国際作品一覧
-
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アメリカは冷戦終結後、唯一の超大国として君臨しているといわれる。現在のアメリカ外交はアメリカの強さの象徴なのか、弱さの表れなのか、本書はこの疑問に迫るために、理論的・歴史的側面からアメリカ外交を再検討している。 -
3.0 -
3.3 -
- -
4.5著者の名著の一つ、『世界政府アメリカの「嘘」と「正義」』（飛鳥新社）を、アメリカ大統領選挙の結果が判明するタイミングで新書化。 巻頭と巻末には、著者の新大統領とアメリカの動向に関する最新書下ろし原稿を加筆する。 ブッシュ大統領によるイラク戦争をめぐる一連の動きと、アメリカ人のメンタリティを現場・ゲンバでの取材をもとに考察。 テロが世界を覆う現状をも予見させる名著が蘇る。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス -
4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アメリカ人は<日本人>をどうイメージしてきたのか。アメリカ最大の自然科学雑誌で日本でも10万人の読者をもつ「ナショナル・ジオグラフィック」や「タイム」「ニューヨーク・タイムズ・マガジン」などが描き続けてきた日本人像を丹念にたどり、サムライ、ゲイシャから企業戦士、テクノロジー、ジャパニメーション、オタク文化という変遷にオリエンタリズム=差別的なまなざしの軌跡を読むメディア論。 -
5.0RT、NED、孔子学院、シャープ・パワー……情報覇権を狙うロシアと中国、アメリカのあいだで「正義と世論形成を争奪する戦争」が始まった！ 情報が瞬時にインターネットで拡散され、真偽を確認する前に国際世論を形成し、政策決定に影響を与える現代。この流れに対抗すべく、プーチンのロシアと習近平の中国は自国のイメージを高め、相手国を貶める情報戦に打って出た。イギリスのBBCやアメリカのCNNをも凌ぐロシアの国際テレビ局「RT」。世界中に中国文化の浸透を図り、共産党の諜報・言論弾圧活動と連動する工作機関「孔子学院」。他方で、肝心のトランプのアメリカは長年、築いてきた世論・情報・文化主権を自ら放棄しつつある。「正義と世論形成を争奪する戦争」に後れを取った日米の運命とは。 【目次より】●第1章 プーチンのロシア――アメリカへの復讐 ●第2章 国際政治を操る陰の組織 ●第3章 習近平の中国 ●第4章 トランプのアメリカ ●第5章 そして日本はどうするか -
4.0アメリカの弁護士の好きな言葉に、Our Town,Our Court,Our Lawyer(われわれの町、われわれの法廷、われわれの法曹)というのがある。さらに、その次に、Our Justice(われわれの正義)とつなぐこともある。日本人にしてみれば、なんと傲岸な、と思うかもしれないが、その昔、移民たちがアメリカにやってきて自分たちで町をつくり、ルールをつくり、保安官を雇い、治安を守ったのだという自負がそうさせるのである。その考えは当然、政治に反映される――。共和党と民主党、この二大政党は国民の対立する主張の受け皿であり、アメリカ人が譲ることができない正義、つまり自由と民主主義(その原理である平等)に対する考え方の違いを表している。中絶と銃規制が、なぜ大統領選挙において大きな争点となるのか? なぜならアメリカ人にとって、自分たちが生きていくうえでの信条にかかわる重大問題だからなのである。本書を読まずしてアメリカ政治を語ることなかれ。 -
2.0 -
- -
4.0本書は、前半部では「アメリカ外交の手口(世界各国への介入の仕方)」を、後半部では「アメリカの日本管理(日本の計画的な操り)の手口」を取り上げている。前半部で明らかになったことは、2010年末から2011年にかけて発生した中東諸国の「アラブの春」が、アメリカ政府(とくにヒラリー・クリントン派)によってあらかじめ周到に準備されていたものであることだ。後半部は、日本に対するアメリカの最新の管理の諸手法を解明した。[「副島隆彦による序文」より] 副島隆彦の主著『属国・日本論』に連なる、新進気鋭の大力作。世界に介入し操ろうとする帝国・アメリカの正体を鋭く抉り出す。 -
- -
