の見える高級レストランでフランス料理に舌鼓。富裕層の消費というとステレオタイプなイメージがつきまとうが、実際のところ日本の富裕層が求めているのは、おカネで買えるぜいたくだけではないようだ。富裕層がもっとも力を入れる投資は、宝飾品でもワインでも、株でもない。「富を継承する次世代の教育だ」と、富裕層にかかわる人たちは異口同音に言う。教育を筆頭に、彼らの3大関心事は、教育、投資、税対策だ。税制面では富裕層への課税強化が打ち出される一方、株高の追い風もあり、消費は活発になっている。  知られざる彼らの今をのぞいた。
  • 宇沢弘文 傑作論文全ファイル
    -
    1巻4,950円 (税込)
    宇沢弘文教授は「人間のための経済学」を追求して経済合理主義と闘い、数々の社会問題に自ら取り組みました。 人間的な意味で豊かな社会を構築することをめざしたその思想は、今日いっそう輝きを増しているといえるでしょう。 本書は宇沢教授の手元にあった、膨大なオリジナル原稿を基に構成し、その深遠な思想を伝える傑作論文集です。 ノーベル経済学賞を受賞したジョセフ・E・スティグリッツ教授(コロンビア大学)は、実は宇沢教授のシカゴ大学時代の愛弟子です。 スティグリッツ教授は、2016年に開かれた宇沢教授メモリアル・シンポジウムで講演し、心温まるエピソードを披露しました。その講演の全文も掲載しています。
  • 「失われた20年」の終わり 地政学で診る日本経済
    5.0
    1巻1,408円 (税込)
    アメリカの「中国封じ込め作戦」がついに始まった! 1989年にソ連が崩壊し、米国にとって、日本を強くしておくことの意義が薄れた。そこで、日本の躍進を食い止め、米国の経済優位を維持することが米国の至上命題となった。1990年以降20年間の日本の停滞はその文脈で理解できる。 常軌を逸した超円高による日本封じ込めが起きたのだ。それを受けて日本は、賃金カットや工場の海外移転を進めてきた。日本は、生産性の向上に努めながら、一方ではそれに所得の増加がついてこない、という状況に陥った。こうして、グローバル化のなかで、日本だけが繁栄というメリットを受けられずにきた。 ところがいま、中国の台頭を受けて、そのパワーバランスが変わってきている。かつての日本バッシングは中国バッシングに変わり、日本は再び、米国の同盟国として繁栄を許される環境が整ってきた。中国の台頭を受けて、覇権国アメリカにとって日本の重要性が再び高まってきた。 失われた20年は日本を鍛えた20年であり、これからの経済繁栄の余地は大きい。著者独自の視点で描かれた、元気が出る日本経済論。
  • 内田和成 思考力大全【合本版】
    5.0
    ロングセラー『仮説思考』(2006年刊行)と『論点思考』(2010年刊行)が、2巻セットの合本版になって新登場! ボストン・コンサルティング・グループでの20年の経験から、コンサルタントの必須能力である「仮説思考」と、企業・職場で山積みの問題の中から真の問題を見つけ、それに集中するための技術を「論点思考」を解説。
  • うっかり一生年収300万円の会社に入ってしまった君へ
    3.6
    業種別、職種別 君の給与を増やすルールを教えます。 ここ数年、なかなか給与が増えないなあと思った君は、すぐに本書を開いてください。10の設問が用意してあります。その判定でつとめている会社が「ブラック型企業」か「業績悪化型企業」、あるいは両方の特徴をもつ「二重苦企業」と分類された方は必読です。しかしたとえブラック型企業であっても、「できる人」ならば給与を増やすことはできるのです。給与の天井が厚く固いものであっても、会社には給与を増やす仕組みはちゃんと用意され、その条件に合えば、必ず給与を増やすことはできます。 本書ではまず、「ブラック型企業」「業績悪化型企業」加えて「普通の企業」について給与を増やすための方法を具体的に示します。そのうえに、業種別・職種別の気をつけるべき点を教えます。また「二重苦企業」から脱出するための転職活動のポイントや、正社員以外の学生、派遣社員やアルバイトのための注意点を示します。 バブル崩壊後、人件費抑制のための賃金改革を実践したコンサルタントが、君の給与を増やすルールを教えます。
  • うつかな?と思ったら男性更年期を疑いなさい ―テストステロンを高めて「できる人」になる!
