経営・企業 - ダイヤモンド社の検索結果
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銀行炎上 絶対不祥事
銀行の不祥事をモチーフとする経済小説。 中中堅地銀のサガミ銀行は、神奈川に本店を置く同族経営の老舗銀行で、中小企業・個人分野のリテール事業を主力とする。同行には、その営業手腕によって隠然たる権力を振るう、営業推進部の朝岡部長が派閥を形成し、部下を恫喝まがいに締め付ける恐怖政治がまかり通っていた。そうした業績至上主義的な空気の中、シェアハウスで急成長する不動産ベンチャーに融資を始める。それは粗悪な物件を開発し、それとは知らぬオーナーから資金を巻き上げる詐欺的商法だった。メガバンク・やよい銀行の支店長から、地銀大手のサガミ銀行に転じた主人公・若宮一樹が、腐った銀行経営にメスを入れる。 -
クラシエ ドン底でつかんだ教訓
120年続いた名門カネボウが破綻してから10年が過ぎた。 クラシエに社名変更して再出発して以降は「普通の会社に戻ること」を目標に、 カネボウをアンチテーゼとした経営を遂行している。 企業不祥事が相次ぐ中、 渦中のカネボウに身を置いた当事者たちが ドン底でつかんだ教訓をつまびらかにする。 『週刊ダイヤモンド』(2018年2月10日号)の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 *本誌の電子版も販売しています(最新号は毎週月曜日配信)。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。 -
グロービスMBAミドルマネジメント
「部下を持ったら、まず初めに読みたい1冊」 業務、人、チーム、部署からイノベーション・組織変革まで―― あらゆるマネジメントの基礎をおさえた、中間管理職のための教科書が、MBAシリーズについに登場! シリーズ累計150万部のグロービスMBAシリーズ。1995年の出版以来、実践的な経営学テキストとして、多くのビジネスパーソンに読まれてきました。 『MBAミドルマネジャー』では、初めて部下を持つことになった中間管理職の方が「学ぶべき知識」と「実践に役立つスキル」を体系的に網羅。付録として「ミドルマネジャーのためのキーワード30」を掲載。本文内で詳しく取り上げていない意思決定、労務管理、テクノベート、経営に関する用語を解説しています。 【本書の目次】 第1部…基礎編 第1章 ミドルマネジメントの役割 第2章 業務のマネジメント 第3章 人のマネジメント 第4章 チームのマネジメント 第5章 部署のマネジメント 第2部…応用編 第6章 イノベーションのマネジメント 第7章 組織変革のマネジメント 付録…ミドルマネジャーのためのキーワード30 【グロービスMBAシリーズについて】 1995年の出版以来、シリーズ累計150万部を超えるロングセラーを誇ります。実践的な経営学テキストとして広く認識され、多くのビジネスパーソンに使用されています。企業の実例を数多く紹介し、また、図表などのビジュアルを活用しながら、実践とからめて理論を解説する独自のスタイルを採用。今後も、新タイトルの追加に加え、既刊の改訂なども随時行っていく予定です。 -
経営学物語
もしあのとき、私が判断を間違えていなければ――。 4年前。私は事業再生を請け負う経営コンサルタントとして、株式会社ワタナベに乗り込んでいた。同社は、好況時には大きな利益を計上できるものの、リーマンショックのような不況時には売上が激減し、倒産の危機に追い込まれるリスクを抱えていた。 メインバンクをはじめとした取引銀行は長年、ワタナベに業績の安定化を求めており、受注の安定する事業へ軸足をシフトするこを求めていた。そして、経営コンサルタントとして関わった私もそれが同社の進むべき道と考え、安定した経営体制を目指し、構造転換を推し進めたのだが……。 繰り返す失敗。後悔の先の挑戦。正解のない現場で、人はどう決断するのか? ドラッカー、ポーター、コトラー、カーネギー、マズロー、稲森和夫……課題解決の重要なヒントは経営学の巨人たちが教えてくれた。時を超えて疾走する新感覚のビジネス小説で、経営学の叡智が“生きた知識”になる! -
経営者が知っておくべき ジョブ型雇用のすべて