-米国経済の行方は全世界に影響を及ぼす。それだけに目が離せない。米国は２０１５年１２月に利上げを行ったが、次はいつ利上げを行えるのか、それとも当分の間は行えないのか。消費動向はどうか。エネルギー価格の下落はどのような影響を及ぼすのか。トランプ旋風吹き荒れる大統領選の行方も気になる。さまざまな角度から米国経済の実態を検証した。 本書は週刊エコノミスト２０１６年３月８日号で掲載された特集「アメリカ大失速」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次： はじめに Ｐａｒｔ１ 経済・金融の綻び ・危うさを増す米国経済 利上げ・原油安で景気後退も ・景気後退はあるか 現地で深まるリセッション議論 ・ニューヨークで聞いた米国経済の行方 ・ＦＲＢの悩み 難しい「ほどよい利上げ」判断 ・アンケート ＦＲＢは今年、何回利上げできるのか？ ・企業業績 業績悪化は明らか 製造業、グローバル企業に打撃 ・個人消費 消費減速、すでにピークアウトの動き ・不穏な金融市場 ハイイールド債に大きなリスク ・激変する住宅事情 若年層は貧困化で持ち家率低下 ・自動車ローン サブプライム層のローン急増 ・逆風のエネルギー業界 中堅・中小の身売りや破綻が現実味 ・シェール危機 国内で厳しい米企業が“脱米国”に活路 ・日本への影響 米国で稼ぐ日本企業は？ １位は船井電機、２位がスバル 米国系投信は大丈夫？ エネルギー関連、ハイイールド債 Ｐａｒｔ２ 政治・社会の変容 ・大統領選に見る米国の格差拡大 ２大政党にも再編の兆候 ・大統領選の情勢 トランプ台頭は反職業政治家感情 ・外交・安全保障 イラク戦争失敗で内向き志向 【執筆者】 谷口健、石原哲夫、土屋貴裕、藤代宏一 鈴木裕明、福田圭亮、安田一隆、趙玉亮、 津賀田真紀子、吉川涼太、藤原裕之、壁谷洋和、 在原次郎、伊藤桂一、篠田尚子、西川賢、 渡辺将人、渡部恒雄、週刊エコノミスト編集部 -
4.0 -
4.0 -
3.8トランプ後の「世界の読み方」がわかる！ 2017年1月20日に米国第45代大統領に就任したドナルド・トランプ氏は何から何まで異例づくしだ。 選挙戦から「メキシコとの国境に壁を作る」「不法移民を追い出す」等、過激な言動が話題を呼んだが、どうやら正式に大統領に就任しても基本理念は変えるつもりはないらしい。サイバー攻撃をしていた国をロシアと断定したものの、報復措置をとるよりも米露の親密な関係作りに腐心していることからも、米露が今後、世界の中心になることは間違いないだろう。 その一方で、経済問題についていえば、内外の各企業に“脅し”ともとれる発言を連発。多くの企業が拠点を米国内に戻すことを表明した。南シナ海で軍事基地を作るなどやりたい放題の中国を敵視し、緊迫したムードが早くも漂っている。 トランプ政権で、アメリカ、ロシア、中国はどうなるのか。そして日本はどうなるか――。この1冊で、「トランプ後の世界の読み方」のすべてがわかる。 -
-【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 2001年の9・11同時多発テロ事件から、「テロとの戦争」という旗を揚げ、アフガン、イラクへと戦争を拡大していくアメリカ。アメリカをこうした戦争に駆り立てられる裏の事情とは何なのか。9・11テロ事件に関わる謎、イラク戦争に突入せざるを得なかった理由、そして、「ポスト・イラク」のアメリカの狙いは何か。気鋭のジャーナリストが世界のメディアが報じたニュースを大胆に分析・推論して、「ブッシュ・アメリカ」の危険な正体を焙り出す。 -
4.3移民排斥、孤立主義、日本企業批判、新たなる戦争…… トランプの絶叫は、大国の断末魔の悲鳴である。 今こそ日本はこの災いを転じて福となせ。 名著『大英帝国衰亡史』の著者が予言する これが覇権大国「終わりの始まり」のシナリオだ。 アメリカが自滅するとき、日本はどうすれはいいのだろうか。 名著『大英帝国衰亡史』の著者が予言する、 トランプ・アメリカの「終わりの始まり」とは？ もくじ プロローグ――覇権国・アメリカの「終わりの始まり」 【衰亡のシナリオ1】 北朝鮮危機に隠されたトランプ・アメリカの「悪あがき」 【衰亡のシナリオ2】 トランプで加速するアメリカ自滅の「三つの大罪」 【衰亡のシナリオ3】 トランプの孤立主義は建国の理念を裏切る 【衰亡のシナリオ4】 アメリカに潜む階層・差別の矛盾を露呈するトランプ 【衰亡のシナリオ5】 失敗した「アメリカ化」とアメリカ・ファーストの行方 【衰亡のシナリオ6】 “グレイト宣言”はもはやグレイトたり得ないアメリカの窮状 【衰亡のシナリオ7】 「パクス・トランピアーナ」の虚妄 【衰亡のシナリオ8】 中ロの圧力に屈し、英とともに「離脱」に向かう罠 エピローグ――アメリカ衰亡の時代に備え、日本の生きる道を考えておくこと -
