新興国失速、原油安、大量難民――。世界経済で大きな変化が立て続けに生じている背景にあるのが、いままで不足していたヒト、モノ、カネ、エネルギーがすべて過剰に転じたことである。 中東の難民を見るまでもなく、資質を持っている人々が百万人単位で先進国に押しかけている。中国が「世界の工場」となって以降、安価で大量のモノが世界に氾濫するようになった。マネーも過剰となって、借り手優位となるマイナス金利の広がりの背景ともなっている。さらに、エネルギーも過剰となっているし、人々の職業でさえ多くがAIで充足される方向にある。 21世紀世界は「大過剰経済」に直面している。一方トランプ次期大統領は不足時代の論理に従って巨大な需要喚起で米国経済を立て直そうとしている。世界経済は大きなねじれに直面する。 しかし、大過剰時代にあっても依然不足する財・サービスは多い。また、AIといった技術の急速な発達は、エネルギー革命や社会変革とも相まって第四次産業革命を招来しつつもある。世界経済は、モノからコトが牽引する時代に向かっており、高度化された新たな社会システムが牽引する時代に向かっている。 一方、日本経済は原油安、金融緩和、円安の恩恵があっても依然停滞しているが、世界経済のゲームのルールが変わることは、日本に新たな成長の可能性をもたらしている。モノからコトへのシフトは需要が飽和している市場でブレイクスルーを起こす可能性を高めている。第四次産業革命を先取りするソサイエティ5.0構想も打ち上げられた。 本書は、世界経済のこれから10年を見据え、日本の立ち位置・選択はどうなるかを明らかにするもの。筆者の中島氏はバランスのとれたエコノミストとして高く評価され、WBSなどでわかりやすい語り口で好評を博している。

各大学付属校の内部進学実績、他大学受験に関する規定など、他では見られない貴重なデータが満載! 大学入試改革開始を2020年度に控え、中学受験で大学付属校の人気が高まっている。入試改革の不透明さを回避するためだけでなく、大学受験にとらわれることのない教育そのものが「脱ペーパーテスト」路線の高大接続改革を先取りしているからだ。早慶MARCH関関同立の11大学に焦点を当て、大学付属校で学ぶ意義を探る。 第1章 受験競争の猛威を免れた「自然保護区」 第2章 早慶付属校という選択 第3章 MARCH付属校という選択 第4章 関関同立付属校という選択 第5章 一貫教育という「両刃の剣」と大学入試改革

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 大学受験に異変が起きている。早慶・MARCH・関関同立といったトップ私大が、軒並み難関化しているのだ。それだけではない。私大は未来を生き抜く人材を育成すべく、今までにない学部や留学制度を次々に新設。親世代が学生だった頃には想像もつかなかった「ハイパー教育機関」へと変貌している。この最新事情を知っている親だけが、子供を成功に導ける。大学の古い常識を塗り替えるのは今だ。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「そこにベンチャーあり」（2014年5月1日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者は、大企業の新たな戦略に注目しています。それはベンチャー企業との提携です。 大企業はこれまで自前主義を採ることが多かったのですが、 自前主義では変化のスピードに追い付けなくなっていると気付き、 新たな成長分野ではITベンチャーと組むケースが増えていると言います。 例えば、クレディーセゾンはコイニーやカンムと、ベネッセはクイッパーやマナボと、 Ｚ会はベストティーチャーと組んでいます。その詳細が、本書の読みどころです。 「連携の肝はインタフェースだ」と、記者は主張しています。 具体的には、大企業とベンチャーをつなぐ人や組織のことです。 どうすればうまくいくのでしょうか。 読者がそのヒントをつかめるように、新ビジネスや新分野を開拓している先進事例を紹介しています。 大企業やベンチャー企業だけでなく、中堅・中小企業の社員にも、ぜひ読んでほしい１冊です。

危機はチャンスも連れてくる。 今こそ学びたい「教養としてのマネー史」 1929年10月24日は、NY株式市場でダウ平均が暴落し、「世界大恐慌」が始まった。いわゆる「暗黒の木曜日」である。しかし、終値で見れば、この日は実は「小幅安」。暗黒の木曜日は「暗黒」ではなく、市場は楽観論に包まれていた。本当の暴落が起きたのは、もっと後。そしてそこからアメリカ経済は「失われた25年」に突入する。 世界中が不景気に苦しんだこの時代、最初に復活した国は、なんと日本、続いてドイツが躍進する。景気対策において民主主義国は停滞し、独裁国が強さを見せた。 しかし、「失われた25年」に苦しんだアメリカにも、がっちり稼いだ投資家、事業家はいた。株価暴落を予知して大儲けした猛者もいれば、大損を教訓に投資手法を進化させたイノベーター（バフェットの師匠など）もいた。デフレ経済を追い風に事業を拡大させた勇者もいれば、時代の大きな流れをとらえたビジネスモデルで、不況をものともしなかった賢者もいた。彼ら11人の本質的な勝因とは、何だったのか？ 著者は、為替ディーラーの経験を積んだ後、テレビマンに転じたエコノミスト。多種多様な文献を検証してマネー史の真実に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本政治の歴史的転換点となった2009年8月の総選挙。日本政治、民主主義、選挙を描いた古典ともいわれるのがコロンビア大学教授のジェラルド・カーティス著『代議士の誕生』。 1971年刊行の本書が、新訳で復刊された。 内容は、1967年の衆院選大分二区に立候補して初当選を果たした自民党の佐藤文生候補に密着して、中選挙区制当時の自民党内の公認をめぐる争い、農村部と都市部での選挙の戦略、 後援会組織、利益団体との関係などをミクロ的に描いた。8月30日投開票の総選挙を結果を受け、2009年版まえがきとして「政権交代がなぜ今起きたのか」を新たに書き下ろした。

●日本経済は2度よみがえる 現在の日本経済は超長期の景気循環と長期循環が同時に上昇するブロンズ・サイクルにある。このブロンズ・サイクルこそが通常の景気循環局面を越えて、複数の好景気群を束ねる、短・中期の景気循環を超越した存在「超景気」と呼べるものだ。本書は、2011年を大底に第3の超景気が始まり、第1回の景気のピークが2017,18年に到来し、いったん21、22年には厳しい景気後退期に見舞われるが、24～25年には再び第2回の好景気がやってくると予測する待望の経済予測本。

何がヒトを人間たらしめるのか？　ダイアモンド博士の名著、完全版！ 宇宙からきた生物学者は、ヒトを「第三のチンパンジー」に分類するだろう。なぜなら、ヒトとチンパンジーの遺伝的距離は驚くほど小さく、非常に近い関係にある鳥同士よりもずっと近い関係性だからだ。だが、わずか数万年の間に、ヒトは人間へと進化した。何が人間とチンパンジーとを分けたのか？　ダイアモンド博士の原点とも言える名著に、原書ペーパーバック版のために書き下ろされた補遺２点も収録した完全版。王立協会科学図書賞受賞作。

何がヒトを人間たらしめるのか？　ダイアモンド博士の名著、完全版！ 宇宙からきた生物学者は、ヒトを「第三のチンパンジー」に分類するだろう。なぜなら、ヒトとチンパンジーの遺伝的距離は驚くほど小さく、非常に近い関係にある鳥同士よりもずっと近い関係性だからだ。だが、わずか数万年の間に、ヒトは人間へと進化した。何が人間とチンパンジーとを分けたのか？　ダイアモンド博士の原点とも言える名著に、原書ペーパーバック版のために書き下ろされた補遺２点も収録した完全版。王立協会科学図書賞受賞作。

ウクライナ危機によって安全保障が身近なものとなってしまった世界。安全保障を理解する上で、その枠組みといえる大戦略（グランドストラテジー）の理解が不可欠だ。大戦略とは戦場の勝ち負けを超え、国家の命運を左右するもっとも次元が高い戦略。地政学から外交、核抑止戦略まで国際政治を理解する上で欠かせないフレームワークだ。 　本書は、そのエッセンスを大戦略の枠組みを構築した６人の巨人たちから学ぶガイド『大戦略（グランドストラテジー）の哲人たち』（2013年、日本経済新聞出版社刊）を『大戦略の思想家』と改題してビジネス人文庫として刊行するもの。 　本書が取り上げる大戦略の思想家は以下の６名。多くの著作が翻訳されている。 (1)ハルフォード・マッキンダー　イギリスの地理学者で「地政学の父」と呼ばれる (2)マイケル・ハワード　イギリスの歴史家で今日の戦争学・戦略学を主導 (3)バーナード・ブロディ　アメリカの国際政治学者で、各時代の抑止の概念を確立 (4)ヘンリー・キッシンジャー　アメリカの歴史家で対中外交やソ連とのデタント（緊張緩和）の実務家としても活躍 (5)エドワード・ルトワック　アメリカの国際学者で多くの著作で知られる (6)マーチン・フォン・クレフェルト　イスラエルの歴史家で、クラウゼヴィッツの『戦争論』に真っ向から挑戦

大腸がんの患者さんが、正しい情報から理解を深め、 納得のいく闘病生活を送れるよう、お手伝いします。 大腸がんは進行が比較的ゆっくりで、早期に発見できれば、体に負担の少ない治療法によって治ります。過剰に恐れることなく、さまざまな正しい知識を得て、大腸がんと向き合っていく姿勢が大切なのです。 大腸がん治療は、新しい手術方法が生み出されたり、新しい薬剤が開発されるなど、日々進歩しています。ここでは、大腸そのものの構造や、大腸がんの基礎知識から始まって、早期発見に役立つ、さまざまな検査法について紹介しています。最も気になる治療法では、手術とそれ以外の方法に分けて、図解を交えながら詳しく丁寧にわかりやすく解説しています。経済面の問題や、臨床試験についての情報も掲載しています。 あなたの担当医師とよく話し合い、納得して治療を受けるために、ぜひ参考にしてください。 ◆主な内容 ・大腸がんが気になる方へ（大腸がんとは、自覚症状、検査とは、検診施設の選び方） ・大腸がんと診断された方へ（大腸がんの広がり方、治療方針を決めるために必要な検査、ステージ分類とそれに応じた治療法、転移・再発を起こした大腸がんの治療法、セカンドオピニオンの活用法、大腸がん治療ガイドライン） ・内視鏡治療をこれから受ける方へ ・手術をこれから受ける方へ ・化学療法をこれから受ける方へ ・それ以外の治療を受ける方へ ・治験・臨床試験に興味のある方へ ・大腸がんの手術を受けた方へ（再発チェックのための定期検査、安心して手術後の生活を送るために） ・大腸がんの悩みQ&A

