米国で囁かれる金本位制復帰論。一方、列強は金備蓄を増やし、金消費量と産金量で世界一の中国も金準備を増加させている。ドルが基軸通貨から降りた後の国際通貨体制を読む！

▲行動経済学を教養として学ぶ 〇行動経済学を仕事や生活で活用する 行動経済学を仕事、人間関係、日常生活の中で使いこなすための本ができました！ 「行動経済学の理論は知っているけれど、どのように活用すればいいかわからない」 「行動経済学はマーケティングに使うもので、自分の仕事や生活とは関係ない」 こんな疑問や課題を感じている方は多いのではないでしょうか。 でも、それではもったいない！ 「使い方」さえわかれば、行動経済学は幅広い分野で問題解決ツールになるのです。 本書では、 「指示がコロコロ変わる上司」 「なんでも人のせいにする同僚」 「自信過剰な部下や後輩」 など仕事でよく遭遇しがちな「困ったシーン」や、 「『限定』や『大人気』という言葉に弱い」 「セール品に飛びついて後悔する」 「ネット通販で買いすぎてしまう」 といった買い物の失敗、 「夫婦の家事分担に不満がある」 「子どもが言うことを聞かない」 などという家族や子育ての悩みまで、 仕事や人間関係、日常生活の中で誰もが感じがちな 「身近なあるある」を多数具体例として提示し、 行動経済学を活用した目ウロコな解決法を詳しくお伝えします。 行動経済学を「教養」や「学問」として 学ぶだけで終わらせてしまうのではなく、 「使えるツール」として身につけていく。 そのためにぜひ、本書を活用していただきたいと思います。

2020年、コロナ・ウイルスは世界経済、国際関係、そして地球上のほぼすべての人の日常生活を破壊し、何億人もの人々が職を失い、死の恐怖におびえた。 かつて世界経済全体が数週間のうちに20％も縮小したことはなく、世界経済の95％が同時に苦境に立たされたことはなかった。 ウイルスは私たちの健康だけでなく、経済をも猛烈な勢いで攻撃し、今や世界中のいかなる国も、ビジネスや金融のグローバルな網目から逃れることはできないのだ。 政治家や中央銀行、製薬会社など、さまざまな個人や組織の思惑や利害関係と、中国や欧州、イギリス、アメリカといった世界各国がとった政策とその帰結を克明に追いつつ、中国の台頭やトランプの暴走、ワクチンの開発競争や中央銀行の施策、政府による巨額の財政出動、世界銀行などの国際機関の動きまで、コロナ危機に見舞われた世界を俯瞰する。 2008年の経済危機を描いた『暴落』で高い評価を得た歴史家が、金融、政治、ビジネス、そして人間模様の物語を巧みに織り交ぜながら、すべてが変わってしまった2020年を克明に描き、グローバル化した経済や金融の世界を読み解く、現代世界を理解するための必読書。

ヨーロッパも、アメリカも、中国も、総崩れだ。 グローバル化万歳論は大いなるまやかしだった。 欧州危機に端を発する国際金融の混乱は、まったく収束のメドは立っていない。ヨーロッパも、アメリカも、中国も総崩れで、グローバル化万歳論はおおいなるまやかしだった。この混乱はたんにいくつかの国の財政破綻で終わるものではなく、より大きな世界経済の大変動の始まりである。これまで世界各国の政治家・中央銀行・経済学者・マスコミが吹聴してきた４つの幻想が崩れ落ちようとしているからである。すなわち、 （１）借金踏み倒し経済は永続するという幻想、 （２）超大国・多国籍巨大企業は効率的だという幻想、 （３）経済のグローバル化は歓迎すべきだという幻想、 （４）エリート支配こそ理想の社会をつくるという幻想 が終わりととげるとともに、欧米先進国もアジア新興国も衰退に向かう。しかしこれらの４つの幻想にとらわれることなく、 （１）投資銀行も肥大化せず、 （２）どの業界も寡占は中途半端、 （３）グローバル化もさして進まず、 （４）超エリートが政治・経済を支配することもなかった 日本が、欧米先進諸国やアジア新興国の没落をよそに「屹立する」。一貫して「日本楽観論」を主張して読者を魅了し続けてきた人気アナリストが、欧州危機後の世界経済の行方を大胆に予言する１冊。

ユーロ危機、米国の不動産担保証券問題、中国バブルの崩壊、そして円高…。経済学者ですら先行きを見通せない時代に「1ドル＝50円時代」を生き抜く防衛術を提示。

「いま世界は」のコメンテーターが語る世界の状況。常識が通用しない時代に、国際的視野から日本の危機と戦略を考える。ビジネスの世界から見ても、この数年、世界が今までにないほど大きく変動し、かつての常識が通じなくなっている。数百年に一度の文明の転換点にあるとも言われる。今まで当然と考えられてきた認識や価値観が劇的に変化するパラダイム・シフトが起きている。中国が台頭し、世界金融危機が起きて以降、政治と経済の境界はなくなってきた。政治がビジネスの現場に土足で入り込んできている。時代が変わり、世界のパラダイムが変わった中で、日本のあり方を考えるためには、今、日本が置かれている状況をできるだけ包括的、総合的に見つめることが第一歩である。現代は細かい現実がわかっていなければ、全体像がわからず、大局的な戦略も立てられない時代だ。本書では、細かい現実の動きと大きな世の中の流れの関連に注目したい。そして、先進国が主導する工業社会、資本主義における経済力や技術力、軍事力が世界を引っ張り、こうした国の豊かさが、国民の豊かさと直結しているという今までのパラダイムが通じなくなっている状況を具体的に探ってみたい。それが、これからの日本が進む道を考える上でも不可欠であろう。

戦後最悪のマイナス成長が確実だ。自動車・電機など輸出産業が総崩れしたことを受けて「外需頼み」のもろさを指摘する声が相次いでいる。しかし、反省すべきは「対米偏重」の貿易構造で、今こそさらなる海外展開の加速が求められているという。日本の内需はもはや期待できない。有力新興国の消費市場をめざせ。「脱・日本」こそ新グローバル戦略なのだ！　気鋭のエコノミストが企業の生き残り策を大胆に提言した意欲作。

最悪期を脱したかに見える世界経済だが、欧米における不動産バブルの後遺症は想像以上に深刻で、第２、第３の危機に備える必要がある。楽観論が支配する世界経済への警告の書。

世界の面白い街の経済を地理と歴史で読み解く！ 経済の現実から、日本の未来のヒントを探す旅。世界90カ国を踏破した「行動するエコノミスト」である著者がライフワークとする「世界ぶっつけ本番の旅行記」。行ってみて初めて分かる現実とは、テレビやネットに載らない世界経済の意外な姿だった。 ・低賃金のイメージが強いアイルランドは、実はイギリスの1.5倍も豊かである！・カリーニングラードなど第二次大戦後からロシアが占拠する軍事拠点があるため、北方領土の返還交渉は望みなし？！・軍隊を持たないパナマが独立を維持できる理由とはなにか？・空気の薄いラパスでは、富裕層ほど空気の濃い低い土地に住む？！土地の魅力あふれる「街」の成り立ち（歴史）と条件（地理）、そして日本との比較を通して、世界経済の今と未来を読み解く！ ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください

リーマンショック後、莫大な資金がタックス・ヘイブンに流入した結果、「１％　vs　99％」といわれる貧富の格差が世界中で進み、それは国境を越えて二極化している。グローバリズムの浸潤とともに、経済の軸はモノ作りから金融・情報が激しく行き交う「市場」に移っているにもかかわらず、日本は立ちすくんでいるように見える。しかし、一方で、それが深い闇に包まれていることもまた事実である。金融は世界をどう動かしているのか。マネー興亡の歴史を通観し、現代の深層に迫る。

本書では、西洋文学を中心とした名作33編の、作者・登場人物の思想と行動を経済倫理学というユニークな視点で分析。女性の結婚戦略、男性にとっての最善の死に方から、神の存在への対処の仕方まで、徹底したリアリズムにつらぬかれた教訓を導き出す。日頃文学とは無縁な人も存分に堪能できる、甘口のヒューマニズムに慣れきった頭への格好の刺激剤。

超高齢化社会の到来と新興国の追い上げの中、GDPは世界第3位でブランド力も高いのに、日本の存在感と競争力の低下にショックな著者が、グローバル社会で生き残るべく、世界を相手にしたビジネス展開が必須と警鐘を鳴らす。 そのために著者自身の実体験から導き出した7つのアプローチを提示し、8つの事例で実ビジネスで説明する。 根底にあるのは著者の「人間は皆、地球人。各国の独自性は尊重」のダイバーシティの考え方。 【こんな人にオススメ】 勤務先が海外、グローバル展開を計画中もしくは展開済の日本企業勤務者で、思うように海外とコミュニケーションを図ってビジネスを行えていない人。 日本の実業家・起業家で、ビジネス上の課題を抱えている人（（業績が良くない、生産性を上げたいなど、事業は順調だが先の成長が見えないなど）。 日本の実業家・起業家で、世界を相手に事業拡大を考えている人。 日本の実業家・起業家で、海外展開を開始しているが上手くいっていない人。ビジネスを本気で学びたビジネスパーソンや学生。 【著者プロフィール】 著者：尾柳　芽実 現パナソニックと欧州、米国のグローバル企業にてグローバル関連のビジネスに従事。専門はマーケティングのMBA保持者。 panasonic.net の立ち上げの立役者であり、特にデジタルやWebマーケティングのグローバル化、およびメディアミックスに強い。 米国企業勤務時には日本の中堅企業の海外事業の展開・強化、日本に未参入の欧米中小企業の日本市場への誘致を目的としたマーケティングに従事。 その経験も活かし、日本ビジネスのグローバル展開、海外企業の日本市場におけるビジネスなどの支援全般を行っている。

