かつて大分県の平松知事が、一村一品運動で村おこしを行った。 同じように、会社でも一品を磨けば、業績も上がり、社員のモチベーションもアップする、と著者はいう。 企業にとって、「自慢の一品」とは何か――長年売り続けている商品、他社に負けないサービスが「自慢の一品」なのだ。 ではあなたの会社には「自慢の一品」がありますか？ それをどう磨いていくか。どう育てていくか。 「自慢の一品で会社を変える」をテーマにコンサルを行っている著者が、様々な企業の実例を交え、「一品」で会社を変える方法を解説する。

超一流のプロは何が違うのか？ ◎経営者、起業家、学者、アスリート、芸能人……、3000人以上のプロの言葉から、読んだら忘れられない100人のパワーフレーズを厳選しています！ ◎解説を含めて1話1分で読めます！　仕事や人生でモヤモヤしている悩みが消える超一流のプロの働き方・生き方のヒントが1冊に凝縮しています！ ◎働くことに迷う人、逆境に置かれている人、成功・幸せをつかみたい人にお勧めです。あなたの人生を変える〝最強の言葉〟がきっと見つかります！ ＊＊＊ 私の仕事は、人に話を聞き、文章にまとめることだ。ありがたいことに、その相手は20年以上ですでに3000人を軽く超えている。 新しい時代を切り拓いた起業家、メガバンクの頭取や世界的メーカーの経営トップをはじめ上場会社の社長、将来ノーベル賞を受賞するかもしれない科学者、スクリーンで人々の心を魅了する俳優、オリンピックの大舞台で最高の笑顔を見せた金メダリスト、有名な大学教授や学長……。 彼ら、彼女らへのインタビューは、私も本当に心躍るものがあった。仕事を忘れて、話に聞き入ってしまったことも少なくない。 私自身、ありがたいことに27年にわたってフリーランスとして仕事をすることができたが、その背景にはインタビューさせていただいた方々からの数々の珠玉のメッセージがあったことは間違いない。私の人生の指針になった言葉は数多くある。 私が見聞きしてきた幸運を、少しでも多くの方にお伝えすることができ、仕事や人生の役に立てていただけたら幸いである。 ――上阪 徹

ビジネスパーソンこそクラウドを語れ！ 効率化・コスト削減から一歩進めて、 ○「強い現場」を作り　○「見える化」を定着させ、　○「プレミアム」を実現する　には、企業はクラウドをどう取り込めばいいか。富士通、マイクロソフト、ドリームアーツ、プラスアルファ・コンサルティングのシステム・ベンダー４社の提供するクラウド・サービスを探査し、ローランド・ベルガーが中立的な立場から精査・選定をしたシステム・ベンダーを選ぶ実務的なポイントを示す。 ＩＴが「苦手」「わからない」で済ますことができない時代に、ＩＴを生業としないビジネスパーソンを対象として、ＩＴ利活用の「勘どころ」を身に付けることを目的においた１冊。

人生、能力、生き方、考え方は遺伝子で決まらない！ 遺伝子を「オン／オフ」にするスイッチ 「エピジェネティクス」を解説 人生、能力、生き方、考え方といったものが遺伝子によって決まっている、あるいは遺伝子検査を受ければこれらがわかるなどと思われている。テレビ、新聞、雑誌、そしてステマの無法地帯となっているインターネットなどを通してそう宣伝されるからであるが、これは誤りである。遺伝子は環境とかかわることではじめて働くからである。遺伝子の役割は過大評価されている。 遺伝子の働きは、食事や運動などの生活習慣やどんな書物を読むか、どんな人とつき合うかなどによって劇的に変わるからである。 一卵性双生児を例に説明しよう。一卵性双生児は、英語で「まったく同じ双子」（identical twin）と表現されてきたものの、正確には「まったく同じ」ではない。「一卵性双生児」は、まったく同じ卵子から生まれ、同じ女性の子宮の中で同じ時期に育った双子である。ふたりは先天的な環境は同じであるが、後天的な環境は同じではない。だから、一卵性双生児で生まれたひとりは学校の教師をし、充実した日々を送るが、もうひとりは薬物依存に苦しむことだってありうる。 たとえ同じ遺伝子をもっていても、同じ結果になるとは限らない。それどころか、同じ結果にはならないことが多い。そして、最近の研究によって遺伝子の働きを変えるしくみ、すなわち、遺伝子を使う（オン）にしたり、遺伝子を使わない（オフ）にするスイッチが存在することが明らかになった。このスイッチを研究するのが「エピジェネティクス」という、今、爆発的に発展している学問分野であり、本書のテーマである。

ビジネスの現場を実際に観察する「ウォーキング・エコノミスト」であり、 わかりやすい解説で知られる伊藤元重教授が、 世界と日本で起こっているさまざまな変化の本質を読み解きます。 グローバル経済ではAI、IoTが生み出す勝者と敗者、世界に広まる保護主義、日米FTAの行方、 日本においては働き方改革、生産性をどう引き上げるか、穏やかなインフレによる財政再建の可能性など、 押さえておきたいポイントがぎっしり盛り込まれています。

日本のイノベーション・システムをどのように改革していくべきか？ 企業、大学、公的研究機関、政策当局の進化と相互作用を促す方策を示す。 イノベーションとはこれまでとは違う、新しいことをすること、一歩踏み出すこと、である。その究極の目的は、人々の生活を豊かにすることである。 日本はこれまで、素晴らしいイノベーションを世界に送り出してきた。今後もイノベーティブな国であるためには何をすべきか。本書ではイノベーションを考えるにあたって理解しておくべき基本的な概念や考え方のフレームワークを説明し、それに基づいて日本のイノベーション・システムについて検討している。 重要なことは、第一に、短期的な景気の浮揚といった次元を超えて、長期的な視点に立って日本の将来を考えることである。第二に重要なのは、イノベーティブな社会を作るためには、国全体としてどのようにすべきか、という視点からの検討をすることである。 日本のイノベーション・システムをどのように改革していくのかを考えるにあたっては、まず、現在のシステムの問題を把握し、次いで、それを構成する個々の企業や大学、公的研究機関が進化していくことを促すことが必要である。さらには、それらの間の実りある相互作用を促すことである。

イノベーションは、かつては、たまに起きる技術革新といった捉え方をされていたが、今日の経営にとっては、もはやイノベーションこそが中心的な活動であり、誰もが取り組む必要に迫られている。しかし、イノベーションについての議論は数多く、現場でも何とかしなければと迫られているが、どれを選んだらよいかもわかりにくく、なかなか実践と手応えを感じることができていない。本書は、古代ギリシャからSDGs、アートからサイエンスまで、歴史、哲学、心理学、デザイン、経営学など、きわめて広範に学問を超えた叡智を結集し、イノベーションへの多彩なアプローチと方法論を紹介するものである。30年前にデザインと経営の融合を提唱した、デザイン思考のパイオニアである著者が、ビジネスパーソンに向けて、古いマインドセットを捨てて、現状から一歩踏み出すための実践的な手がかりを描き出す。世界的ベストセラー『ビジネスモデル・ジェネレーション』で知られるビジネスモデル論の第一人者であるオスターワルダー氏＆ビニュール氏推薦。

日本経済の未来も、日本企業の活路も、イノベーションにしかない。しかし、いったいどうすれば、イノベーションは起こせるのか――？　・なぜ日本企業から、グーグルやアップルが生まれないのか？　・イノベーションが起こりやすい環境、起きにくい環境とは何か？　・政府、企業、個人はそれぞれ何ができるのか？　イノベーションを真正面から論じた本格的分析の書。任天堂、ソフトバンク、ソニーなど、各企業のケースも満載。＜本書で検証するイノベーション、10の仮説＞1)　技術革新はイノベーションの必要条件ではない2)　イノベーションは新しいフレーミングである3)　どうすればイノベーションに成功するかはわからないが、失敗には法則性がある4)　プラットフォーム競争で勝つのは安くてよい商品とは限らない5)　「ものづくり」にこだわる限り、イノベーションは生まれない6)　イノベーションにはオーナー企業が有利である7)　知的財産権の強化はイノベーションを阻害する8)　銀行の融資によってイノベーションは生まれない9)　政府がイノベーションを生み出すことはできないが、阻害する効果は大きい10)　過剰なコンセンサスを断ち切ることが重要だ

「産業形成につながる紆余曲折のある長いイノベーションのプロセスを、企業の利潤動機と市場競争の機能だけに還元して説明することは不可能であるように思える。なぜなら、不確実性の高いイノベーション活動へ資源配分を行うことの経済的根拠を、広く人々が納得するように、透明性をもってあらかじめ説明することは難しいと思われるからである。そうであるならば、収益圧力に晒される企業は、将来の収益を計算できないような新技術や新事業の開発活動を、最終的に産業が形成されるまで、どのようにして継続することができるのだろうか。つまり、『高い不確実性の下で新技術や新事業の開発が長期にわたって継続されるのはなぜなのか』。この問いが本書の出発点となる問いである。イノベーションを通じた産業形成を解明するには、この問いに答えなければならない。 　この問いに基づいて本書では逆浸透膜開発の歴史を分析する。逆浸透膜とは様々な原水から真水を造るための半透膜である。その開発は、水不足という明確な社会課題の解決を目的として始まったものである。次節で説明するように、社会課題解決型技術の開発には特に高い不確実性が伴うことが多く、それを長期にわたって継続する過程において企業は、必然的に、様々な困難に直面することになる。それゆえ、社会課題解決型技術の開発に注目することによって、イノベーション活動の前に立ちはだかる数々の困難が克服される過程がより鮮明に描き出されると考えられる。」 ――序章より

彼らはどのように未来を切り拓いていったのか？　 従来の史実では描かれなかった躍動感あふれるストーリーがここにある 高島秋帆、大隈重信、笠井順八、三野村利左衛門、益田孝、岩崎弥太郎、高峰譲吉、大河内正敏―― アヘン戦争、開国、財政政策、秩禄処分、士族授産、三井と三菱財閥、理化学研究所―― 本書は、明治から昭和初期にかけての日本のイノベーターたちが、津波のように押し寄せる大変化にきわめて創造的に対応し、思いもよらない独創性を発揮していった過程をたどる試みである。そこには、これまで歴史の片隅に追いやられていた重要な事実の再発見もある。たとえば、アヘン戦争で解任された中国の高級官僚が残した西洋に関する文献や著作が、さまざまな偶然を経て国境を越え、江戸幕府が開国決断へと至るストーリー、勤王の志士がわずか数年にして明治政府の経済政策を作り上げていくストーリー、研究所から新興財閥を作り上げた理研の創業者のストーリーなど、従来の日本史では注目されることの少なかった人物と、彼らが突破した難題と、それらが社会にもたらしたインパクトを紹介していくものである。

イノベーターとしての人格は誰の中にも存在する。100人の異色のイノベーターたちとの出会いから開発した創造的起業家に変わるための実践手法を1冊に凝縮。全国各地でミニ・イノベーターたちの坩堝（るつぼ）を作り出してきた気鋭のコンサルタントによる最新刊！ 日本も地方も、未来が“否定形”で語られるが、“否定形”こそ創造の第１歩。この本を読むと成長の芽がたくさん発見できる。まず行動しよう！ 未来はもっと楽しくなる―【推薦】藤野英人（投資家） イノベーションを生むには「余白・異分子・計画的偶然」をかけ合わせて「穏やかなカオス」をつくる。本書にはその実践的なレシピが書かれている―【推薦】仲山進也（楽天大学学長）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くのＩＦＲＳ関連の書籍の中で、類書にないＭ＆Ａとの関係に正面から踏み込んだ実務書。のれん非償却化時代の戦略的Ｍ＆Ａ会計を事例を用いて詳説する。佐山展生氏推薦！