    4.0
    40代以上必読!  女性以上に深刻な「男の更年期障害」への対処法 最近「やる気が出ない」「何もかもおっくうだ」というあなた、31ページの質問に答えてみてください。 50点以上なら、要注意です。医療機関で、男性ホルモン「テストステロン」の値を測定してもらいましょう……。 テストステロンの減少がもたらす更年期障害への対処法をわかりやすく解説。 心身の健康のみならず仕事力をも左右するテストステロンを増やすためのライフスタイルも指南する。 「ドクター堀江のテストステロンを高めるための10か条」付き ◆本書から ●男性ホルモン「テストステロン」が減ると、元気がなくなって気分が落ち込んだり、イライラしたり、不眠になったりする。 ●うつ患者の7割以上がテストステロン不足であり、抗うつ剤でかえって悪化させているケースもある。 ●男性的魅力にあふれ、女性にモテる男性は、一般にテストステロン値が高い。 ●同性からも人気があり、人望がある男性は、慨してテストステロン値が高い。 ●リーダーシップのある男性、仕事ができる男性は、テストステロン値が高い ●テストステロン値は血液検査で簡単にわかり、補充療法などで劇的に回復できる。 ●アメリカでは年間170万人がテストステロン補充療法を受けているが、日本では2万人にすぎない。 ●頻尿や尿もれ、EDも、テストステロン値を上げることで改善することが多い。 ●ライフスタイルの改善でテストステロンを増やすこともできる。 ……
  • うつマーケティングの功罪―週刊東洋経済eビジネス新書No.51
    -
    うつ患者が急増したのは、製薬会社のキャンペーンがきっかけだった!  「うつは心の風邪」というキャッチコピーが広く知れ渡ると、「自分はうつではないか」という患者が病院に押し寄せた。その後も、新たな薬が発売されると、うつ患者が急増する現象が世界中で起こっている。  キャンペーンによって受診の抵抗が減り、救われた人もいるが、軽症の患者にまで安易に薬が処方されてはいないか…?  本誌では製薬会社のキャンペーンによるうつ急増のからくりや、薬に頼らないうつの治し方、うつから生還した元日本テレビニュースキャスター・丸岡いずみさんインタビューなど、うつに対する正しい知識を解説します。  本誌は『週刊東洋経済』2014年1月18日号の第1特集の19ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。
  • 右脳思考
    3.9
    優れたビジネスマンは 勘で仕事する! 「なんか、変だぞ」「これは面白い」……。 本物の経営者は思いつきやひらめきを大事にしている。 生産性と創造性が劇的に上がる思考法を解説。 著者・内田和成氏が経営コンサルタントの仕事を通じて、優れた経営者から学んだのは、彼らは経験や直感を大切にしているということである。大改革を成し遂げた経営者、ユニークな戦略で自社を飛躍させた経営者に、「なぜ、そのような意思決定をしたのか」と尋ねると、「勘です」とか、「答えは誰もわからない、やってみるしかない」という回答をもらうことが多い。 「優秀なコンサルタントもいきなりフレームワークから持ち出さない」とも述べる。左脳的に分析を始めたり、プレゼンテーションをするのはあまりお勧めできない。 本書で伝えたいのは、ロジカルシンキングの否定ではない。ロジックに加え、感情や勘、すなわち右脳を働かせることで仕事をより効率的に進める、あるいは、成果をあげられるということだ。 「勘や感覚よりもロジックが大事」というのはビジネスの常識。 勘・感覚は右脳的、ロジックは左脳的。ビジネスは左脳重視の世界だ。 本書はこの常識に挑戦する。ロジックの権化と言われる戦略コンサルティングファームのトップを務めた著者は「右脳も大事」と説く。コンサルタント時代から右脳重視派だった著者が右脳・左脳の使い分け方、使うタイミングを解説する。 生産性と創造性が劇的に上がる1冊。
  • 「売れない時代」の新・集客戦略 コスト削減に向けた顧客モチベーション・マーケティング
    4.5
    リピート客を増やすだけでは生き残れない! コスト削減とサービス向上を両立させる仕組みを解明 人口減少で需要収縮時代を迎えている日本経済。この中でどうサービス業はどう集客を行い、生き残りを図っていくか。かつてはリピート客を増やす施策があちこちで行われたが、それだけでは不十分である。本書は、150社に及ぶサービス現場のフィールドワークと、工学的アプローチによる分析から紡ぎ出された、サービス業への集客戦略への提言である。具体的には、顧客の来店動機によって、種別を分類し、それぞれの性質・適正に応じた業務の改善や現場作りを行っていく。そして、多くの無駄を整理することによるコスト削減と、顧客満足度を高めるサービス向上を両立させる仕組みとノウハウが導き出される。CoCo壱番屋、幸楽苑、加賀屋といった全国チェーンから、地域密着の小売、外食、旅館・ホテルなど、22社の実践例を収録している。

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  • 運を味方にする 「偶然」の科学
    4.0