- -
- -
値引きあり- -
値引きあり4.0ニュー・クラシック・ライブラリー第2弾！ そろそろ日本人も本当に腹黒いのは誰かを知るべきだ。 戦後75年を経ようという今日でも、日本はいまだに隣国から何度も歴史問題を持ち出される。 国際条約すらも簡単に反故にされる無法の世界だ。 日本国憲法は他国の善意によって平和を享受できるという。 しかし、そんな理想世界はついに実現しなかった。 世界は悪意でできている。そのことに気づかなければ、 日本はいつまでたっても騙され続けるだけだ。 この本には誰が本当のワルなのかが書かれている。 新聞が決して報じない真実を満載した痛快エッセイ！ 【内容の一部】 ・日本文化人の「反権力」は相手を間違えてないか ・日本で一番偉いと勘違いした「朝日」と「検察」 ・日本人は今も昔も中国人のいいカモでしかない ・アメリカは日本に戦争を仕掛けたツケをいま払わされている ・日本を悪い国だとしたアメリカの戦後レジームに悪乗りした朝日新聞 ・「性奴隷」こそは欧米の専売特許じゃなかったのか ・いつまでＧＨＱ憲法を抱きしめれば気がすむのか ・日本だけは改憲できないとアメリカが決めた -
値引きあり- -
3.5Amazon1位 カテゴリ 日米安全保障（2021.02.23） 日本のメディアが報道しないアメリカの本当の姿！ ・郵便投票で大統領選挙を盗んだ民主党。草の根の米国民7500万人はなぜトランプに投票したのか？ ・アメリカは既に内戦状態！ 民主主義は死んでいる！？ ・メディアは「偏向」、SNSは「検閲」。アメリカにもはや「言論の自由」はない。 ・言葉を奪われた驚くべきPC（ポリティカル・コレクトネス）の実態とは？ ・普通の市民を襲撃するBLM、アンティファの暴発 ・民主党の警察予算カットで警官は市民を守れない事態に！ アメリカ大統領選挙は混迷を極めたが、その陰には「忘れられたアメリカ人」と呼ばれる人々が多数存在した。彼らの声は表立ってメディアで取り上げられることはない。自分たちの主張を「大きな声」で行なうアメリカの圧力団体や政治的組織などにも属さない。そんなアメリカで時々の政権や社会から取り残され、忘れられたように見える人々の「自由」と「民主主義」は、日に日に巨大化を続ける民主党勢力に、ことごとく奪われている。 本書は、その過酷な現実を現地の地上からの目線で描き出したノンフィクションである。著者は30数年、米国の中西部シカゴの郊外やニューヨークなどに住み、家族をもち、生活し、ビジネスをしてきた人物である。 2020年にコロナ禍が起こり、全米規模のロックダウンが敷かれると、ワーキングクラス、とくに貧困層の人たちを直撃することになった。その中で、2020年全米で荒れ狂った人種差別反対を旗頭にして、暴動、略奪、放火が大都市を中心に頻繁に起きた。その影にはメディアではまったく取り上げられてこなかった大勢の犠牲者がいる。その姿を活写する一冊である。 -
- -
4.0BLM運動をきっかけに、日本でもアメリカの警察官に対して疑問の声が高まっています。 本書は、在米作家が日本とはまるで違う常識で動いているアメリカの警察の「生の姿」を徹底的にリポートします。 ・連邦の警察と州の警察は何が違うのか？ ・アメリカではお金を払えば警察官になれる？ ・司法取引とは何か？ ・映画によく出てくる「保安官」の役割は？ ・警察官は本当に人種差別している？ など、多くの日本人が持つ疑問に答える形で、アメリカの警察、そしてアメリカ社会の実態を知ることができる一冊です。 -