国際会計基準（IFRS）が日本で導入されてから５年。2015年度からは26社が導入予定だ。 　「何社が導入予定」という社数報道が過熱する一方で、ＩＦＲＳ導入企業が実際にどんな決算をしているかの中身についてはこれまで検証されてこなかった。 　同業他社との比較が困難な異常事態や、ROEの急激な低下、IFRS導入で黒字化する不可思議なからくりに迫る！ 本誌は『週刊東洋経済』2015年4月11日号掲載の14ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ＩＦＲＳの減損は謎だらけ！ ＩＦＲＳ導入企業はどう会計処理をしているのか 　ソフトバンク「子会社で減損２１億ドル計上だが『認識しない』」 　三菱商事「過去に減損したローソン株で６００億円の『戻入益』を計上」 　Interview「ＩＦＲＳに恣意性は入らない」内野州馬／三菱商事ＣＦＯ キーパーソンインタビュー「減損も戻し入れも頻繁なのがＩＦＲＳ」辻山栄子／早稲田大学教授 ＩＦＲＳの不可思議 　旭硝子・日本板硝子「同業なのにこんなに違う営業利益の中身」 　武田薬品・アステラス・中外「三社三様のコア営業利益を発表し、それを最も重要視」 　総合商社「ＩＦＲＳ導入で分母が膨らみＲＯＥが低下」 そーせいグループ「連続赤字のベンチャーがＩＦＲＳ導入で黒字化」 キーパーソンインタビュー「のれん償却は何年がいいのかが難しい」ハンス・フーガーホースト／ＩＡＳＢ（国際会計基準審議会）議長 ＩＦＲＳ適用・予定の７３社

ＩＦＲＳはどうなるのか――。読者の皆さんは、では「ＩＦＲＳはこれからどうなるのか」とか、「日本はどうしたらいいのか」に強い関心をお持ちだと思います。 本書の書名に「連単分離」と「任意適用」という副題をつけています。最近の企業会計審議会や財界の議論を見ていますと、ＩＦＲＳを個別財務諸表（単体）に適用するというシナリオは消えてなくなったと考えていいようです。いわゆる「連単分離」です。 ２００９年６月に企業会計審議会が公表した「中間報告」では、ＩＦＲＳは「上場企業の連結財務諸表」に先行的に「強制適用」することが想定されていましたが、「すべての上場企業に強制適用」という線も「ありえない話」になったといってよいと思います。仮に、「強制適用」というシナリオが残るとすれば、日本企業のごくごく一部です。また仮にそのような場合でも導入コスト面からもまたその適用が企業活動に与える影響をよくよく慎重に検討したうえで決定しなければなりません。ほとんどの上場企業は、「ＩＦＲＳを使いたいところだけが使う」、つまり「任意適用」になると思います。 「信じられない」という方、「そうなったら嬉しい」という方も多いと思います。本書では「なぜそうなるのか」「なぜそうするのか」という背景や理由をたっぷりと書きました。是非、ご一読、いえ、じっくりとお読みください。きっと「腑に落ちる」「そうだったのか」「やっぱりな」という話に出会うと思います。

消費増税は悪ではない！ 「貯蓄ゼロでも不安ゼロの社会」は実現できる 慶大人気教授による白熱討論を書籍化！　 　 【主な内容】 ・「勤労国家」日本　～行き過ぎた「自己責任社会」の形成 ・「働かざる者食うべからず」の本当の意味 ・90年代に大転換した日本社会　～家族、会社、地域という共同体の喪失 ・「成長」から「分配」に方向転換した安倍政権 ・国民が優先すべきは「経済成長」よりも「将来不安の解消」 ・2040年の社会保障給付は190兆円　～ビビり過ぎのメディアと国民 ・「頼りあえる社会」を実現するために、いくら必要なのか ・増税を「悪」と捉える左派・リベラルの限界 ・なぜ消費増税が正しいのか　～所得税、法人税、相続税を上げても数千億円

【著者からのコメント】 最近の不況や震災、中国の台頭等々で意気消沈している感のある日本ですが こんな時だからこそ「英語をやらなくちゃ！」というプレッシャーをはね除けて、元気になってほしいもの。 そんな願いを込めて書き上げました。 付加価値の高いビッグビジネスほど、英会話力などよりも、全人格的な人間性が大切になってきます。 この本を読んで世界で伍する知恵を身につけ、グローバル市場にどんどん打って出ていく日本人が増えることを願ってやみません。

「マイナス金利って何？」「TPPで日本は成長できる？」 「なぜ消費税を上げる？」「円安で景気はよくなる？」 今さら聞けない「経済の基本の基本」が、この１冊でいっきにわかる！ Q&A方式だから、読みやすい。ポイント付きだから、わかりやすい。 本当に役に立つ「超入門書」が遂に登場！ 【本当にきちんと説明できますか？】 Q.デフレはなぜ続いたんですか？ Q.TPPで日本は成長するんですか？ Q.円安で景気はよくなるんですか？ 【実際に多く寄せられる質問から厳選！】 Q.マイナス金利って何ですか？ Q.国の財政は大丈夫なんですか？ Q.なぜ消費税を上げるんですか？ 【読めば、ニュースがよくわかる！】 Q.軽減税率って何ですか? Q.ブラック企業って何ですか? Q.「新興国」は本当に成長しているんですか? 経済学をきちんと勉強しなかった人、「日経新聞」がイマイチよくわからない人、 もう一度、勉強しなおしたい人、全員におすすめ！ 新入社員からベテランまで、全員に役立つ「基本の基本」が満載。 60の疑問とすべてのポイントが、巻末「特別付録」に総まとめで、ひと目でわかる！ この1冊で、「最低限知っておきたい経済の常識」をいっきに身につけよう！

日本の株式相場にようやく明るさが出てきた。デイトレーダーらも年明けから積極参戦。信用取引の規制緩和もあって出来高も急増した。超低金利は長期化する見通しもあり、資産形成に株式を組み入れてみる価値はありそうだ。本書では、これから株式投資に挑戦してみたい読者へ向けて「基礎の基礎」をポイントを絞ってお伝えする。 　まずは株式投資の魅力発見。 ○少額分散投資から始める。 ○株主優待だって魅力的。 ○マクロ経済で相場の全体像を見る。 ○信用取引を使い短期で稼ぐ。 　一方、配当金や売買益には税金のことだって気にかかる。復興特別所得税や2014年の軽減税率撤廃やその緩和措置とは。「日本版ＩＳＡ」ってなに。 　締めくくりは、相場歴４０年超の達人が日本株相場を語る。

子どもへのプログラミング教育熱が高まっている。教室や講座を開いた団体も急増している。「僕は、答えを教えてもらうことではなく、自分で答えを見つけることがしたい」。子どもにそう言われて驚いたという。子どもだけでなく、ビジネスパーソンもプログラミングを学ぶ意義は大きい。本業のプログラマではないものの、プログラミング・スキルを実際の仕事に生かすこともできる。英語と並び産業の垣根を越えた共通スキルとも言える。本誌では「難しそう」という印象で目を背けているみなさんへ、プログラミング学習と成果を実際の現場から紹介する。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月21日号掲載の17ページ分を電子化したものです。

スペシャル・インタビューとして、欧州の知の巨人ジャック・アタリ、エネルギー問題の権威ダニエル・ヤーギン、世界金融危機を警告したラグラム・ラジャンをはじめ永守重信日本電産会長、十倉雅和経団連会長、小林鷹之経済安保相、コラムニストのブレイディみかこ、ネットフリックス共同CEOテッド・サランドスなど、今とこれからの16のテーマへ全18名が登場する。 テーマ別には「持続可能性」「資本主義」「格差と分断」「性差（ジェンダー）と賃金」「人材活性化」「エンパシー（異なった意見を持つ他者への共感）」「脱成長」など、今の世相を生き抜くために不可欠かつ関心の高い視点から、今を語ります。 本誌は『週刊東洋経済』2021年12月25日・2022年1月1日合併号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報（肩書を含め）は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

世界を困惑させた、英国のＥＵ（欧州連合）離脱決定と、米大統領選での共和党トランプ氏の選出。そして改善の気配すらない不安定な中東情勢と、対外的な強硬姿勢を強める中国…。世界は泥沼の暗黒状態に突入したようにも見える。いま起きていることの本質は何か。それを探るには歴史に立ち返るしかない。物事の背後関係や相関関係、経緯を冷静に見つめることが、いま起きつつあることの正確な理解を助けるはずだ。もちろん未来を正確に予測することはできないが、思い込みを排し事実を正確に認識することからすべては始まる。混迷の現代を生きるビジネスマンに不可欠な歴史の知識。 本誌は『週刊東洋経済』2016年8月13日・20日合併号掲載の20ページ分を電子化したものです。

2018年12月8日未明、外国人労働者の受け入れ拡大に向けた改正出入国管理法（入管法）が可決、成立した。19年4月から施行される。改正案の中核となるのが新たな在留資格「特定技能」の創設だ。従来は専門的・技術的分野に限定された就労目的の在留資格が、政府がかたくなに拒んできた単純労働の外国人を正面から受け入れることになる。 少子高齢化を背景に、日本は単純労働の外国人受け入れへと大転換し、事実上の移民解禁へ舵を切った日本。経済、社会への影響はどうなるのか。台湾、シンガポール、韓国、米国の姿とあわせ最前線の現状と問題点を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2019年1月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

「移民が来ると国が貧しくなる？」「移民で治安が悪くなる？」 論争に決着！ データに基づいた決定版、ついに刊行！ アメリカや欧州などで繰り広げられている移民排斥論は根拠あるものなのか。 今いる不法移民には何をなすべきか。 国境開放化をどう考えるべきか。 移民にまつわる各分野の専門家が徹底分析。 日本にも多くの示唆を与える研究成果！ 【本書「解説」より】 本書は、現在アメリカで論争の的になっている移民政策に対する警告の書である。これまで、移民のもたらす経済的効果さらに文化的、政治的効果については、膨大な研究成果が蓄積されてきた。それにもかかわらず、現在、メディア、議会および一般社会で行われている議論の多くは感情的なものであり、移民問題に関する学術的研究に基づいていない。こうした懸念から、これまでの膨大な研究成果をまとめて提示し、移民政策論議をより客観的かつ建設的なものに深めることを意図している。

バイク便のライダー、塾講師、コンビニ店主などの就労形態は、労働時間や保障の部分が複雑でわかりにくい。委託・請負で働く際のルールやトラブル発生時の対処法をわかりやすく解説する。 【主な内容】 第1章　業務委託・請負ってどんな働き方? 第2章　委託就労者がぶつかるトラブル・ケーススタディ 第3章　トラブル相談と解決の手法 番外編　【座談会】委託就労者のいま、これから

中国の歴史のなかでも、後漢末期から晋王朝成立までの『三国志』の時代は、特に日本人になじみの深い時代となっている。複雑な外交が展開された時代でもあり、その難しさは現代においても変わるところがなく、『三国志』に描かれる人間の葛藤や苦悩、智謀と計略、危機に際しての行動や決断、悲運や幸運などは、今の時代に生きる我々が共感を持って重ね合わせることができるものばかりである。本書は『三国志』に登場する数々のリーダーの実像に迫り、その叡智によるリーダーシップを理解しやすいイラストを交えたエピソードともに解説する。