かつて日本は｢技術立国｣と称され、世界中から注目を浴びていた。ところが日本の技術文化の象徴である｢ものづくり｣に足を引っ張られる形で世界が推し進めるシステム化に乗り遅れてしまった。いったい、日本の科学技術はかつてのように世界を制することができるのだろうか? その鍵を握るのが｢システム科学技術｣。｢ものづくり｣に固執しない、柔軟な発想力に日本の未来がかかっている。(ブルーバックス･2015年5月刊)

突然、政策の方針が変わるのは、一党独裁体制の常でもある。しかし、世界２位の経済力ともなれば、周囲が被る影響は計り知れない。中国経済に今、何が起きているのか、徹底検証した。 ※2021年11月16日号の特集「世界を襲う中国３大危機」を電子書籍にしたものです。

企業は進歩のエンジンか、不幸や諸悪の根源か？ 古代ローマの「ソキエタス」から、現代の「フェイスブック」まで、 8つの企業の功罪を通して知るこの世界の成り立ち。 企業は世界の動向につねに多大な影響を及ぼしてきた。 そして企業は、誕生した当初から、 共通善（社会全体にとってよいこと）の 促進を目的とする組織だった。 しかし今、企業はひたすら利益だけを追い求める集団であり、 人間味などとは無縁のものであると考えている人は多い。 では、企業はどこで、どのように変節してしまったのか？ 時代を画した8つの企業の歴史を俯瞰しつつ、 現代社会を読み解き、 企業のあるべき姿を指し示す記念碑的な書。 「企業が最後には必ず利欲に目がくらみ、悪徳の道に進んでしまうというのは避けられないことなのか。企業の歴史とは、結局のところ、大きな期待と失望の繰り返しでしかないのか。企業が世界という舞台で果たす役割について、社会はだまされるだけなのか。そんなことはない、というのがわたしの考えだ」（「序――企業の役割」より） 世界8ヵ国で刊行！ 「エコノミスト」「ウォール・ストリート・ジャーナル」絶賛！ Amazon.com「ベスト・ヒストリー・ブック・オブ・2022」

「夢の万能細胞」と呼ばれるｉＰＳ細胞が開発されて10年が経過、 世界初となる患者への移植手術も成功し、今や「夢」ではなくなった。 周辺産業も含めた世界の市場規模は53兆円にまで拡大するとみられており、 産業界も覇権争いを繰り広げる。 日本発のｉＰＳ細胞は世界を変えていく。 『週刊ダイヤモンド』（2016年6月11日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

京都大学の山中伸弥教授が作成に成功したｉＰＳ細胞が再生医療や創薬の分野に大きな変化をもたらしています。理化学研究所ではすでにｉＰＳ細胞を使った目の難病の手術が世界で初めて行われました。多くの大学で他の臓器や病気の治療の研究が行われ、武田薬品、富士フイルムなど企業も次々とこの分野に参入して産業としての広がりが見えてきました。国も法律を整備して積極的に後押ししています。その最前線を追いました。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年６月16日号で掲載された特集「世界を変えるｉＰＳ産業」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・ｉＰＳ細胞に続々集まる投資　企業も国も新治療に熱い視線 　　ｉＰＳ細胞で新しい治療を作る　応用に入り、企業との連携が必要 ・再生医療を進める２つの法整備 ・インタビュー　高橋政代「世界初のｉＰＳ細胞手術」 　　どんな手術？ ・Ｑ＆Ａでやさしく分かるｉＰＳ細胞でできること ・研究最前線　ｉＰＳ細胞の再生医療は急進展　目の次はパーキンソン病 　　移植後の腫瘍化どう防ぐ ・ｉＰＳ細胞、再生医療、創薬　注目企業の最前線リポート 　　インタビュー　戸田雄三「役者はそろった　薬作りに革命が起きる」 　　事業化の課題　保険適用も再生医療に対応を ・ｉＰＳ細胞＆再生医療　注目３７銘柄はこれだ ・バイオ・再生医療相場は　「現実買い」に移行する ・再生医療はｉＰＳだけではない　「塗って細胞再生」するゼラチンゲル ・米国のｉＰＳ細胞事情　再生医療製品の世界シェアは７割

☆人生も、ビジネスも、そして世界情勢すらも「運と偶然」によって大きく影響されていることには、誰も異論をはさみません。しかし、「では、偶然とは何か。どうして偶然の出来事が起こるのか」と問われても、多くの人は答えに窮してしまいます。 ☆本書は、偶然と必然にはどのような違いがあり、どうすれば偶然の本質を理解し、飼い馴らし、運を引き寄せることができるのかをスポーツ、経済・ビジネス、歴史的事件など様々な事例を紹介しつつ、自然科学や社会科学、さらに数学などの知見を用いながら平易に解説します。 ☆ますます「不確実性」に満ちあふれ、そして「運と偶然」に支配する世界に生きる私たちが、どう生きるべきかのヒントにもなる画期的な好読み物です。

世界を戦慄させる中国発の技術革新の大波 BATH（バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ） 半導体、電池、AI、ドローン・・・ モノづくりのロードマップ「中国製造2025」 激化する米中対立の行方は 豊富な現地取材とデータで「紅い技術大国」を徹底解剖 中国発の技術革新「チャイノベーション」が世界を震撼させている。 「BAT」と呼ばれるインターネット検索の百度、ネット通販のアリババ集団、ネットサービスの騰訊控股のIT3巨人は、米国のGAFAに迫る株式時価総額に到達。 AIを含むソフトウエアの技術力は、世界をリードするようになっている。 半導体、ディスプレー、電池、ドローンなどのハードウエアでも中国企業の台頭は著しい。 日本のお家芸ともいえる「モノづくり」でも脅威になっている。 本書では中国での豊富な現地取材をベースに、 注目を集める新興テクノロジー企業の素顔と国家戦略に迫る。 バイドゥ、アリババ、テンセントに、ファーウェイを加えた「BATH」とも呼ばれる4社を豊富なデータも使って詳細に分析。 さらに動画投稿アプリの「TikTok」や、配車サービス大手の「滴滴出行」、世界初のディスプレーを折りためるスマートフォンを発売した「ロヨル」などのスタートアップも紹介する。 激化する米中対立の現状と今後については、両国を代表する多数の専門家をインタビュー。 日本の進むべき道も探る。世界を戦慄させるチャイノベーションの実像に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業活動におけるお金の流れの仕組みを理解するためのテキスト．機関投資家，企業アナリスト，上場企業の取締役，大学研究者の経験を持つ著者が，将来ファイナンス業務に直接関わらないビジネスパーソンに必要な知識をやさしく解説．金融教育や自身の資産形成の基礎となる知識習得のためにも必読の書．

国産初のジェット旅客機ＭＲＪ（三菱リージョナル・ジェット）の開発が進んでいます。２０１５年11月11日には名古屋空港で初飛行に成功しました。今後は型式証明を取得して量産体制に入ることを目指し、飛行試験を続けていきます。ただブラジルのエンブラエルなど強力なライバルも存在します。開発の現状と今後の課題を徹底取材しました。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年11月24日号で掲載された特集「世界を飛べＭＲＪ」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 第１部　ＭＲＪテイクオフ ・初飛行で受注に弾み　開発の軸足はアメリカへ 　　　インタビュー　篠辺修・全日本空輸社長　「燃費と環境性で優れるＭＲＪをうまく使いたい」 ・ＭＲＪ徹底解剖　ＭＲＪを支える日本と世界の企業群 　　　インタビュー 　　　ナブテスコ　長田信隆・航空宇宙カンパニー社長 　　　住友精密工業　田岡良夫・専務、航空宇宙事業統轄 　　　ジャムコ　鈴木善久・社長 ・日本初の国産旅客機ＹＳ－11　欠けていたビジネスの視点 ・変貌するＭＲＯ市場　日本も沖縄ＭＲＯが本格始動 ・ホンダジェット　米認可取得間近で量産体制へ　世界シェア15％目指す 　　　インタビュー　本田技術研究所　輪嶋善彦、執行役員・航空機エンジンＲ＆Ｄセンター担当 ・ニッポンが進むべき道　航空関連産業全体の振興が好循環を生む ・ＭＲＪはどこを飛ぶ？　徹底シミュレーション！！ ・名古屋・静岡ベースのリージョナル航空　フジドリームエアラインズ 　　　インタビュー　鈴木与平・フジドリームエアラインズ会長 第２部　日本の空が変わる ・日本の空港改革　関空運営権売却は２・２兆円　民間活用で収益増 ・空港設備銘柄　航空需要増加で伸びる日本企業 ・実用化進む新技術　無人機ビジネスが生む巨大市場 ・インタビュー　鈴木真二「無人機輸送は自動運転より先に来る」