★想定外を乗り越えるサプライチェーン ★「Just In Time」は終焉、「Just In Case」の時代 サプライチェーンは転換点を迎えている。半導体不足、COVID-19、ウクライナ問題などによって既存のサプライチェーンはずたずたにされ、カーボンニュートラルやESGは企業にこれまでとは違った対応を求めています。サプライチェーンの考え方を抜本的に変える時期に来ていることはわかるのだが、ではどうずればいいのでしょうか。それを示してくれるのが本書です。 従来の考え方は「Just In Time」。計画通りに実行してお客様にお届けするのが当たり前という前提の中で、いかに効率的にできるかが主なテーマでした。しかし現在はそれではうまくいきません。精緻な計画を立案したとしても、想定外の事象により実行できないのが常態化しています。 求められるのは「Just In Case」の発想です。サプライチェーンに影響を与える「状況」を素早くとらえてダイナミックなマネジメントを実施します。「ダイナミック・サプライチェーン・マネジメント」こそ、求められるSCMです。 本書はSCMの歴史を踏まえたうえで、ダイナミック・サプライチェーン・マネジメントを「SCM 5.0」と位置付け、経営・デジタル・人材面の施策を多角的に解説します。サプライチェーンに関わるビジネスパーソン必携の１冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 チャンネル登録者数115万人以上！ 動画総再生数8800万回超！ 大人気YouTuberによる世界一わかりやすいパワポの入門書 パソコン解説系YouTuber金子晃之が、マイクロソフトの「PowerPoint（パワーポイント、パワポ）」でスライドを作成する手順をステップ・バイ・ステップで解説。親切さ、丁寧さ、ポイントのわかりやすさで圧倒的な支持を得ている動画講座を、紙の書籍に完全再現しています。 初めてPowerPointに挑戦する入門者にとっても、初心者を脱出して一歩進んだ活用を目指したい人にとっても、目からウロコの実用ノウハウが満載です。 動画で学んだことを書籍ならさっと開いて確認・復習できますし、書籍ではわかりにくいスライドの動きを動画でチェックしたりと、書籍＆動画、双方の利点を生かして効果的な学習＆スキルアップができます。 ------------------------------ 180度ベタッと開く特別製本(コデックス装)を採用。 ぺージを押さえていなくても勝手に閉じることがないので、 解説を読みながら両手で楽々パソコンを操作できます! ------------------------------

＼ダイバーシティ分野の第一人者、羽生祥子が／ ＼約100社の企業研修を通してまとめた決定版！／ 【読みどころ】 ●"性別ガチャ"＝男性か女性かで、本人の意思と関係なく、生き方も働き方もこんなに違うのは、日本固有のモンダイ！ 一体それはどこからくるのか？　なぜ克服できないのか？ 世界から見れば異常値もたくさんあるこの現状をどう克服するか？ 今作も根拠とデータ満載でお届けします。 ●この10年以上でダイバーシティに関する100社以上の研修をしてきた著者。 特に人気の「ダイバーシティが進まない4つの時代背景」と、「現場あるある質問＆お悩み」を分かりやすく、本音で解説！ ＜現場あるある質問＆お悩み＞あなたの組織にも、ありませんか？ １）女性活躍は逆差別だ！男性から不満 ２）女性を役員にして業績が上がるのか？ ３）海外のやり方は日本ではうまくいかない ４）DEIって何？職場に平等は不要！ ５）女性のほうにも原因があるのでは？　 ６）人の家庭の夫婦分担に口を出せない ７）紅一点の女性役員に若手が引いている… ８）女性で管理職候補になる人がいない ９）子どもがいない人にしわ寄せがいく 10）若い世代は自然と女性リーダーが増える ●先進企業はここまでやっている！　項目別・実践ノウハウをたっぷり紹介！ １）年間スケジュール、社内意識調査 ２）社長のコミットメント、メッセージング ３）女性リーダー育成、パイプライン構築 ４）スポンサーシップ、リスキリング ５）男性育休取得 ６）製造業、中小企業 ７）理系人材採用 性別も世代も超えて、"スッキリ腹落ち"できる、ダイバーシティの決定版です！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス・シリーズの第3弾。 バブル崩壊、株価暴落のあとに必ず読まれる、恐慌論の名著。 ●会社型投資信託のブーム ●レバレッジ効果への信仰 ●バブル紳士の跋扈点 ●動きの鈍いFRB これ、いつの話? 第二次大戦後最悪の金融危機といわれるサブプライム・ショックに見舞われている2008年の話ではない。 1929年の大暴落、その後の世界恐慌につながるアメリカのバブル当時の話である。 「本書は1955年に初版が発行された。以来、40年、版を重ねている。この本がこれだけ長いこと売れ続けているのは、 著者はともかく中身がいいからだと評価していただいているようだ。まずいくらかは役に立つかも知れない。 だがこの本が時代を超えて長寿を保っているのは、別に理由がある。増刷され本屋に並ぶたびに、バブルや株安など 何事かが起きるのだ。すると、この本への関心が高まる。そう遠くない昔に好景気が一転して深刻な恐慌につながったときのことを、 多くの人が知りたいと考えるからだろう」(1997年版まえがき) ガルブレイスの作品の中では小品だが、中身は濃い。サブプライム危機が世界経済危機に拡大しそうな現在の状況を考えるうえで、 貴重なテキストといえる。

ダイヤモンドの歴史とは、人々の欲望の歴史です。「ダイヤモンドは永遠の輝き」とは、ダイヤモンドのシンジゲートを牛耳るデビアスが、一九四八年に考案したキャッチコピー。このキャッチコピーにより、世の男性は、結婚指輪として、ダイヤモンドを女性に渡すようになっていったのです。人は、指にはめたダイヤモンドを見せびらかします。それは、優越の証。それが、他の人よりも良いものであれば、優越感に浸り、満足するのです。 本書は、古代ギリシャから覇者デビアスの誕生と凋落、紛争ダイヤ、合成ダイヤまで人々の欲望をめぐって成長してきたダイヤモンドビジネスの歴史をたどるユニークな世界史です。

未来予測に定評のある 野村総研のアナリストが 先端テクノロジーが与えるインパクトを先読み! 【本書で取り上げられる主なテーマ】 ・AI(人工知能)はホワイトカラー業務をこなせるか? ・自動運転で激変するバリューチェーンと自動車関連ビジネスの未来 ・進化する音声操作、「ボイス・ファースト」の時代がやってくる ・チャットボットがポータル、検索エンジンの次のウェブの玄関になる ・VR/AR/MRはキャズムを越え「ポスト・スマホ」になれるか ・バイオメトリクス認証は生活をどう変えるのか ・センシングはモノから人へ。「究極のおもてなし」は実現するか ・ブロックチェーンの「使いどころ」を考える

第四次産業革命は人類の生活を根本から変える。ダボス会議創設者がグローバルエリートとの対話を通じて歴史的転換点の到来を予言！ ・AI(人工知能)の能力が人間を超える日はいつ到来するか? ・自動運転車は車の未来をどう変えるか? ・3Dプリンターは、製造業を破壊するのか? ・拡張現実や人間とコンピューターの融合は、世界をどう変えるのか? グローバルエリートが集うダボス会議で行われたディスカッションを基に、来たるべきメガトレンドを予測する。

波瀾への備えは万全か? あなたは生き残れるか? 第四次産業革命という社会変化をどう乗り越えるか。 グローバルエリートとの対話から近未来を予見する。 ●第四次産業革命で登場する新技術は、既存の社会を破壊し、社会を崩壊させ、無秩序状態を生み出す可能性すらもつ。AIやバイオテクノロジー、新素材、量子コンピュータなど、私たちのこれまでの常識が通じない時代が、すぐそこまで来ている。 ●第四次産業革命のテクノロジーは、まさに破壊的である。そして指針や基準は、まだ存在しない。この新しい技術を、社会共通の利益となるように導くには、どうしたらいいのか? ●本書は、グローバルリーダーとの対話を通じて、来たるべき新世界への備えを説くものである。

■世界がカーボンゼロを競う、投資とイノベーション、実装の最前線。変化を追いかけた日本経済新聞大型連載を書籍化。 ■大気中に蓄積する温暖化ガスの量は、この50年で2倍以上に増えた。地球温暖化を食い止めるのには、排出量と吸収量を同じにする実質ゼロにまで減らす必要がある。人類史において農業、産業、情報に次ぐ「第4の革命」カーボンゼロ。日本を含むほとんどの先進国は2050年の実現を目標に掲げたが、その道のりは平たんではない。 ■ＧＸ、蓄電池、水素、原発、再生エネテック、ウクライナ侵攻の影、気候変動ポリティクス、移行戦略に集まるマネー――。企業の盛衰や国家の命運をも左右する脱炭素の奔流に迫る。

「最近の若い人は内向き志向で海外旅行に興味がない」――。これ、ウソです。統計調査やアンケートの結果は、そのまま受け止めると実態とズレが生じてしまいます。 日本からの海外渡航者に占める20代の比率が大きく下がっている。これは事実。しかし20代の人口そのものが少子化で大きく減っているのだから、20代の渡航者も減るのは当然です。20代の中で渡航者の割合をみると、80年代後半のバブル期の20代よりも上回っています。「若者の海外旅行離れ」はかなり無理がある。ウソと言っていいでしょう。 　いわゆる「統計にダマされない」系の本では、「数字で一般人をダマして買わせようとする悪い大人がいるから、惑わされないようにしよう」という趣旨のものが多いですが、学者やアナリストら統計のプロらも意図せず検証を欠いたデータを公表し、それをメディアが無批判にニュースとして報じることで、おかしな数字が悪意なくニュース視聴者・閲覧者に届いてしまっているのが実情です。本書ではそうした具体的な事例をケースに分けて紹介し、違った角度からの見方を提示します。 ＜紹介事例＞ ・消費不況の元凶は、モノを欲しがらない若者のせい？ ・内向き志向の若者急増で「海外旅行」に興味ナシ？ ・「キレる若者」が急増しているのは教育が悪いから？ ・最近の若者は「政治」に興味がないのか？ ・保育園建設に反対しているのは中高年のオヤジ？ ・訪日観光客向け商戦は「爆買い」終了で崩壊したか？ ・「使える人材輩出大学」　ワースト１位は○○大学？ ・禁酒すると早死にするって本当？ ・開票速報番組　なぜ開票率数％で「当確」が打てるのか？　ほか多数

アイデンティティ管理の新たな選択肢、IDaaS（Identity as a Service）を実現する、 クラウド版Active Directoryを徹底解説！ “Modern Authentication with Azure Active Directory for Web Applications”（Microsoft Press, 2016）の、待望の日本語版が実現しました！　Webアプリケーション向けに、Azure Active DirectoryによるID管理の仕組みと、その方法を解説します。原著者は米国マイクロソフト本社でAzure Active Directoryのプロダクトマネージャーを務めるVittorio Bertocci氏。日本語版の監訳は、日本マイクロソフトのインフラ系エバンジェリストである安納順一氏と、Microsoft MVPで、アイデンティティ分野で数多くの解説記事を執筆する富士榮尚寛氏が担当。米国と日本のスペシャリストたちがガッチリとタッグを組んだ1冊です。クラウド時代の企業システムを担う開発者、システムアーキテクト、インフラエンジニアにぜひお勧めします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 この1冊で、確実にステップアップ プログラミング入門者が陥りがちな「つまずき」のポイントをやさしく解説します。 「壁」を乗り越えるために必要な基礎知識やテクニックをしっかり身に付けましょう。 ソフトウエア開発における考え方や、開発現場で求められる「常識」も紹介します。 ＜目次＞ 【第1部】 使えるソフトの作り方、教えます 【第2部】 キーワードで学ぶプログラミング上達法 【第3部】 人気3言語を丸ごとマスター 【第4部】 現場で役立つ7つの常識 【第5部】 アルゴリズム＆テクニック基礎講座 【第6部】 日経ソフトウエア プログラミング検定