問題が起った時、解決のための手法を知らないと、あわてるだけで効果がないばかりか、傷口を広げ致命傷を負うことにもなりかねない。本書は問題解決の鉄則をわかりやすく解説する。 【主な内容】 Part1 ソモソモ問題解決とは何かを知れ Part2 ギューギュー問題をしぼり込め Part3 トコトン原因を追いかけろ Part4 ジックリ解決テーマを選べ Part5 イッパイ解決アイデアを出し尽くせ Part6 バッチリ実行策にまとめろ Part7 サッソク実行にうつせ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 トラブル解決に　この１冊！ ▼3人に１人は非正規労働者 パート社員・アルバイト・派遣社員の非正規労働者の割合が35.4％となり、3人に１人以上は非正規労働者である。とりわけ女性は54.6％と、過半数を超えている。雇用側としては非正規労働者は「雇用の調整弁」として便利な存在である。 しかし非正規労働者は正規労働者に比べ給与等の待遇で大きく差がつき、格差・貧困の大きな原因になっている。 とりわけ、雇用不安をもたらす有期労働契約に対する規制の必要性が強く求められてきた。 ▼トラブル解決法も こうした動きを受けて、2012年8月に改正労働契約法が成立、2013年4月1日から施行された。 本書では、改正労働契約法のポイントの解説を中心に、パートや契約社員として働く人たちが知っておくべき法律や制度、トラブル解決法などをわかりやすく解説。イラストや図表をたくさん用い、法律に明るくない方にも理解しやすいように構成されている。 非正規社員として働いている方はもとより、パート社員、契約社員としてこれから働きに出ようとする方必携の書である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 長引く不況で賃金や労働条件が厳しくなっている昨今、働く人々は労働組合をもっと活用すべきではないか。労働組合とは何か、加入・結成の方法や活動内容など、わかりやすく解説。

『十八史略』には現代日本においても十分通用する魅力がある。『「十八史略」に学ぶリーダー哲学』（東洋経済新報社）をもとに、さらに若い年齢層を含むリーダー、そしてリーダー候補に向け、重要なエピソードを厳選し、イラスト化してリニューアル。リーダー哲学のエッセンスを視覚的にわかりやすくコンパクトに提示するとともに、キーワード解説やコラムを随時挿入することで、立体的にリーダー哲学のエッセンスを学ぶことができる。読み物として純粋に楽しめるだけでなく、実用書としても使い勝手の良い必携書。『十八史略』には、中国の歴史に名を残した多数のリーダーの言行が書き記されている。輝かしい業績はもとより、失政も含め現代のリーダーが学ぶべきロールモデルにあふれている。

投資家が再び医療テックに注目する流れに火をつけたのは、皮肉にも新型コロナウイルスのパンデミックだった。オンライン医療を筆頭に、医療のデジタル化が一気に進み始めた。医療領域でとくに技術革新の中心になっているのは、「オンライン医療」に「ＡＩ」「ゲノム分析」「再生医療」を加えた4領域だ。生体情報など膨大なデータを扱う医療においてＡＩ活用の余地は大きい。デジタル領域だけではなく、創薬の領域でも技術革新は進む。対象疾患が難病にシフトする中、再生医療でとがった技術を持ったバイオベンチャーと製薬大手との提携や買収は日常茶飯事だ。患者個人のゲノム分析によって、より患者に合った治療を行おうという動きも盛んになっている。医療テックベンチャーの最前線では何が起きているのかを追った。 本誌は『週刊東洋経済』2021年4月17日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。このため、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

パラダイム・シフトはもう誰にも止められない！ 医学は、異端が主流になる戦いの繰り返しで進歩してきた――。 「糖質制限食」と「湿潤（しつじゅん）療法」のカリスマ医師が、原因と結果を取り違えた非科学的な医学界に警鐘を鳴らし、新しい医学常識と良い医者の条件を明らかにした対談！ [本書の主な内容] ●専門医は自己批判できない ●歴史上の巨大転換「地動説」 ●根拠がなかった医学常識 ●原因と結果を取り違えている医者たち ●医者は科学を忘れている ●消毒は人の細胞を殺す ●傷を乾かすと細胞は干からびる ●カロリー制限食の限界 ●生活習慣病に広く糖質過剰の影が ●大学病院から逃げてくる患者たち ●大規模な組織ほど変われない ●マスコミは新しい治療法の危険性を過大評価する ●巨大転換はバトルで加速する ●インターネットは巨大転換を10年で完了させる？ 付記１　糖質制限食の考え方とやり方 付記２　湿潤療法の考え方とやり方

日本の国民医療費45兆円超の適正化をいかに進めるか。 電子レセプト・データに対する5要素分析に基づいて、日本における疾病・病気の受診発生・治療経過とその負担状況の実像を描き出す。 日本の国民医療費は、2019年度調査では44兆円を超えている。内訳は、患者負担5兆円、保険料22兆円、公費負担17兆円になる。人口の高齢化、医療の高度化などにより医療費の増加が続き、2022年度に確実に45兆円超と見込まれるなかで、保健事業・医療提供体制も関わって、その適正化が進められている。そのためには、医療費の詳細な内訳を示すデータの収集と、保健事業や医療提供体制も対象とした分析が必須である。 本書で分析対象とするレセプトとは、病院・診療所を受診した際にかかった医療費が示された診療報酬明細書・請求書である。レセプトには、治療のためにどのような項目でどれだけの医療費がかかったのかを表す明細とともに、患者・医療保険者・公費による負担の状況が示されている。 現在ではレセプトは電子化され、全国すべてのレセプトを集積したNDB（レセプト情報・特定健診等情報データベース）が構築され、分析が可能となっている。 本書では、電子レセプトとして収集されたデータに対して、レセプト件数、受診日数、医療費を用いた従来の3要素分析を発展させ、月の暦日数と合計特殊再診率という２つの統計を加えて疾病・病気の発生数、状態、期間などを得る5要素分析を行うことによって、がん、循環器系疾患等の疾病別の状況、年齢階級別や都道府県別の医療費の状況などの日本の医療の現状を、保健事業・医療提供体制を対象とした分析にも用いることができる統計として表す方法を示す。 「第Ⅰ部　レセプト基本統計と5要素分析の公式」は、理論編である。医療保険制度のあらましとレセプトの概要、レセプト基本統計、3要素分析、5要素分析について示す。 「第Ⅱ部　５要素分析を用いた医療・介護等の分析の実例」は実践編である。疾病別統計、都道府県別統計、保健事業、介護保険や医療提供体制への応用例などを示す。

「過剰診療」「効果の薄い医療」が医療現場では蔓延している。過去の慣習や医療関係者の既得権益、世間の無理解などが背景として複合的に絡み合う。日本の医療費が膨張の一途をたどる中、このままでよいのか？。過剰な医療を見直す動きは今や世界的な潮流だ。医学の世界は日進月歩、最新情報は自らの命や健康に直結する。病院や医師の言いなりは禁物。患者こそが「賢い選択」をすることが求められる。医療費のムダと対処法を現場リポートから掘り起こす。 本誌は『週刊東洋経済』2018年5月26日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

大反響の異色経済ドキュメント4作目。 同番組シリーズがテーマとする「欲望が欲望を生みだす資本主義の先に何があるのか」。 今回は、仮想通貨が生まれ、キャッシュレス化が進む現象を捉え、資本主義の基本を成す貨幣に着目。 「貨幣論」「会社は誰のものか」など、正統的な近代経済学の枠組みに留まらず、様々な問いかけ、考察をしてきた日本を代表する経済学者である岩井克人氏が登場する「欲望の資本主義　特別編　欲望の貨幣論2019」（2019年7月14日放送）をベースとし、追加独自インタビューも交えた書籍化。 NHK総合「欲望の資本主義」（2016年5月放送）を書籍化した『欲望の資本主義』、2017年新春放送の「欲望の資本主義2017」・2018年新春放送の「欲望の資本主義2018」を書籍化した『欲望の資本主義2』、2019年新春放送の「欲望の資本主義2019」を書籍化した『欲望の資本主義3』（6月末刊行予定）に続き、番組シリーズのコンセプトにさらに肉迫する意欲的な企画。

絶対、親よりも豊かになれない、こんな時代のサバイバル術。 全部、詰め込みました。 ◆心当たりのある人は、要注意! ・収入に見合うレベルの生活をしていると思う。 ・結婚している、もしくは結婚したい。 ・マイホームを購入した、もしくは購入したい。 ・子供がいる、もしくは子供が欲しい。 ・保険は、大人のたしなみだと思う。 ・よくわからないけど、老後も何とかなると思う。 ◆対策もバッチリ紹介! 【結婚】 ・専業主婦は、億ション以上の贅沢 ・奥さんに働いてもらう口説き方 ・超簡単にプチセレブ夫婦になれる方法 ほか 【住宅】 ・マイホーム購入は超ハイリスク投資 ・賃貸派なら必ずやらなければならないこと ・親と住めるのは最大のチャンス ほか 【保険】 ・サラリーマンに医療保険は無用の長物 ・学資保険で勧められるものは一切ない ・みんな生命保険を掛けすぎている ほか 【教育】 ・「子供のため」と盲目にならない方法 ・「教育費貧乏」にならないための考え方 ・子供の教育の前に自分に投資せよ ほか 【老後】 ・貯金で老後をまかなうのは、ほとんど無理 ・年金は、現役時代の年収の35%程度と考える ・老後の安心のための投資法 ほか "「みんなが『株だ!』と言っているから」「ある程度おカネが貯まったから」という理由で、突然、リスクを冒そうというスイッチが入ってしまう人、とっても危険です。 いきなり大胆なことを始めるな!　著者は「預貯金と株が半々」という資産構成をゴールとしています。ではどうやって株などリスク資産の比率を増やしていくか?　本書は債券、株、投信など個人投資家が使える投資手段を幅広く取り上げて、その是非を解説しています。また投資の「味付け程度の範囲で」、先物やFXといったハイリスク投資に挑戦することも視野に入れています。リスクとリターン、現実にかかる手間などのコストを含めて、個人投資家に有利な資産形成方法を教えます。" 【主な内容】 第1章　「当たり前の幸せ」にはいくらかかるのか? 第2章　専業主婦は究極の贅沢――結婚とお金の「当たり前」 第3章　マイホームはギャンブル、賃貸は消費――住宅にまつわる「当たり前」 第4章　サラリーマンに医療保険はいらない――保険にまつわる「当たり前」 第5章　「教育費貧乏」が急増中――子供とお金の「当たり前」 第6章　いくらあれば、安らかに死ねるのか――年金と貯蓄にまつわる「当たり前」