見えざる手、緊縮財政、規制緩和と競争重視、インフレ・ターゲット、投機の奨励、グローバリゼーションと自由貿易、データ偏重――いつの間にか、私たちの日常に浸透しているこれらの考え方。じつはこうした理論が、主流派の経済学者たちによって極めてあやしい基盤のうえに構築されたものであり、2008年の金融危機と現在の世界経済の混乱を招いた元凶だったとしたら？ 《ニューヨーク・タイムズ》などで長年経済コラムニストを務めたベテランの評論家が、アダム・スミスからケインズ、ミルトン・フリードマン、アセモグル&ロビンソン、ラインハート&ロゴフ、ピケティまでを俎上に載せ、経済学者たちの犯してきた過ちを筆鋒鋭く告発、学問の罪を問う警世の書。

タックスヘイブンの実態を追及したジャーナリストが、社会、経済、政治を世界的に支配し、大多数の犠牲の下にごく少数の人々だけを富ませてきた金融の闇について解き明かし、そこからの出口を提示する。富を搾取し、世界的に格差を生じさせた元凶はロンドンのシティだとして、歴史的経緯もひも解きつつ、その実態に迫る

近代より続く『石油の時代』にあって、石油を持たない国・日本は 「資源外交」に身を投じるしかなかった。そこは国同士がエゴを剥き出しに衝突し、謀略を巡らす現場。莫大な時間と金、時には人の命も費やして、いったいこの国は何を得てきたのか？　日本の行方を左右した交渉、開発、投資――その僅かな栄光と数多の蹉跌。

核開発問題を巡る交渉でイランと最終合意を迎えようとしている。このアメリカとイランの雪解けで、世界のパワーバランスが激変する。原油の需給均衡が崩れると、世界経済はどんな影響を受けるか。ロシア、中国などの新興国の影響力はどうなるか。ダイナミックな国際情勢の動きから、世界経済の行方、日本社会の将来を占う。

●100年の節目。いまエネルギーが大転換の時期にある 中東の分割が決まったサイクス・ピコ協定からおよそ100年。その間、中東は「石油」という強力な武器を持ち、地政学上も重要な地位を占めてきた。 しかし、いまや石油は昔ほどの輝きを持たない。これまで何度となく言われた「枯渇」に直面しているのではない。別のエネルギーに主役を奪われる可能性に直面しているのだ。また、人々の環境・温暖化への意識が、全体のエネルギー消費量を押し下げている。石炭が徐々に石油にとって変わられたのと同じように、いまひとつの変革が進んでいる。 ●いま何が起きているか。ファクトを積み上げた解説。 そういう大転換期に日本はどうするか。世界はどうしているか。海外企業はすでに一歩先んじて新市場の獲得に動いたり、エネルギーミックスのM&Aを仕掛けているが、日本はまだその取り組みの端緒についたばかり。 日本の商社はそのなかでもおしなべて強い。三菱商事のインドネシアのLNG開発、丸紅のUAEでの天然ガスの開発など、著者は実際に現地に行って取材。彼らのネットワークの作り方など驚嘆するしかないが、その様子をつぶさに伝える。 国家としてはアジア連携を考えるとき。インフラが弱いアジア各国を巻き込みながら、開発・備蓄も一体化して行うべきだろう。 中東の混迷、米国第一、パリ協定、原発など、世界で同時に進行する変化を、エネルギーというフィルターを通して執筆。日経の第一線の記者が「現場発」で解説します。

HONZ代表・成毛眞氏から「エネルギー界の池上彰さん誕生!」と太鼓判を押された著者は、商社マンとしてエネルギー関連事業に40年以上携わり、訪れた国は60カ国を超えるという経歴の持ち主です。これまで誰も言わなかった石油埋蔵量のカラクリ、中国の資源戦略、日本のLNG価格が高い理由など、日々のニュースをより深く理解するための基礎知識が身につきます。駐在国でのエピソードも読みどころ。エネルギーがわかれば世界が見える。安全保障、世界経済、ナショナリズム、環境、新技術――この世のあらゆる問題に絡むエネルギーの基礎知識をこの一冊で!

世界の大油田はすでに生産のピークを迎えたという国際エネルギー機関の発表とドル中心の国際原油市場の動向によって、今後新たな石油危機が起こる可能性が高い。そのとき、日本は生き残ることができるのか？　そして、逆転のシナリオはあるのか？

原油価格は低迷が続いていたものの、16年後半の原油減産合意は価格反転の機会にもなりうる。アメリカ新大統領のトランプはエネルギー業界に深く入り込んでおり、インフラ投資を推進するとしている。日露の接近でパイプライン開発はどうなるか、影響力が低下する中東は……。その背景と将来像に踏み込む。 本書は、石油に対する固定観念(枯渇するのではないかなど)をくつがえし、なぜ原油価格が乱高下するのかを経済的に冷静に解説することを主に、その石油市場を動かす各国の最新事情を解説するもの。 原油の価格はいまや、多くの会社、投資家にとって重要な金融ファクターでもある。金融市場で重要視されるその指標について予測する。 著者は資源エネルギー庁や内閣官房に在籍していたエネルギー関連のエキスパート。市場に詳しいと同時に、地政学にも通じており、バランスのよい記述となっている。

過去20年の日本社会では、世代間に横たわる利害対立を反映する問題が深刻となり、それは、雇用や社会保障だけでなく、家族の絆や地域コミュニティの崩壊にも影響を及ぼしている。それら世代間利害対立のメカニズムを究明し、次の世代に希望のある日本を託すための戦略を考察。経済学の視点から超少子化を是正するための総合的家族政策と、社会の底辺への滞留を防止するための社会統合政策、グローバル経済のリスクを軽減するための東アジア経済統合の進め方を提案する。/序章:グローバル経済化のリスクと世代間利害　第I部:世代間利害調整の諸課題　　1章:拡大する需給ミスマッチと労働市場政策の役割　　2章:雇用をめぐる世代間利害調整　　3章:社会保障をめぐる世代間利害調整　　4章:少子化のメカニズムと家族政策の可能性　第II部　格差の拡大と社会統合　　5章:人口減少下の経済格差と非正規雇用　　6章:正規・非正規雇用の格差と差別禁止政策　　7章:人口減少下の社会統合と外国人政策　　8章:人口減少下の産業再生と地域雇用　第III部:東アジア経済統合とその社会的側面　　9章:東アジア経済統合と労働市場の展望　　10章:東アジア経済統合の社会的側面の強化に向けて

本業がジリ貧に陥る中で、地銀のあるべき姿とは何か。地方銀行全99行の最新決算を基に、地銀「衰弱度」ランキングを作成した。また地銀を悩ます「3大リスク」に関する、個別経営指標のワーストランキングも掲載。 厳しい現実を背景に加速する経営統合や提携など再編ドミノの最前線を、東北から九州まで列島縦断ルポで克明に描いていく。同時に海外戦略が軌道修正を迫られるなど、将来の事業構造転換を模索する3メガバンクのトップへの直撃インタビューから銀行の今を見る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年6月11日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

税務調査が年々厳しさを増している。相続税や法人税では過度な節税策に次々と手が打たれ、暗号資産などで得た所得の無申告の捕捉にも力を入れる。税務調査の最新情勢に迫った。 ※2022年12月6日号の特集「狭まる包囲網　税務調査　富裕層、暗号資産、リベート……」を電子書籍にしたものです。

愚直なまでの革新によってコンビニという業態を築き上げたセブンイレブンはどこまで強いか。商品開発やFCの指導現場、セブン銀行の戦略まで流通記者による書き下ろし。文庫化に際しPB商品開発など最新情勢を加筆。

地場ならではの商品開発力などで大手コンビニに対抗するセイコーマートや、停滞を脱して再上昇した新日本プロレス、ハウステンボスといったV字回復ヒットの例など、全部で22の成功ケースを取り上げた。すべて当事者が語り下ろす体裁で、「ヒットのために何が重要だったか」という当事者ならではの視点や振り返り、ノウハウを知ることができる。

本書は週刊エコノミスト2024年10月29日・11月5日合併号で掲載された特集「セブン・ショック」の記事を電子書籍としてまとめたものです。

As a global business leader with strong marketing and international background, she has worked at Panasonic, Novartis and Quintiles (Japanese, European and American global companies, respectively). For Panasonic global web initiative, she set up panasonic.net changing from matsushita.co.jp/en. As the head of marketing of Quintiles Japan, she contributed to businesses in 3 customer segments; Japanese companies going global, foreign SMBs entering the Japanese market and global MNCs operating in Japan. Leveraging such experiences, she is consulting foreign SMBs entering and doing business in Japan and Japanese companies going global. 【PROFILE】 Megumi Oyanagi As a global business leader with strong marketing and international background, she has worked at Panasonic, Novartis and Quintiles (Japanese, European and American global companies, respectively). For Panasonic global web initiative, she set up panasonic.net changing from matsushita.co.jp/en. As the head of marketing of Quintiles Japan, she contributed to businesses in 3 customer segments; Japanese companies going global, foreign SMBs entering the Japanese market and global MNCs operating in Japan. Leveraging such experiences, she is consulting foreign SMBs entering and doing business in Japan and Japanese companies going global.