メンバーシップ型からジョブ型へ。日本企業の人事システムを移行すべきという主張・議論が喧しい。 背景には人材の獲得競争がグローバル化し、新卒重視、年功序列を前提にした日本型の雇用形態では、海外の優秀な人材を採用しにくくなってしまうという事情がある。さらに、コロナの影響によってリモートワークが進み、数字に表れないもの含めて成果を適切に捉えるマネジメント手法が現場レベルでも求められている。 しかし、この問題意識は今に生まれたことではない。1990年代、バブル崩壊による売上・利益の落ち込みから、それまでの年功序列による賃金の右肩上がりを抑えるべく、多くの企業がアメリカから持ち込まれた「成果主義」を導入した。しかしその試みは長期的なテーマやリスクの高いテーマにチャレンジしなくなるばかりか、株主や消費者、市場を欺く不正が生まれる構造まで作り出してしまう。 ジョブ型雇用も成果をベースにした仕組みである。正しい理解のもとでこの移行を進めなければ、前例と同じ轍を踏むこととなる。 人事システムの変革は経営と人事部門だけでなく、全ての部門が直接的に関わる取り組みであり、それぞれで適切な理解・行動が求められる。本書は、メンバーシップ型が生まれた背景や利点、ジョブ型における採用や報酬といったサブシステムのつながり、最適な移行のプロセスなど、ジョブ型雇用とその移行の全体像を経営者が知っておくべき水準まで解像度を高めて解説したものである。人事・組織変革のコンサルタントとして、日本企業の人事システムの設計から運用までサポートしてきた著者が、ジョブ型雇用の効果を最大限発揮するための移行ノウハウを経営者に向けて示す。 -
経営者交代 ロッテ創業者はなぜ失敗したのか
2020年1月、ロッテグループ創業者の重光武雄(本名は辛格浩)氏が亡くなった。享年98。80年前、18歳で、文字通り裸一貫で来日し、日韓にまたがる巨大企業グループ「ロッテ」を築き上げた重光は、日本で最も経済的成功を収めた在日韓国人一世の経営者である。オーナー社長としての強力なリーダーシップ、鬼才的なマーケティングセンス、常に最高品質を求めた商品の差別化や競争優位戦略……。そして、巨大な財閥グループを長男と次男へ渡すために、数十年をかけて周到な準備をした重光経営とはいかなるものだったのか。『ロッテを創った男 重光武雄論』は事業継続の成功を描く評伝だが、本書は、経営者の最大の使命である事業承継&後継指名について、カリスマ経営者に仕えたロッテ元幹部などの証言と重光武雄氏ならびに日韓ロッテのグループ経営に関する膨大な資料から事業承継に関するファクトを丹念に抽出し、強固な「城」としての資本構成と組織形成が取締役会と議決権という「盲点」によって内部から崩壊しうることを「7つの教訓」としてまとめた。本書をもって、カリスマ経営者の「事業継続の成功」と「事業承継の失敗」から成る「重光武雄論」が完成する。 -
経営にデザインを接続する チーフ・デザイン・オフィサーの条件
NEC初のチーフデザインオフィサー(CDO)に就任した勝沼潤によるダイヤモンド・オンラインの連載「CDOの条件」の書籍化。本書が問うのは、製品中心で成長してきた日本企業が、いかにして体験価値を中核に据える企業へと変わることができるのか、という根源的なテーマである。 いまやCX(顧客体験)向上の重要性は広く共有され、多くの企業が取り組みを進めている。しかしその一方で、組織の思考様式や意思決定の構造は依然として「製造業型」のままにとどまっているケースも少なくない。機能を磨き上げた製品に“体験”を後付けしようとしても、断片的な施策に終わり、企業全体の価値転換にはつながらない。体験とは本来、顧客だけでなく、社員や取引先を含むすべてのステークホルダーとの関係性の総体であり、経営のあり方そのものに関わる問題だからである。 人間の行動や感情を観察し、構造化し、意味を与え、形にする営みこそがデザインである。だからこそ、体験価値を起点に企業を再設計するうえで、デザインは周辺機能ではなく中核機能となる。NECが「モノを売る会社」から「ソリューションと体験を提供する会社」へと変革する過程で、デザイン部門がサービス設計、ブランド戦略、コーポレートコミュニケーションを横断的に統合してきた実践は、その可能性を示す象徴的な事例である。 本書では、著者自身の変革経験に加え、12人の経営者・実務家との対話を通じて「深さ・幅・高さ」という視点からCDOの条件を掘り下げる。CDOとは単なるデザイン責任者ではない。製造思考から体験思考へと企業を転換させるための構造変革を担う、戦略的リーダーである。その存在がなぜ今、経営の中心に求められているのか。本書はその必然を明らかにする。 -