「スコープ3排出量の算定」を学びながら、「脱炭素経営」を成功に導く要諦を解説！ ●温室効果ガス排出量（スコープ1・2・3）の算定方法を、 算定基準「GHGプロトコル」に基づいてやさしく解説 ●排出量を削減するための手法と計画立案の基礎も解説 ●トヨタ自動車、テスラ、アップルなどの企業事例を通じて、炭素会計や脱炭素型のビジネスモデルへの理解を深めます 多数の国内大手企業に対し、スコープ３算定と脱炭素経営のコンサルティングを手掛けてきたみずほリサーチ＆テクノロジーズが、企業が躓きやすいポイントを押さえて解説します。排出量の算定や、削減のための戦略を、自社で自信をもって検討・実践できるように導きます。 炭素会計とは？ 東証プライム市場の上場企業には現在、温室効果ガス排出量の開示が求められている。自動車や電子機器などのサプライチェーンでは、世界の企業間で排出量データが流通するようになった。さらにはいかにCO2を排出しないビジネスモデルに変えるのか、投資家や市場が企業にその戦略を求めるようになった。だが、自信を持って戦略を語れるのは一部の企業に限られる。 炭素の排出を的確に把握し、削減への道筋を見通せることは、全てのビジネスパーソンが身に着けるべき基本的な素養となる。そこで世界共通で使われ始めたのが、「炭素会計」（カーボン・アカウンティング）だ。

経営における意思決定の精度向上を目指す 　世界中で気候変動のリスクは年々高まっており、日本でも豪雨や酷暑等が毎年甚大な被害をもたらすようになりました。これらを背景にグローバル企業は気候変動時代における競争力の確保に向け、業態転換を含めたダイナミックな対応を始めています。 　日本企業もようやく重い腰をあげ、気候リスクを経営リスクとして捉え、RE100（再生可能エネルギーの使用を進める国際企業連合「RE100」が主宰する温暖化防止の企業表彰）などに本腰を入れ始めました。しかし、日本の取り組みは欧米諸国にかなりの後れを取っており、グローバルスタンダードから引き離されているのが実情です。 　本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

カーボンニュートラル時代に“グリーン材料”として注目を集めるバイオプラスチック。世界的課題になりつつある気候変動と、海洋プラスチックゴミによる環境汚染を抑止する切り札となる材料として、今後国内外で急速な普及が見込まれています。 適用分野は製造業に限らず、食品包装や文具、玩具、農業、土木、建築、宇宙などの分野に広がっており、実用化に向けた技術開発が加速しています。今後、環境負荷を考慮しない材料の使用に制限がかかるのは必至です。そのため、バイオプラスチックの基礎知識の習得はビジネスパーソンにとって常識となる可能性があるのはもちろん、ビジネスチャンスにもつながり得ます。 本書は、世界から高い評価を受けるバイオプラスチックの第一人者が、基礎から体系的に解説したバイオプラスチックの教科書です。国内外の既刊書とは一線を画し、専門書の性格をできる限り薄めて、実例に基づいて分かりやすく説明するように工夫しました。従って、技術系だけではなく、文系の読者の方（社会、経営、企画、行政、流通、学生など）でも正確な知識を身に付けられます。

なぜトヨタが、あそこまで焦るのか――。それはカーボンニュートラルがこれまでのビジネスルールを一変させ、既存産業を崩壊させるからだ。事業環境を壊す気候変動、企業を追い込むESG潮流、脱炭素市場での中国の独走…。 本書が綴る現実は、21世紀の企業の盛衰は脱炭素が握ることを示している。新たな経済競争「ゼロカーボノミクス」の勃興を直視し、今すぐ動き出さなければ日本企業に未来はない。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界的な脱炭素への流れが 創出する新たなビジネスチャンス！ ◆世界的な「脱炭素」の潮流が促す巨額投資 　エネルギーの主役が化石燃料からクリーンエネルギーに交代する本格的な「脱炭素時代」が到来しました。今後企業において新たな技術開発やビジネスモデルへの転換が進み、巨大な成長機会=投資機会がもたらされることが期待されます。 ◆脱炭素関連投資の魅力を解説 　本書は、脱炭素が生み出す投資チャンス、産業別の動きやソリューションのための最新テクノロジー、そして国内外の注目銘柄まで、今後拡大が見込まれる脱炭素関連投資の魅力を解説します。

★中国版ツイッターで民主革命？ ★震災復興を見て日本を「尊敬」 ★ビジネスで勝つためにはやっぱり「酒」 ★日系企業で働くと即ヘッドハント！ 2003年、高校卒業と同時に単身中国へ渡り、北京大学で国際関係を学び、「反日デモ」をきっかけに中国のテレビや新聞などのメディアで言論活動をはじめ常に現場で奮闘してきた加藤嘉一の集大成！ 日経ビジネス オンラインの人気連載が、大幅な加筆・修正を経て一冊に！

「日経情報コミュニケーション」専門記者の企業ネット・通信業界レポート(2) 本書の平均読了時間約20分(12,200字) 　海外ICT企業の相次ぐ買収で世界戦略を進めるNTT。国内通信事業が苦戦を強いられる中、グローバルクラウド事業を今後の成長の柱に据える。 　目指すは「脱・通信会社」。 　2007年度に20億ドル規模だった海外売上高は2011年度に100億ドルを突破。2016年度には200億ドル規模に拡大する構想を描く。はたして世界のICT大手と伍していけるのか。 　NTTの勝算と課題を探った。 ※本書は日経コミュニケーション2015年1月号の特集記事「NTTの世界戦略」をスマホ向けに再構成したものです。 【目次】 プロローグ [現状把握]グループで各社各様の戦略も、クロスセルで成長にてごたえ [課題分析] 上位レイヤーの強みが不足、ガバナンスの強化も道半ば

小さな町の電器屋さんが20年連続黒字を達成！ 値引きせずに顧客の心をつかんで売る極意が分かる 大手家電量販店やインターネット通信販売の普及に押され、次々に消えていく「町の電器屋さん」。 そんな中、東京町田市にある小さな町の電器屋さん「でんかのヤマグチ」は、なんと20年連続の黒字を達成しました。 近隣への家電量販店の大量出店、消費増税に伴う反動減、近くの道路の拡幅工事に伴う意図せざる店舗の移転━━。これまで数々のピンチに見舞われてきました。ところが山口勉社長は諦めません。家電が必要かどうか探るために店員が顧客の家を訪ねる「御用聞き」営業と店舗営業に磨きをかけ、粗利利益率約40％をきっちり確保しています。 値引きに頼らず、徹底して顧客の心に寄り添うサービスを提供することで、固定ファンをつかんで離さない。その販売術の極意を具体的なエピソードをふんだんに盛り込みながら、分かりやすく解説しました。社員の御用聞き営業にも1日密着。どのように顧客の自宅でコミュニケーションを取り、家電を売るのか。その一部始終を詳しく紹介しています。 モノが売れない。売れても利益がほとんど出ない。成熟する国内市場での生き残り方が分からない。こんな悩みを抱える方々に役立つ情報が満載の1冊です。 第1章　なぜ町の電器屋さんが20年連続黒字なのか 第2章　「脱・値引き」で稼ぐ売り方の極意 第3章　稼げる売り方が定着する　10の実例 第4章　逆境のときこそ売り方を工夫するチャンス 第5章　訪問営業密着ルポこれが売れる瞬間だ！

日本こそ! 大衆迎合主義の危機 ◆腰くだけの労働市場改革、反発を恐れて手を出せない社会保障、補助金漬け飼料米の農政--目先の利益のために社会全体の長期的な利益を犠牲にするポピュリズム政治が日本の将来を脅かそうとしている ◆ポピュリズム政治は世界的な潮流ともいえるが、少子高齢化が急激に進む日本では、その負担は重い。それなのに「先送り」をやめる政治決断ができない。 ◆著者は、経済財政諮問会議の民間議員も務めた規制問題の第一人者。「今を生きる人」「特定の業界の人」にやさしい政策が後代の人たちに取り返しのつかない負担をかけることや、一般消費者に質の低い商品・サービスを押しつけることになることを指摘。 性別や年齢にかかわらず長く働けるようにすることで、社会保険料を長く納められ、給付の抑制を最小限にする、労働・社会保障の一体改革を提言。

2019年台風19号、18年西日本豪雨、17年九州北部豪雨、16年台風10号－－。大きな被害をもたらす水害が毎年のように発生しています。気候変動の影響の顕在化などによって、従来なら異常と思われていた現象が、もはや異常とは言えない時代に突入しました。 近年、特に目立つのが河川の上流域での集中豪雨に伴う洪水・土砂・流木が一体となって人家などを破壊する「複合型水災害」です。本書では発生源となる森林や河川上流域に焦点を当て、発生の現象と原因、そして緑のダムと呼ばれる森林やダム、砂防堰堤などの実態と課題について解説します。森林とダムによる流域全体の“総合的処方箋”を提示した水災害対策の新しい教本です。

「サービス業」なのに客が去ることを恐れておらず、むしろ「客がバカだから」などと陰口を叩く――。そんなダメな“システム屋”の思考回路を、野村総合研究所、スタッフサービスを経て独立したITコンサルタントが辛口で徹底解説。「なぜ日本のシステム屋は国際競争力がないのか」「なぜ技術革新を生み出せないのか」「ダメなシステム屋をユーザー企業はどう見抜いて、どう付き合うべきか」を解き明かします。 　主にユーザー企業の視点から、システム開発会社やITコンサルティングファームなどを「叱る」つもりで書かれた内容ですが、時折、ユーザー企業の情報システム部門や情報システム子会社の“システム屋”にも厳しい視線を向けています。 　システム開発で苦い思いをしたことのある業者・ユーザー双方が、「このままではいけない」という気にさせられる一冊です。

アパレル業界がかつてない不振にあえいでいる。オンワードホールディングス、ワールド、TSIホールディングス、三陽商会という業界を代表する大手アパレル4社の売上高は激減。 店舗の閉鎖やブランドの撤退も相次いでいる。またアパレル業界と歩みをともにしてきた百貨店業界も、地方や郊外を中心に店舗閉鎖が続き、「洋服が売れない」事態は深刻さを増している。 なぜ突如、業界は不振に見舞われたのか。経済誌「日経ビジネス」の記者が、アパレル産業を構成するサプライチェーンのすべてをくまなく取材した。 ユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は、「もう、"散弾銃商法"は通用しない」と業界不振に警鐘を鳴らす。 大手百貨店首脳は「我々はゆでガエルだった」と自戒。業界を代表する企業の経営者から、アパレル各社の不良在庫を買い取る在庫処分業者や売り場に立つ販売員まで、幅広い関係者への取材を通して、不振の原因を探った。 また本書では、業界の将来を担うであろう新興企業の取り組みについても取材した。ITなどを武器に、業界の「外」から勢力図を変えようとするオンラインSPA（製造小売業）や、業界の「中」から既存のルールを変えようと挑戦するセレクトショップなど、国内外の新興プレーヤーの取り組みを紹介する。この1冊を読めば、アパレル産業の「今」と「未来」が鮮明に見えるはずだ。 【登場する企業】 オンワードホールディングス／ワールド／TSIホールディングス／三陽商会／ファーストリテイリング／ストライプインターナショナル／GAP／H&M／三越伊勢丹ホールディングス／大丸松坂屋百貨店／高島屋／そごう・西武　など