    「私たちが運や偶然をどのように認識しているのか、その神経科学的、心理学的な裏付けについて興味深い洞察を提示する」 ーーV・S・ラマチャンドラン『脳のなかの天使』著者) 「運が私たちの生活で果たす役割とはなにかを考察してみせる」 ――デイヴィッド・J・ハンド(インペリアル・カレッジ・ロンドン数学科名誉教授、『「偶然」の統計学』著者 「運とはなにかを探求する、楽しくて情報満載な書」 ――ジェームズ・E・オールコック(ヨーク大学名誉教授) 私たちは、自分の努力が結果を左右しない、自分のコントロールの及ばない出来事が起こると、「運」のせいだという。 人間は予測できない不確実な世界を嫌い、ランダムな出来事のなかにパターンや意図を探すように進化した。このことが、「運」を信じる心を生み出したのだ。 私たちは幸運を神に願い、さまざまなおまじないやお守りに頼るが、不合理としか思えないこうした迷信にも、実は驚くべき利点がある。 「自分は運がいい」と思うことは、ランダムネスを恐れず、直観に従ってチャレンジすることを可能にし、不安感を減少させ、また、脳の「実行機能」を高めることが、研究によって明らかになっているのである。 運に頼ることで、困難な状況に直面してもやる気を維持できるし、運を信じれば自分には状況をコントロールする力があると思え、パフォーマンスが向上する。 「運がいい人」はランダムな世界に積極的に関わり、適切なタイミングで適切な場所にいるチャンスを高め、脳のエネルギーを問題解決に向けやすくなる。 いったん成功した人はさらに「自分は運がいい」と思えるので、さらなる成功を呼ぶのである。 「帰属理論」「反実仮想」「上方比較と下方比較」「ボトムアップ型注意とトップダウン型注意」など、心理学・神経科学の理論や知見を用いて、「運とはなにか」「なぜ運を信じるのか」「運がいい人はなにが違うのか」「どうすれば運を高められるのか」などといった疑問に答える、あなたの人生を変えるサイエンス書。 宝くじに4度も当選した女性や、何度も死にかけながらその度に命拾いした男性、呪われたミイラの逸話や、さまざまな文化や宗教における「幸運」の歴史、「呪術的思考」に見られる法則など、驚きのエピソードも満載!
  • OODA Management(ウーダ・マネジメント)―現場判断で成果をあげる次世代型組織のつくり方
    3.3
    この1冊で、現場で問題解決する次世代型組織・人材に生まれ変わります! 本書では、米軍の意思決定スキルとして開発され、いまビジネスでも注目されるOODAループを、PDCAサイクルとの比較、導入している企業の成功事例、失敗事例などを紹介しながら、現場で意思決定して成果をあげるための仕組み化を解説します。 リモートワーク、DX(デジタル・トランスレーション)など、変化の激しい経営環境に対応できる組織を育てたいと思っている経営者やリーダー、現場で即断即決するスキルを持ちたいと思っているビジネスパーソンに必読の書です。 *** 加護野忠男・神戸大学名誉教授 推薦! 日本企業が新たにイノベーションを起こせずに苦戦しているが、それはよりよい製品をつくろうという製品イノベーションにこだわり過ぎているからではないだろうか。いま日本企業に求められているイノベーションは、現場の新しい洞察から、仕組みのイノベーションを起こすことである。 そのために、参考になるのが本書で解説しているOODAの枠組みである。OODAは、刻々と状況が変わる戦場での現場レベルの意思決定のために考案されたものだが、変化の激しい状況に即応するという点では、ビジネス・モデルのレベルにも適用できる。 しかも、本書では、著者の原田勉氏が、現場で働くビジネスパーソンが非連続なイノベーションを起こすための仕組みづくりの方法を、ビジネスケースにOODAの枠組みを当てはめて論じている。OODAが、これまでビジネス・モデルの世界であまり注目されてこなかった点を踏まえると、大きな前進である。 本書が日本の未来を担うミドル層に読まれて、随所で飛躍的なイノベーションが起こることを期待したい。
  • OODA LOOP(ウーダループ)―次世代の最強組織に進化する意思決定スキル
    3.8
    不確実性の高いビジネス環境に“計画”はいらない! 世界最強組織のアメリカ海兵隊が行動の基本原則とするOODAループが、 いまアメリカの優良企業に広がっている。 OODAループとは何か? PDCAサイクルと何が違うのか? OODAループの提唱者であるジョン・ボイドの愛弟子である著者が、 ビジネスを事例にOODAループを解説した古典的名著、待望の翻訳! *** ◆OODAループとは? 観察→情勢判断→意思決定→行動という4つのフェーズを サイクルではなく、ループさせることで、 目の前で起こっている環境に合わせた判断を現場レベルで下し、 組織で目的を達成するための意思決定スキルです。 ◆AI時代に求められるスキル! ここ数年、急速に発展している、 AI、IOT、ビックデータ、ソーシャルメディアという流れのなかで、 リアルタイムにデータを収集し、即座に判断して行動に移すという OODAループが競争優位を築くための鍵になります。 ◆勝つべくして勝つ組織に変わる! OODAループを高速で回すためには、組織文化が基礎となります。 チームメンバーが同じゴールを目指す組織が共通して持つ組織文化です。  ・相互信頼を醸成している  ・直観的能力を活用している  ・リーダーシップ契約を実行している  ・焦点と方向性を与えている OODAループを取り入れることで、 この組織文化を生み出すことにつながります。 ◆不確実性の高い環境で活躍する変革型リーダーになれる! OODAループは変革を求めるリーダーに必須のスキルです。 変革型リーダーは、目標達成のために権限を現場に委譲します。 ◆日本語版オリジナル! 充実した訳者解説!