-アメリカは世界に先駆けて「第三次産業革命」をなし遂げた。当分一人勝ちが続くだろう。 本書では、政財界の要人の取材から浮き彫りにされた「自信」と「本音」をもとに、本当の「アメリカの怖さ」を明らかにする。 著者は、「デジタル情報革命は企業の生産性を大幅に上昇させ、かつてない競争力をもたらした」「アメリカは、自分たちの進む道、自国の経済繁栄を拒むものは許さないという非情さで物事を決めている」と現在のアメリカ経済の特徴を述べている。一方外交・安全保障政策に関しては、「アメリカは明確な世界戦略を失った。北朝鮮と中国に対して軟弱政策を取り、いいようにあしらわれている」「軍事常識を知らないクリントンがコソボの泥沼にはまったのは当然」と喝破する。最後に、自分勝手な超大国に躍らされず、タフに生きるための日本の戦略を明示し、本書は終わる。 アメリカを知り、真剣にアメリカに勝つためのメッセージが込められた激書。 -
-
3.8反米／親米を超えて変わりゆく大国の素顔をとらえる 「貧困大国」等々のアメリカ衰退論は、どこまで的を射ているのか。これからの対アジア政策、中東政策、日米関係はどうなるのか。そして“ポストオバマ”のアメリカはどこへ向かうのか――。戦後70年を機に、気鋭の文化人類学者が、「歴史認識」「政治」「社会」「外交」から、アメリカ社会の実相とダイナミズムを鮮やかに描きだす。 ※写真の一部をカラーで収載しています。 ［内容］ 第一章 アメリカの「歴史認識」──日本像から見る （１） 不可解な日本の「保守」 （２） なぜ右派が警戒されるのか （３） 更新される「歴史認識」 （４） 「ディスカウント・ジャパン」への反応 第二章 アメリカの「戦後」──保守とリベラルの相克 （１） 「自由社会の盟主」はいかにつくられたか （２） 「黄金の五〇年代」を起点とするアメリカ現代史 第三章 戦後社会の変質──自由大国のジレンマ （１） 「個人化」する社会 （２） 保守化する経済、拡大する格差 （３） 超資本主義化する政治 （４） 新自由主義的「自治」の加速 （５） 社会のリベラル化 第四章 オバマ外交の現実──「世界の警察官」からの退却 （１） アメリカ再建への要請 （２） アジアへの「リバランス」 （３） 転機を迎える日米関係 （４） 中東をめぐる混迷 第五章 「アメリカの世紀」は終わったのか──親米／反米を超えて （１） アメリカ衰退論を検証する （２） アメリカの自画像 （３） アメリカへのまなざし -
-ピークをうった超大国はどこへゆく！ 「アメリカ」と言われたら、何を思い浮かべるだろうか。 自由の女神、ＧＡＦＡ、星条旗、大リーグ、移民、ハリウッド映画、戦争、銃社会、ウォール街、ホワイトハウス、先住民、カジノ、ハンバーガー……このように並べただけでも、良きにつけ悪しきにつけ、ナンデモありの雑多な大国の姿が浮かび上がる。その背景には、移民国家という成り立ちや広大な国土・多様な地域性といった特徴が横たわる。 本書では36のトピックを取り上げ、そのトピックとかかわりの深い場所＝著者自ら訪れた‟震源地"からアメリカの本質を読み解く。 ※アメリカ地図付き -
-
-
-日本人は世界の枠組みが大きく変わったことを理解しておらず、眼前の国際情勢を正しく状況判断できずにいる。そんな日本人に、ブッシュ政権要人の肉声を伝え、アメリカが考えているシナリオを的確に描き出した、瞠目の一冊である。もはや冷戦思考の延長では国際政治は語れない。アメリカの新しい戦略はテロリストへの積極的先制攻撃であり、冷戦時代の「抑止力と封じ込め」とは全く異なる。もはやアメリカは、本質的には同盟国すら必要としておらず、自国一国の力ですべてが解決できると考えている。さらにいまのブッシュ政権は、ここしばらくの歴代政権の中では抜群の結束力の強さを誇っている。この力を用いて、まずは中東に決定的な影響力を確立する。そして次は北朝鮮、そして中国。さらに、ドルの立場を守るための日本金融行政とのきわどい対決……。新たな世界の流れを正しく認識し、日本の新しい国家戦略を構築するために必読の書。 -
4.0日本人の知らないところで日本の命運を決める重大な事件が起きている。中国が今後もアメリカのドル資産を購入することで、とりあえずドル体制を助けることにした。「中国は破産しかかっているアメリカのドル体制に組み込まれることによって、ドルの罠にはまった」と言われているが、同時にドルにペッグされることによって国際通貨としての地位を確立した。ペンタゴンの分析家たちは、アメリカが二度とアジアに出ていくことはないと見ている。これから北東アジア、東南アジア、中東にかけて大混乱が起きることは避けられない。日本が必要としている石油や貿易のための海上輸送路が大きな影響を受ける危険がある。そういった大激動の予測にもかかわらず、アメリカはむしろ静かに孤立主義に立ち戻ろうとしている。 -