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネスパーソンとしての人生を、一つの会社で終える時代は過ぎ去ろうとしている。 それに伴い、ビジネススキルの「基礎力」が重要性を増している。 これまで、多くのビジネスパーソンがOJTで学んできたのは、 特定の会社や業界でしか通用しないビジネススキル。 一方で、汎用性の高い基礎的なビジネススキルについて、 体系立った教育を受けたことのあるビジネスパーソンは少数だ。 同じ会社で勤め上げるにせよ、職位が上がり多くの人とかかわるようになればなるほど、 基礎的なビジネススキルの欠如は大きな“失点”につながりやすい。 文章、会話、思考・企画、段取りなど、ビジネス上の必須業務における網羅的で 実践的なスキルを、分かりやすく紹介する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、2020年1月発行の『誰でもできる！ G Suite活用ガイド　～関連ハードウェアを使いこなす～』の改訂版です。Chromebookをメインに、Chrome Enterprise Upgrade、Chrome Education Upgrade、Windows 365、Meetハードウェア、サテライトオフィスのアドオン各種を説明したもので、Google Workplaceを効果的に利用するためのハードウェア機器や関連ソフトウェアの利用方法を解説しています。今回の改定版では、特に予算枠の関係で低価格のChromebookを導入するGIGAスクールでリモートデスクトップでWindowsを動かしたいというニーズがあるので、Windows 365などを新たな内容として盛り込んでいます。 　ChromebookはGoogleのChrome OSを搭載したノートPCで、米国の文教市場（K-12、日本でいう高校3年生までの期間）の2017年第4四半期におけるモバイルPCの出荷台数ベースで59.6％という圧倒的なOSシェアを誇っています（米国市場が全世界市場の87％を占める）。この流れを受けて、日本国内でも文教市場を主ターゲットとして、Acer、ASUS、Dell、HP、Lenovo、Samsungが発売中で、使用事例も増えています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、Google for Educationの利用方法の解説です。クラス運営支援アプリClassroomの解説を中心に、この使用に最適なPCであるChromebookの使い方、授業に役立つGoogleアプリの使用方法、さらに生徒のユーザー管理、Chromebookの機器管理、セキュリティの設定などの管理機能についても説明します。また、第5章ではすでにGoogle for Educationを導入した教育機関での導入事例を9例掲載しており、これから導入する学校に対するアドバイスも紹介しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Google Workspaceの導入支援を行うサテライトオフィスが導入のノウハウをまとめた書籍で、2019年発行の『誰でもできる！G Suite導入ガイド 第2版』の改訂版です。大手企業であればSIerに導入作業を委託できますが、中小企業ではなかなかその経費を算出できません。そのため、同社では、なるべく導入作業は、顧客のIT部門に自ら行ってもらうよう案内しています。本書は、そうした流れを支援するためのガイドとして活用できる内容です。1)個々のユーザー向けの機能説明部分、2)IT部門の管理者向けの導入・運用時のノウハウ部分、3)IT部門や経営者が参考になるGoogle Workspace導入の成功事例紹介－という3つのパートで構成しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 今日のビジネスにおいて、社外とのファイルのやり取りは必須です。ファイルサイズが小さければメール添付という方法もありますが、大きなサイズのファイルではメール添付は不向きです。 そうした場合、クラウドストレージを使えば、数GBのファイルも問題なくやり取りできます。多くの場合、クラウドストレージとしては無料版を使っていることが多いのですが、企業での利用を考えるとより強固な管理の実現のために、有償版を導入すべきです。本書は無償のクラウドストレージとして有名なDropboxの有償版となるDropbox Businessを企業が導入するメリットを説明したうえで、どのように管理者/エンドユーザーが活用できるのかを解説した書籍です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2019年6月発行の『誰でもできる！Office 365導入ガイド　第2版』の改訂版です。Microsoft 365の導入・運用・管理の方法を網羅的に解説しています。Microsoft 365の導入を検討している、主に100人規模の中小企業のシステム管理者や、導入しているがうまく使いこなせていないと悩んでいる担当者を想定しています。 　第1部は、個人の作業を効率化するOutlookを中心に、スマホやタブレットでの利用などについて解説します。第2部は、複数人での作業の効率化を高めるためのTeamsやSharePointを中心に、PowerAppsやPowerAutomateなどのツールについても紹介します。第3部は管理者に有益な初期設定や基本設定に関して説明します。また、便利なアドインについても紹介します。第4部は、Microsoft 365を導入して効果をあげた事例を紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 MESHは、MESHタグ(IoTセンサー)とMESHアプリ(ビジネスフロー作成アプリ)で構成されるIoT活用アプリケーション開発ツール。ノンコーディングで構築が可能な点が特徴です。 MESHタグの基本パーツは24mm×48mm×12mm~20mmの大きさのブロック程度の大きさのIoTデバイスで、LEDセンサー、ボタンセンサー、人感センサー、動きセンサー、明るさセンサー、温度湿度センサーなどがあり、無線(Bluetooth)で情報をやり取りします。またスマホを利用するカメラタグ、マイクタグ、スピーカータグなどのカスタムタグも作成できるほか、GmailタグによってGmailでメールを送信したり、IFTTT(イフト)タグを使ってTwitterやLINEなどのWebサービスと連携することもできます。 一方MESHアプリはiPad/iPhoneまたはAndroid端末で動作し、MESHタグを表すアイコン同士を指でドラッグ&ドロップで配置して連結するだけでプログラミングが可能です。 本書は、このMESHを企業のオフィスで活用するための概要を説明する解説書です。企業での活用例としては、人感センサーを使った会議室の空き状況管理、動きセンサーを使った入出/退出管理、ボタンセンサーによるスタッフ呼び出しや作業依頼などが考えられます。サテライトオフィスではビジネスパックも用意しており、ロボット(ロボホン)とデジタルサイネージを組み合わせたスタンプラリーシステムや、顔認証受付システム、入館のためのQRコード発行&受付システムなどを提供しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、2017年7月に発行した「誰でもできる！LINE WORKS導入ガイド」の改訂版です。初版同様、LINEのビジネスチャット版サービスであるLINE WORKSに関する利用者側と管理者側の両方の操作を解説した導入・活用ガイドになっています。 第2版では、初版発行後に追加されたアンケートなどの新機能についての解説を加えています

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、2019年4月に発行した「誰でもできる！LINE WORKS導入ガイド　第2版」の改訂版です。第2版同様、LINEのビジネスチャット版サービスであるLINE WORKSに関する利用者側と管理者側の両方の操作を解説した導入・活用ガイドになっています。第3版では、第2版発行後に追加されたホーム、タスク、アプリなどの機能についての解説を加えています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 格安で名刺大の小型PCボード「Raspberry　Pi」。これを使えば、TVにつないでネット動画を好きなだけ見たり、音楽や動画を自宅内で共有したり、カメラを付けて自宅警備システムを作ったりなど、自由自在に楽しめます。 本書は、OSを起動して日本語化するところから、豊富なカラー写真や図解を使って丁寧に解説。手順通り進めれば、誰でもオリジナルのマシンがつくれます。このほか、20種類を超えるさまざまな活用方法を紹介。 温度センサーやLCDをつなぐ電子工作までやさしく手ほどきします。

精神科、精神医学に関する入門的な解説書。専門的、学術的な話よりも現場目線の論点をもとに、ざっくりと理解できることを目標にしています。看護師だけでなく、身体科医師などの医療従事者、看護学生、一般の人まで、誰でも分かるよう、なるべく簡単に解説します。

「わかりやすく話す」「伝わる文章を書く」―― これらの基礎となる「考える方法」を説明します。 「“ちゃんと考えろ”といわれるけれど、どう考えればいいのかわからない」 ――そんな方にピッタリの本です。テーマは「考える」。 今の時代、考えないで仕事をすることは、ほぼありません。考えないと仕事になりません。 それなのに考える方法はなかなか教えてもらえない。 「ロジカルシンキング」の本は多数ありますが、「本を読んでもなかなか使えるようにならない」 という方は少なくありません。その理由は本書に書いています。 ロジカルシンキングの前に身につけるスキルが、本書で紹介している５つの「考えるスキル」なのです。

「計画通りにいかない」と悩むなら この本からやり直そう！ 好評の「誰も教えてくれない」シリーズ本の1冊です。仕事をする上では必要なんだけど、会社（もしくは学校）で教えてもらうことがまずないスキルにフォーカスしています。 本書のテーマは「計画するスキル」。仕事をする上で欠かせないスキルですが、「計画を立ててもその通りに進むわけがない」。そう思っているあなたにこそ、本書を読んでほしい。計画とは「守る」ものではありません。計画とは「基準にする」もの、「使う」ものです。 本書の特徴は、正しい考え方を学べるだけでなく、ご自身のスキルとして確実に身につけられることです。スキルを習得するまでの「プロセス」をステップごとに解説しています。本書で解説している方法を普段の仕事に取り入れることで、仕事で役立つ「計画するスキル」を誰でも身につけることができます。

デキる人はみな質問上手 この本であなたも！ 本書は「誰も教えてくれない」シリーズの1冊です。このシリーズでは、仕事をする上では必要なんだけど、会社（もしくは学校）で教えてもらうことがまずないスキルにフォーカスしています。言い換えれば、「いつの間にか通り過ぎてしまった基礎スキル」です。そんな基礎スキルをきちっと体系化し、一緒に学んでいこうというのが、このシリーズのコンセプトです。 本書のテーマは「質問するスキル」。質問するスキルを習得すると、次のようなメリットがあります。 良い質問ができると「(1)情報を引き出す」ことができます。 自分・他者にかかわらず「(2)思考を促す」ことができます。 周りとの「(3)関係を築く」ことができます。 単なる質問テクニックではなく、「質問するスキル」として、学び方をお教えします。

好評の「誰も教えてくれない」シリーズ本の1冊です。仕事をする上では必要なんだけど、会社(もしくは学校)で教えてもらうことがまずないスキルにフォーカスしています。 本書のテーマは「問題解決」です。 「問題解決」には基本となるプロセスがありますが、単純に「このステップを踏んでいけば問題を解決できますよ」というものではありません。問題解決に至るまでには質問力や文章力が必要で、解決までのプロセスを設計して計画する力も欠かせません。また、それらの大前提として「ちゃんと考える」こともしなければなりません。 問題解決とは総合力なのです。 本書では問題解決力を確実に身につけられるように、手順ではなく「プロセス」を解説しています。プロセスの特徴は思考法を解説していること。ステップごとに求められる思考法をマスターすれば、「ビジネスに必要な問題解決スキル」を身につけることができます。

アジャイル開発の経験が少なく、中央集権型の日本企業において、組織や文化を変革せずに従来の開発ベンダーを活用しながら、基幹系システムなどのアジャイル開発を成功させるにはどうすればいいのか－－。ウオーターフォール型開発が主流の「日本企業」で試行錯誤しながらアジャイル成功を導いてきたコンサルタントたちが、自ら経験を体系化しました。そのノウハウを「基礎編」「実践編」「応用編」の3ステップで解説します。 最初の基礎編は、アジャイル開発の「事始め」で押さえるべき5つの要点を解説するほか、「らしさ」にとらわれないアジャイル開発の立ち上げ方や、成長し続けるアジャイルチームのつくり方などを解説します。 続く実践編では、アジャイル開発の成否を左右する「企画」工程や「初期計画」の具体的な進め方や、アジャイル開発に欠かせない5つの定期イベントの取り回し方などを現場のノウハウをベースに説明します。 最後の応用編では、アジャイル開発とウオーターフォール型開発を「ハイブリッド」で進める方法や、ローコード開発やSaaS導入でアジャイル開発をどう生かすかなど、一歩進んだアジャイル開発を取り上げます。