▼インサイドセールスとは何か インサイドセールスとは、ひと言で言うと、営業支援のための仕組みである。 内勤者(営業アシスタントなど)が、顧客に関する情報収集、データ化、電話フォローなどで、見込み客作りをする。 その顧客情報を元に、営業マンは商談・クロージングに専念できるのである。 「売り込まない営業」で顧客との信頼を構築できるのだ。 ▼足を棒にして歩く営業は 営業マンというと、ノルマに追われ、足を棒にして顧客を回るつらいものを想起するかもしれない。 しかしインサイドセールスで、そんなつらい営業の時代は終わったのだ。 商談に専念できることで、営業マンの精神的・肉体的負担やストレスが減り、売上がグンとアップという。 ▼大手企業も次々と導入 大手通信会社や外資系製薬会社など大手企業も次々と導入し、成果を上げている。 本書では、インサイドセールスを導入し、十分な成果を上げるための組織作りと人材育成のノウハウを解説する。 【主な内容】 第1章　企業における営業の現状と課題 　ビジネスは顧客をつくることから/飛び込み訪問&テレアポへの疑問/属人的な営業手法による企業リスク　ほか 第2章　インサイドセールスの特徴と仕組み 　これまでの営業と「何が」違うのか/セールスとマーケティングの関係/インサイドセールスのメソッド　ほか 第3章　インサイドセールスの導入と運用 　いったいどれほどの効果があるものなのか/インサイドセールスによる顧客醸成スキーム/顧客を「個客」としてとらえる　ほか 第4章　インサイドセールスの評価 　4つの評価軸/質的な評価の基準/オペレーターの評価　ほか 第5章　チャネルミックスとしてのインサイドセールス 　現代的なチャネルの活用/Webプロモーションとの連動/DM・資料などの紙媒体との連動　ほか 第6章　さまざまなインサイドセールス事例集 　成績不振の営業マンが履歴管理の徹底で売上第2位に/訪問できれば5割の受注率!/一過性で終わらない仕組み構築で商談に貢献/想定外の引き合いがくるようになった!　ほか

写真を介したビジュアルなＳＮＳで躍進する「インスタグラム」。2012年からはフェイスブック傘下となり、資金面でも大きな支えができ、ユーザ獲得に専念できる環境が整った。米国本社でも日本市場に本腰を入れ、2015年秋からは広告事業を本格稼働させた。スナップチャットやツイッターなどライバルも手ごわい中、インスタグラム創業者のケビン・シストロム・共同創業者兼ＣＥＯ、マイク・クリーガー・共同創業者兼ＣＴＯの両氏に日本市場をどう攻めていくかインタビューを試みた。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月14日号掲載の6ページ分を電子化したものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 電子商取引への課税について、国際機関ではどのような議論が行われているか、電子商取引への課税はどのような原則で行われるべきかを理論的に整理。日本の対応についても提言。 【主な内容】 第1章　本書の目的と構成 第1部　基本的論点 第2章　情報技術とグローバル化 第3章　電子商取引の課税問題に関する議論の流れ 第4章　課税原則の検討 第2部　国際課税上の論点 第5章　国際所得課税問題 第6章　電子商取引と租税競争 第7章　間接税に関する国際課税問題 第8章　グローバル化への対応 第3部　税務執行と情報 第9章　税務執行上の問題 第10章　テクノロジーの利用 第11章　課税システムと情報 第4部　アメリカ・EU・OECDの動向 第12章　アメリカにおける電子商取引課税問題 第13章　EUの付加価値税と電子商取引 第14章　OECDにおける検討 第15章　結　論 参考資料

本書では、1．インターンシップ先の選び方　2．申し込みの方法　3．インターンシップで「やりたい仕事」を見つける方法　4．劇的に「成長」できるインターンシップへの参加方法　5．就活でのアピール方法　を徹底的に解説します。本書を読んでインターンシップに参加すれば、就活を圧倒的に有利に進めることができます。「就活なんてまだ先の話」と思っている大学3・2・1年生のあなた！　ライバルはもう動き始めています。未曾有の就職氷河期を勝ち抜くために、「いま」できることを始めよう！

『なぜマッキンゼーの人は年俸１億円でも辞めるのか？』で注目の著者の第２弾。 いまの日本に必要なのは、答えを提示する一般的な「思考」ではなく、問題から考えるインパクト「志向」。とりわけ「何を強く志向するか」の中身が重要です。 本書では、著者がマッキンゼーで学び、コロンドで実践している「インパクト志向」について、その考え方と使い方、トレーニング法までを解説します。ガンガン行っていないあなたを、 ●「走りながら考えろ」 ●「タダのことは全部やれ」 ●「失敗しても命までは取られない」 の三つの呪文を唱えることによって攻撃モードに切り替え、「たった一度の人生、世の中に衝撃を与えるような生き方」に変身させます。生きる意味を見いだせないでいる現代の若者に、「なぜ働くのか？」という人生の「イシュー（重要な問題）」に対する答えを見つけ出すための方法を示してくれる、日本と世界を良くしていきたい「インパクト志向」者になるための一冊。

個人情報保護法、GDPR（EU一般データ保護規則）、NISTフレームワーク（米国）に対応する初の総合専門書 個人情報保護法、GDPR（EU一般データ保護規則）への対応は万全ですか？ 日本企業は、情報漏えいリスク以外にも、数々の情報管理をめぐる国際的リスクにさらされている。 折しも、EUにおいては一般データ保護規則（GDPR）が2018年5月25日から適用開始され、日本企業であっても直接的・間接的にGDPRにおける義務、特に当局における監査などに対応できるような形での個人データの取り扱いの記録および保管の義務への対応が喫緊の課題となってきた。日本国内を見ても、2017年に改正された個人情報保護法の下で、個人情報の第三者提供に関するトレーサビリティ確保のための確認・記録義務への対応など、文書管理および情報管理の制度を確立することは、既にコンプライアンス上の重要な要請の一つとなっている。 企業内情報の管理にあたっては、個別的な対応では限界と不十分さがある。トップの管理の下、全社一貫したシステムに基づいて統一的な取り扱いをし、それを横断的に、どの法令もカバーできるように展開していく制度を確立することが必要であり、その能力こそが企業の情報管理力である。 本書においては、ベーカー＆マッケンジー法律事務所が法的な観点から論点出しを行い、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 ・ デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社が、より実務的な観点から企業に内在するその原因を深掘りし、ソリューションを提示したものである。

物価が高騰するインフレの時代になると相対的に貨幣の価値が下がり、持っている現預金の実質的な資産価値は目減りする。今こそ、現預金を運用に回す「マネーシフト」が重要になってきた。そこで、投資についてのリスクやリターン、期間の戦略を解説していこう。投資信託やETF、ｉＤｅＣo、ＮＩＳＡ、株式、米国株、ＲＥＩＴなどの投資商品の特徴や傾向について紹介する。「資産防衛」にも焦点を当て、節約術や税金対策、老後資産の活用・運用方法など、目的と手段を整理して資産運用＆防衛術を学んでいこう。 本誌は『週刊東洋経済』2022年7月2日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

本書は、一般の投資家に向けて、アベノミクスが成功してインフレ時代が到来したとき、どのようにして貴重な金融資産を防衛・運用すべきかという視点で、具体的な投資手法や考え方を示しています。 　2012年末の安倍政権誕生以来、日本経済には、明るい動きが広がっています。2014年に入ると、企業のベースアップ復活や人手不足などがメディアでも伝えられるようになりました。行き過ぎた円高も解消し、2014年3月期には企業業績も前年度比30%以上の増益となっています。デフレもやわらぎ、インフレ率も約15年ぶりにマイナスからプラスに浮上しつつあります。 　日本経済を映す鏡であるマーケットでも、景色が一変しています。株価をみれば、2014年初の海外市場の混乱によって直近こそ下がっているものの、2013年の日経平均株価は、堂々、戦後4番目の上昇率でした。アベノミクス発動前までは主要先進国のなかで唯一、下落基調をたどっていた日本の株価も、米欧の株価と肩を並べる勢いで上昇しています。 　20年にわたって続いたデフレの終焉により、日本人の資産運用を取り巻く環境は、大きく変わるでしょう。「アベノミクスでバブルがやってくる」などの俗論にだまされずに、しっかりとした考え方に基づいて、資産運用に取り組むことが必要です。歴史的ともいえるインフレ経済への大転換を目前に控えて、個人投資家の皆さんは、これまでの投資の発想を、根本から見直すときが来ています。 　本書を読めば、その大きなヒントが得られるでしょう。 【主な内容】 第1章　アベノミクスで始まった歴史的な大転換 第2章　アベノミクスの弱み 第3章　脱デフレがもたらす日本経済の復活 第4章　円安・株高・金利上昇──マーケットは大きく変わった 第5章　インフレ時代の実践的資産形成術 第6章　それでもインフレで日本人は豊かになる

ビジネスで成功するにはＩＱ（知能指数）だけでは足りない。対人関係の上手さや精神の安定度を測る指標として、フォーチュン５００社の８割、日本の１２００以上の企業・団体などで導入されている「こころの知能指数ＥＱ」。日本におけるＥＱ理論とコンサルテーションの第一人者が、自己チェックから身近な訓練でできるＥＱ能力の自己チェックから向上方法をわかりやすく解説する。ロングセラーを続けるＥＱ入門書の決定版。 ※本書は２００３年１２月に東洋経済新報社より刊行された『ＥＱ　こころの鍛え方』を電子書籍化したものです。

「人の気持ちがわからない人」と言われないために。生きていくための作法の基本になるのが「こころの距離」の考え方である。「話し方」より「話しかけられ方」が大切なように、人の感情に慣れ、感じる力を鍛えることが、「こころの距離」を近づける。日本におけるＥＱ（こころの知能指数）理論の第一人者が、ビジネスなどでは欠かせない具体的な「こころの距離」の近づけ方をわかりやすく紹介する。ベストセラー『ＥＱこころの鍛え方』に続く第２弾。 ※本書は２００５年１０月に東洋経済新報社より刊行された『ＥＱ　こころの距離の近づけ方』を電子書籍化したものです。

これまで、年率1割近くの成長を続け、約18兆円までに膨らんだＥＣ市場の競争は激しさを増している。火をつけたのはＺホールディングス（ＺＨＤ）によるＺＯＺＯの買収だ。ヤフーは苦手だったファッション分野の取り込みを狙い過去最大となる約4000億円を投じた。ＺＯＺＯの何が限界だったのか。 　過去には、2017年の「ヤマトショック」が契機となった配送料値上、物流システムの変革など、生き残りへのハードルは高い。さらにリアル店舗の巻き返しや、Ｄ2Ｃ、Ｃ＆Ｃの勃興など新たな潮流まで、小売市場で起きている構造変化を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2019年11月9日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

欧州経済の命運を握る「司令塔」のすべてがわかる 日本Ｎｏ．１のＥＣＢウォッチャーによる本格的解説書 本書の主たる狙いは欧州中央銀行（European Central Bank）に関するあらゆる論点を網羅的に整理し、一冊の本にまとめることであり、一言で言えば「ECBを学ぶための教科書」を意識した。 今回、こうした書籍を執筆するに至った理由はほかならぬ筆者自身がその必要性を感じていたからという個人的な思いも大きい。金融市場において経済・金融分析を生業とする筆者が日頃感じることは「欧州の経済・金融に関する日本語情報はそのニーズの大きさの割に十分ではない」という事実である。金融政策という分野に限定した場合、その情報量はさらに限定される。 中央銀行であると同時に国際機関としての性格も持ち合わせ、多数の各国中央銀行（National Central Bank）の支えにより政策を運営するECBは明らかに特殊な存在である。この特殊な存在を理解するためには、相応に客観的で精緻な情報整理が必要となるし、そうした情報整理の上に初めて正しい理解が付いてくることは言うまでもない。そして、その結果としてようやく金融政策の現状や展望を適切に議論することができるようになると筆者は考えている。 類書で言えば、日銀やFRBに関しては、それらの政策や組織（もしくは時の総裁や議長）を単体で丁寧に掘り下げようとするものが見られるものの、ECBに関してはそのような拡がりがまだ見られない。本書が、今後のECBの金融政策運営を研究する向きにとって一石を投じる一冊になればと思う。 （「はじめに」より抜粋）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 作業の簡易性に定評のある計量ソフトＥＶｉｅｗｓを用いた計量経済学の入門テキスト。具体的な操作方法が書かれているので、実際に操作しながら計量経済学を学ぶことができる便利な１冊。 【主な内容】 第１章統計の基礎とＥＶｉｅｗｓの入門 第２章変数間の関係の基礎と仮説検定の初歩 第３章最小二乗法：単純回帰 第４章多重回帰 第５章分散不均一と系列相関 第６章操作変数法とＧＭＭ法第７章パネル分析