トランプのご祝儀相場は終わった。この２月５日にＮＹダウは１０７５ドルという過去最大の下げを記録し、日経平均も１３６４円安と世界的な株安連鎖となった。トランプは戦争刺激経済で暴落を迎え撃つ。パウエルＦＲＢ議長はイラク戦争の時のグリーンスパンのように金利を上げてゆく。２００３年と同じ相場の繰り返しだ。何度も暴落が起こり、そのあと株価は上昇に転じる。これから３年の相場とそのあと３年の経済動向を予言する。 【巻末付録】戦争の陣太鼓が聞こえる軍需銘柄21

日銀による国債購入の約束は今年の12月まで。買いをやめれば国債と円は暴落し、一気にハイパーインフレに! 　ドル資産を保有する者だけが生き延びる。 ◎金利が上昇すれば、すべてがおしまい ◎国にどんなに資産があっても、財政は破綻する ◎いまの異常な低金利は長くは続かない ◎国債を大量発行しているのに、なぜ金利が上がらないのか ◎大手銀行がついに国債を減らし始めている ◎国債が暴落したらインフレが加速し、円も株も暴落する! ◎資産を防衛するには米ドルが最適

世界のマネーの流れ、政治リスク、新たな産業の破壊力。これまでの常識が通用しにくくなっている世界経済の最新事情を読み解く。 ※2019年4月16日号の特集「迫る景気後退　世界経済入門」を電子書籍にしたものです。

「貧乏・不幸マインド」から抜け出す！ハッピーマネー小説 謎の大富豪メディチーナさんが、「貧乏・不幸マインド」に支配されたジュン(派遣社員、独身)を変える！？ 幸せなお金持ちになるスペシャルレッスン！　スピリチュアルな内容だけにとどまらず、セレブの振る舞いや資産運用にまで踏み込んだ”使える”ハッピーマネー小説。 著者はどん底の20代から這い上がり、お金についてのマインドを変えたことでNYでのヒーリングサロンオープン、投資の成功とセレブの仲間入りを果たした桜井美帆氏。 教え子たちは、ただのOLから年収9億円でFIRE達成、看護師をしながら1億円の資産形成に成功、社畜OLから稼ぎ方を変えて月商3000万円…と成功者続出！ 「お金が欲しい」「お金持ちになりたい！」決意した人から変われる桜井メソッドをあますところなく紹介していきます。

アジア通貨危機が地球を駆けめぐり、日本では山一証券など大手金融機関がバタバタと倒れた「1997年」。気鋭の国際経済学者がこの年に着目したのは、97年をきっかけに世界の資本の流れが一変したからだ。未曽有の金融危機は、なぜ起きたのか。過度の悲観主義が世界を覆った時、人間心理はどう動くのか。息詰まる「経済ドラマ」を注目の経済理論「ナイトの不確実性」を駆使して分析、失敗の原因を検証する。

日本経済停滞の原点は1970年代にあった―― 「失われた30年」をもたらした思考法や行動様式は今も日本に根を張り続けている。 抜本改革を先送りし減量経営に走る「縮み志向」はどう企業を縛ってきたのか。 変われなかった50年を終わらせるために必要なカギがここにある。 1990年代初頭にバブルが崩壊し、成長力を失った日本経済。アベノミクスによって 戦後最長の景気拡大になったともいわれるが、往時の力強さは姿を消したままだ。 「失われた30年」とまで称される長期停滞はどうすれば終わるのか。 そのカギは1970年代にあった。 為替の変動相場制移行や2度に渡る石油危機によって、奇跡と称された戦後の高度成長は終焉。 生き残りをかけて企業が向かったのは、人件費や新卒採用の抑制、設備投資の手控えなどコスト削減と多角化だった。 売上高の伸び悩み・減少に応じた減量経営と、少しでも稼げそうな分野に出て行くことで 危機を乗り越えようとしたが、リスクをとって事業構造を作り替える抜本改革は先送りされた。 取材を通して見えてきたのは、そんな思考法や行動様式に今もとらわれ続ける日本の姿だった。 ホンダのプリンスと呼ばれた入交昭一郎氏、ダイエー創業者の長男、中内潤氏、 田中角栄元首相の秘書官を務めた小長啓一（元通産事務次官）氏ら、当時を知る多数の証言者への 取材を通して、「1970年体制」の呪縛が生まれた経緯、そして、そこから解き放たれるために必要なポイントを探る。

「第二の敗戦」平成バブル崩壊はなぜ起きた？元野村投信のファンドマネージャーが当時の金融市場の舞台裏を振り返りつつ、バブル崩壊の「本当の理由」と「真犯人」を初めて明らかにする。

戦時期に生まれた「日本型経済システム」が今、我々を蝕んでいる。日本型経済システムは日本の長い歴史と文化に根差したものであるがゆえに「変えられない」という運命論を排し、「日本的」と言われているものの多くが「１９４０年体制的」なものであることを喝破した１９９５年刊の名著＆ロングセラー『１９４０年体制』の増補版。 経済危機後の今日の情勢を踏まえて書き下ろした追加の第１１章「経済危機後の１９４０年体制」では、企業の戦時経済的体質について論じている。戦時期に作られた経済体制に束縛され、日本はグローバリゼーションから取り残されている、と警告する。 ※本書は２０１０年１２月に東洋経済新報社より刊行された『１９４０年体制（増補版）』を電子書籍化したものです。

主婦ほどクリエーティブな仕事はない。あなたの力は必ず社会で生きてくる！　専業主婦から、給食のおばちゃん⇒電話受付⇒外資系一流ホテルの営業開発担当副支配人になった著者が専業主婦の潜在能力の生かし方を伝授。

「近代化」と「豊かさ」をめぐる思索 「日本資本主義」という〈問題〉がかつて存在した―。 明治以降の日本社会は、マルクスが捉えた資本主義の発展図式と異なるのではないか。もしそうだとしたら、日本社会はどのような資本主義社会であり、現状、どの段階にあるのか。 こうした論点をめぐり1920年代から30年代にかけて「日本資本主義論争」が起こる。さらにこの論争は、封建社会から資本主義社会への移行の問題として「大塚史学」に引き継がれる。 そして戦後社会科学は、この日本資本主義論争と大塚史学を揺籃に歩み始める。 そこで追求されたのは、日本資本主義の構造把握を通じた「近代化」と「豊かさ」の実現である。もちろん、どちらも戦時下の「生産力」の増強という要請の変奏曲でもある。 本書では、内田義彦、大河内一男、高島善哉、小林昇、水田洋、伊東光晴という戦後経済学の巨人に即して、日本資本主義がいかに捉えられたかを解明する試みである。 それは同時に「戦後」とはどんな時代だったかを明らかにすることでもある。日本資本主義が問われなくなったとき、戦後が終わったとも言いうるからだ。社会科学が輝いた時代へ赴く、渾身の書下ろし。

◆実は、高度成長の要因はほとんど為替だった！？◆通産省は、ほとんど役立たずだった！？◆狂乱物価は、日本がこっそり為替介入していたせい！？◆あのバブル期に、物価は高騰していなかった！？◆「失われた20年」も「日本1人負け」も人災だった！？　世界から「奇跡」と称された高度経済成長を成し遂げ、やがてバブルの崩壊から「失われた二十年」といわれるほどのデフレ不況に落ち込んだ日本。なぜわれわれは、かくも成功し、そしてかくも失敗したのか――。この日本経済の歩みの要因分析について、いま、あまりに広く「間違いだらけの常識、思い込み」が流布している。本書は、それらの誤謬をわかりやすい論証で一刀両断！　「真相」をシンプルかつ明快に解き明かしていく。まさに、驚きと知的刺激の連続の一冊である。「真実の歴史」を知らねば、経済の流れは見えてこない。未来を正しく見通すためにも、ぜひ読んでおきたい、新しい「戦後経済史」の決定版。プロローグ──経済の歩みを正しく知らねば、未来は見通せない／第1章　「奇跡の成長」の出発点に見るウソの数々／第2章　高度経済成長はなぜ実現したのか？／第3章　奇跡の終焉と「狂乱物価」の正体／第4章　プラザ合意は、日本を貶める罠だったのか？／第5章　「バブル経済」を引き起こした主犯は誰だ？／第6章　不純な「日銀法改正」と、痛恨の「失われた二十年」／終章　TPPも雇用法制も、世間でいわれていることはウソだらけ

著者が自らの体験談を豊富に織り交ぜて戦後史を語った、異色の経済書。 日本経済の変貌が著者個人の視点と経済学者としての大きな視点の両方から描かれます。 最初の記憶は、4歳のときに遭遇した東京大空襲。 戦後復興期に過ごした少年時代、1964年の大蔵省入省、アメリカ留学、そして80年代のバブル、90年代・2000年代のグローバリゼーション－－。 日本経済は、ダイナミックな成長と成熟を遂げる半面で、 経済思想や政策手段の中に、戦時経済体制的なものをいまだに残している、と著者は指摘します。 戦後70年を迎え、日本経済を改めて理解するための必読書です。