超上流フェーズの進め方をトップコンサルが手順化 システム構築プロジェクトの最上流であるシステム企画・提案フェーズ。 経営層や利用部門の上位役職者といったステークホルダーのニーズを基に、 システム化の背景・目的を明確化し、課題の解決策、実行計画を立案。 プロジェクトオーナーに提案し承認を得て、後続の要件定義フェーズにつなげます。 本書は、属人的なスキルに頼って行われることが多いシステム企画・提案の方法を、 5つのステップから成る具体的な手順として示します。 さらに、システム企画・提案で一度失敗しやり直して成功する架空事例の小説を通じて、 よくある失敗と実践方法を解説します。 著者略歴 水田 哲郎 株式会社日立コンサルティングシニアディレクター。1964年、東京都生まれ。1990年、株式会社日立製作所入社。要件定義の方法論の開発と、製造業や流通業を中心としたコンサルティング業務に従事。近年は、コンサルティング業務と並行して、ユーザー企業のシステム部門やITベンダーで、要件定義やシステム企画・提案の研修講師を務める。2006年、株式会社日立コンサルティングに転属しディレクターに就任。2008年より現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 【Part1】 システム企画・提案の意義 【Part2】 システム企画・提案の進め方 【Part3】 システム企画・提案力の強化法 【Part4】 事例で学ぶシステム企画・提案 【Part5】 プレゼンテーションの極意

長年国際金融ビジネスの指標として用いられてきたLIBOR(ロンドン銀行間金利)が不正操作スキャンダルで信用失墜。2021年に消滅することになりました。 LIBOR廃止は、日本にとって他人事では済まされません。日本の金融機関、投資家、一般企業も巻き込む大変な事態なのです。外貨建て債券を買った人はその金利がLIBORに連動しているものが大部分です。中小企業で米国などに進出する際、建設費用をドル建てで借りていれば利払いはLIBORという契約が少なくありません。そうした取引の契約内容の柱である金利指標を変更しなければならないのです。ただし新しい指標の金利が投資家に有利とは限りません。契約の見直しにおいて大混乱が想定されます。 現に2014年にパウエルFRB理事(現、議長)は「LIBORが無くなれば、150兆ドルに上る契約が見直され、長期にわたり、高い費用がかかり、不透明な交渉が必要になる。しかもLIBORが無くなった時の頑強なバックアップはない」とし「恐ろしい混乱だ」と表現しています。この混乱は不可避であることをいち早く覚った国際金融に関わる金融機関は、戦々恐々として始めています。テクニカル・デフォルト、集団訴訟のリスクが高まっているためです。 本書は、国際金融市場の指標であるLIBORの誕生、発展、不祥事による危機、見直し、廃止までの波乱万丈の軌跡を明らかにするもの。LIBORは世界で350兆ドルの取引に使われていますが、Xデーは刻一刻と近づいているのにもかかわらず、その影響の割には対応は進んでいません。日本の金融機関の多くは、本書によって初めて影響の大きさを知り、対応への奔走が始まることが想定されます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

なぜ「おじさん」ばかりが権力を握る組織は劣化するのか。日本企業が長期にわたって停滞しつづけた真の理由に迫る。 中高年男性ばかりが経営の主導権を握る、同質性集団が陥る罠とは何か。激動期に30年も現状維持を選択した「サラリーマン社長」の生態をはじめ、新卒大量一括採用と終身雇用がもたらした弊害など「日本型組織」の問題を読み解く。 行動経済学や社会心理学など豊富な学識をベースに、さまざまな企業実例なども紹介しながら解説する、ユニークな日本組織論が誕生した。

均等法の母と呼ばれて―― 2021年末に日経新聞朝刊に元文相・赤松良子氏が連載した「私の履歴書」を大幅加筆のうえ書籍化。女性官僚のさきがけとして歩んできた半生は、戦後日本の女性の地位向上の歴史と軌を一にする。連載時には、特に男性と同等に働きたくても働けなかった世代の女性から、書籍化を望む声が相次いだ。 赤松氏の官僚人生の集大成が1985年の男女雇用機会均等法の成立である。労働省で53年にキャリアをスタートさせるも、旧弊な組織と社会の中で様々な壁にぶつかってきた。しかし持ち前のガッツと知恵で立ち向かい、大きな仕事を成し遂げた。イクメンが当たり前になった世代にとっては、かつて企業に女性の結婚退職制や男女で異なる定年制があった歴史など知る由もないだろう。「育児休業」という言葉も72年の勤労婦人福祉法に初めて盛り込まれた。 法律で社会に制度化されなければ、世の中は動かない。志を高く持ち、強い信念とバランス感覚で、ついに歴史を動かした。女性活躍の地平を切り開いたパイオニアの歩みには、未来を担う女性たちへの熱いエールが詰まっている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2022年の男性育休の取得促進義務化を前に 自社の男性育休取得率を上げるにはどうすればよいのか？ 先進企業事例や体験談を交えながら解説します。 【目次】 ◆男性育休、こんな誤解していませんか？ ◆第1章 育児・介護休業法の改正で2022年から何がどう変わる？ 男性育休義務化丸わかり ◆第2章 企業側にとっては何が課題？人事部や管理職必読 男性育休義務化 企業がやるべきは？ ◆第3章 職場にどう切り出せばいい？育休に入る前に何をすればいい？ 新米パパの育休取得ガイド ◆第4章 トップダウンで進め、イクボスを育成 すべての人が働きやすい環境づくりがポイント 男性育休率が高い先進企業取り組み紹介 ◆第5章 書き込むだけで課題が見えてくる 社内研修や家族会議でも使える 男性育休実践ワークシート

経営改革を断行し、「右肩上がりを前提にしない経営」を確立。グローバル化を進め、売上高の7割を新興国市場で稼ぎ出す体制に―「世界で勝てる製造業」への取り組みを語る。一足早く“世界経済の大転換”にさらされた建設機械業界。世界で勝つための答えが、ここにある。

顧客企業が2200社、その評判を聞いて毎年150社以上の新規顧客が増え続けているという大人気の会計事務所の代表が、中小企業の経営者に「コレだけは知っておいてもらいたい」という財務のコツを伝授します。 　会社のどこに手を打てばいいのかが分かる未来会計図、利益の出し方とお金の残し方が分かる月次決算書など、著者が長年の経験からつくり上げた小さな会社のための財務ツールを丁寧に解説。また、著者自身が経営に取り入れている、経営者と社員が目標に向かって一丸となる経営計画の立て方と、その実践方法についても熱く語ります。 第１章　小さな会社を元気にする、数字のつくり方 第２章　経営計画書を作り、実践する 第３章　不況に負けない財務体質を作る 第４章　小さな会社のトップの仕事

IoTでコマツが変わる！　コムトラックスの標準装備で「機械の見える化」を実現したコマツが、無人ダンプトラックに続き、ドローン、ICT建機で「施工の見える化」に挑む！　さらなる競争力の向上とビジネスモデルの変革を目指す、ダントツ経営の原点を語る。日本経済新聞での好評連載「私の履歴書」に大幅加筆。

■昔のほうが、生活は豊かだった。社会の中間層には経済的活力があり、社会インフラはきちんとメンテナンスされていた。だが、その後何十年にもわたって経済成長率は大きく鈍り、中間層の時間当たり賃金は減少する一方で、CEOの賃金は10倍になった。富の格差は広がる一方だ。 ■「経済学の父」とされるアダム・スミスは、自由な市場はすべての人にとっての最善を生み出すと考えた。だが、現実世界を見回すとスミスの「見えざる手」が機能していないように思える。むしろ、ダーウィンが観察したように、個々の動物の利益と、種としての大きな利益は深刻に対立している。 ■このダーウィンの観察を、経済に応用したら、どんな世界が見えるだろうか。個人の利益と、社会全体の利益は、どうやってバランスさせればよいのだろうか。格差、教育、公共投資、貧困といった諸問題に対し、人気経済学者が解決策を提示する。

発想のスイッチ切り替えよう! 消費者調査で見えた、今地域観光に必要なこと 「来て下さい」よりも、「行ってみたい」に。 「誘致・誘客」から「引力ある地域の創造」へ。 インバウンド―辺倒でなく、日本人客重視を―― 持続可能な観光への条件を明らかにする。 ○本書のテーマは、「観光におけるブランド構築」。 今日、全国各地で観光による地域振興への機運が高まり、顧客争奪戦が激しくなる中、 観光ブランド・地域ブランドへの関心が高まっている。 ○これまでの観光マーケティングは、「ぜひ、来てください」という誘致型のプロモーションが主流だった。 本書では「ぜひ、行きたい」とお客さんを引きつけ、地域の魅力を高めるにはどうすべきかを提示する。 ○強いブランドには“引力”がある。京都に来る観光客は、誘致されたからではなく、京都に引きつけられたからやって来る。 本書では、地域が観光客を引きつける力を「地域引力」と表現し、 いかに「地域引力」を向上させるか、どうすれば強いブランドが生まれるのかを 内外の消費者調査をもとに分析する。

日本経済はこれから何で食べていくのか。そのことを考えたとき、「観光」という産業がにわかに輝きだす。瀬戸内デザイン会議は多士済々、日本屈指の観光資源を有する瀬戸内に縁を持つ経営者、デザイナー、建築家、編集者、アーティスト、投資家、料亭女将、住職などが集結。日本だけでなく世界を視野に入れ、観光という産業の未来を考える。それぞれの見識を持ち寄り、頭脳をフル回転させて議論するだけでなく、実際に行動するプロジェクト。第1弾では歴史ある旅館を立て直し、第2弾では船による観光の可能性を模索。そして今回の第3弾では、「倉敷」を舞台に、観光開発の難しさ、光と影について考察する。

みんな小さく賭けて、素早い失敗、素早い学習を繰り返していた！ 変化が速い今の時代、机の前で大きなプロジェクトを計画しても決して成功できない。 成功している人と組織は、アイデアをすぐに小さい段階で実践している。 ユーザーからの声や市場ニーズを反映して方向転換することで、魅力的なサービスを作り上げ、成功につなげている。 グーグル、ピクサー、スターバックス、グラミン銀行、大物コメディアン、有名建築家など数多くの事例を紹介。

「人がいない」と嘆く前に「採用力」を磨け！　「ここで働きたい」と思える企業への改革が有益人材を集め、成長軌道を生み出す――本多プラスなど注目企業の実践例をもとに解説する「組織・人材活性化」の要諦。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2017年5月30日、「改正個人情報保護法」の施行決定！　小さな会社も待ったなしで対応を迫られます! ●改正個人情報保護法の施行で自社にどんな影響が? ●いつまでに・誰が・何をすればいい? ●違反した場合の罰則は? ●個人情報保護法とマイナンバーの関係は? ●マイナンバーをもっと便利に管理するには? ●マイナンバーを集めきれていないけれど大丈夫? ●社会保険労務士、税理士にはどこまで何をお願いできる? ……など、小さな会社・お店を対象に、「個人情報保護法」の基礎知識・対応策・業務フローから、「マイナンバー制度」の知識のアップデート、実務の整備までを102のQ&Aで徹底解説します。 「企業が選ぶ弁護士ランキング」2位！　(日本経済新聞社/2016年「企業法務・弁護士調査」情報管理部門)。第一人者の書き下ろし!