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 理論、データ、ソフトの三位一体を準備し、実践に使える計量経済学を目指して初版を全面改訂。学生・院生・実務家のための必要な実証分析の分野をほぼ網羅した。 【主な内容】 第１章　最小２乗法（ＯＬＳ）　単回帰 第２章　多重回帰 第３章　仮説の検定 第４章　時系列データ分析の基礎 第５章　分散不均一 第６章　操作変数法，２段階最小２乗法とＧＭＭ 第７章　連立方程式モデル 第８章　単位根 第９章　共和分 第10章　パネル分析の基礎 第11章　パネルの拡張 第12章　質的選択モデルと分布に制約のあるモデル

自動車業界はカーボンニュートラルという難題を突きつけられている。環境規制をリードする欧州は、2035年にハイブリッド車（ＨＶ）を含むエンジン車の販売を実質的に禁止する方針を発表し、世界の自動車業界に衝撃を与えた。欧州系メーカーも相次いでＥＶメーカー化を宣言。メルセデス・ベンツも2030年にＥＶ専門になるという。 トヨタ自動車を筆頭に日本勢が強いＨＶは「当面の現実解」としているが、「パリ協定」で掲げる2050年の温暖化ガス排出実質ゼロへ向けた見極めが大事になる。ＥＶを基点に自動車産業のビジネスモデルがどう変わっていくのか。新しい潮流に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月9日号掲載の38ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

日本経済を牽引してきた自動車産業。その地位はガソリン車から電気自動車（ＥＶ）への転換で一変しかねない。規制を追い風に世界中がＥＶ化へ舵を切る。自動車関連の就業人口５３４万人ともいわれる一大産業の行方は？楽観論と悲観論が錯綜するがＥＶ化が進むのは確実。この試練にどう挑むのか。ＥＶの“三種の神器”が電池、モーター、インバーター。特に車載電池は品質への要求は厳しい。また軽量化へ向けた新素材開発技術力の高い日系部材にはチャンスもある。ＥＶショックへの活路を探る。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年１０月２１日号掲載の２５ページ分を電子化したものです。

●全国１万人のアンケート調査、地域へのフィールド調査でわかった、人生100年時代の「幸せ」のありかたとは？　自分らしく幸せに生きるための手がかり満載！ ●いま大注目の「ウェルビーイング」な生き方を実現する方法は？ ●幸せを生み出す3つの人生資産「健康」「お金」「つながり」を保ち増やす具体策は？ ●AI・テクノロジー時代のウェルビーイングな働き方を実践するには？ コロナ禍を経て、「幸せ」に対する人々の意識はどう変化しているのか？ １万人の生活者アンケート定点調査から見えてきた、「幸せな生き方」のための処方箋を「ライフデザイン白書」2024年版としてまとめた。自らがありたい未来を描き、実践していくことで幸せを感じていく今日の「ライフデザイン3.0」時代において、「健康」「お金」「つながり」の3つの人生資産をどう構築し、活用していけばよいのか。働き方が大きく変化し、キャリアプランが多様化する中で、一人ひとりがウェルビーイングな生き方を実現するための、新しい行動様式とマインドセットを提起した1冊。 〈トピック〉 「どうありたいか（to be）」を考え「何をするか（to do）」を自分で決める／ライフデザインを行うことは幸せ体感につながる／幸せかどうかは自分の基準で決める（主観的幸福感）／「主観的健康感」を考え、健康リテラシーを高める／「ファイナンシャル・ウェルビーイング」を目指し、リテラシーを上げる／豊かさと幸せを体感するつながり消費・つながり投資とは／ジョブ・クラフティング、エンゲージメント、リスキリングで幸せに働く／地域とのつながり・交流を促し、居場所を作る／「役に立つ」「力を借りる」スキルを高めてつながり体感

ニューヨーク・ワシントンで活躍する国際弁護士が解き明かす甦る日本のレガシー 【ウォール街のコンフィデンシャルを日本に明かしてもいい時が来た】 ウォール街の血のにじむ激烈な競争社会の表と裏を、日本の方々に語るのは、私の長年の夢であった。 しかし、これまでは、書けるタイミングではなかった。なぜなら、高潔の士オバマ大統領とアメリカのパワーとマネーの中心と言われるウォール街の間に、死闘という名の闇の戦争が続いていたのだ。 この両者の闇の戦争の最中には、戦争の深淵について書けるはずがない。 だから、著すのは、今なのである。オバマ大統領とウォール街の誰も知らない闇の戦争が終わった直後のまさしく今こそが、絶妙のタイミングなのだ。この闇の戦争のすべての、詳細な中味と誰も知らない裏話の数々を本文に述べている。これを読まずして、ウォール街を理解することは不可能であろうと確信している。(「はじめに」より) ウォール街の謎は闇の中にある。本書では、その謎を明らかにする。 ○リーマン・ブラザーズ破綻の遠因には、9・11同時多発テロが背景にある ○ウォール街とメディアは「油と水」の関係 ○ウォール街はなぜ、ハリウッドとITに巨額投資をするのか ○ウォール街がアングラマネーを退治した? そのウォール街が、日本経済の復活を確信している理由は何か。 ○ウォール街は、日本の「失われた20年」をどのように診断しているのか ○シャープの液晶は、なぜサムスンに負けたのか?ウォール街の結論 ○「耳無芳一の話」のウォール街的読み方 ニューヨーク・ワシントンで活躍する国際弁護士が解き明かす甦る日本のレガシー 【主な内容】 はじめに 第1章　ウォール街とメディアの「謎」の関係 第2章　ウォール街の光と闇の正体 第3章　ウォール街でモノを言う「数学的センス」 第4章　オバマ政権による「ウォール街救済」の真相 第5章　絶好のタイミングがやって来た! 第6章　ウォール街の知られざるパワー 第7章　ウォール街が診断する日本の「失われた20年」 第8章　ウォール街が高く評価する日本のレガシー 第9章　日本大逆転を先導するビジネス・リーダー

2月7日からソチオリンピックが開幕した。晴れの舞台で闘う冬季オリンピックの選手たち。 　一方で2020年の東京オリンピックを目指し、日本のスポーツ界はメダル獲得へ必死の形相だ。JOCがブチ上げた東京五輪の目標は「金メダル30個前後、国別順位で3位」というもの。過去、日本の最多金メダル数は1964年の東京と04年のアテネで記録した16。「30個前後」はその2倍近くになる。 　選手だけでなく、企業も東京五輪需要に懸命だ。東京五輪によって14.9兆円の新規需要が生まれるが、そのうち12.6兆円のインフラ投資は、五輪がなくても実施される予定だった案件が多くを占める。 　メダルを目指す選手強化の現場と、五輪特需を狙うビジネス界の動向に迫る!

「日本の富裕層は地味な人が多い。ねたみ社会だから、いわゆる成金でないかぎり、目立つことはしない」。そんなおとなしい日本の富裕層が今、大きく動き出している。日本は実は富裕層大国。１億円以上の金融資産を持つ人は180万人いる。 　夜景の見える高級レストランでフランス料理に舌鼓。富裕層の消費というとステレオタイプなイメージがつきまとうが、実際のところ日本の富裕層が求めているのは、おカネで買えるぜいたくだけではないようだ。富裕層がもっとも力を入れる投資は、宝飾品でもワインでも、株でもない。「富を継承する次世代の教育だ」と、富裕層にかかわる人たちは異口同音に言う。教育を筆頭に、彼らの３大関心事は、教育、投資、税対策だ。税制面では富裕層への課税強化が打ち出される一方、株高の追い風もあり、消費は活発になっている。 　知られざる彼らの今をのぞいた。

宇沢弘文教授は「人間のための経済学」を追求して経済合理主義と闘い、数々の社会問題に自ら取り組みました。 人間的な意味で豊かな社会を構築することをめざしたその思想は、今日いっそう輝きを増しているといえるでしょう。 本書は宇沢教授の手元にあった、膨大なオリジナル原稿を基に構成し、その深遠な思想を伝える傑作論文集です。 ノーベル経済学賞を受賞したジョセフ・E・スティグリッツ教授（コロンビア大学）は、実は宇沢教授のシカゴ大学時代の愛弟子です。 スティグリッツ教授は、2016年に開かれた宇沢教授メモリアル・シンポジウムで講演し、心温まるエピソードを披露しました。その講演の全文も掲載しています。

アメリカの「中国封じ込め作戦」がついに始まった！ １９８９年にソ連が崩壊し、米国にとって、日本を強くしておくことの意義が薄れた。そこで、日本の躍進を食い止め、米国の経済優位を維持することが米国の至上命題となった。１９９０年以降２０年間の日本の停滞はその文脈で理解できる。 常軌を逸した超円高による日本封じ込めが起きたのだ。それを受けて日本は、賃金カットや工場の海外移転を進めてきた。日本は、生産性の向上に努めながら、一方ではそれに所得の増加がついてこない、という状況に陥った。こうして、グローバル化のなかで、日本だけが繁栄というメリットを受けられずにきた。 ところがいま、中国の台頭を受けて、そのパワーバランスが変わってきている。かつての日本バッシングは中国バッシングに変わり、日本は再び、米国の同盟国として繁栄を許される環境が整ってきた。中国の台頭を受けて、覇権国アメリカにとって日本の重要性が再び高まってきた。 失われた２０年は日本を鍛えた２０年であり、これからの経済繁栄の余地は大きい。著者独自の視点で描かれた、元気が出る日本経済論。

ロングセラー『仮説思考』(2006年刊行）と『論点思考』（2010年刊行）が、２巻セットの合本版になって新登場！ ボストン・コンサルティング・グループでの２０年の経験から、コンサルタントの必須能力である「仮説思考」と、企業・職場で山積みの問題の中から真の問題を見つけ、それに集中するための技術を「論点思考」を解説。