3.8アメリカはいま、百年に一度の転換期に立ち、三つの大問題に直面している。第一は格差と移民の問題である。EUは100万人の難民で大騒ぎになったが、アメリカは過去25年にわたり年平均100万人の移民を受け入れており、2016年大統領選挙の争点となった。第二は力の行使の問題である。全家庭の43％が銃をもつ米国は力の行使を是とし、長年「世界の警察官」を自任してきたが、一転して孤立主義に立つ可能性が生じている。第三はエネルギーの問題である。シェール革命後どのようなエネルギー・モデルを構築するかによって、この超大国の命運は決まる――。歴史的転換の本質を、2013年から2015年までヒューストン総領事を務めた著者が、外交官の目で読み解く。 -
-
-
3.5「内なる他者」の再認識～語られてこなかったアメリカのイスラームとムスリムの歴史を繙く! アメリカのイスラームは、その起源を植民地時代にまで遡りますが、長年、「アメリカ的でない」宗教・文化であることを理由に、多くを語られてはきませんでした。しかし、9・11がひとつのきっかけになって、昨今、われわれ地球市民は、アメリカの中のイスラームと真剣に向き合う必要に迫られています。本書は、こうした状況を踏まえて、アメリカの、いわば「内なる他者」であるイスラームを、アメリカ史の中に位置づける試みです。9・11後に実施された、アメリカ史上初の本格的な「アメリカのムスリム世論調査」をもとに、現代アメリカの平均的なイスラーム像も明らかにします。 -
-
-
-米国のイラク攻撃に反対する意見を具申して外務省を追われた前駐レバノン特命全権大使が、米国の中東政策の誤りとそれに従う小泉首相の外交の危うさに警鐘を鳴らす。 ※本書は2003‐12‐03に展望社より刊行された書籍を電子化したものです。 -
値引きあり -
4.0カリフ(預言者ムハンマドの正統な後継者)宣言、奴隷制の復活、通貨の発行……国家を超えた理想のイスラム共同体の実現をめざし、イスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国」が、急速に勢力を拡大している。インターネットを駆使した戦闘員の募集に対し、世界中から続々と志願兵が集まってきており、近い将来、「イスラム国」が国家として承認される懼れすらある(すでに2014年6月に樹立を宣言。“首都”はシリアのラッカ)。対するアメリカは、マイノリティを抑圧し、恐怖で人々を支配する「イスラム国」を空爆するも、いっこうに成果は挙がらず、その“根絶”のための作戦にはまるで出口が見えない。本書では、イスラム研究の第一人者が、「イスラム国」の正体を解き明かすべく、彼らが台頭した背景や最前線の活動を紹介するとともに、オバマ政権の中東政策“失敗”の要因を明らかにし、いよいよ混迷を深める中東情勢を平易にかつ鋭く分析する。 -
- -
- -
-本書のタイトルを見て、「これで習近平の野望は潰えた。日本にとっては、ひと安心」と思う方がいるかもしれませんが、事はそう簡単ではありません。 弊社刊の前作『2020年｢習近平｣の終焉』において著者は、トランプ大統領は冷戦後の歴代アメリカ大統領による｢中国とはできるかぎり対決を避けたい｣という姿勢を覆し、不法な貿易や先端技術の盗用によって経済力と軍事力の拡大を図る中国の野心を叩き潰す、と予見しました。果たして、事態はそのように推移し、最終局面に向かいつつあることが、本書を読めば手に取るようにわかります。 また著者は、習近平国家主席が経済政策に失敗して国民の支持がなくなりつつあるなかで、香港と台湾を中国のものにして人気を取り戻そうとしていることに対し、トランプ大統領と議会の具体的な動きを描写しながら、この野心も失敗に終わると分析しています。 では、冒頭で申し上げたように、なぜ「事はそう簡単ではない」のでしょうか？ それは、トランプ大統領がアメリカに損失をもたらす国に対しては容赦しないのと同時に、同盟を結んでいる国々に対しても損得勘定で臨む厳しい姿勢がここに来てハッキリとしたからです。本書の目次では、「アメリカは中東から撤退する」「欧米同盟体制が終焉する」「日米安保は消滅する」といった、まさかと思うような見出しが並んでいますが、それが決して極論ではないことが本書をお読みいただければわかると思います。著者は「まえがき」で、こう結んでいます。 「憲法を変えるだけでは乗り越えられない厳しい現実が日本に迫っている。日本の人々が日本の存在を守るためにやるべきことは、まず世界の情勢を正確に把握すること、憲法だけでなく政治体制を変えること、そして国民一人ひとりが意識を変えることである」 -