いつまで「儲からない」と悩む気ですか 世界を舞台に飛躍する秘密は 高収益をもたらす「情報の輪」だった! 急激な人口減少や第四次産業革命で拍車がかかる企業の短命化など逆風が吹き荒れるなかで、日本の中小企業はいまも低収益に甘んじ続け、多くの経営者が「自社を守れるか?」「次世代にうまくバトンタッチできるか?」と不安に苛まれている。 しかし、日本には世界に誇れる技術やノウハウを持つ中堅・中小企業はいまなお健在で、実際にそれらを武器に海外有力企業と対等にわたり合い、市場を開拓し、高収益を上げる企業は存在している。 コンサルティングを通じ現場を見てきた著者は、低収益の最大の理由を「情報の欠如」にあると指摘する。世界には、海外の有力企業が形作り、高収益のビジネスを生み出す舞台となる「情報の輪」がある。にもかかわらず、その輪に参加できないという理由だけで、せっかくのおいしい情報(アライアンス、イノベーション、販路拡大などのきっかけ)にありつけずにいるというのだ。 では、なぜその「情報の輪」に参加できないのか。どうすれば参加できるのか。さらに、参加した後に有益な情報を効率的に取り入れ、海外の有力企業とつながり、自社の強みをアピールし、彼らと共に新たな高収益事業を生み出すにはどうしたらいいのか 本書は、海外進出を飛躍の契機に高収益を上げている中小企業の事例を分析。そこに共通するKFS(成功の鍵を握る要件)を明らかにし、それらをいかに組み合わせれば「情報の輪」に入り、これを上手に活用できるのかを実践的に解説するもの。著者が実際のクライアント指導や取材を通じて蓄積したノウハウをわかりやすく解説する「現場で活かせる知識集」である。

2023年10月にはコロナ前を超える外国人観光客が来日し、日本は名実ともに「インバウンドの完全復活」を遂げた。円安の後押しも受け、2024年は間違いなくインバウンドが日本経済を支える１つの太い柱となる。そんな今だからこそ小さな会社が「やるべきこと」と「やってはいけないこと」を、インバウンドビジネスの専門家が徹底解説。事例を交えながら、今日からできる売上UPのインバウンド対策をわかりやすく紹介。すでにインバウンド対策に取り組んでいる会社だけでなく、これからインバウンドに取り組む方にも読んでいただきたい１冊。

200社以上で実証済み、売上を倍増させる日報の秘訣を大公開! 本書には、地方都市の中小零細事業者が、短期間のうちに売上を倍増させた事例がたくさん登場します。それらの企業の共通点は、経営者が紙の日報を活用していることです。 朝5分で一日の予定を書き、昼は業務中に気づいたことをちょこちょこメモし、夜7分で一日を振り返り、よかったことをルール化し、悪かったことを改善したり、やめたりする。 つまり、経営者が、日報を使ってPDCA(計画・実行・振り返り・改善)をどんどん回し、日々、改善を積み重ねているわけです。 学校の勉強では、予習・復習をちゃんと実行すると成績が上がります。企業で言えば、この予習・復習がPDCAに当たります。 これを頭の中でやろうとしてもなかなかできません。それを誰でも継続して行えるよう工夫したのが、本書で紹介するPDCA日報で、導入実績は200社を超えています。 IT全盛の今、紙の日報は古めかしい感じがします。また、忙しくて書く時間がないと思われがちです。しかし、忙しい人ほど、PDCAを高速で回すツールが欠かせません。 著者の提唱する手書きのPDCA日報を継続して活用する企業は、地方都市にあり、なおかつ零細規模ながら右肩上がりで業績伸長中です。 実際、著者のクライアント(社員10人以下)の85.6パーセントが、日報導入により売上を2倍増、3倍増させています。 本書は、PDCA日報を導入した実例をベースに、中小零細企業が日報を活用してPDCAをすばやく回し、利益の出る事業構造に会社を変えていくノウハウをまとめました。 本書に出てくる日報などのフォーマットはダウンロード可能ですので、ぜひ日々の経営にお役立てください。

中小零細事業者の黒字経営バイブル! 大手(強者)と同じやり方では、負けて当たり前。弱者には、弱者に最適な「正しい勝ち方」がある! 頑張っているのに儲けが出ない、という話をよく聞きます。 その原因は何か。外部環境のせいではない。戦略が間違っているから、あるいは戦略がないからです。 メディアに出てくる経営戦略は、大企業用（強者）のものばかり。中小零細（や業界２位以下の企業）が実践してもうまくいかない。 弱者には弱者の戦略があります。弱者でも、正しい戦略を実践すれば相当しぶとい。 いや、局地戦なら大企業を打ち負かすことができる。 実際の戦争でも、大国がゲリラ戦で打ち負かされる時代だ。 中小零細企業、個人事業主が利益を出すための「正しい戦略」とその実践方法を、本書で余すところなくお伝えする。 ◎竹田式「弱者の戦略」の4大ポイント (その1) 差別化。人と同じはかなりやばい。 (その2) 小さな1位。人は1位は覚えるが、2位以下は覚えない (その3) 一点集中。「強者」は何でもやる。「弱者」は1つに絞る。 (その4) 接近戦。常に相手の上をいく作戦を考える。

社長の99％は幹部社員に不満を持っている。 経営幹部が学ぶべきことのすべてを心構えから理論、 ノウハウまで体系的に網羅した、今までありそうでなかった仕事の教科書。 大手都市銀行を経て複数の中小・ベンチャー企業で取締役を務め、コンサルタントとしても多くの経営者と接してきた著者は、こう感じています。 小さな会社の経営者は、必ずと言っていいほど頼りになる参謀を求めています。しかし、そんな経営者のお眼鏡にかなう人材はなかなか現れません。なぜでしょうか。そもそも小さな会社の参謀を育てる教育体系がないことが、大きな原因です。 そんな問題意識から、著者は「中小企業のための『経営幹部講座』」を企画し、登壇。受講料は3日で約30万円と高額ながら、満員御礼が続く人気シリーズに育てました。そのエッセンスを凝縮したのが本書です。 実践ですぐに役立つ計画表のフォーマットなどを多数紹介すると同時に、上司としての心構えを熱く説きます。スキルとマインドの両面から「幹部力」を高める1冊です。

実務で使える会計センスが2時間で身につく！　経営者・営業マンの会計と、経理担当者の会計は違う！　大企業の会計と、小さな会社の会計は違う！　だから、ほんとうに必要なコトだけを説明しました。中小企業の現場を熟知した税理士が、徹底して中小企業の経営者に対する目線で書いた会計の本。

精神論では、会社は儲からない！ 儲けの７割は、「整頓」で決まる！ 儲かる中小企業の現場には、どんな工夫が隠れているのか？ 累計5万人が視察した「強い会社の現場」を豊富なカラーな写真で詳しく紹介。 Q&A形式で、結果を出す環境整備の極意をわかりやすく解説します。 写真で一つひとつのノウハウがひと目でわかり、今日からすぐに実践できます。 自分の会社を成長させるために、名経営者の話をたくさん聞いてきたけれど、 なかなか結果が出ない――そういう人は多くいます。 それはなぜでしょうか。 その名経営者が率いる会社の現場を、 しっかり見ていないからではないでしょうか。 名経営者がどんなに言葉を尽くしても伝わらないものがあります。 なぜなら、経営の真髄は現場にあるからです。 本書では、累計5万人が視察に訪れた株式会社武蔵野の現場写真を多数掲載。 あなたの会社を「儲かり体質」に変えるノウハウをお伝えします。 ＜あなたの会社を「儲かり体質」に変える５ステップ＞ １．５万人が視察した株式会社武蔵野の現場の写真がたっぷり！ ２．写真があるから、すぐにパクって実践できる ３．自社のモノの置き場所、置き方が改善される（＝整頓） ４．会社が変わる。社員が成長する（形から入って心に至る） ５．儲かる会社の土台ができる！

小さな会社でも“強み”は必ずある 5年で売り上げを12倍に増やした例も！ 苦境に陥った中小企業を再生させてきたデザイナーが“生き残り”ノウハウを伝授 優れた技術を持ちながら、メーカーの海外移転や後継者不足などの影響で危機に瀕している中小企業は少なくない。そんな中、オリジナル商品とそれを実現するデザインの力によって復活する中小企業が注目されている。仕掛けているのは、デザイナーの金谷勉氏。本書では、金谷氏が手がけた成功事例を通して、中小企業が生き残るための方法を解説する。

大阪のペンキ屋、人材育成革命で快進撃! メールすらない会社の後継者になった、 ド素人の娘婿が繰り広げる熱闘経営物語。 国宝級の職人技を伝承するため、 元アニメーター、元自衛官、外国人などを三倍速でプロに育て上げ、 驚異の業績アップ! 1回笑うために9回は失敗した。 それでも、ライバルが何もしていない中で一歩ずつ進むことが、 かなりのアドバンテージになっていた。 粗利20%ほどでよしといわれる業界で、 4年目にはとんでもない利益をたたき出した。 現場が変われば、業績も変わる。 (第3話より) <主な内容> ・すべての思い込みに「ノー」を! ・女性を3倍速でスター職人に育成 ・国宝級のダイバーシティ ・自衛隊の駐屯地に「金の卵」を求めて突入 ・リンゴ農家のおばあちゃんに学ぶ ・粗利が業界標準の2倍に ・京都の清水寺で入社式 ・お母さんたちを動かした渾身のプレゼン ・「1000人に1人」になる思考法 ・できることから始めてみる ・スマホとロボットで生産性のジレンマを突破

社会起業家とは、ソーシャル・ベンチャーと呼ばれる新しいタイプの社会事業やNPO、NGOを立ち上げた人のこと。著名な写真家である著者・渡邊奈々さんは、本気で世の中を変えようとしているユニークな社会起業家たちと出会い、インタビューを重ね、１冊の本にまとめ上げました。 本書に登場する人々のアイデアと熱い思いが、インタビューに添えられた美しい肖像写真とともに静かな感動を与えてくれます。日本ではあまり知られていない世界的な非営利団体の活動を紹介する貴重な情報源でもあり、NPOやNGOに興味のあるすべての方におすすめしたい新しい仕事の本です。解説は、金子郁容慶應義塾大学教授。

アフリカでの手洗いの普及、ボルネオでの生物多様性保全活動、海洋プラスチック問題への挑戦――。 世界の衛生・環境・健康に貢献するSDGsビジネスを実践し、世界売上高1000億円を突破したサラヤ。 更家悠介社長が次世代に向けて、「地球市民」の視点で切り開く地球環境時代のビジネスを語る。

■80年代金融自由化からバブル崩壊を経て、恐怖の金融庁検査、対話型への転換、地域金融の再定義まで、40年間にわたる地銀史をキーパーソン二人が明かす。 ■一人は大蔵省の護送船団行政の原体験をもち、金融庁長官として「金融処分庁」から「金融育成庁」への大転換を実行した遠藤俊英。もう一人は、広島銀行に30年勤務したのちに金融庁に転じ、歴代長官を支えた日下智晴。役所と銀行の生々しい現場体験をもとに、地銀と行政の実相を描く異色の金融史。 ■専門人材不足だった大蔵省、金融自由化に翻弄された地域金融、恐怖と混乱をもたらした金融検査、歴代長官の金融行政の舵取り――当事者ならではの視点で率直に語る。