《 MIT流・夢の叶え方 & 本物の理系エリートの学び/遊びの流儀! 》 少年の頃の夢を抱いたままに長じ航空宇宙工学の道へ。 開成、東大、マサチューセッツ工科大学(MIT)へのPh.D.(博士)学位留学。 慶應義塾大学教員としての仕事を経て、 2013年、30歳のとき、ついにNASA ジェット推進研究所に職を得る。 6年半のMIT留学を経験した著者が、 日本人留学生を待ち構える現代版アメリカの洗礼を鮮やかな筆致で描く! ……だけでなく、 【留学にまつわる体験を縦糸(奇数章)】×【体験を咀嚼して得た考え方の基本を横糸(偶数章)】 として、MIT流・夢の叶え方、 本物の理系エリートの学び/遊びの流儀を一冊に織り上げた、待望のデビュー作!! ☆グローバル人材を目指してはいけない理由とは? 　　　――グローバル人材志向、妥協の「就活」から自由になる! ☆約80人のノーベル賞受賞者を輩出、MITのハック文化とは? 　　/遊んでいるヤツにかぎって信じられないくらいデキるのはどうしてなのか? 　　　――世界トップ研究機関の秘密を公開! ☆怠惰で意志の弱い人間こそ、競争本位のシステムに向いている? 　　　――あの厳しいシステムは、実は優しい!? ☆なぜ、理系が成功するための必要条件が、国語力なのか? 　　　――理系学生、『春琴抄』を読む!? ☆グリーンカード取得、就職活動、現実に活きるコネをいかに作っておくか? 　　　――あなたのことを、責任持って「推薦」してくれる人とは? ☆NASA JPLに雇われていても、常に「就職活動」が必要? 　　　――若手に機会を与え、窓際族が存在できない仕組みとは ☆なぜ、宇宙開発に各国が大枚をはたくのか? 　　　――「役に立つ」と宇宙の間を埋める考え方 経歴だけ見るとクールなエリート(!?)、 実際のところは、悩み、もがき、騒ぎながら、 ひたすら愚直に夢の入り口に近づこうとした一人の不器用な日本人。 野心を秘めた人の背中を力強く押す、異色のビジネス書!! 【ひとつでも当てはまる人へ】 ・ハーバードやスタンフォードはわかった、今度はMIT独特の“すごさ”を知りたい ・“あきらめる”、“ゆるく”、そんなムードになんとなく違和感がある ・日本の“就活”に納得がいかない ・留学生活を生々しく知りたい ・叶えたい夢がある、自分自身の夢を持ちたい ・グローバル人材になりたい ・英語が苦手、日本語の本もふだんあまり読まない 【主な内容】 はじめに プロローグ　～青き夢～ 第1章　　僕はなぜ海を渡ったか 第2章　　競争:アメリカの学生が必死に勉強する理由 第3章　　僕はいかにしてMITで自信を失い、再び取り戻したか 第4章　　国語力:伝えられなければどんな発見もないのと同じ 第5章　　僕はなぜMITを好きになったか 第6章　　創造:革新を生む不真面目さ 第7章　　僕はなぜ留学支援の活動を始めたか 第8章　　人材:流出とグローバルのジレンマ 第9章　　僕はなぜ旅をするのか 第10章　　挑戦:スケジュールをこなす以上の人生を生きたければ 第11章　　僕はいかにして宇宙への夢を見失い、それを取り戻したか 第12章　　進路:夢と選択肢の根本的な違い 第13章　　僕はいかにして伴侶を得たか 第14章　　決断 第15章　　僕はいかにしてNASA　JPLに職を得たか 第16章　　夢と死:宇宙開発の意義とは エピローグ　～NASA　JPLへの出発～ 謝辞

業種別、職種別　君の給与を増やすルールを教えます。 ここ数年、なかなか給与が増えないなあと思った君は、すぐに本書を開いてください。１０の設問が用意してあります。その判定でつとめている会社が「ブラック型企業」か「業績悪化型企業」、あるいは両方の特徴をもつ「二重苦企業」と分類された方は必読です。しかしたとえブラック型企業であっても、「できる人」ならば給与を増やすことはできるのです。給与の天井が厚く固いものであっても、会社には給与を増やす仕組みはちゃんと用意され、その条件に合えば、必ず給与を増やすことはできます。 本書ではまず、「ブラック型企業」「業績悪化型企業」加えて「普通の企業」について給与を増やすための方法を具体的に示します。そのうえに、業種別・職種別の気をつけるべき点を教えます。また「二重苦企業」から脱出するための転職活動のポイントや、正社員以外の学生、派遣社員やアルバイトのための注意点を示します。 バブル崩壊後、人件費抑制のための賃金改革を実践したコンサルタントが、君の給与を増やすルールを教えます。

40代以上必読！　 女性以上に深刻な「男の更年期障害」への対処法 最近「やる気が出ない」「何もかもおっくうだ」というあなた、31ページの質問に答えてみてください。 50点以上なら、要注意です。医療機関で、男性ホルモン「テストステロン」の値を測定してもらいましょう……。 テストステロンの減少がもたらす更年期障害への対処法をわかりやすく解説。 心身の健康のみならず仕事力をも左右するテストステロンを増やすためのライフスタイルも指南する。 「ドクター堀江のテストステロンを高めるための10か条」付き ◆本書から ●男性ホルモン「テストステロン」が減ると、元気がなくなって気分が落ち込んだり、イライラしたり、不眠になったりする。 ●うつ患者の7割以上がテストステロン不足であり、抗うつ剤でかえって悪化させているケースもある。 ●男性的魅力にあふれ、女性にモテる男性は、一般にテストステロン値が高い。 ●同性からも人気があり、人望がある男性は、慨してテストステロン値が高い。 ●リーダーシップのある男性、仕事ができる男性は、テストステロン値が高い ●テストステロン値は血液検査で簡単にわかり、補充療法などで劇的に回復できる。 ●アメリカでは年間170万人がテストステロン補充療法を受けているが、日本では2万人にすぎない。 ●頻尿や尿もれ、EDも、テストステロン値を上げることで改善することが多い。 ●ライフスタイルの改善でテストステロンを増やすこともできる。 ……

うつ患者が急増したのは、製薬会社のキャンペーンがきっかけだった! 　「うつは心の風邪」というキャッチコピーが広く知れ渡ると、「自分はうつではないか」という患者が病院に押し寄せた。その後も、新たな薬が発売されると、うつ患者が急増する現象が世界中で起こっている。 　キャンペーンによって受診の抵抗が減り、救われた人もいるが、軽症の患者にまで安易に薬が処方されてはいないか…? 　本誌では製薬会社のキャンペーンによるうつ急増のからくりや、薬に頼らないうつの治し方、うつから生還した元日本テレビニュースキャスター・丸岡いずみさんインタビューなど、うつに対する正しい知識を解説します。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年1月18日号の第1特集の19ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。

優れたビジネスマンは 勘で仕事する！ 「なんか、変だぞ」「これは面白い」……。 本物の経営者は思いつきやひらめきを大事にしている。 生産性と創造性が劇的に上がる思考法を解説。 著者・内田和成氏が経営コンサルタントの仕事を通じて、優れた経営者から学んだのは、彼らは経験や直感を大切にしているということである。大改革を成し遂げた経営者、ユニークな戦略で自社を飛躍させた経営者に、「なぜ、そのような意思決定をしたのか」と尋ねると、「勘です」とか、「答えは誰もわからない、やってみるしかない」という回答をもらうことが多い。 「優秀なコンサルタントもいきなりフレームワークから持ち出さない」とも述べる。左脳的に分析を始めたり、プレゼンテーションをするのはあまりお勧めできない。 本書で伝えたいのは、ロジカルシンキングの否定ではない。ロジックに加え、感情や勘、すなわち右脳を働かせることで仕事をより効率的に進める、あるいは、成果をあげられるということだ。 「勘や感覚よりもロジックが大事」というのはビジネスの常識。 勘・感覚は右脳的、ロジックは左脳的。ビジネスは左脳重視の世界だ。 本書はこの常識に挑戦する。ロジックの権化と言われる戦略コンサルティングファームのトップを務めた著者は「右脳も大事」と説く。コンサルタント時代から右脳重視派だった著者が右脳・左脳の使い分け方、使うタイミングを解説する。 生産性と創造性が劇的に上がる１冊。

はじめに┴はじめに（旧版）┴第１章　問題意識がスパークを生む┴　スパークとは┴　「異業種競争戦略」のきっかけはテレビ　┴　問題意識が発想の連鎖を生む　┴　イノベーションのジレンマの怖さ　┴　成功の復讐┴　顧客志向の自動車泥棒　┴　小口化からシェアリングエコノミーへ　┴　『仮説思考』もスパークから誕生　┴第２章　アナログ発想で情報を集める　┴　情報は整理するな、覚えるな　┴　自分だけの情報にこそ、価値がある　┴　ユニークなアイデアを生むための情報　┴　メディアに振り回されるな　┴　電車の中は情報の宝庫　┴　キョロキョロする好奇心　┴　情報は無理に集めるな　┴　思い出せない情報は大した情報ではない　┴　脳にレ点を打つ方法　┴第３章　情報は放っておいて熟成させる　┴　２０の引き出し　┴　時代による引き出しの変遷　┴　オフト監督の牛　┴　自由自在なバーチャル引き出し　┴　仕事用の引き出しをつくろう　┴　引き出しの育て方　┴　情報は整理しないで放っておく　┴　時が情報を熟成させる　┴　右脳で切り取る景色　┴第４章　アイデアを生み育てるアナログ思考　┴　なぜアナログがデジタルに勝るのか┴　キャプテンの唇　┴　並列列挙　┴　キラーパス型人材　┴　他人をリトマス試験紙にして、アイデアを育てる　┴　ひとりでスパークする方法　┴　アナロジーでわかりやすくする　┴　見出しとは刷り込みである　┴　問題意識にタイトルをつける　┴　当たらないジャブは測定できない　┴　右脳的な連鎖が思いがけないスパークを呼ぶ　┴　いい加減さが、左脳管理に勝る　┴　行き詰まったら、右脳で俯瞰する　┴第５章　創造力を高める右脳発想┴　右脳と左脳の連鎖がアイデアを生む　┴　スパークを生むメカニズム　┴　「あいつに聞いてみよう」人材を目指す　┴　しゃべる、書く、歩き回る　┴　ひらめきは全文検索からは生まれない　┴　自分にとってのクリエイティブスペース　┴　公私混同のススメ　┴　ひらめくためには「なぜ」が大事　┴おわりに　生活者視点があなたをクリエイティブにする　┴　作業を仕事と勘違いしていませんか　┴　生活者として働き、ビジネスパーソンとして生活する┴　そっと忍ばせた１万円から発想できる大ネタもある　┴解　説　楠木　建（一橋ビジネススクール教授）

リピート客を増やすだけでは生き残れない！　コスト削減とサービス向上を両立させる仕組みを解明 人口減少で需要収縮時代を迎えている日本経済。この中でどうサービス業はどう集客を行い、生き残りを図っていくか。かつてはリピート客を増やす施策があちこちで行われたが、それだけでは不十分である。本書は、１５０社に及ぶサービス現場のフィールドワークと、工学的アプローチによる分析から紡ぎ出された、サービス業への集客戦略への提言である。具体的には、顧客の来店動機によって、種別を分類し、それぞれの性質・適正に応じた業務の改善や現場作りを行っていく。そして、多くの無駄を整理することによるコスト削減と、顧客満足度を高めるサービス向上を両立させる仕組みとノウハウが導き出される。CoCo壱番屋、幸楽苑、加賀屋といった全国チェーンから、地域密着の小売、外食、旅館・ホテルなど、２２社の実践例を収録している。