  • 営業は準備力―トップセールスマンが大切にしている営業の基本
    3.9
    トップセールスマンは、営業の8割が「事前準備」で決まると知っている! 私の会社では、トップセールスマン2000人以上に詳細なインタビューを実施し、その結果を科学的に分析し体系化しています。その調査からは、売れない営業マンほど事前準備とヒアリングが弱いという結果が出ています。ヒアリングは、お客様のニーズを見つけるために、徹底的に話を聞く傾聴力が求められます。お客様がどんな問題を抱えていて、何を求めているのかを聞き出すのは、営業マンの重要なスキルの一つです。お客様自身も気づいていなかったニーズを引き出し、事前準備情報と照らし合わせながら整理して、「あなたが欲しいと思う商品やニーズはこれです」と見つけ出す。これが、今の営業に求められているソリューション営業なのです。(本書より要約抜粋) 【主な内容】 第1章 トップセールスマンは、営業の8割が「事前準備」で決まると知っている! 第2章 トップセースマンが大切にしている営業の基本(知識編) 第3章 トップセースマンが大切にしている営業の基本(行動編) 第4章 トップセールスマンは、組織ぐるみで育て、増殖させる!
  • 営業マンは理系思考で売りなさい
    3.6
    営業マンは感覚で売るな! 科学で売れ!工学部出身・口ベタ・人見知りのダメ営業マンが、4年連続トップへ。科学的にアプローチした「トーク設計図」「営業レター」など誰でも真似できる実例満載で、スマートに結果を出す方法を紹介。「人見知り歴=年齢」「 口ベタ」「体育会系、根性系ではない」「理系出身の営業マン」「営業センスに自信がない」…。すべて強みに変えてしまう処方箋、あります。

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  • A.T.カーニー「最強の経営シリーズ」【合本版】
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    『コスト削減』『営業戦略』『業務改革』『シナリオプランニング』『調達戦略』……。戦略コンサルティングファーム、A.T.カーニーの実践的アプローチを豊富な図解とともに解説するロングセラー経営書、『最強』シリーズ5冊が合本版になって新登場! 変化の激しい経営環境で勝ち続けるための経営ノウハウが、これ1冊でわかる!
  • Japan Company Handbook 2023 Autumn (英文会社四季報2023年秋号)
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,915 companies' earnings forecasts revised until September 14,2023. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,915 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • Japan Company Handbook 2023 Summer (英文会社四季報2023年夏号)
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,895 companies' earnings forecasts revised until June 16,2023. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,895 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • Japan Company Handbook 2023 Spring (英文会社四季報2023年春号)
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,884 companies' earnings forecasts revised until March 16,2023. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,884 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • Japan Company Handbook 2023 Winter (英文会社四季報2023年冬号)
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,883 companies' earnings forecasts revised until December 9,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,883 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • Japan Company Handbook 2022 Autumn (英文会社四季報 2022 Autumn号)
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,865 companies' earnings forecasts revised until September 14,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,865 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • Japan Company Handbook 2022 Summer (英文会社四季報 2022 Summer号)
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,861 companies' earnings forecasts revised until June 15,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,861 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • Japan Company Handbook 2022 Spring (英文会社四季報 2022 Spring号)