「テクノロジーの進化と業界再編」を克服するヒント満載! 　銀行業は、近年の金融環境の変化とともにテクノロジーの脅威にさらされています。特に地銀は、基盤となる地域経済の持続可能性に疑問が投げかけられる中、現在の形を維持できるのかどうか、模索が続いている状況です。 　さまざまなテクノロジーの出現は、銀行業にとって「ディスラプション（破壊）」をもたらす恐ろしいイノベーションと捉える向きもあり、高齢化が進む地方においても、テクノロジーが進化・浸透していくことが確実です。地銀は自らの変革により、新しいテクノロジーの長所を積極的に取り入れていかなければなりません。 　ただし、テクノロジーがいかに進化しても、地銀の存在意義である「地域密着型金融」は大きな価値を持ち続け、そこが最大の強みであることに変わりありません。今後も、地域産業育成や社会的課題の解決などを軸にした「地域密着型金融」にいっそう注力することが期待されています。 　本書では、今、地銀が抱えているこれらの経営課題を解決するための方向性を示しながら、銀行業という今後ますますオープン化していく世界と、地域というクローズしたままの世界の両方をコントロールしながら、地域と銀行を両立させていく「地銀の次世代ビジネスモデル」を提言します。

◆不良債権問題や金融ビッグバンにより都銀・長信銀が再編されたときも抜本的な対策が取られず温存された日本の地方銀行。融資案件不足や長期にわたる低金利で収益が細り存在意義が問われるなか、金融庁から事業性融資の拡大を求められたこともあり、質の悪い融資、アパートローン、ノンバンク業務などで焦げ付きが起き、いま問題が噴出している。 ◆本書は、全国の日経記者が連携し、地方銀行の実態を深掘り取材した成果をまとめるもの。設立20年をむかえた金融庁による行政が適切だったのかについても問うことになる。スルガ銀行のシェアハウス向け個人融資は問題の一端に過ぎず、程度の差こそあれ、多くの地方銀行で同じような問題が起きつつある。地域金融の関係者の必読書となる一冊。

自然エネルギーは、作れば作るほど安くなる“工業製品”だ！ 太陽光発電や風力発電による電力は再生可能エネルギー、または自然エネルギーとも言われるが、実は工場で大量生産される“工業製品”でもある。こうした電力は「スワンソンの法則」に沿って、作れば作るほど安くなることが知られている。事実、太陽光発電の発電コストは既に当初の1/100になっている。しかもまだまだ安くなり、その下限は見つからない。将来的には、太陽光発電の発電コストは“ほぼタダ”に近づく。 　米フォードが20世紀初頭に自動車を大量生産し、“馬”に頼っていた我々の移動手段を一変させたように、電力の世界もこれまでの化石燃料の“狩猟採集時代”から“工業化時代”へと変わる。すると我々の生活も大きく変わる。今から再エネを積極的に導入していけば早ければ2050年には日本でも現行の電力需要量と同じ量（約1兆キロワット時）を再エネだけで賄える計算で、電気料金は現行の1/10～1/2になる。製造業はもちろん、物流、運輸、情報通信などに掛かっていた諸費用も大幅に安くなる。空飛ぶタクシーなどの新産業にとっても朗報だ。石油あるいは石油から作られていた化学製品が電気エネルギーを使った合成によって自然エネルギーから作られるようにもなる。 　その実現のために、取り組む必要があるのは再エネの大量生産だけではない。その工業製品としての“電力”を一時保管する倉庫、つまり蓄電池も大量生産する必要がある。電力の工業化時代は、蓄電池が社会の隅々まで浸透した“蓄電池社会”でもある。その先には“水素社会”も待っている。

立地を見れば歴史がわかる! 地形と古地図で知る日本のなりたち ベストセラー『地形と日本人』著者による歴史地理学入門第2弾!　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中世から近世の日本地図には何が描かれていたのか。都が北へ、内陸へと移動したのはなぜか。城郭が時には山の上に、時には平地に築かれた理由。 どのようにして城下町が成立し、どのように都市が水陸交通と結びついていったのか。地形図や古地図、今も残る地形を読みながら、私たちがたどってきた歴史の底流を追う。

○本書は、私たちが暮らす場所の地形にはどのような特性があって、どう変化してきたのかについての見方を紹介する歴史地理学入門。近年各地で発生している水害や地形災害は、単に地球温暖化や異常気象だけで説明できない。どこで、どのように災害が発生しているのかについて理解を進めるために、地歴、地形環境やその歴史的改変の知識が欠かせない。 〇日本人の大半は平野に居住している。そもそも平野は川によってつくられた。平野は、扇状地・自然堤防・後背湿地・氾濫平野・三角州などに分類でき、後背湿地や氾濫平野は、主に水田に利用され、集落は自然堤防沿いにつくられてきた。 〇近年相次ぐ大型台風による洪水や山崩れは、地形的に災害の発生しやすい低地や地盤の弱いエリアに集中して発生している。本書は過去の日本人の土地との付き合い方、地形環境の改変の歴史を豊富な事例とともに紹介、大災害時代の必携教養として伝えたい。

■ピュリツァー賞を3度受賞した世界的ジャーナリストが放つ、全米大ベストセラー! ■「何かとてつもないこと」が起きている――社会のめまぐるしい変化を前に、多くの人がそう実感している。 だが、飛躍的な変化が不連続に高速で起きると、理解が追いつかず、現実に打ちのめされた気分にもなる。 何より私たちは、スマホ登場以来、ツイートしたり写真を撮ったりに忙しく、「考える」時間すら失っている。 そう、いまこそ「思考のための一時停止」が必要だ。 ■「平均的で普通な」人生を送ることが難しくなった「今」という時代を、どう解釈したらいいのか? 変化によるダメージを最小限に抑え、革新的技術に対応するにはどうしたらいいのか? ■常識が崩壊する社会を生き延びるヒントを教えてくれる全米大ベストセラー。 ウォール・ストリート・ジャーナル紙が選んだ「いま読むべき」本。

訴訟大国・米国、知財訴訟で勝ち抜くためのこの一冊! 元特許庁特許技監・弁理士 木原美武・深見特許事務所所長 推薦 改正連邦民事訴訟規則(2015年12月1日施行)およびAIA(改正米国特許法)完全対応 米国で急増する特許訴訟、日本企業の技術だけでなく、サービス分野もターゲットに! 常に訴訟ビジネスの対象として狙われる危険性と隣り合わせの米国で、 万一、特許紛争事件に巻き込まれた場合、 どのタイミングで、何を、どのように行動すればよいか? 陪審制、ディスカバリー、懲罰的損害賠償制度、パテント・トロールなど、 米国の特殊性に通じる第一人者が、ポイントをわかりやすく解説。

「ビジネスに知財戦略」という武器を必要とする、全ての方に贈る本。 大人気小説・ドラマ『下町ロケット』に登場する神谷弁護士のモデルとなった「技術系弁護士」と、 知財業界の将来を担う新進気鋭の「知財会計コンサルタント」が、 ビジネスパーソンのために、最新事例を豊富に取り入れながら、 知財のセオリー・活用法をわかりやすく解説します。 ------------「はじめに」から抜粋 知財は企業にとって経営資産であると同時に、 知財を昇華させた特許権や著作権といった権利は、 法によって作られた人工物でもある。 「法律の深い理解なくして、事業戦略に組み込むことは できないのではないか」という知財、知財権に対する堅いイメージが、 多くのビジネスパーソンがそれを願ってきたにもかかわらず、 知財を付加価値として製品に組み込み、これを競争力の源泉と することを阻害してきた。 本書はそのような「知財の壁」を取り払い、 より一層、知財をビジネスに活用していただくことを旨として企画された、 いわばビジネスパーソンのための知財戦略読本である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Excelはビジネスを進めるためになくてはならないアプリです。強力な機能を数多く備え、あらゆる作業をこなします。応用できる分野が広いだけに、ほんの少しでも効果的な操作方法をマスターすれば、作業全体の効率を大幅に改善できます。 そんなExcel作業の中で、決まりきった手順を何回も繰り返す使い方をしているなら、Excel VBAの出番です。決まりきった手順を「マクロ」として作成しておけば、数時間もかかっていたような作業を、ほんの数分で完了することも可能です。例えば、セルの移動やコピー、貼り付けなどを組み合わせた数回のキー操作が必要な手順を、1回のキー操作で実行できるようにするだけでも、作業は格段に効率アップします。 Excel VBAのマクロは、画面で実行した操作を記録することで作ることも可能です。しかし、VBAの実体はプログラミング言語なので、本格的に取り組めば、請求書を自動発行するマクロなど、操作の記録だけは作れない高度な処理を実現できます。 本書は、操作を記録してマクロを作ることから始めて、基本を押さえつつ順次高度なマクロにチャレンジしていきます。具体的な数多くの例を参照しながら、Excel VBAによるプログラミングのポイントを解説するというスタイルです。自分で入力したプログラムのコードが動作したとき、Excel VBAの楽しさを実感できるでしょう。 【触って試せるダウンロード特典】 本書で解説しているマクロは、サンプルファイルとしてダウンロードできます。各Lessonに対応するExcelのブック（ファイル）を用意していますので、自分で入力したコードと見比べながら読み進めれば、付け焼刃ではない本物のスキルを身に付けられます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 知識の創造・共有システムを確立するには?経営組織の硬直化をどう打破するのか?知的エリートの養成法とは何か?企業変革を成功させる条件を探り、エピステモロジー(知識論)に基づく「組織学新モデル」を示す。

《座して待つのか？　次の世代に何を残すのか？　公共交通維持のためにすべきことは何か》 ■日本に鉄道が開業して150年。いま、全国の鉄道は大きな岐路に立たされている。新型コロナ禍で巨額の赤字を計上した鉄道各社の経営は厳しく、都市部の黒字で運営を支えてきたローカル線の存廃問題は、もはや避けて通ることができない。人口減少が加速するなか、準備のないまま路線廃止となれば、地域への影響は計り知れない。 ■本書は、客観的な数字を踏まえた野村総合研究所の分析をベースに、どのローカル線を残すべきなのか、廃止する場合はどのような代替手段があるのか大胆に提示。困難な状況を直視し、利用者の利便性と効率性に配慮した新しいモビリティサービスによる代替案、さらには地域の生活インフラまでを視野に入れた持続可能な将来像を具体的に描く。 【目次】 第1章　感染症の流行から鉄道が得た教訓 第2章　ローカル線の誕生と生き残りの歴史 第3章　鉄道ネットワークの未来予測 第4章　どのような鉄道が残り、どのような鉄道が消えるのか 第5章　新しい地域交通のすがた 第6章　交通も含めた生活インフラの継承 第7章　経営目線から見た鉄道ビジネス

●初の体系的テキスト 「地政学リスク」「地政学的には――」など地政学という言葉が氾濫しています。だが、日本において地政学は戦後長らく、軍事と結びついた学問としてタブー視され続け、学問としては未成熟で体系的なテキストすら存在していません。国際関係を語るにおいて地政学という切り口は欠かせないものとなっているにもかかわらず、明確に定義されることなく曖昧なまま各人各様に使われてきたのです。本書では、地政学を「国家間および国際社会に関する一般的な関係を、地理的要因から理解するための枠組み」と定義。地政学の基本的な考え方を解説し、今日の世界情勢のとらえ方を身につける初めてのテキストです。