経理のプロが現場で教える 楽勝!会計入門
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会計、財務の話をもっとも分かりやすく解説できる、現役経理部長が著者。脱サラでラーメン屋開業。さて、開店にはどれくらいかかる?何杯売れば利益が出る?機械のお金は?借金は?会計の基本を仕事の流れで解説。会計、財務諸表、キャッシュフロー。いままで難しいと思っていた人も、ストーリー、イラスト、チャートを駆使したこのテキストで面白く学べます。 -
結果を出す人の仕事術
いつでも・どこでも・誰とでも「結果を出す人」がやっていることとは? 終身雇用の崩壊、リモートワークの普及、生成AIの活用促進――働く環境は大きく変わっています。 そんな変化の激しい時代、ビジネスパーソンに求められるのは、「どんなときも結果を出す」思考法&技術です。 結果を出し続ける人は、どんなに環境が変わっても"戦力外"になることはありません。 本書では、著者の石倉秀明さんが営業・人事部門でマネジメントを行った経験や、フルリモートワーク組織を経営してきた経験を踏まえ、「どんな環境下でも結果を出し続ける」ために必要な考え方&具体的な方法(=41の鉄則)を紹介します。 「忙しいのに成果が出ない」「部下が動いてくれない」「頑張っているのに年収が上がらない」といった悩みを抱えるビジネスパーソンが、解決と成長のヒントを見つけられる1冊です。 -
決算書100本ノック!(週刊ダイヤモンド特集BOOKS Vol.352)
決算書を読み解こうとして挫折した経験はないだろうか。それはやり方を間違えていた可能性が高い。実際の企業のエピソードとともに楽しく数をこなせば、自然と決算書を読み解けるようになっていくのだ。本書では100以上の実例を掲載した。ぜひ、肩の力を抜いて、100本ノックを受けてほしい。『週刊ダイヤモンド』(2017年9月9日号)の特集を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。*本誌の電子版も販売しています(最新号は毎週月曜日配信)。詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。 -
激変!三菱自動車 日産統治改革の果実
2016年4月に燃費不正が発覚し、 翌年1月に経営体制を刷新した三菱自動車が本格的な改革に着手して1年が過ぎた。 日産自動車の傘下に入った三菱は今、業績をV字回復軌道に乗せつつ、 社内においては歴史的な改革が急速に進む。 その最前線に立つ男たちの姿に迫った。 『週刊ダイヤモンド』(2018年2月3日号)の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 *本誌の電子版も販売しています(最新号は毎週月曜日配信)。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。 -
現場が輝くデジタルトランスフォーメーション
世界各地でデジタルトランスフォーメーション(DX)による効率化と高付加価値化が進められるなか、日本には旧弊に囚われて変革を進められないでいる企業や行政組織が多い。そこに新型コロナウイルスが追い打ちをかけ、抜本的な業務改革が求められている。 そこで注目を集めているのがRPA(Robotic Process Automation)、つまりコンピュータで行なう作業を自動化するツールである。プログラミングの知識がなくても利用でき、既存のさまざまなITシステムを置き換えなくとも"つないで"いくことができるため、短期間・低コストで導入可能な上、適用範囲が広いことが大きな特長である。 2019年11月時点で日本におけるRPAの導入率は38%、大企業では51%に達している(MM総研調査)ものの、大規模・本格的に活用している企業は極めて少ない。