3.0勝海舟から米国の話を聞いた横井小南は「尭舜の国」と形容し、内村鑑三は米国人を「気高く、純粋で正義に満ちた」と賛美した。しかしその一方で、日本人は国家の悪意も見逃さなかった。スウェーデンの植物学者ツュンベリは、奴隷を酷使するオランダ人を日本人が心から侮蔑していたと、驚きをもって記している。副島種臣は、ペルーの奴隷船を拿捕し、国際裁判も辞さなかった。東郷平八郎はハワイ王朝を陵辱する米国を許さず、巡洋艦「浪速」でホノルルに乗り込んだ。ために米国はハワイの併合を五年も遅らさざるを得なかった。米国の長所を見て、それを賞賛し、見習おうという素直さはいい。しかし、昔の日本人が持っていた素朴で迷いない批評眼も大事にしなければならない。いまの複雑な国際社会の中にあって、副島種臣や東郷平八郎に通ずる透明な目線を持つ日下公人先生と、かの大国の性根について、とことん語ってみた。（高山正之「まえがき」より） -
3.5 -
- -
4.0「日本について学べば学ぶほど、 『アメリカの見方がおかしい』と思うようになった」 なぜ日本だけが謝罪を求められるのか？ 先の大戦において、米航空母艦の乗組員であった祖父から 「国の為に自分の命を捧げる日本の特攻隊員の潔さ」を 教えられたのをきっかけに日本研究の道を志した 気鋭のアメリカ人歴史学者が、偏見に満ちた「対日歴史観」を正す！ -
値引きあり -
3.8アメリカ大統領選挙（2020年11月3日）が近づいてきた。「ウクライナ疑惑」で窮地に立たされているかのように見えるドナルド・トランプ大統領だが、日米のメディアとも、アメリカの真の姿を伝えていない。トランプ大統領の人気は依然として高く、非白人からも支持を集めている。他方、第二次大戦後になって「弱者のための政党」に変身したアメリカ民主党は激しく左傾化し、いまや分解（自己溶解）の危機にある。本書は、2020年のアメリカ大統領選挙の観戦マニュアルであるが、その後に訪れるであろうアメリカの政治風土の変質も予言する。アメリカの政治状況は、日本語に翻訳された昔ながらの二次加工情報だけで理解することはできない。日々激変する生の政治風景を見ながら、同時に、「コンドラチェフの波」（大きなうねり）も押さえることが必要だ。2016年の大統領選でトランプ大統領誕生を予言した著者による渾身のレポート。誰も語らなかった世界激変の真相が明らかになる！ -
4.0アメリカ経済に未曾有の繁栄をもたらしたクリントンは、「アメリカ史上、最もユダヤ人贔屓の大統領」と称されている。また、次期大統領候補である民主党のゴアも、副大統領候補として初めてユダヤ人を指名した。アメリカ・ユダヤ人は、アメリカの政治に対して、過去、どのような影響力を及ぼしてきたのだろうか？ 著者は、「闇の勢力として政治を操り、国家を支配するユダヤ人」という言説は、ユダヤ人迫害を正当化するための、つくられたイメージにすぎない。しかし、彼らはとりわけ民主党政権に対し、その政策決定過程において重要な役割を行使してきたと指摘する。ユダヤ人は類いまれなる「政治の民」となることによって、アメリカ社会で生き延びることができたのである。本書では、政治家育成システム、集票・集金活動、ユダヤ人団体によるロビー活動、メディアとの関わりなどの多角的な視点から、その政治力の実像を検証する。 -
3.0 -
-「反日」は中国・韓国だけじゃない! アメリカのバカども(リベラル)が「反日」をつくりだす諸悪の根源である! 日本研究をしているアメリカの学者のほとんどが「反日」学者で、日本を叩くために行動している、といっても過言ではありません。 彼らは、日本には長い歴史に基づく伝統が残っていて、天皇陛下がおられる、そして男女の区別がきちんとされている、といった点が大嫌いなのです。 今、日本では大東亜戦争の意味や、戦前の日本についてもう一度見つめ直そうという動きが出ていますが、それがリベラルにはいちばん許せないことなのです。 「日本人は自分の頭を使って考えるな」と言っているのです。「我々アメリカ人が、お前たちの歴史を教えてやる。勝手に自分たちで自分の歴史を勉強するな」というわけです。 ―本文より -