ネットで8万人が共感！ 「父がひとりで死んでいた」いよいよ書籍化 ＝＝＝＝＝ 2021年の正月が明けて間もなくのこと。 遠く離れた実家で父が孤独死していた、という連絡を著者は受けます。 警察による事情聴取、コロナ禍の中での葬儀、 実家の片付け、残されたペットの世話、 さらには認知症になった母の遠距離介護まで――。 父を亡くしたショックに立ち尽くす間もなく、 突如直面することになった現実をひとりで切り抜けていく日々と、 心の動きをリアルにつづったエッセイ集です。 「日経xwoman ARIA」で連載中の大反響のコラムを書籍化するにあたり、エッセイに加えて“離れて暮らす親のために今できること”という観点の情報コラムを新たに書き下ろすなど、大幅に加筆しました。 　・見守りサービスをどう利用する？ 　・親がペットを残して亡くなった場合はどうすればいい？ 　・空き家になった実家をどうする？ 　・親を失った悲しみにどう対処すればいい？ 　・おひとりさまの老後にどう備えればいい？ 2025年、すべての団塊世代が後期高齢者になります。働き盛りの40代～50代が直面するであろうこうした問題について、エディター、ライターとしての豊富な経験を積んできた著者が、自ら体験して調べて得た知識を惜しまず共有します。

「知的財産管理技能検定3級対策の決定版」が待ちに待った大幅改訂！知的財産検定対策の“超定番”講座として知られた知的財産教育協会認定の対策セミナー（日経BP主催）の講師を務めた著者が、そのノウハウをすべて投じたのが本書です。2008年の発売以来、「3級対策のスタンダード」として数多くの合格者に活用されてきました。第4版は「商標法の保護対象の拡充」など最新の法改正に対応しました。 検定の出題傾向を詳細に分析。最も出題数が多い「特許法」「著作権法」の解説を充実させました。また、最新の出題に合わせて本番同様の「模擬試験」の内容も刷新しており、これ1冊で合格に導く教科書＆問題集です。【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】

新型コロナ、国際情勢の混迷、経済停滞の長期化―― 　危機に直面したいま、この国のかじ取りは大丈夫なのか？ 　２人の知の巨人が、リーダーのあり方を巡り緊急対談。 　中国の台頭と不安定化する国際情勢、変化への対応に遅れる企業・政治・行政、急速な人口減と高齢化を伴う社会不安、そして新型コロナのパンデミック――多くの課題を抱えたまま危機に直面する日本。今の政治や経済のリーダーたちに、未来へのかじ取りを任せて大丈夫なのか？　この危機を乗り越えることができるのだろうか？ 　本書は、日本が国家的危機に直面した幕末・明治初期と、第２次大戦後という２つの時代に着目。明治維新後の近代日本を創った大久保利通、伊藤博文、渋沢栄一、益田孝、戦後日本の躍進の基礎を創り支えた吉田茂、中曽根康弘、本田宗一郎、稲盛和夫の８人のリーダーたちの生き様を振り返りながら、野中、北岡という現代を代表する２人の「知の巨人」が、リーダーシップ、教育、組織、知的機動力などの論点を軸に緊急対談。いま日本が直面する急激な環境変化を複合的な危機ととらえ、明治維新後150年の日本の経験に「温故知創」の観点から未来へのヒントを探り、あるべきリーダーシップとは何かを提示するもの。 　野中の理論的枠組みを用い、社会が暗黙知（文化、慣習等）から形式知（新たな製品技術等）を創出するメカニズムを分析し、明治や戦後の日本の何が優れていたかを明らかにする一方で、北岡の歴史観という時間軸（横軸）と野中の知識創造という縦軸を交差させることで、現在の日本の宿痾や今後のあるべき姿を、よりシャープで普遍性のあるものとして読者に問いかけていく。

強い地方のまちをつくり、日本再興を果たすための新潟発「地方創生実践論」。 地方の自立・活性化の具体策と、それに欠かすことのできない地域リーダーの育成案などからなる「地方イノベーション」を、実践的に説いた本です。 掛け声だけに終わりがちな地方創生をいかに実践・実現するか――主体的かつ自立した「民」とそれを支援する「官」、それぞれの役割と活動内容を具体的に提示します。 巻末に、増田寛也氏との特別対談「自立した地方のまちが日本を支える」を収録しています。 「プロローグ」から抜粋 この本が目指しているのは、(一歩進んだ地域振興の)活動を進めるために必要な「地域の自立と活性化」を実現すること、さらには地方イノベーションに欠かすことのできない「民のリーダーの育成と強化」を実現することです。 そしてこの本に書かれていることは、日本がいま国策として取り組んでいる地方創生の現場でも必ず役に立つと確信しています。

人や仕事が増え、地方が元気になる処方箋 「まち」に活力を取り戻す「地方版総合戦略」に携わる 自治体担当者は必携 　製造業の海外進出が定着し、地方が工場を誘致して地元に活気を生み出すのは難しくなりました。地方を元気にするには、地方が自ら産業を育て、人が集まる環境を作り出す「地方創生」が重要になっています。 　国の戦略に沿い、2016年3月末までに全国の自治体は、地方創生のための総合戦略を策定することが求められています。本書では、全国各地を取材し、地方創生の成功事例17件、地方で新たな産業を生み出す核となるベンチャー企業、地方有力企業の情報690社分を掲載し、総合戦略の策定を後押しします。 　これからは、東京のまねをしても、地方は元気になりません。地元の魅力的な人、観光資源、伝統工芸などに着目したり、地方ならではの課題解決を考えたりして、その地方ならではの産業を育てていくことが重要になっています。そこでは、ベンチャー企業や地方有力企業の小回りのよさが効果を発揮します。地方に眠っていた人や資源をうまく結びつけ、「まち」に活気を生み出すベンチャー企業や地方の有力企業が活躍を始めている現場をきめ細かく取材して紹介しています。 　地元を元気にしたい自治体関係者、地方企業経営者、まちおこしに取り組むNPOの方などに役立つヒントが満載の1冊です。

地方発のヒット商品を作って地域に新しいビジネスを生み出す。市場の最新消費スタイルの変化から逆算して開発を成功に導く。商品開発の現場から見えてきたノウハウ集。 　 　地方の活性化にはさまざまなアプローチがありますが、本書はものづくりから地域に儲かるビジネスを持続的に作ることを目的にしています。特に、この先も地域とともに生き、地方をなんとかしたいと活動しているすべての人に向けています。

地方の課題は、女性たちが解決する! 『デフレの正体』『里山資本主義』著者・藻谷浩介さん推薦! 若者流出、人口減少、産業衰退……山積する地方の課題に果敢に挑戦し、 全国で実績を上げている女性たちのロングインタビュー集 農家の母さんが、2億円のビジネスをつくった 空き家再生で若い世代が移住し、子どもの誕生が続いた 引きこもりの若者が、まちを支える存在になった… 女性の力を生かせば地方は変わる! 本書は、17人の女性たちが起こした奇跡の詳細を 日経ウーマン元編集長の著者がロングインタビューで明らかにします。 自分の住む地方をよくしたいと思う方、地方に移住したいと思う方、 または自分の今後のキャリアを考えたい方などなど 「地方×女性」の本書できっとヒントが見つかるはずです。 第一章 産業を興す・活性化する 第二章 地域の社会課題を解決する 第三章 コミュニティやまちをつくる 第四章 地方を変える仕組みをつくる <特別メッセージ>なぜ地方で女性の力が必要なのか 藻谷浩介さん

チャイナ-アセアン経済圏（大中華経済圏）の時代が到来する！ コロナ禍で結びつきを強め、成長を加速する中国とアセアン。 GAFAを寄せ付けない現地発のイノベーションだけではない。 大阪などの日本の大都市を凌駕する巨大で豊かな都市圏が勃興する。 日本企業の活路はここにあるが、日本人はあまりに現実を知らない。 巨大な商機をつかむために、日本は何をすべきか？ 膨大なデータと事例から、現実路線の戦略を徹底解説する！ いち早くコロナ禍から回復を果たす中国と東南アジアで進む経済の融合。そこではアリババやグラブなど、GAFA（グーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、アップル）を凌駕するスーパーアプリが誕生し、 越境EC が盛り上がりを見せる。そして新たな金融システム、物流システムが次々に現れ、急成長を遂げている。 人口20億人の巨大経済圏チャイナ-アセアン。中国では、従来の北京・上海・広州に加え、西部の重慶・成都など19の都市群が凌ぎを削る。一方、アセアンでは2030年には人口1000万人以上の巨大都市が5、さらに人口100万人以上の大都市は42(日本は現在10都市)に達する見込みだ。 日本企業の生き残りと成長に欠かせない活路は、このチャイナ-アセアンにある。しかし多くの日本人は、勃興する巨大経済圏を過去の思い込みにとらわれて見ている。先入観を排して、現地で起きている驚くべき変化に対して、事実をベースに正面から向き合うことが欠かせない。 チャイナ-アセアンで起きている変化を、膨大な図表やグラフを含む豊富なファクトに基づいて徹底分析する。世界を視野に入れて活躍する、あらゆるビジネスパーソンと経営リーダーの必読書！

中国フィンテック研究の第一人者である中国人研究者が、コピー大国からイノベーション大国に突き進む「チャイナ・イノベーション」の実像を日本語で書き下ろした。 世界経済の波乱要因となっているトランプ政権が仕掛けた米中貿易戦争でクローズアップされたのが、「中国製造2025」。 中国が建国100周年を迎える2049年までに世界の製造大国になることを目標に掲げた国家プロジェクトだが、人工知能(AI)などハイテク分野も含めたこのイノベーション大国路線が米国を刺激した。 なぜ米国がそこまで警戒するのかといえば、「チャイナ・イノベーション」が予想以上に進展しているからだ。近年、中国では支付宝(アリペイ)と微信支付(ウィーチャットペイ)が牽引して モバイル決済サービスが急速に発展した。このモバイル決済サービスがデータ蓄積の起点となって、さらなる生活のデジタル化を押し進めている。そのスピードは、米シリコンバレーを上回るほどだ。 人工知能、ブロックチェーン等の新技術が融合し、スマホによるAI活用の与信・貸付、無人スーパー、シェアリングエコノミーなど新サービスが次から次に誕生している。 顔認証技術などで世界レベルのスタートアップ企業も続々生まれている。まさにイノベーションの連鎖である。 2018年7月末現在、世界の株価時価総額ランキングは、アップル、アマゾン、アルファベット(グーグル)がトップ3を占める。 本書は、アリババ、テンセントを中心に、最新の中国イノベーション事情を紹介する一方で、中国でアリババなどを活用して業績を伸ばしているユニクロ、中国イノベーションを研究・消化しているメルカリの事例も紹介している。

デジタル人民元、デジタル消費券、健康コード、アント・グループ、ファーウェイ、バイトダンス――「コロナ後」に突き進むイノベーション駆動型国家の実像を第一人者が描く。 「いち早くコロナを抑え込んで経済成長がプラスに転じた中国は同年11月、「第14次5カ年計画と2035年までの長期目標」を発表した。この計画には『製造強国』『品質強国』『デジタル中国』といったキーワードが並び、『デジタル中国』建設を国家戦略として位置づける意欲的な内容が盛り込まれていた。」(本書「はじめに」から)