第二次大戦後の世界は、かつてない急激な変化を経験した。この六〇年を考える際、民主制と市場経済が重要なキーワードとなることは誰もが認めるところであろう。本書では、「市場化」を軸にこの半世紀を概観する。経済の政治化、グローバリゼーションの進行、所得分配の変容、世界的な統治機構の関与、そして「自由」と「平等」の相剋-市場システムがもたらした歴史的変化の本質とは何かを明らかにする。

いまだに日本の「戦後」は終わっていない。いまこそ「占領レジーム」を脱却せよ！ 「日本国憲法制定」「財閥解体」「農地改革」などを経て、戦後の占領下につくられた日本の政治・経済システムを総点検。元財務官で「ミスター円」の著者が、資本主義の限界を超えて日本が進むべき道を提示する。

戦後７０年間の日本経済を振り返れば、敗戦で焼け野原になった国土の復興に始まり、高度成長を経てバブルの発生と崩壊を経験、現在に至る。ＧＤＰは世界第２位まで大きくなり、１ドル＝３６０円で始まった為替レートは７０円台まで上昇、日本の経済力を世界に示した。しかしバブル崩壊以降は長引くデフレや人口減少などに苦しみ、かつての勢いはない。７０年間の歴史を検証するとともに、今後３０年の展望も示し、日本経済のあり方を考える。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年８月11・18日合併号で掲載された特集「戦後70年 歴史と未来」の記事を電子書籍にしたものです。

戦後日本の高度成長を主導し、現在の日本経済においても大きな位置を占める重化学工業。その特徴と歴史的展開を、豊富な資料をもとに跡づける。

財閥解体、石油危機、コンビニ誕生、消費税、金融危機――。これらの出来事は日本経済にどのような影響を与えたのでしょうか。本書は67のトピックスを通じて、日本経済の軌跡を記述する戦後日本経済史。70数年の軌跡がトピックスを追うことで理解できてしまう初心者にとってハードルが低い入門書です。日経文庫化にあたって補論を設け「失われた20年」にどのような出来事があったのかも記述しました。 　本書の元となった連載は、日本経済新聞朝刊に連載された「経済史を歩く」（計67回）。日本経済史のテキストはあまたありますが、バブルまで言及するのものはまだ少数派です。バブル崩壊からも20年近くたった今、現代経済の流れをきちんと押さえられるエピソード中心の本はあまり見かけません。 　50年余の戦後経済の出来事のうち、今日の様々な問題の源流となっている経済事象を再考・検証するのが本書の狙いです。例えば、「赤字国債発行」では、国債特例法がなぜ存在しているのか、本来の目的の何が見失われてしまったのかを明らかにしています。単に懐古的に歴史を解説する内容ではありません。

比類なき高度成長を成し遂げ、石油ショックにも対処できた日本が、なぜバブル崩壊の痛手からは立ち直れないのか？　その理由は太平洋戦争直前、革新官僚によって導入された「戦時経済体制」にある！　1940年代に構築された巧妙なシステムから戦後経済を読み直し、古い産業構造から抜け出せない日本経済の本質を解明する。　※新潮選書に掲載の写真の一部は、電子版には収録しておりません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本経済はなぜ高度成長に成功したのか。日本だけが特殊な経済だったのか。戦後日本経済の歩みを詳細に分析することで日本の高度成長の謎を解き明かす。

「平成大不況」の本質はなにか。戦後日本の金融・経済をふりかえって考察する。

零細土地所有と"冷戦体制"から戦後日本の「成長」と「機能不全」を読み解く。

これまで約1500の企画を出版まで結びつけ、ベストセラーも多数輩出している作家のエージェント・鬼塚忠氏が満を持して出版する、本を出したいすべての人に贈る一冊。 本を出したい人が実際に本を出版するまでにはいくつか壁があると著者の鬼塚氏は言う。 ・企画の考え方 ・企画書の書き方 ・出版社への売り込み方 ・原稿の書き方 ・出した本の売り方 多くの人にとってハードルとなるであろうこれらの壁の超え方を、「作家のエージェント」歴30年で培ったノウハウとともに紹介するのが本書だ。 出版は文字通り人生を変える。 本の出版の夢を叶えた人を多く見てきた鬼塚氏は、その現場を何度も見てきたという。大学生から定年間近まで、年代もさまざまだ。 そんな経験を多くの人にしてほしい――そんな思いのもと、本書は作られることになった。 本を出したい人、すでに本を出すことが決まっている人はぜひ読んでほしい。 それだけでなく、本書は出版業界の話や、実際の企画の考え方や目次の作り方なども触れているため、出版業界にかかわりのある人、特に書籍編集者にも読んでもらえたら何かしらのヒントがあるに違いない。

労働力不足と社会保障費の膨張――日本が抱える大問題だ。しかし短期的な政策ばかりで、構造的な問題を見誤っている。この問題を放置していたら、団塊ジュニアが高齢期を迎える2040年に、日本経済・社会が維持できなくなる。圧倒的なデータとシミュレーションで明らかにする日本が抱える不都合な真実を明にする。

1946年の一万田尚登から現在の黒田東彦まで――　日本の金融政策を担うリーダーたちは何を守り、何と闘ってきたのか?　戦後14代にわたる日銀総裁の群像と足跡を通して描いた戦後経済史。著者は30年にわたって日銀に奉職し、間近に見てきた、それぞれの総裁ごとの時代的背景、政策運営、政策評価、人物評伝の4つにわけて解説する。日本の金融政策を知るうえでの基本書。 【主な内容】 第1章　一万田尚登総裁とその時代 第2章　新木栄吉総裁とその時代 第3章　山際正道総裁とその時代 第4章　宇佐美洵総裁とその時代 第5章　佐々木直総裁とその時代 第6章　森永貞一郎総裁とその時代 第7章　前川春雄総裁とその時代 第8章　澄田智総裁とその時代 第9章　三重野康総裁とその時代 第10章　松下康雄総裁とその時代 第11章　速水優総裁とその時代 第12章　福井俊彦総裁とその時代 第13章　白川方明総裁とその時代 第14章　黒田東彦総裁とその時代 終章　セントラル・バンキングの旅路

日本の賃金をめぐる議論では、事実に基づかない通説、俗説が跋扈している。歴史をひもときながら、それら通説の誤りを明らかにする。

「就職・転職」「投資」「経営」の新バイブル！ 知らないとソンする「隠れた良い会社」400社、大公開！ 気になるあの会社は、何位にランクイン？ 【本書の3大効能】 1：「就職・転職」――理想の就職・転職先が見つかる！ 2：「投資」―――――これから業績の上がる会社がわかる！ 3：「経営」―――――より良い会社の仕組みがわかる！ 【本書の3大特徴】 1：1300万件の「社員クチコミ」から会社のホントの姿を分析 2：「6ジャンル、19のランキング」で多角的に企業を評価 3：「企業実名」で社員の生々しいクチコミを多数掲載 【本書で紹介する19ランキング】 ・「総合評価」が高いトップ40社 ・「総合評価の改善度」が高いトップ20社 ・「社員の士気」が高いトップ20社 ・「人事評価の適正感」が高いトップ20社 ・「チームワーク」が良いトップ20社 ・「法令順守意識」が高いトップ20社 ・「20代で成長」できるトップ20社 ・「30代年収アップ幅」が大きいトップ20社 ・「40代以上」がすすめるトップ20社 ・「退職者」に愛されるトップ20社 ・「営業職」が選んだトップ20社 ・「技術職」が選んだトップ20社 ・「事務関連職」が選んだトップ20社 ・女性のクチコミだけで選ぶ「女性が働きやすい」トップ20社 ・ワーク・ライフ・バランス優良な「年収1000万円超」トップ20社 ・ワーク・ライフ・バランス優良な「飲食業界」トップ15社 ・「未上場の日系企業」から選ぶトップ20社 ・「外資系企業」から選ぶトップ20社 ・「ベンチャー企業」から選ぶトップ15社

ウクライナ侵攻の真相、中国・習近平政権の「次の狙い」、 バイデン・岸田会談の思惑を結ぶ「点と線」 プーチンが号砲を鳴らした「第２次冷戦」の本当の勝者とは？ ……日本が歩むべき「たったひとつの道」とは？ 世界でいま、経済戦争が起こっている。 この問題の深層にあるのは、実体経済の軸足が 欧米からアジアに移っているという事実だ。 欧米旧権力は世界から孤立しつつある。 彼らは新型コロナウイルス・パンデミック騒動を引き起こし、 ワクチン接種によって人類家畜化計画を遂行しようとした。 裏を返せば、これは彼らの最後の断末魔であり、失敗に終わるだろう。 そしてロシアのウクライナ侵攻によって第二次冷戦の号砲が鳴らされ、 やがて決着がつき、世界は新しい体制へと移行していく。 そのときが来れば、ようやく世界、そして日本は 欧米旧権力から解放されるのだ。（「はじめに」より） これが、われわれの未知の領域に入った世界経済の「リアルな姿」だ！ ●ウクライナ紛争の背景は「武器、麻薬、人身売買、生物兵器」 ●「ワクチン自体がパンデミックの原因」という証拠 ●イーロン・マスクがツイッターを買収した真意 ●なぜ、バイデンは「台湾に軍事介入する」と言い続けるのか ●スウェーデンとフィンランドのNATO加盟申請の舞台裏 ●「天然ガス供給停止」をめぐるロシアの巧妙な駆け引き ●ロシア新興財閥オリガルヒの「死の真相」 ●インドが「対ロシア包囲網」への誘いを拒む理由 ●まったく中身がないアメリカ主導の「IPEF」 ●ウクライナ支援の裏側で起こる「金融経済戦争」　ほか