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,864 companies' earnings forecasts revised until March 15,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,864 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • Japan Company Handbook 2022 Winter (英文会社四季報 2022 Winter号)
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,848 companies' earnings forecasts revised until December 14,2021. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,848 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • Japan Company Handbook 2024 Spring (英文会社四季報2024年春号)
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,920 companies' earnings forecasts revised until March 13,2024. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,920 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • Japan Company Handbook 2024 Winter (英文会社四季報2024年冬号)
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,933 companies' earnings forecasts revised until December 12,2023. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,933 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • エコノミストたちの歪んだ水晶玉―経済学は役立たずか
    4.0
    1巻1,760円 (税込)
    経済をめぐる論戦は尽きることなく続いている。誰の主張が正しく、誰の主張が誤りであったのか。そもそも、なぜ彼らは意見の一致をみないのか。鋭い筆致で切り込む。 【主な内容】  第1部 長期停滞をめぐる経済論戦とその帰趨 第1章 日本経済はなぜ回復したのか 第2章 政策論争の事後評価─何が正しく何が誤っていたのか 第3章 ポスト・デフレ経済へのシナリオ  第2部 ケイザイを斬る! 第1章 人々はなぜデフレを好むのか 第2章 「構造」なる思考の罠 第3章 責任から逃走し続ける組織の病理 第4章 清算主義=無作為主義の論理と現実 第5章 複雑性という名の素朴な信仰 第6章 リフレ派の栄光と苦闘 第7章 政策批判の過去と現在 第8章 開かれた社会とその宿命 第9章 政策転換の現実と利害 第10章 エコノミストたちの歪んだ水晶玉 第11章 ポスト「失われた十年」の闘い 終 章 経済政策をめぐる利害と理念
  • SDGs・ESGを導くCVO(チーフ・バリュー・オフィサー)―次世代CFOの要件
    -
    コンパクトな原書であり、理念が中心となっている。それでは、日本企業にとって何が問題になりつつあるのか、世界の資本・投資の流れがどのように向かいつつあり、どのように対応すべきかがわからないので、原書の3つのPARTに対応して、日本の対応・課題・展望を加える。 現著者のメッセージは、以下の2段階で展開される。 (1) 21世紀は限られた資源(自然資本や社会資本も含めて)をいかに有効に活用し、また、同時に、ダメージを与えない、あるいは限りなく少なくするか、という点での取り組みが重要であること。逆説的に言えば、20世紀は、資源を保有し、使う権利があることがビジネスに貢献しており、転換が必要。それを具体的な目標として示したのが、国連による「SDGs(Sustainable Developmennt Goals:持続可能な開発目標」(2015年国連サミットで採択)として位置づけられる。MDGs(ミレニアム開発目標)と異なるのは、先進国も含むすべての国に適用されている点にある。 (2) 財務情報だけでは企業価値の2割弱しか説明できていない。残りの8割のインタンジブルが企業の市場価値を決定づける方向になりつつある。その流れのなかで、CFOにとどまるのではなく、非財務的な価値も含めて企業価値に関するエコシステムについて関わるCVO(Chief Value Officer)という位置づけが求められ、結果として、(1)につながる。今のままでは、開示による企業価値棄損もありうる。
  • NPOで働く 「社会の課題」を解決する仕事
    3.9
    若きNPO経営者の挑戦から、新たなNPOの役割と新しいビジネスのあり方が見えてくる。NPOとはどんな組織なのか、NPOで働くとはどういうことなのか、どこから収益を得ているのか、給与水準はどんなものなのか……。著者が理事長を務める、NPO法人育て上げネットは、ひきこもり、ニート、フリーターなど無業の若者の就労を支援している。若者の社会参加、経済的自立に貢献するサービスを提供し、“社員”61名で、年間売上高2億円強を上げている。NPOというと「ボランティア」というイメージでとらえる人も多いかもしれないが、実は、「企業」「会社」に近い経営をしている組織だ。

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  • NPOでメシを食う!―週刊東洋経済eビジネス新書No.46
    -
    ビジネスの手法を導入し、変わり始めたNPO業界。年収200万円といわれた職員の待遇も改善。清貧に甘んじる時代は終わるのか――。  「求人をすると、ゴールドマン・サックスやマッキンゼーなど、一流企業に勤める30歳前後の会社員が何人も応募してくる。年収は大きく下がってもいいから、社会のためになることをやりたいと口をそろえる」と、NPO理事は語る。  こうした若者たちを引き付けているのが、「社会起業家」の存在だ。著書がベストセラーになるなど、この領域に変革をもたらす存在として、数年前から注目を集めている。社会起業家の運営する団体では、社会問題の解決に加え、安定した利益を上げるケースが増えている。  社会貢献への想いを抱く若者が活動に専念できるようになれば、日本は変わるかもしれない。最近のNPO業界を追った!