4.0全米120万部！ニューヨークタイムズ・ベストセラー1位 Amazonオールジャンル1位（3万3000以上のレビュー）驚愕書の邦訳！ ニューヨークタイムズで7回1位を獲得したベストセラー作家、フォックスニュースのスター、マーク・R・レヴィンが、もっとも共産主義とはかけ離れているイメージのアメリカという国が、じつは共産化しているという事実を解き明かす衝撃の書。 マルクス主義思想の核となる要素が、学校、報道機関、企業、ハリウッド、民主党、バイデン大統領など、アメリカの社会と文化にいかに浸透しているか、そしてそれが「進歩主義」「民主社会主義」「社会運動主義」などの欺瞞に満ちたラベルで隠蔽されていることを解説。 レヴィン氏ならではの鋭い分析で、これらの運動の心理や戦術、学生への広範な洗脳、批判的人種理論やグリーン・ニューディールの反米的目的、反対する声を封じ込め適合性を強制するための弾圧や検閲のエスカレートなどを掘り下げていく。 同盟国として必ず知っておくべきアメリカという国の真実！ -
- -
3.5◆ひとは争わずにはいられないの？ それは本能？ ◆そして、戦争はなくならないの？ ◆平和は達成される？ ◆ウクライナをはじめ、世界の紛争の裏側は？ 対立、紛争、戦争の「しくみ」、そして「平和」について。 小学生から大人まで、誰にでも必要な基礎知識がこの一冊に。 ---------------------- 世界ではいつもどこかで、紛争や戦争が起こっている。 だから「争い」は人間にとってさけられないことだと思いがちだ。 でも、この本を読めば、人間は、平和についても不断の努力をつづけていることがわかるだろう。 どうして人と人、国と国同士で「争い」が生まれるのか？ ──まずは〈構造〉をしっかりと見つめて、「争い」を乗り越える目を養おう。 ---------------------- 【目次】 ■はじめに……紛争ってなに？ ■１……………なぜ紛争は起きるんだろう？ ■２……………人と人とを分ける線 ■３……………協力するか、それとも戦うか？ ■４……………平和に向かう ■５……………紛争の意味を理解する ■結論…………君はどう思う? -
3.0韓国海軍によるレーダー照射問題、日韓基本条約を否定する徴用工判決、アメリカも不快感を隠さないGSOMIA破棄、常軌を逸した旭日旗アレルギー、官民挙げての日本製品不買運動、放射能汚染を理由とする東京五輪ボイコット論、呆れた天皇陛下への謝罪要求……韓国の度重なる卑劣な挑発で目を覚ました日本人は、今こそ正々堂々の反撃を！ 歴史家、国際問題評論家としても名高い著者が、日韓関係を政治・経済・歴史・社会・文化・国際情勢などから多角的に分析し、日本そして日本人が韓国に対していかに対応していくべきかを知的に提案していく。 「日韓基本条約が破棄されたらどういうことが起こるのか、国民的な共通認識としないと、韓国との歴史戦争にも外交戦争にも負けるということは確かです。 日韓の外交の本質をわかった上で、『やれるものならやってみろ』と構えているのがいいのです」（著者より） 【目次】 第一章 文在寅大統領には感謝したい 第二章 韓国と絶縁しても何も困らない 第三章 反日？ 親日？ 韓国人の不思議 第四章 なぜ韓国に媚びたい日本人がいるのか 第五章 １時間で読める日韓関係の2000年 第六章 日韓基本条約を否定したらどうなる 【著者プロフィール】 八幡和郎 （やわた かずお） 政治評論家、歴史作家、徳島文理大学教授。 東京大学法学部を卒業後、1975年通商産業省（現・経済産業省）入省。 入省後、フランス国立行政学院（ENA）留学。 通商政策局北西アジア課長、大臣官房情報管理課長、国土庁官房参与などを歴任し、1997年退官。 2004年より徳島文理大学教授、国士舘大学大学院教授。 「朝まで生テレビ！」「バイキング」など多くのメディアに出演。 著書に『蓮舫「二重国籍」のデタラメ』（飛鳥新社）、『韓国と日本がわかる最強の韓国史』（扶桑社）など多数。 -