「アジアは後進地域で、産業革命でヨーロッパにさらに差をつけられた」――。日本で教えられている経済史の多くはこのマルクスの考えに基づいています。しかし真実は、かなり長い間、アジアの方が経済的に有利だったのです。ヨーロッパがアジアに売れるものはほとんどなく、アジアから大量の香辛料を輸入することを余儀なくされていました。本書は、世界では通用しなくなった経済の歴史のとらえ方をただし、なぜアジアがヨーロッパに取って代わられ、現在なぜアジアが台頭しているのかを、教科書の古い常識を覆しながら解明します。

政府管理下のマーケットとその帰結を分析 ◆政府・日銀・銀行等の行動や独特の取引制度をひもとき、膨大なデータから昭和初期国債・株式市場パフォーマンスインデックスを算出。各市場のリターン・リスクや銀行行動の合理性、財政拡張政策の影響などを実証分析する。日本の金融史研究の新たな地平を拓き、現代ファイナンス理論に基づく市場分析の可能性を飛躍的に高める画期的研究。 ◆現在、日本銀行が国債を大量に購入し、さらに株式ETFまで購入するという異例の金融政策が実施されており、これからどうなってしまうかが危惧されている。そのなかで注目されているのが、日本において類似した状況にあった1940年代戦前・戦時期だ。経済史家の間だけでなく、マーケット関係者や金融当局の人間たちからも当時の状況に関心が高まっている。本書は、当時の国債・株式市場の状況と帰結を詳細に分析。国民資源の最適配分を歪め、最終的に通貨価値の大調整を余儀なくされた過程を明らかにする。 ◆当時の歴史的事実を、金融当局や金融機関の動きや経済統計からとらえた研究はこれまでもあったが、本書では金融市場の動向を分析し、当時の国債・株式市場のパフォーマンスを、独自のインデックスを用いて明らかにする。現在と売買の仕組みが違い、市場参加者も違うため、本格的に分析されてこなかったが、本書では戦前・戦時期の市場データを丹念に収集し、当時の取引の特殊性を反映させるインデックスを開発し、分析する。 ◆著者はファンドマネジャーでもあり、歴史への深い造詣に裏付けられた金融市場分析で知られてきた。

昔の日本にはジョブズ並みがゴロゴロいた！ これまで日本の経営者といえば、「メザシの土光」に代表される質素倹約型が理想像とされてきたはずだ。しかし、それは果たして本当に伝統的な「日本の大金持ち」の姿なのだろうか。歴史を紐解けば、戦前の日本には、個性的でスケール感溢れる起業家たちがゴロゴロいた。戦前の日本は、スティーブ・ジョブズやビル・ゲイツ並みの人材が揃ったシリコンバレーのような場所だったのだ。武器商人から一大財閥を築いた大倉喜八郎、孫文の辛亥革命をパトロンとして支えた梅屋庄吉、パリで「蕩尽王・バロン薩摩」として名を馳せた薩摩治郎八……彼らの豪快なカネの稼ぎ方・使い方を見ていると、今の日本のビジネス界がずいぶんとこじんまり見えてくるに違いない。戦後のサラリーマン型経営が終わりを迎えた今こそ、彼らの型破りな発想力に学びたい。

戦後日本は、国民の勤勉な努力により発展した平和国家と言われる。だがその現実は、他国の戦争によって経済成長する戦争大国だった。この国最大のタブーを緻密な取材によって徹底的に暴く。

2025年6月、イスラエルとイランの戦闘にアメリカが「イラン空爆」で参戦。アメリカが再び戦争に足を踏み入れた。停戦後も依然として緊張関係が続く。そして巨大な防衛産業にも新たなうねりが生まれている。 西海岸に位置するエルゼグンド（The Gundo）は、ミサイルからドローン、原子炉まで開発する、次世代のスタートアップたちが密集する新しいスタートアップ都市だ。第1部と第2部では、シリコンバレーでは不可能だった、タブーなき起業家たちの震源地をレポートする。 続く第3部では現代の戦場で使用されるテック兵器を概況し、第4部ではウクライナで生まれた衝撃的な「兵器のECサイト」を仕掛ける政府系機関幹部にインタビューした内容をお届けする。 【目次】 はじめに 第１部　【爆誕】最強のアメリカ軍を支える「ヤバい起業家」たち 防衛産業に囲まれた「戦争スタートアップ」たち 年間2兆5000億円の「ディフェンステック投資」 日本軍を打ち破った「飛行機の量産工場」 愛国、聖書、レッドブルを好む「ブロ文化」 第２部　【衝撃】急成長する「反シリコンバレーの首都」が凄い ウクライナに「自作ドローン持ち込み」 中国共産党と戦った「祖父母のDNA」 グーグルの「勝ち組ライフ」に絶望 星条旗を愛する「愛国起業家の素顔」 石を投げれば「スペースXマフィア」に当たる 第３部　【必見7選】兵器×テックで、「戦場」が大変なことになっている 持たざるものの武器 火炎放射から地雷除去まで…… 生きるためなら、何でも使う AIが、リアルに戦い始める 肉弾戦が息づく戦場 戦争って、なんだ？ 第４部　【即配達】ウクライナ発の「武器のアマゾン」が凄い 政府がつくった兵器の「Amazon」 戦闘機を撃破した水上ドローン 最新武器の9割は自国製 3年の認証工程を「9日」に 武器展示市で世界にアピール ※本書は経済メディア・NewsPicksに掲載され、現在も有料提供されているコンテンツを電子書籍向けに再編集した作品です。各企業情報、肩書、業績、法律などはすべてリリース時のものです。

ロシアのウクライナ侵攻から１年。世界の経済秩序は大きく変わろうとしている。 ※2023年2月28日号の特集「戦争で変わる世界経済　ウクライナ侵攻１年」を電子書籍にしたものです。

men（人的戦力）、materials（装備）、money（戦費）――戦争の勝因は、この三点で語ることができる。明治以降の日本の「装備」の研究については進んでいるが、近年の外交、財政の不手際を見ると、実は明治以降の「人」「カネ」に関しても負けるべき要因があったのではないかとの疑問が浮かぶ。現在、「人」「カネ」で世界を仕切っているのはアングロサクソンであり、彼らは戦争でも「常勝」している。彼らの「戦争と経済のカラクリ」がわかれば、日本の弱点と突破口が見えるのではないか。本書は、第一章／戦争できる国づくりを支えるモノづくり、第二章／戦費調達に成功した国が勝者となる、第三章／有事を生きる国民たち、第四章／現代日本の国防はこれでよいのか、という構成で、「人」「カネ」をいかに使えば日本が21世紀に勝ち残れるかを説く。希代の軍学者が自信を喪失した日本人に贈る「日本に競争力がつきすぎて困ってしまう」戦略。

「戦争」と「財政」によって形成された現代社会。防衛費倍増の財源として増税や国債発行が議論される今、その歴史的背景を探る。 現在、日本では５年間で防衛費を現在の2倍まで引き上げることが検討されている。その財源として、増税と国債発行という２つの方法が考えられる。 増税をすると、通常、経済は成長しない。しかし、その根底にあるのは、増税しても、やがて経済は成長するという一種の信仰ではないか。増税論者には、一時的に増税をしてもやがて日本経済は復活するという前提がある。 それに対し国債を発行すべきだと主張する人々は、増税で経済成長がストップすると考えている。経済は常に成長すべきであり、それを妨げるような政策はすべきではないと考えているように思われる。 一見すると矛盾しているように思われるこれらの考え方の基底には、持続的経済成長は当然のことだという前提がある。しかし、この前提自体が間違っているかもしれないのだ。 近世以降の世界で国債を大量に発行できたのは、経済成長が前提となっていたからであるが、現在の日本では人口が減少しており、さらに近い将来世界で人口が減少するかもしれず、経済成長が期待できるかどうかはあやうい。本書では、日本をはじめとする世界経済の債務超過が招く危機の可能性までを問う。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いまだ生じる多くの紛争。また潜在的な紛争の火種は消え去ってもいない。我われの暮らしを脅かす紛争・戦争に対して、経済学はどう応えてきた／いく のか？ 　直面している多くの課題に対して、共時的・通時的な視点を持ちながら、経済学から平和構築の分析を行った意欲作！

人民元が国際通貨入りした中国は、崩壊が加速する！　ドル秩序に挑戦し、南シナ海では米軍との対峙が続く中国は、日米連携の経済封鎖によって沈んでいく。一方、中国と接近する欧州は、難民問題が再発し、ユーロ解体と欧州での各国の対立が深化、経済混乱が深刻化していく。急変する世界情勢の中で、日本経済には大きな転換が起こり始めている！　２０１６年からの世界と日本に起こるレジューム・チェンジの行方を、人気アナリストが完全解説！

世界の投資家たちが医療ベンチャーに熱い視線を送っている。 2018年、世界のベンチャーキャピタルによるバイオテクノロジー分野への投資額は約1・7兆円に達し、10年で7倍近くに膨らんだ。ゲノム解読費用が急減し、ビッグデータの活用で、患者一人ひとりに合わせた医療を提供する「プレシジョン・メディシン」の到来だ。製薬業界でもバイオベンチャーが開発した遺伝子治療薬やウイルス製剤などが希少疾患で成果を上げ、Ｍ＆Ａや提携も活発化している。次世代における医療の覇者は誰か。最先端ベンチャーを通して、未来をのぞく。 本誌は『週刊東洋経済』2019年4月20日号掲載の26ページ分を電子化したものです。

なぜ技術後進国の日本が、先進国アメリカを逆転することができたのか。日本の社会や企業に、ロボットや遺伝子工学などの先端技術は何をもたらすか。そこに危険はないのか。その場合の選択の条件は？　壮絶な技術競争をつづける企業の現場を取材して、多くのそれらの「なぜ」にこたえる最新ビジネス情報。先端技術でこれからの日本はどう変わるのか？　ロボットや遺伝子工学などの新技術の波が押しよせて、いま大企業から町の中小企業までをまきこんだ、先端技術開発戦争の火が噴いている。あなたの会社は大丈夫か?