  • エネルギー危機と脱炭素―週刊東洋経済eビジネス新書No.456
    NEW
    -
    エネルギーコストの上昇にあえぐ日本と世界。価格の高騰は、産業の衰退にも直結する大問題だ。エネルギー危機と脱炭素をともに解決する道はどこにあるのか。長期化に備えるべきガス危機、電力・ガス価格の倍増に産業空洞化リスクが高まるドイツの現地リポートなどから、苛烈化するエネルギー危機の最前線に迫る。加えて陸上風力の自然環境破壊リスクや「再エネの切り札」洋上風力の入札にくすぶる懸念、拙速な原発回帰など、国が加速するGX戦略の歪みに迫る。課題山積のエネルギー危機と脱炭素。 本誌は『週刊東洋経済』2023年2月18日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 江ノ電 10kmの奇跡―人々はなぜ引きつけられるのか?
    4.5
    1巻1,320円 (税込)
    廃線の危機を乗り越え、ローカル鉄道の雄として異彩を放つ江ノ電(江ノ島電鉄)前社長の初著書。テレビなどでも注目度の高い江ノ電についてのマネジメント側からの初めての出版物となる。 全区間わずか10km15駅のローカル私鉄でありながら、年間乗客1700万人(うち1200万人超が観光客と推定される)以上を引きつけるのはなぜか?  その背景には、地域の魅力もさることながら、効率化の風潮に流されずあくまで「安全」を第一に考える「昭和の鉄道屋の心」や、「変わらないことの魅力」を打ち出す戦略があると著者はいう。 具体的には、トップが自らの脚で全線を歩く年末の総点検や、手間をかけても古い車両や駅舎を使い続けるエピソードなどが語られる。 米国流の収益重視の経営が全盛の中、あえて日本の良き精神文化を見直すことが重要だという思いが伝わってくる。 今後、量的な拡大が図れない中で、いかに「質」で企業価値を高めるか――という経営哲学としても大きな示唆を与えてくれる。 鉄道、観光、町おこしなどの関係者はもちろん、一般のビジネスマン、経営者にも新たな視点を与えてくれる1冊。 ◆著者の言葉 江ノ電に昭和の良き姿を見出すことで、今の経済が置き忘れている大切な日本の精神文化を復権すれば、日本社会の再生の一助となるのではないか。 鉄道屋として生きてきた男の言葉も、今の時代にお役に立てるのではないか。 ――おこがましいですが、そう考えて、鉄道のことを語る本を出させていただきました。
  • FX投資家のための為替相場の見方・読み方
    3.0
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 FX投資の超入門書。元長銀で伝説の為替トレーダーと言われた著者が説く「市場の法則」と「投資の手法」。確実に儲けるための基礎知識を解説。
  • FTA/EPAでビジネスはどう変わるか―メリットを活用する実務ガイド
    -
    FTAによる関税引き下げ・撤廃のメリットを享受できるのは大企業だけというのはまったくの誤解です。FTAでは、企業規模に関係なく、あらゆる業種(貿易・メーカー・流通・サービス・金融)が、その特恵税率や自由化のメリットを享受することができます。 本書では、FTAを100%活用するための具体的なノウハウである、特定原産地証明書を取得するための実務ノウハウ、様々なケースにおける特恵関税を活用した輸出・輸入取引の事例、貿易やSCMに関する物流の変化、人民元・アジア通貨による貿易金融(ドルを介さないリインボイス方式)などについて具体的に紹介・解説するとともに、広域FTAであるTPP、RCEP(東アジア包括的経済連携)に向けてどのような対応と準備をするべきかを示します。 FTA/EPAを活用することによって、中小企業から大企業にいたるまで、以下のようなメリットとビジネス・チャンスを得ることができます。 ★ 関税の削減・撤廃により、輸出入の取引コストが低減します ★ 関税の削減・撤廃が、生産コストを引き下げ、国際競争力を向上させます ★ 貿易コストの低減で、ビジネスの拡大、新たな市場を開拓できます ★ 複数国を相手にした「広域ビジネス」(SCMの活用)を展開できます ★ 日本農業の産業化を通じて収益改善が実現します 【主な内容】 第1章 なぜFTAなのか 農業の産業化とは何か 第2章 FTAの貿易自由化ルールとその効果 第3章 FTAは、どうやって利用すればよいのか 第4章 中小企業もFTAが活用できる 第5章 アジアをめぐるFTAとビジネス 第6章 生き残りをかけた日本企業のFTA戦略 第7章 遠隔地のFTA、第三国FTAでグローバル・ビジネスを拓く 第8章 FTAは貿易取引システムを変える 第9章 FTA新時代における物流革新への対応 第10章 FTA(TPP)の残された課題 巻末図表一覧  1 日本の税関ネットワーク  2 税関のFTA利用相談窓口一覧  3 FTA利用のための「特定原産地証明書」発給機関(日本):日本商工会議所  4 日本のFTA相手国における「原産地証明書」発給機関(海外)
  • 江部康二の糖質制限革命―医療、健康、食、そして社会のパラダイムシフト
    値引きあり
    3.7
    ********************** 入門者、実践者、医療関係者、食産業関係者必読。 “脱”糖質の流れは今後ますます加速する! ********************** ●糖尿病、肥満だけでなく、そのほかの生活習慣病や、がん、アルツハイマーはじめ様々な難病、健康増進、アンチエイジングなどにも効果を発揮。 ●「糖質制限ダイエットに失敗」や「慎重論」のほとんどは“正しい知識”が欠如しているだけ。 ●正しい糖質制限の普及により、兆円単位の医療費が削減できる。 ●糖質オフ市場は急拡大。医療費削減と合わせ、日本経済の救世主となる。 …… 糖質制限食の創始者が、「ケトン体」「ロカボ」など最新動向も網羅して、「正しい知識」と今後の展望を解説した、目からウロコの一冊。 【序章より】  正しいやり方で糖質制限を行えば、確実に健康増進に役立ちます。そして、日本社会全体を明るくしていくでしょう。  この本では、糖質制限食に関する現状での正しい知識を整理し、今後の展望について考えています。  生活習慣病の予防による兆単位の医療費削減を含めて、糖質制限食には日本社会を変えるほどの大きな可能性があることを、きっと、理解していただけると思っています。