年間350万時間=1750人分の業務をRPAで代替し、余った人員を対人交渉や新規商品開発などに振り向けているSMFGのような例も出てきている。 さらに、RPAとAIを組み合わせることで、単純業務だけでなく、条件分けや判断を伴うような高度で複雑な業務の自動化も始まっている。実は、このような動きは、日本企業における煩雑な業務をRPAで代替させようとする努力の中から世界に広まっていったものだ。 本書は、日本企業・社会が抱える課題に対して、RPAとAIがいかに効果的に活用できるかを、導入専心企業経営者等との対談も含めて、わかりやすく解説していく。キーとなるメッセージは、RPAは業務の自動化・効率化を大きく進めるだけでなく、人間の仕事を変えていく、つまり、人間がする必要のない仕事はRPAに任せ、人間は人間にしかできない仕事に専念できるようにしていくという点である。 -
現場が主役の日本型DX
DX(デジタルトランスフォーメーション)というキーワードがビジネスの世界で語られ初めて久しいが、いまだにDXの必要性や実践の方法についての記事や書籍が世の中には溢れている。それは、実際に改革がなされていない、改革することが困難だからである。ビジネスのデジタル化に関して、欧米諸国のみならずアジアにおいても日本は著しく出遅れており、その差を埋めることができないでいる。個人の世界においては、あらゆる年代がスマートフォンやタブレットを駆使し、日常のあらゆることがデジタル化されているのに、なぜビジネスの世界ではそれが難しいのだろうか。 本書の著者であり、RPAで日本市場をリードするUiPath株式会社の長谷川康一氏は「粘土層」と「経路依存」が改革を妨げていると語る。どちらも旧態依然の日本企業に染み付いた、変化を嫌う体質である。 では、いかにしてその体質を打破し、デジタル化に舵を切れるのか。単にシステムを導入するのではなく、「人を育てる」ことだ。それこそが本当の意味でのDXを実現できるのである。 本書は、UiPath社が取り組んできたRPAxAIの導入実例、様々な業界の有識者との対談など、DX実践のためのヒントを満載、トップダウンでなく、現場発信型改革が進む環境の作り方を提示する。 変革はテクノロジーだけでは起こせない。 それを使いこなす人財を育てることが第一歩である。 -
現場で役立つ会計力(週刊ダイヤモンド特集BOOKS Vol.408)
現場で使えて、自分の仕事を強化する「会計力」はビジネスパーソンに必須となっている。しかし、安心してほしい。勘所さえ押さえてしまえば、理解は簡単なのだ。簿記の知識も不要だし数式なども暗記する必要はない。早速始めてみよう! -
現場のあらゆる無駄をなくしていったら実現 なぜ、おばちゃん社長は「無間改善」で利益爆発の儲かる工場にできたのか?
前著『なぜ、おばちゃん社長は価値ゼロの会社を100億円で売却できたのか』の第3弾。取引先ゼロ、キャッシュフローもほぼ無し、金融機関からの融資拒否など、まさに四面楚歌の経営状態にあった鍛造工場を創業者の父から引き継ぎ、社長となった著者。手元資金、従業員、取引先、信用など経営改善に必要なパーツがないなか、工場におけるあらゆる危険や無駄をなくすことで、数年で世界品質の鍛造品を圧倒的なスピードで生産することを可能にし、利益を大幅に増加させた。本書は、著者が取り組んだ二つの現場改善のうちの一つである「無駄の根絶」について解説していく。機械の最新知識に疎いゆえに人力で無駄に時間を浪費する、もったいないからと効率無視で古い機械を稼働し続ける、デジタルの時代なのに手書きのデータ入力作業をやめないなど、あらゆる作業の無駄を効率的にする実例や、エピソード漫画なども織り交ぜつつ、なぜ作業効率改善が利益大幅増につながるのかが腹落ちでき、誰もが実践できるような一冊にしていく。 -
国税局直轄トクチョウの事件簿