「使命を守りながら企業を変革していく。究極のバランスをストーリーで明かす必読書」 斉藤徹氏（『だから僕たちは、組織を変えていける』著者）推薦！ アップル、ソニー、NASA、ラグビー南ア代表、英イートンカレッジ…… 英国経済学者が世界中の組織を分析し、成功への法則を示す注目作！

長年、試行錯誤した著者がたどりついたのが、この「千年ノート」。ありがとう、感謝、祝福、幸せ、応援をビジュアル化することで、あなたの夢が実現します。 日常の中での感動をノートに残してください。心から楽しい、幸せと思える「ノートの中の世界」を作ると、見るたびにわくわくして、エネルギーが充ちてきます。意識の世界が変化すると、現実世界も確実に変わるのです。 実践者のサンプルページを実例として多数紹介。多くの人を魅了する奇跡のノート術を大公開！ 願いを叶える「富の壺」も収録。 ［目次］ Prologue　地球が私の住所 第1章　ホームレス2年、引っ越し40回 第2章　人生を変えたハワイの旅 第3章　現代の風水と「千年ノート」 第4章　今の私たちに必要な「千年ノート」 第5章　わくわく人生への脳の作り方 第6章　ノートに綴る物語であなたと世界を一体化する 第7章　実践編　「千年ノート」の作り方

限りなくブラックに近い現実から覚醒せよ！　生産性革命・働き方改革・人づくり革命…。安倍政権の経済政策に浜矩子が大反撃！　「経済は成長しなくてはいけない」「会社は儲かりさえすればいい」「生産性は上がらなければいけない」「税金は払わなくてもいい」　人々の魂を奪い、不幸にする、思い込みという魔物退治の旅へ──。浜矩子率いる魔物バスターズが、成長、収益、生産性、税金の4つの宿を巡り、安倍政権が仕掛けた経済的洗脳を解く。今、必要な本当の経済政策がわかり、経済的・精神的苦境に苦しむ多くの国民を救う本。 ＜著者について＞ 浜矩子　(はま のりこ) 1952年生まれ。1975年、一橋大学経済学部卒業。同年、三菱総合研究所入社。1990年から98年まで、同社初代英国駐在員事務所長としてロンドン勤務。帰国後、同社経済調査部長、政策経済研究センター主席研究員を経て、2002年より、同志社大学大学院ビジネス研究科教授。専攻はマクロ経済分析、国際経済。経済・金融動向等のテーマで多数のメディアに執筆や出演。鋭い舌鋒、独自の経済史観で熱烈なファンも多い。

Workship MAGAZINEの人気連載「フリーランスの進路相談室」、待望の書籍化。 「おもしろい仕事はどうしたらできる？」 「苦手なことと、どう付き合う？」 「仕事と子育て、両立できる？」 「メンタルの調子、どうやって保ったらいい？」 「セルフブランディング、どう取り組もう？」 検索しても答えがない、知り合いにも聞けない、ましてや自分じゃわからない……。フリーランスにまつわる悩みはつきません。そこで、誰もが知ってるあのフリーアナウンサーやフリーランス歴40年の大ベテラン、YouTubeチャンネル登録者25万人のインフルエンサーまで、16人の先輩たちに進路相談をしてみました。 この本を読み終わるころには、あなたの不安がスッキリ解消してるかも？ フリーランスになりたての人や、これからフリーランスになろうとしている人、フリーランスとしての働き方を見直したい人など、キャリアに迷ったときに何度も読み返せるような一冊です。

経済データを使った具体的な課題に取り組む中で、Word、Excelの活用能力を身につけていくことのできるテキスト。経済学部、経営学部などにおいて初めて経済学、統計学を学習しようとする学生を念頭においてまとめました。実際の経済データをExcelで加工して表やグラフを作成し、それらを使ってWordで論文を作成する力を身につけることを目標にしています。Office2007対応。●目次●第1編　パソコン利用の基礎を身につける（第1講　インタ-ネットを使う／第2講　Wordの基本を学ぶ／第3講　Excelの基本を学ぶ）第2編　マクロとミクロの経済を分析する（第4講　企業の財務比率を比較する／　第5講　家計消費の特徴を知る／第6講　経済成長の要因を分解する／第7講　国民所得（OECD諸国）の分布を見る／第8講　賃金・貯蓄デ-タを読む）第3編　利子と価格の変動を計る（第9講　金利計算の仕組みを理解する／第10講　価格変動を測定する／第11講　外国為替レ-ト変化の影響をとらえる）第4編　デ-タを整理し集計す（第12講　地域の経済指標を比較する／第13講　個票デ-タを集計する）補講　論文作成にチャレンジする　2007年発行。

B5判で図も見やすいテキスト。「数学の手引き」という序章を設け、数式理解への一助としています。練習問題が豊富な上、ステップアップ方式で無理なく学習できる構成となっています。難しい数式は極力用いず、マクロ経済学の基礎理論に関して丁寧に解説しており、国際マクロ経済学を強く意識した記述も施しています。練習問題の解答も詳しく、ワークブック的にも使用できます。●目次●第1章　マクロ経済学の枠組み／第2章　閉鎖経済における国民所得水準の決定 第3章　貨幣と金融取引／第4章　国際資本移動と金融市場／第5章　財の国際移動／第6章　閉鎖経済における短期のマクロ経済理論／第7章　開放経済における短期のマクロ経済理論／第8章　物価水準の決定：AD-ASモデル／第9章　物価の変動と期待の役割／第10章　日本の経済問題：財政問題と物価変動／第11章 グローバル化したマクロ経済の病理と経済政策　2006年発行。

元ソニー役員が描く、高度成長期最後の成功秘話！ この頃のビジネス戦士たちは、ビジネスの相手の信用度を瞬間的に嗅ぎ分ける特殊な能力を持つと同時に、戦争であれ治安であれ身の危険の度合いを察知する能力も兼ね備えていたと思う。（あとがきより）

◆コーポレートファイナンスとは、企業の経営について財務(お金)の視点から考える学問です。 資金をどこから調達し、どうやって運用するか、経営の効率性と収益性を高め、 企業価値の向上を目指すにはどうすればよいかを考えます。 ◆「資金調達」「事業投資」「M&A」「株主への利益還元」といった企業の財務戦略を客観的に評価し、 意思決定を行うためのツールでもあります。 ◆本書は、企業経営に携わっている実務家はもちろん、初学者にも理解しやすいよう、 数式を極力排し、具体例をあげながら図表を豊富に用いて解説します。 ◆著者は大学のMBAプログラムで「企業財務」「企業金融論」などを教えるほか、 企業の経営幹部研修なども行っている、この分野の第一人者です。

仕事ができる人は、決断にも自信があります。戦略的な考え方が身についているので、必要以上に悩むことなく、的確な判断ができるのです。 たとえば、やりたいことがたくさんあったとき。「選択と集中」で重要度が高いものを絞り込み、成果をあげます。 また、決断するための情報が足りないとき。自分にとっての「機会」と「脅威」、「強み」と「弱み」という切り口で、簡潔に情報を収集します。 決断力のある人は、優先順位がわかって、確実に結果を出せるのです。 本書では「戦略と戦術の違い」、「3C」、「3S」、「フレームワーク」、「オプション思考」など、戦略的な決断力を身につけるための具体的な方法を紹介!