  • M&A経営論―ビジネスモデル革新の成功法則
    4.5
    670万部の『学習』と『科学』を失った老舗出版社はいかに再起したか。M&Aを活かした事業創造の「最高の教科書」。
  • M&Aシナジーを実現するPMI―事業統合を成功へ導く人材マネジメントの実践
    3.5
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 買収後のPMI(買収に伴う事業・組織・機能の統合)のノウハウを体系的に解説した、初めての実務ガイドブック M&Aにおいて、事業シナジーを創出し企業としての成長を実現するためには、PMIの的確な実行が必要不可欠である。「PMI」と一言でいっても、買収目的や目指す事業シナジーによってその具体的な内容やプロセスは案件ごとにすべて異なる。しかし、どういった目的であれ、M&Aの成功を左右する「組織・人事・ガバナンス」上の論点は共通している。本書では、M&Aの本来の目的であるシナジーを創出して、企業価値の向上を実現するために必要となるPMIの取り組みとはどのようなものであるのか、実務面を中心に解説する。
  • M&A仲介会社の社長が明かす 中小企業M&Aの真実 決定版
    3.5
    【M&Aを考える全ての人が、まずは最初に読みたい「最高の入門書」! 】 【「売りたい人」「買いたい人」「人気の仲介会社で働きたい人」すべてに役立つ1冊! 】 【ポストコロナで、M&A絶好の好機! 政府目標のM&A件数は年間6万件! 】 新進気鋭のM&A仲介会社の社長が ★「売り手」「買い手」「ファンド」「仲介会社」の本音 ★プレイヤーとして知っておくべきこと ★業界の裏事情 すべてを完全公開!
  • M&Aと株価
    -
    日本でのM&Aは株価に対してプラスの効果をもたらしているのか? またM&Aの動きに対して株式市場が合理的に動いているのか? M&Aを株式市場の評価という視点から経済学的に分析し、実際のデータを用いて検証した気鋭の研究書。「友好的M&Aは良いが、敵対的M&Aは悪い」「企業を買ったり売ったりするのは日本の企業風土になじまない」といった、感情的な議論になりがちなM&Aについて、株式市場での評価を重視してケーススタディと実証分析を行い、実務への示唆も述べる。 ライブドアvs.ニッポン放送のケーススタディも収録。 【主な内容】 第1章 敵対的M&Aと株式市場 第2章 M&Aのケーススタディ:ライブドアvs.ニッポン放送 第3章 日米のM&Aと株式市場の評価:先行研究サーベイ 第4章 日本のM&A:実証分析の前提 第5章 M&Aの株価効果と取引形態 第6章 M&A発表日の株価効果に関する要因分析 第7章 合併比率と株価:合併アービトラージ取引の分析 第8章 日米のM&A市場の比較と長期株価効果 第9章 終わりに:M&A実務への示唆と今後の研究課題
  • M&Aマフィア―週刊東洋経済eビジネス新書No.416
    -
    敵対的買収を中心に劇場型のTOB(株式公開買い付け)が激増している。その裏では弁護士や会計士、PR会社、IR会社などさまざまな分野のプロフェッショナルが活躍し、実質的に彼らが日本のM&Aを仕切っている。ルールが整備途上の日本では「M&Aマフィア」とも呼ばれる一団の働きが買収合戦の帰趨を決める。舞台裏でうごめく「人」に焦点を当てた、その知られざる実像に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年3月12日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会の状況は反映されていません。
  • MMT現代貨幣理論入門
    3.6
    第一人者による「バイブル」、待望の邦訳! アメリカで大論争、国会でも議論白熱。 いち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮の旗手」松尾匡氏によるダブル解説。 貨幣観を一新! MMTは、イデオロギーでもなく、願望でもなく、現実なのである。 【MMT(現代貨幣理論)の特徴】 ●日本や米国のように「通貨主権」を有する政府は、自国通貨建てで支出する能力に制約はなく、デフォルトを強いられるリスクもない。財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である。 ●政府にとって、税金は財源ではなく、国債は資金調達手段ではない。政府が先に通貨を支出しない限り、民間部門は税金を納めることも、国債を購入することも論理的に不可能である。税金は所得、国債は金利にはたらきかけ、経済を適正水準に調整するための政策手段である。 ●政府は「最後の雇い手」として、希望する人々全員に、一定以上の賃金水準で就業する機会を約束することができる。この「就業保証プログラム」は、「完全雇用と物価安定」という公共目的に資する、強力な経済安定装置である。
  • MMTは何が間違いなのか?―進歩主義的なマクロ経済政策の可能性
    3.7
    MMT(Modern Money Theory=現代貨幣理論)は救世主なのか。閉塞状態を抜け出す経済学・金融政策とは何か。世界的金融学者による初の邦訳書!