「私たちが運や偶然をどのように認識しているのか、その神経科学的、心理学的な裏付けについて興味深い洞察を提示する」 ーーV・S・ラマチャンドラン『脳のなかの天使』著者） 「運が私たちの生活で果たす役割とはなにかを考察してみせる」 ――デイヴィッド・J・ハンド（インペリアル・カレッジ・ロンドン数学科名誉教授、『「偶然」の統計学』著者 「運とはなにかを探求する、楽しくて情報満載な書」 ――ジェームズ・E・オールコック（ヨーク大学名誉教授） 私たちは、自分の努力が結果を左右しない、自分のコントロールの及ばない出来事が起こると、「運」のせいだという。 人間は予測できない不確実な世界を嫌い、ランダムな出来事のなかにパターンや意図を探すように進化した。このことが、「運」を信じる心を生み出したのだ。 私たちは幸運を神に願い、さまざまなおまじないやお守りに頼るが、不合理としか思えないこうした迷信にも、実は驚くべき利点がある。 「自分は運がいい」と思うことは、ランダムネスを恐れず、直観に従ってチャレンジすることを可能にし、不安感を減少させ、また、脳の「実行機能」を高めることが、研究によって明らかになっているのである。 運に頼ることで、困難な状況に直面してもやる気を維持できるし、運を信じれば自分には状況をコントロールする力があると思え、パフォーマンスが向上する。 「運がいい人」はランダムな世界に積極的に関わり、適切なタイミングで適切な場所にいるチャンスを高め、脳のエネルギーを問題解決に向けやすくなる。 いったん成功した人はさらに「自分は運がいい」と思えるので、さらなる成功を呼ぶのである。 「帰属理論」「反実仮想」「上方比較と下方比較」「ボトムアップ型注意とトップダウン型注意」など、心理学・神経科学の理論や知見を用いて、「運とはなにか」「なぜ運を信じるのか」「運がいい人はなにが違うのか」「どうすれば運を高められるのか」などといった疑問に答える、あなたの人生を変えるサイエンス書。 宝くじに4度も当選した女性や、何度も死にかけながらその度に命拾いした男性、呪われたミイラの逸話や、さまざまな文化や宗教における「幸運」の歴史、「呪術的思考」に見られる法則など、驚きのエピソードも満載！

この1冊で、現場で問題解決する次世代型組織・人材に生まれ変わります！ 本書では、米軍の意思決定スキルとして開発され、いまビジネスでも注目されるOODAループを、PDCAサイクルとの比較、導入している企業の成功事例、失敗事例などを紹介しながら、現場で意思決定して成果をあげるための仕組み化を解説します。 リモートワーク、DX（デジタル・トランスレーション）など、変化の激しい経営環境に対応できる組織を育てたいと思っている経営者やリーダー、現場で即断即決するスキルを持ちたいと思っているビジネスパーソンに必読の書です。 ＊＊＊ 加護野忠男・神戸大学名誉教授　推薦！ 日本企業が新たにイノベーションを起こせずに苦戦しているが、それはよりよい製品をつくろうという製品イノベーションにこだわり過ぎているからではないだろうか。いま日本企業に求められているイノベーションは、現場の新しい洞察から、仕組みのイノベーションを起こすことである。 そのために、参考になるのが本書で解説しているOODAの枠組みである。OODAは、刻々と状況が変わる戦場での現場レベルの意思決定のために考案されたものだが、変化の激しい状況に即応するという点では、ビジネス・モデルのレベルにも適用できる。 しかも、本書では、著者の原田勉氏が、現場で働くビジネスパーソンが非連続なイノベーションを起こすための仕組みづくりの方法を、ビジネスケースにOODAの枠組みを当てはめて論じている。OODAが、これまでビジネス・モデルの世界であまり注目されてこなかった点を踏まえると、大きな前進である。 本書が日本の未来を担うミドル層に読まれて、随所で飛躍的なイノベーションが起こることを期待したい。

労働人口の47％が機械に代替される ──。 2013年、フレイ＆オズボーン論文はそうした定量的予測を発表し、雇用の未来に関する議論を巻き起こした。米国では10～20年以内に70％以上の確率で予測が実現するとしている。 「今後ＡＩに仕事を奪われる」。センセーショナルな定量的予測とあわせ、不安をあおるような報道も相次いだ。ただ、同論文への不十分な点が次々と指摘され、より精度の高い未来予測も発表された。アーンツ論文では「タスクベース」の変化を踏まえ、職業そのものが機械に置き換わるわけではなく、その一部のタスクが置き換わっていくとしている。こうした定量的予測を踏まえつつ、“現場の現実”に基づき、18の職業の未来を予測した。 本誌は『週刊東洋経済』2019年4月13日号掲載の26ページ分を電子化したものです。

営業マンは感覚で売るな！　科学で売れ！工学部出身・口ベタ・人見知りのダメ営業マンが、４年連続トップへ。科学的にアプローチした「トーク設計図」「営業レター」など誰でも真似できる実例満載で、スマートに結果を出す方法を紹介。「人見知り歴＝年齢」「 口ベタ」「体育会系、根性系ではない」「理系出身の営業マン」「営業センスに自信がない」…。すべて強みに変えてしまう処方箋、あります。

『コスト削減』『営業戦略』『業務改革』『シナリオプランニング』『調達戦略』……。戦略コンサルティングファーム、Ａ.Ｔ.カーニーの実践的アプローチを豊富な図解とともに解説するロングセラー経営書、『最強』シリーズ５冊が合本版になって新登場！ 変化の激しい経営環境で勝ち続けるための経営ノウハウが、これ１冊でわかる！

The JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,652 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and saves a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions The JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Thomson Reuters, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives The JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations. About the publisher: TOYO KEIZAI INC.

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,915 companies' earnings forecasts revised until September 14,2023. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,915 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,895 companies' earnings forecasts revised until June 16,2023. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,895 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,883 companies' earnings forecasts revised until December 9,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,883 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

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たった7つの手法で、あなたの仕事の課題がスッキリ解決！ 本書の3大特徴 1．ビジネスでの活用シーンが圧倒的に多い手法に厳選！ 2．「使うため」に必要な最低限の知識だけを網羅！ 3．数学がわからなくてもビジネスに活用できる！ 「データ分析」は英語と同じくらい、ビジネスパーソンにとって 必要不可欠なスキルになりつつあります。 同じ説明でも、データに裏付けられた提案とそうでない提案では、 説得力に天と地ほどの違いが生まれます。 本書ではビジネスでの活用シーンが圧倒的に多い 7つの手法を厳選し、明日からの仕事に「使う」ために必要な 必要最低限の知識だけを解説します。 また、数学がわからなくてもビジネスに活用できるように、 説明に工夫を凝らしました。本書であつかう手法は、 名前だけ聞くと非常に難しそうですが、数学嫌いでも簡単に理解できます。 本書を読めば、あなたの仕事の課題がスッキリ解決します！

経済をめぐる論戦は尽きることなく続いている。誰の主張が正しく、誰の主張が誤りであったのか。そもそも、なぜ彼らは意見の一致をみないのか。鋭い筆致で切り込む。 【主な内容】 　第1部　長期停滞をめぐる経済論戦とその帰趨 第1章　日本経済はなぜ回復したのか 第2章　政策論争の事後評価─何が正しく何が誤っていたのか 第3章　ポスト・デフレ経済へのシナリオ 　第2部　ケイザイを斬る! 第1章　人々はなぜデフレを好むのか 第2章　「構造」なる思考の罠 第3章　責任から逃走し続ける組織の病理 第4章　清算主義=無作為主義の論理と現実 第5章　複雑性という名の素朴な信仰 第6章　リフレ派の栄光と苦闘 第7章　政策批判の過去と現在 第8章　開かれた社会とその宿命 第9章　政策転換の現実と利害 第10章　エコノミストたちの歪んだ水晶玉 第11章　ポスト「失われた十年」の闘い 終　章　経済政策をめぐる利害と理念

コンパクトな原書であり、理念が中心となっている。それでは、日本企業にとって何が問題になりつつあるのか、世界の資本・投資の流れがどのように向かいつつあり、どのように対応すべきかがわからないので、原書の３つのＰＡＲＴに対応して、日本の対応・課題・展望を加える。 現著者のメッセージは、以下の２段階で展開される。 (１) 21世紀は限られた資源（自然資本や社会資本も含めて）をいかに有効に活用し、また、同時に、ダメージを与えない、あるいは限りなく少なくするか、という点での取り組みが重要であること。逆説的に言えば、20世紀は、資源を保有し、使う権利があることがビジネスに貢献しており、転換が必要。それを具体的な目標として示したのが、国連による「ＳＤＧs（Sustainable Developmennt Goals：持続可能な開発目標」（2015年国連サミットで採択）として位置づけられる。MDGs（ミレニアム開発目標）と異なるのは、先進国も含むすべての国に適用されている点にある。 (２) 財務情報だけでは企業価値の2割弱しか説明できていない。残りの8割のインタンジブルが企業の市場価値を決定づける方向になりつつある。その流れのなかで、CFOにとどまるのではなく、非財務的な価値も含めて企業価値に関するエコシステムについて関わるCVO（Chief Value Officer）という位置づけが求められ、結果として、(１)につながる。今のままでは、開示による企業価値棄損もありうる。

国民から嫌われているNHKの受信料制度は、なぜかくも強固なのか。若者からは「強制サブスク」と揶揄されながらも温存され、それどころか増強までされている「受信料ビジネス」の背景には、政治との持ちつ持たれつの関係があった。新たに浮上した「ネット受信料」の行方、まるで投資ファンドかのように急膨張している金融資産、活かされなかった若き記者の過労死の教訓、若手からベテランまで不満爆発の人事制度改革など、巨大公共放送を徹底解剖する。 本誌は『週刊東洋経済』2023年1月28日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

NHKでいま、何が起きているのか。その時、歴史は動いたのか。失われた法治を取り戻すには、どうすればよいのか。反知性主義が横行する時代を探る。 上村教授は、ＮＨＫ経営委員会委員長代行として籾井勝人ＮＨＫ会長のさまざまな放言に対して、圧力に屈せず「放送法に反する」と直言し続けた。 2015年2月、NHK経営委員を退任した会社法の権威が、経営委員会における籾井会長などとの論戦や出来事を「反知性主義」をキーワードに明らかにしていく。 「反知性」が支配する組織運営や意思決定の「病原」を探る歴史的証言。 同時に、法制審議会委員として経験した「会社法改正」審議や、法学部長として経験した大学改革をもとに、重要な意思決定や組織運営が、法・ルール・規範を無視し、「空気を読む」ことにだけ長けた反知性主義的ガバナンスに日本が支配されていることもＮＨＫをめぐる動きの背景として明らかにする。 「籾井会長は経営委員会が指名したのですから、私にも経営委員の一人としての責任があることは間違いありません。（中略）本書のような書物を出版することで、問題のありかをすべてさらけ出し、NHKの今後のあり方を検討するための素材を提供することこそが、私にできる責任の取り方と考えるほかはありませんでした。」（本文より） 「私は、籾井会長の存在を許す現在の風潮、そこに見られる反知性主義的な空気にも本書で触れました。実は籾井会長問題はNHK問題だけを意味してはいないと強く感じたためです。そこでは、長年積み上げられた学問やその道の専門家の意見に敬意を払わず、報道の自由や学の独立に価値を見出さず、事あるごとに多数決を振りかざして少数意見を尊重しようとしない、きわめて反民主主義的な現在の政治状況があります。」（本文より）

若きＮＰＯ経営者の挑戦から、新たなＮＰＯの役割と新しいビジネスのあり方が見えてくる。ＮＰＯとはどんな組織なのか、ＮＰＯで働くとはどういうことなのか、どこから収益を得ているのか、給与水準はどんなものなのか……。著者が理事長を務める、ＮＰＯ法人育て上げネットは、ひきこもり、ニート、フリーターなど無業の若者の就労を支援している。若者の社会参加、経済的自立に貢献するサービスを提供し、“社員”６１名で、年間売上高２億円強を上げている。ＮＰＯというと「ボランティア」というイメージでとらえる人も多いかもしれないが、実は、「企業」「会社」に近い経営をしている組織だ。

ビジネスの手法を導入し、変わり始めたNPO業界。年収200万円といわれた職員の待遇も改善。清貧に甘んじる時代は終わるのか――。 　「求人をすると、ゴールドマン・サックスやマッキンゼーなど、一流企業に勤める30歳前後の会社員が何人も応募してくる。年収は大きく下がってもいいから、社会のためになることをやりたいと口をそろえる」と、NPO理事は語る。 　こうした若者たちを引き付けているのが、「社会起業家」の存在だ。著書がベストセラーになるなど、この領域に変革をもたらす存在として、数年前から注目を集めている。社会起業家の運営する団体では、社会問題の解決に加え、安定した利益を上げるケースが増えている。 　社会貢献への想いを抱く若者が活動に専念できるようになれば、日本は変わるかもしれない。最近のNPO業界を追った!