仕事がデキる人とデキない人の差は、知恵を使っているかどうかの違いです。知恵を使うとは、論理的な考え方ができること。ふだんから論理的思考で物事をとらえる習慣を身につけるために。

ゼロから改革モデルを創造し、不振事業を再生する 危機の現場「死の谷」から独自の戦略を生み出した男。 その軌跡と「実戦」手法を初めて全公開する。 シリーズ累計約100万部、不朽の名著が一新！ 独創的な戦略経営者は日本でいかに生まれたか？ 経営者の仕事で最も難しいのは不振事業の再生である。約50年間、その難業に取り組み続けてきたのが著者だ。 常に現場で「戦略」と「論理に支えられた腕力」を磨き続け、日本企業の再生手法を編み出すことに尽くしてきた。しかし、その軌跡のすべては明らかにされていなかった。 シリーズ第１巻の本書では、まだ何ものでもない20代の若者が経営者を志して歩き始め、30代早々に「戦略経営者」の初陣に撃って出る。 そこで味わった成功と失敗を赤裸々に描いた唯一無二の経営戦略書＋人生論である。 ――戦略プロフェッショナルを目指す、すべての人々に捧げる。 【目次】 プロローグ 第一章　経営者になりたい 　第一節　自立の志 　第二節　戦略コンサルタントへの挑戦 第二章　国際レベル人材を目指す 　第一節　太陽がいっぱいの大学キャンパス 　第二節　米国経営者の懐に入る 第三章　経営者への第一ステップ 　第一節　人生の岐路に立つ 　第二節　「全体俯瞰」で見る 第四章　決断と行動の時 第五章　飛躍への妙案 第六章　本陣を直撃せよ 第七章　戦いに勝つ 第八章　戦略経営者の初陣を終える エピローグ ※本書は、ダイヤモンド社より2013年6月に刊行された『戦略プロフェッショナル[増補改訂版]』を全面的にノンフィクションの書き下ろしに改め、さらに新章をはじめ大幅な加筆をした決定版です。

ガンバ大阪の戦力外通告から東証マザーズ上場へ。「自分の力を見極めよ」「発する言葉が現実になる」「『自責思考』が不可欠な理由」……いま最も注目される天才経営者が、挫折のなかで見出した経営の極意を明かす。

本書は日本のサラリーマンに贈る、「税」から今日の格差や経済の問題点を知るための新しい教養の一冊だ。 ICIJ（国際調査報道ジャーナリスト連合）によって明らかにされた「パラダイス文書」は、各国に波紋を広げている。文書に名前があったのは、エリザベス英女王や米投資家ジョージ・ソロス氏、歌手のマドンナ氏など。日本人では鳩山由紀夫元首相などの名前も挙がっている。彼らが英領バミューダ諸島などタックスヘイブンで資産運用し、税金を逃れていたのではないかと疑惑を呼んでいるのだ。 国内に目を転じてみると、サラリーマンは精いっぱい働いても給料は増えず、源泉徴収できっちり税金を取られ、節税できる余地などほとんどない。そうした状況を横目に、一部の自営業者や経営者など富裕層は節税にいそしみ、ほとんど税金も納めず裕福に暮らしている。 これらの不公平・格差の原因は「税の歪み」にある。 ▼本文中で取り上げるトピック（一部） ・戦前から現在までの「税が歪められてきた歴史」 ・戦後すぐに骨抜きにされた「税の根幹」とは ・国民が「税に関心を持たない」ようにする仕組み ・富裕層の年収の大部分を占める株式譲渡益にかかる税率はわずか10％から20％ ・OECD加盟33カ国で日本だけがやっていない「消費税の最大の欠陥」 ・年間5000億円もの「納められるべき税」が事業者の懐に入っている！ 本書は戦前から現在までを概観しつつ、どこが問題なのか、いつから歪められたのか、今日の格差や不公平の根源を指摘。また、所得税や消費税など、日本における5つの主な税の問題点を掘り下げていく。 老舗の週刊経済誌で記者を務めた著者が、確かなデータと庶民目線で鋭く切り込む「税」の問題点、ぜひご一読を。

日本の法人税は本当に高いのか? 法人税が20%台まで下げられるのに、国民に負担を強いる消費税は、2017年には10%に上がる見込み。しかし、巨大企業が正しく納税すれば、消費増税分をはるかに上回る税収が得られるはずなのです。戦後間もなく国税庁に勤務し、その後は中央大学で税務会計学を創始、50年以上税研究に身を捧げた著者による渾身のレポート。法人税38.1%の時期、驚くべき低負担率だった35社の企業名、そのカラクリも明かされます。

財政支出の削減が先か、消費税増税が先か?　国家戦略の視点から財政再建の方向性を示す。前国税庁長官による渾身の書。

子育て支援金制度など、岸田政権は折を見て「ステルス増税」を仕掛けています。2000年代の初めまで国民負担率は30％程度でしたが、いまや50％を超えようとしています。いくら働いて稼いでも、社会保障の充実という建前により、増税や社会保険料の増大という形で資産をむしり取られてしまう＝「国家によるピンハネ」の構造が確立しています。庶民が苦しむ一方で、上級国民といわれる人たちや富裕層、起業家は、国の制度を巧みに利用し、甘い汁を吸っているともいわれています。本書では、国民の負担はどこまで膨らむのか、それに対してどう対処して生活を防衛していくべきかを解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 わが国は社会保障の財源確保と財政再建に向け、本格的な税制改革の実現に向け歩み始めたが、ここまで、過去どんな論議があり、どのように税制改革が実施されてきたか、そしてこれからの税制のあり方はどうあるべきかを、中央大学教授・一橋大学名誉教授石弘光が語る。

高い税率は、税収の増加には結びつかずに、中産階級を滅亡させるだけだということは、戦後のイギリスが証明している。税率をどんなに高くしても、本当の大金持ち、大富豪はそれを回避する知恵も手段も持っているからだ。著者はこの現実から、「万人一律で10パーセントの所得税にせよ」と主張する。古来、税が高くて乱が起こったり、国が衰亡した例は無数にあるが、税が安くなったので乱が起こったり、国が衰亡した例などは一つもない。増税より経済成長政策が先であり、国民の富は自由経済市場から生まれるのだ！

税制は国の未来を劇的に変える！　改革すべきは法人税だけではない。 個人の自立を促し、女性が働きやすい税制、資産・所得格差の縮小、マイナンバー制度の活用など、グローバル化、少子高齢化に対応し、経済成長を支える税制のあり方を、世界の先進事例、戦後の歴史を踏まえ、税の第一人者が明快に論じる。

国家はどうやってあなたの資産を奪うのか? 愚者は黙って払い、賢者は知恵を絞って払う――。2014年4月にスタートした消費税8%をはじめ、各種の増税メニューが目白押しの現在。日本は確実に重税国家への道を歩んでいます。中には「死亡消費税」というプランまで挙がっているとか。知らないと取られ放題の税金について、その「傾向と対策」を説く本書は、現役税理士には絶対書けない「禁断の書」です。

身近な人が亡くなったら「相続税は自分にもかかる？」「手続きはどうやる？」 「相続税はいくらかかる？」 「税を少なくするために今できることがある？」。 元国税調査官が相続の「基本」と「ワザ」そして、 シミュレーションをわかりやすく解説。 【電子書籍だけの特典付】 著者既刊『お金の流れでわかる世界の歴史』の試し読みを収録しています。

「こんな少額の副収入、見つかるわけがない！」。いえいえ、税務署はすべてお見通しです。26年の経験を持つ元国税調査官が、自身が体験したエピソードを紹介しながら解説する税務署の舞台裏。税務署は、納税者の何を見て、何を見つけ、どう動くのか――。 本書は、５万部を超えたヒット作『税務署は見ている。』に、最新の情報を大幅加筆した改訂版。インボイス、マイナンバー、持続化給付金など、いま話題のトピックほか、「コロナ禍での在宅勤務で調査官は何をやっていたのか」など、新たなエピソードも加えて、読み物としてもさらに充実しています。 企業の税務担当者、個人事業主、税理士の皆さまはもちろん、全納税者も楽しみながら学べる「日本の税金」のお話。全納税者必読の１冊です。

コロナ禍が明けて税務調査が進化している。調査の精度が上がり、新たな取引分野の捕捉も進む。最新トレンドや重点分野を追った。 ※2024年1月23日・30日合併号の特集「税務調査　完全復活！」を電子書籍にしたものです。

「自分の相続財産や一時所得が税務署に分かるはずがない」--。そう考えてタカをくくっていると、税務調査で手痛いしっぺ返しを食うことになる。税務署はどのようにして申告漏れなどを見抜くのか。どうすれば申告漏れを防げるのか。税務調査の実際とその対策を探った。本書は週刊エコノミスト2014年5月20日号の特集「税務調査がやって来る!」をまとめたものです。 　主な内容は以下のとおり Part1 相続税編 ・「税務調査」とは何か--相続増税で対象者も増 ・元国税調査官が明かす相続税の申告漏れの見つけ方 ・国税通則法改正で税務調査戦線に異状アリ ・税務調査を避けるには--申告書の疑問を事前に解消「書面添付」も活用 ・相続人を困らせない財産目録の作り方 ・クイズで勉強!　これって「生前贈与」? ・不動産評価を下げる5つのテクニック Part2 法人税・所得税編 ・「架空領収書」はこうして見破る--不正によくある三つのパターン ・経費の「グレーゾーン」--領収書なしでOKケースも ・「国外財産調書制度」スタート-- 税務署が海外資産の把握強化 ・相次ぐ「外れ馬券」訴訟　一時所得の無申告に警鐘 常に光る国税当局の目

コロナ禍で中断していた税務調査が再 開された。富裕層、無申告、海外財産、消費税の不正還付……。限られた時間の中で、国税側は最大限の成果を上げようと懸命だ。 ※2020年12月15日号の特集「税務調査　コロナでも容赦なし！」を電子書籍にしたものです。