  • MBAエッセンシャルズ第3版
    4.0
    18年間、読まれ続けた伝説のロングセラー、待望の全面改定。 ビジネススクールの「必修8科目」で身につく「体系的な知識」こそ、 すべてのビジネスパーソンの武器である。 ■本書で身につく「必修8科目」とは■ ITとイノベーション オペレーションズ・マネジメント 統計学 アカウンティング ファイナンス 組織行動と人材マネジメント 経営戦略 マーケティング ■編著者の言葉■ これまで現場で学んできた「漠然とした経営の知識」を 体系立てて学ぶことができるのが、MBAプログラムです。 これら経営学の基礎知識は企業で活躍するための土台となり、 これまでの経験や勘で行ってきた判断を知識で裏付けして、 明確な根拠をもってマネジメントを遂行することができるでしょう。 本書はMBAで学ぶ基礎知識を短時間ですばやく身につけることができるよう構成されており、 知識の裏付けがほしい社会人にとって非常に有効であると自負しています。
  • MBA式考える文章術―ビジネス文書の心技体
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シンプルで「超」実践的。 一流コンサルタントが教える、一生使える武器 「わかる文章」と「わからない文章」はどう違うのか? 高品質の文書を書くためにはどのようにしたらよいのか。経営コンサルタントである著者は、ビジネス文書を書くことは知的格闘技であり、その心技体を高めることが必要であると考える。 ビジネス文書を書く「技」、つまり技術については「読めること」と「考えること」がKSF(成功の鍵)であり、ビジネス文書を書くためには、あるレベル以上の読む力が必要になる。 「体」では、文書の形式、すなわちビジネス文書の構造的側面について扱う。 これらの「技編」と「体編」がビジネス文書におけるハードなスキルを扱っているのに対して、「心編」では相手に対する心遣いといったソフトなスキルを扱う。最後の実践編で本書が主張するアプローチにもとづいて実際にビジネス情報を読み、かつ、書いた見本を示している。上司や顧客に提出する報告書の品質を向上させたい、ビジネスのプロになるための質の高い文書を書く技術を身に付けたい、上司として不満に思っている部下のレポートについて指導をしなければならない……などの方々に適したガイドブック。
  • MBA生産性をあげる100の基本
    3.8
    ビジネススクールの2年間で学ぶ 武器としてのスキルセットが「1フレーズ」ですっきりわかる。 日々の仕事の生産性をあげるMBAのエッセンス。 01マインドセット  02情報収集・データ分析  03意思決定  04伝える 05PDCAを回す  06やり抜く 07仕組み化  08人に任せる  09アイデアを生み、ビジネスをつくる  10学び続ける 答えのない世界を生き抜く「武器」になる。
  • MBAのExcel―即戦力になる!
    4.0
    エクセルは道具。 しかも、高度な機能が装備され、進化を続けている道具です。 道具なので、知識よりも活用法を習得してください。 実際のビジネスシーンで直面する課題に対して、エクセルをどのように活用して定量分析すれば、経営判断につながるような意義のある示唆を生み出すことができるか」、これが本書の趣旨となります。 料理にたとえるなら、包丁や調味料といった「道具」の説明を中心に据えるのではなく、アウトプットである「おいしい料理」を仕上げるために、「道具」をどのように活用したらいいのか、を念頭に置いて書きました。

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