2022年2月24日のロシアによるウクライナ侵攻で世界のエネルギー情勢も一変した。欧米諸国はロシアからの化石燃料への依存度を下げる計画を相次いで表明。冷戦の時代にも西欧諸国に供給し続けた、天然ガスを盾に取りＥＵ（欧州連合）を脅すのは、第2次世界大戦後の歴史で初めてだ。プーチン大統領が引き起こした「エネルギー戦争」は、日増しにエスカレートし、その余波は、「資源を持たざる国」日本にも襲いかかる。 本誌は『週刊東洋経済』2022年5月28日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

廃線の危機を乗り越え、ローカル鉄道の雄として異彩を放つ江ノ電（江ノ島電鉄）前社長の初著書。テレビなどでも注目度の高い江ノ電についてのマネジメント側からの初めての出版物となる。 全区間わずか10ｋｍ15駅のローカル私鉄でありながら、年間乗客1700万人（うち1200万人超が観光客と推定される）以上を引きつけるのはなぜか？　 その背景には、地域の魅力もさることながら、効率化の風潮に流されずあくまで「安全」を第一に考える「昭和の鉄道屋の心」や、「変わらないことの魅力」を打ち出す戦略があると著者はいう。 具体的には、トップが自らの脚で全線を歩く年末の総点検や、手間をかけても古い車両や駅舎を使い続けるエピソードなどが語られる。 米国流の収益重視の経営が全盛の中、あえて日本の良き精神文化を見直すことが重要だという思いが伝わってくる。 今後、量的な拡大が図れない中で、いかに「質」で企業価値を高めるか――という経営哲学としても大きな示唆を与えてくれる。 鉄道、観光、町おこしなどの関係者はもちろん、一般のビジネスマン、経営者にも新たな視点を与えてくれる1冊。 ◆著者の言葉 江ノ電に昭和の良き姿を見出すことで、今の経済が置き忘れている大切な日本の精神文化を復権すれば、日本社会の再生の一助となるのではないか。 鉄道屋として生きてきた男の言葉も、今の時代にお役に立てるのではないか。 ――おこがましいですが、そう考えて、鉄道のことを語る本を出させていただきました。

Evernoteをノートのように使いこなして、 仕事のワークフローをシステム化。 ストレスフリーで快適に仕事をする方法教えます! 達人たちのノウハウを満載! 倉下忠憲さん　Evernoteアンバサダーとしてノートブック、ノート、タグ、リマインダーに倉下流使用法 濱中省吾さん　タスクのすべてが収められているEvernoteはアイデアの「倉庫」 五藤隆介さん　ドキュメントスキャナーとEvernoteにあらゆるものを取り込む記録の達人 海老名久美さん　仕事で使う資料を綺麗にきちんと集中させたいからEvernoteのWebクリップ 中島紳さん　Evernote Businessで仕事とプライベートを分けアプリでタスク連携 富さやかさん　アイデアとログをEvernoteで一元管理してシステム開発に活用 横井菜穂美さん　EvernoteとAwesome Noteとの組み合わせで信頼できるデータベース作り とゆさん　仕事とプライベートの「ペルソナ」ごとにIN-BOXを使い分け 大橋悦夫さん　アイデア、レファレンス、ログの中で、ログを「タグ」で徹底管理 【主な内容】 Chapter1　達人の活用術 倉下忠憲さん/濱中省吾さん/五藤隆介さん/海老名久美さん/中島紳さん 富さやかさん/横井菜穂美さん/とゆさん/大橋悦夫さん Chapter2　Evernoteをもっと便利に使う Chapter3　Evernoteを使いこなすために最低限知っておきたいこと

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＦＸ投資の超入門書。元長銀で伝説の為替トレーダーと言われた著者が説く「市場の法則」と「投資の手法」。確実に儲けるための基礎知識を解説。

FTAによる関税引き下げ・撤廃のメリットを享受できるのは大企業だけというのはまったくの誤解です。FTAでは、企業規模に関係なく、あらゆる業種(貿易・メーカー・流通・サービス・金融)が、その特恵税率や自由化のメリットを享受することができます。 本書では、FTAを100%活用するための具体的なノウハウである、特定原産地証明書を取得するための実務ノウハウ、様々なケースにおける特恵関税を活用した輸出・輸入取引の事例、貿易やSCMに関する物流の変化、人民元・アジア通貨による貿易金融(ドルを介さないリインボイス方式)などについて具体的に紹介・解説するとともに、広域FTAであるTPP、RCEP(東アジア包括的経済連携)に向けてどのような対応と準備をするべきかを示します。 FTA/EPAを活用することによって、中小企業から大企業にいたるまで、以下のようなメリットとビジネス・チャンスを得ることができます。 ★　関税の削減・撤廃により、輸出入の取引コストが低減します ★　関税の削減・撤廃が、生産コストを引き下げ、国際競争力を向上させます ★　貿易コストの低減で、ビジネスの拡大、新たな市場を開拓できます ★　複数国を相手にした「広域ビジネス」(SCMの活用)を展開できます ★　日本農業の産業化を通じて収益改善が実現します 【主な内容】 第1章　なぜFTAなのか　農業の産業化とは何か 第2章　FTAの貿易自由化ルールとその効果 第3章　FTAは、どうやって利用すればよいのか 第4章　中小企業もFTAが活用できる 第5章　アジアをめぐるFTAとビジネス 第6章　生き残りをかけた日本企業のFTA戦略 第7章　遠隔地のFTA、第三国FTAでグローバル・ビジネスを拓く 第8章　FTAは貿易取引システムを変える 第9章　FTA新時代における物流革新への対応 第10章　FTA(TPP)の残された課題 巻末図表一覧 　1　日本の税関ネットワーク 　2　税関のFTA利用相談窓口一覧 　3　FTA利用のための「特定原産地証明書」発給機関(日本):日本商工会議所 　4　日本のFTA相手国における「原産地証明書」発給機関(海外)

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 入門者、実践者、医療関係者、食産業関係者必読。 “脱”糖質の流れは今後ますます加速する! ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ●糖尿病、肥満だけでなく、そのほかの生活習慣病や、がん、アルツハイマーはじめ様々な難病、健康増進、アンチエイジングなどにも効果を発揮。 ●「糖質制限ダイエットに失敗」や「慎重論」のほとんどは“正しい知識”が欠如しているだけ。 ●正しい糖質制限の普及により、兆円単位の医療費が削減できる。 ●糖質オフ市場は急拡大。医療費削減と合わせ、日本経済の救世主となる。 …… 糖質制限食の創始者が、「ケトン体」「ロカボ」など最新動向も網羅して、「正しい知識」と今後の展望を解説した、目からウロコの一冊。 【序章より】 　正しいやり方で糖質制限を行えば、確実に健康増進に役立ちます。そして、日本社会全体を明るくしていくでしょう。 　この本では、糖質制限食に関する現状での正しい知識を整理し、今後の展望について考えています。 　生活習慣病の予防による兆単位の医療費削減を含めて、糖質制限食には日本社会を変えるほどの大きな可能性があることを、きっと、理解していただけると思っています。

６７０万部の『学習』と『科学』を失った老舗出版社はいかに再起したか。Ｍ＆Ａを活かした事業創造の「最高の教科書」。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 買収後のPMI(買収に伴う事業・組織・機能の統合)のノウハウを体系的に解説した、初めての実務ガイドブック M&Aにおいて、事業シナジーを創出し企業としての成長を実現するためには、PMIの的確な実行が必要不可欠である。「PMI」と一言でいっても、買収目的や目指す事業シナジーによってその具体的な内容やプロセスは案件ごとにすべて異なる。しかし、どういった目的であれ、M&Aの成功を左右する「組織・人事・ガバナンス」上の論点は共通している。本書では、M&Aの本来の目的であるシナジーを創出して、企業価値の向上を実現するために必要となるPMIの取り組みとはどのようなものであるのか、実務面を中心に解説する。

【M&Aを考える全ての人が、まずは最初に読みたい「最高の入門書」! 】 【「売りたい人」「買いたい人」「人気の仲介会社で働きたい人」すべてに役立つ1冊! 】 【ポストコロナで、M&A絶好の好機! 政府目標のM&A件数は年間6万件! 】 新進気鋭のM&A仲介会社の社長が ★「売り手」「買い手」「ファンド」「仲介会社」の本音 ★プレイヤーとして知っておくべきこと ★業界の裏事情 すべてを完全公開！

日本でのM&Aは株価に対してプラスの効果をもたらしているのか? またM&Aの動きに対して株式市場が合理的に動いているのか? M&Aを株式市場の評価という視点から経済学的に分析し、実際のデータを用いて検証した気鋭の研究書。「友好的M&Aは良いが、敵対的M&Aは悪い」「企業を買ったり売ったりするのは日本の企業風土になじまない」といった、感情的な議論になりがちなM&Aについて、株式市場での評価を重視してケーススタディと実証分析を行い、実務への示唆も述べる。 ライブドアvs.ニッポン放送のケーススタディも収録。 【主な内容】 第1章　敵対的M&Aと株式市場 第2章　M&Aのケーススタディ:ライブドアvs.ニッポン放送 第3章　日米のM&Aと株式市場の評価:先行研究サーベイ 第4章　日本のM&A:実証分析の前提 第5章　M&Aの株価効果と取引形態 第6章　M&A発表日の株価効果に関する要因分析 第7章　合併比率と株価:合併アービトラージ取引の分析 第8章　日米のM&A市場の比較と長期株価効果 第9章　終わりに:M&A実務への示唆と今後の研究課題

敵対的買収を中心に劇場型のTOB（株式公開買い付け）が激増している。その裏では弁護士や会計士、ＰＲ会社、ＩＲ会社などさまざまな分野のプロフェッショナルが活躍し、実質的に彼らが日本のＭ＆Ａを仕切っている。ルールが整備途上の日本では「Ｍ＆Ａマフィア」とも呼ばれる一団の働きが買収合戦の帰趨を決める。舞台裏でうごめく「人」に焦点を当てた、その知られざる実像に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年3月12日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会の状況は反映されていません。

第一人者による「バイブル」､待望の邦訳！ アメリカで大論争、国会でも議論白熱。 いち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮の旗手」松尾匡氏によるダブル解説。 貨幣観を一新！ MMTは、イデオロギーでもなく、願望でもなく、現実なのである。 【MMT（現代貨幣理論）の特徴】 ●日本や米国のように「通貨主権」を有する政府は、自国通貨建てで支出する能力に制約はなく、デフォルトを強いられるリスクもない。財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である。 ●政府にとって、税金は財源ではなく、国債は資金調達手段ではない。政府が先に通貨を支出しない限り、民間部門は税金を納めることも、国債を購入することも論理的に不可能である。税金は所得、国債は金利にはたらきかけ、経済を適正水準に調整するための政策手段である。 ●政府は「最後の雇い手」として、希望する人々全員に、一定以上の賃金水準で就業する機会を約束することができる。この「就業保証プログラム」は、「完全雇用と物価安定」という公共目的に資する、強力な経済安定装置である。