トクチョウ(特別調査部門)とは、別名「ピンク担当」と呼ばれる、国税局直轄の調査チームのこと。税務署の案内表示板を見ても、その名前が表示されておらず、その人事配置は国税局が直接指定する。調査能力に長けた優秀な調査官が集められ、マルサ(査察部)やリョウチョウ(資料調査課)を経験した統括官が調査の指揮を取る。まさに、国税局直轄の花形調査部門である。個人課税のトクチョウの主任務は、特定繁華街の掌握。繁華街の風俗店、飲食店の中から、大口の申告漏れが見つかりそうな店を監視し、調査に入るタイミングを伺っている。その他、一般調査部門には荷が重い、弁護士、医師、歯科医師といった士業者も、その調査対象である。磨き抜かれた調査のカンが、わずかな違和感を見逃さずに脱税摘発の端緒をつかむ。長期の張り込みや、潜入調査も厭わずに、徐々に脱税者を追いつめていく。脱税者には一歩も引かないという覚悟と、その調査力には「税務署の調査でもここまでやるのか!」と唸らされる。マルサの内偵部門に17年間在籍し、トクチョウの統括官を務めた元国税調査官が、自身の経験を元にトクチョウの実力を余すところなく描く。 -
国税は見ている 税務署は知っている
われわれから税金を徴収する国税組織。 国民なら誰もが知る行政機関だ。 消費増税や配偶者控除見直しなど大増税時代の到来を前に彼らは今、 その“最恐”ぶりをより誇示しているかのようだ。 まず富裕層への課税包囲網を狭め、 マイナンバー制度などを武器に全国民の懐を捕捉しようとしている。 その動きに迫った。 『週刊ダイヤモンド』(2016年10月8日号)の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 *本誌の電子版も販売しています(最新号は毎週月曜日配信)。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。 -
コマツの死角 ドル箱ICT建機に攻め込むキャタピラー
将来の建機業界の勢力図を決める前哨戦が日本で始まった。 市場を席巻するICT建機(情報通信技術を駆使した建機)における 戦いの火ぶたが切られたのだ。 コマツは、ICT建機活用のモデルを構築し、海外へ展開する戦略。 その一方、米キャタピラーなど競合メーカーは、ひそかにコマツ包囲網を敷きつつある。 『週刊ダイヤモンド』(2016年6月4日号)の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 *本誌の電子版も販売しています(最新号は毎週月曜日配信)。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。 -
「ご縁の国」の絆で、“今”そして“未来”を変える挑戦 下の句編 島根の注目30社
日本の都道府県のなかで、人口や市の数が2番めに少ない島根県。昨今の東京一極集中による地方の衰退問題などの影響から、地域経済の活気が失われていると思うかもしれません。ところが、豊かな自然や文化に恵まれた島根県には、地元のつながりを大切に地元を守り立てる企業や、柔軟な発想で他社にない事業に取り組む企業などが数多く存在しています。本企画では、「地方=ハンデ」という一般的なイメージを払拭するエネルギーを持つ企業を紹介することで、都会に流出し続ける若者のUターンを促し、島根県の経済活動の活性化につなげていければと考えております。上の句編では、地域密着型のサービスに邁進する企業、地元インフラを支える企業、独自の事業で注目を集める企業など全15社を紹介していきます。ほかにも、縮小しつつある地方の"今後のあり方"のよきヒントになるコラムも多く掲載しています。 -
「ご縁の国」の絆で、“今”そして“未来”を変える挑戦 上の句編 島根の注目30社
日本の都道府県のなかで、人口や市の数が2番めに少ない島根県。昨今の東京一極集中による地方の衰退問題などの影響から、地域経済の活気が失われていると思うかもしれません。ところが、豊かな自然や文化に恵まれた島根県には、地元のつながりを大切に地元を守り立てる企業や、柔軟な発想で他社にない事業に取り組む企業などが数多く存在しています。本企画では、「地方=ハンデ」という一般的なイメージを払拭するエネルギーを持つ企業を紹介することで、都会に流出し続ける若者のUターンを促し、島根県の経済活動の活性化につなげていければと考えております。上の句編では、地域密着型のサービスに邁進する企業、地元インフラを支える企業、独自の事業で注目を集める企業など全15社を紹介していきます。ほかにも、縮小しつつある地方の"今後のあり方"のよきヒントになるコラムも多く掲載しています。 -
最高経営責任者(CEO)の経営観
特徴 経営者、経営コンサルタントとして活躍する著者が、 経営観をCEOの“視座”で俯瞰、 2100年までの世界と企業経営を“視野”に、 経営コンサルタントの“視点”で分解し、 1冊に集約した経営実践書。 目次 INTRODUCTION 最高経営責任者(CEO)の経営観は夢・理想の未来を拓く実践的技術 第1章 経営の要諦 第2章 経営実践の要諦 第3章 経営実践事例「CEOが描く2100年までの未来像」 CONCLUSION 最高経営責任者(CEO)の経営観で未来を拓く 付録:<2023-2100年>地球システムを構成する社会・政治・経済・技術の未来予測事例 -
魚屋は真夜中に刺身を引き始める
高級百貨店の食品フロアーで鮮魚売り場を運営する水産販売業が、著者が社長を務める東信水産(本社東京)。戦後の混乱期に創業し、高度成長に合わせて刺身技術に特化し、マグロやカニなど高級品を中心に取り扱い、業容を拡大して著者は4代目にあたる。3代目から会社を受け継いでからは、閉塞感が高かった既存事業である鮮魚ビジネスに変革を起こそうと、市場開拓、売り場改革、IT化など次々に新たな取り組んできた。特に注目すべきは、これまでどの流通業者も試みてこなかった刺身の加工場での製品化。店頭で魚をさばくだけではなく、加工場で大量に刺身を作ることで、効率化を進めるとともにミニスーパーなど店頭で製造が困難なチャネルの開拓を始めている。書名の「真夜中」は、加工した刺身は当日にしか売れないため、日付が変わった時点から商品を作り始めることに由来する。 農産物や食肉とは違い、鮮魚ビジネスの近代化には数多くの障壁があり、これまで業界には革新が起きてこなかった。水産流通の問題点を明らかにし、鮮魚ビジネスの未来像を提示する。 -
サステナビリティ・ブランディング
ビジネスの世界では日常的に使用される「ブランド」「ブランディング」という言葉。頻繁に用いられていながら、使用される場面や個々人の解釈の違いなどによってその中身は様々で、定義も曖昧なものとなっている。 100社以上のブランディングに関わってきた伊佐陽介氏(株式会社バイウィル代表取締役COO)は、「機能・性能差がないのに売れ続けるものは何が違うのか」に対する答えが「ブランドの差」と考えた。 ①ブランディングとは、経営そのものである ②ブランディングには、一貫性と継続性が必要である ③その結果として、ブランディングへの投資は、本質的な競争優位と企業価値を高めることができる これが、これまでの経験の中で導き出した3つのアンサーである。ただ、その一方で、正しいブランド戦略さえ描けばブランド力は上がり、業績は向上していくものではないとも語る(さらに強化されたアンサーは本書にて提示)。 企業戦略は、ブランディングと戦略を実現する強い組織によって成功につながる。この単純なブランディングにとどまらない戦略こそが「サステナビリティ・ブランディング」である。 本書では、サステナビリティ・ブランディングを定義し、豊富な事例からその成功法則や陥りやすい失敗などを具体的に紹介。ブランディングにとって、流行り廃りとは一線を画した「サステナビリティ」であることの重要性をわかりやすく、かつ実践的に解説した、経営層必読の一冊。 -
サムスン 日本を追いつめた“二番手商法”の限界
全体の売り上げは30兆円。サムスンは韓国最大の財閥企業グループだ。その中核を成すサムスン電子は、前を行くライバル企業を徹底的にキャッチアップすることで、急成長を遂げてきた。日本の家電メーカーのみならず、あのアップルですらその追撃をかわせず、世界各地でシェア逆転を許している。しかし今、逆に追われる立場になったことで、サムスンの戦略には大きな転機が訪れている。強欲な韓流企業が直面する「限界」に迫った。『週刊ダイヤモンド』(2013年11月16日号)の第1特集を電子化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 -
さよならガソリンスタンド(週刊ダイヤモンド特集BOOKS Vol.324)
ガソリンスタンドが大転換期を迎えている。少子高齢化に加え、ハイブリッド車などの環境対応車が普及期に入り、需要が急減しているのだ。足元では毎年のように大量の閉店・廃業が相次いでいる。そこで国は規制緩和を念頭に、新たな石油製品の流通方法を模索し始めた。スタンドは生き残れるのか。石油業界は大きく揺れている。