-1巻220円 (税込)韓国経済を暗雲が覆っている。液晶テレビや自動車など、次々と日本企業のシェアを奪った一時の勢いは見られない。韓国で今、何が起きているのか。本書は、週刊エコノミスト2014年9月9日号の特集「暗雲 韓国」を電子書籍にまとめた。 主な内容は以下のとおり ・深刻化する内需の不振、「日本型デフレ」回避に躍起 ・低価格スマホで中国勢が突き上げ、大幅減益のサムスン電子 ・インタビュー 石田賢・元日本サムスン顧問「最悪のタイミングで倒れた李健熙会長」 ・北米市場で伸び悩み目立つ現代自動車 ・相次ぐ銀行管理、経営破綻、苦境に陥る中堅財閥 ・「4大」から「2大」に、広がる財閥間の格差 ・ウォン高の憂鬱、リーマン・ショック後3割超の上昇 ・セウォル号事故がもたらした深刻なる政治空白 ・ITの旗手NAVER 難産の末に日本でLINEが成功 ・中韓“蜜月”の裏側 ・北朝鮮で拡大する「非公認」経済 ・中国も北朝鮮の扱いに苦慮 ・K-POPの海外進出、日本市場に8割を依存 -
4.5歴史的背景、経済安全保障、領土問題――。第二次安倍政権で整備された安全保障政策体制にもとづいて日本の安全保障について包括的に解説する生きたテキスト。 ●日本の安全保障体制をつくった当事者による力作 米国が中国の台頭に対してあからさまに嫌悪感を示し、なりふり構わず対抗策を示しています。ファーウェイをはじめとする中国ハイテク企業の製品を使う企業と米政府との取引を禁じるのはその典型例です。この方針はバイデン政権でも変わりません。日米安全保障の傘のもと経済のみを考えていられた幸せな時代は終わりを告げ、日本は他の諸外国と同様に安全保障を真摯に考えざるを得ない時代になっているのです。 しかし、日本の安全保障は第二次安倍政権でようやく体制が整えられたばかりで（国家安全保障局の創設）、その仕組みや創設の背景などをきちんと説明した日本人のための安全保障論は未だにありません。 本書は、初代国家安全保障局長谷内正太郎氏（元外務次官）の懐刀として創設時から国家安全保障局次長を務めた著者が、日本の安全保障のすべてを解説するもの。国際関係の現状認識から説き起こし、日本の安全保障政策体制の発展過程、官邸の機能、経済・技術安全保障の課題、日米同盟、歴史戦、インテリジェンス、韓国との付き合い方、領土問題の正しい捉え方までを解説。日本の安全保障を2020年の視点で包括的に捉えた初めての本です。記者も学者も知らない安全保障体制の情報に基づく、生きた日本外交論のテキストです。 -
3.5地政学だけで国際政治や安全保障を語るなかれ。 近年、国際政治を読み解くツールとして地政学が脚光を浴びてきた。土地という、変更の効かない要素を軸にした地政学は、たしかに百年単位の国家戦略を考えるうえで、重要な視点である。 しかし、地政学だけで現実の国際政治を予測し、対応することは可能なのだろうか。 とくに戦争は、地政学的、言い換えれば客観的な要素だけで起きるのではない。 独裁国家であるなら独裁者の信念（もしくは誤信）、民主国家であるならば大衆の気分によって、戦闘の火蓋が切られることが多いのは、歴史が証明している。 朝鮮戦争では、南進してもアメリカは参戦してこないという金日成の誤信から始まった。外国の例を持ち出さなくても、大東亜戦争は、客観的には敗戦必至の戦争であったにもかかわらず、国民の強い声に押されて始められた。 よって、安全保障は客観性だけでなく、指導者や国民の感情といった主観的な要素が、もっとも大きなファクターになるのである。 北朝鮮が、国際情勢を無視してミサイル実験を繰り返すのも、金正恩の主観に分け入らなければ理解することはできない。そして、大方の予想（これも客観的予測）を裏切って当選したトランプ米大統領の主観も、今後の世界の安全保障を大きく左右する。 元自衛官にして安全保障の論客である筆者が長年温めてきた戦略論の決定版！ 【目次】 第1章 「見捨てられた人々」の逆襲が始まった 第2章 アメリカ合衆国が最大の懸念となった 第3章 第二次朝鮮戦争が始まる 第4章 米中戦争の可能性が「非常に高い」理由 第5章 だから戦争はなくならない -
-
-
4.0櫻井よしこ氏推薦! ------------------------------------ 日本は性奴隷国家ではありません 朝日新聞が「世紀の誤報」を認めた現在も 慰安婦への謝罪と補償を求めてくる韓国。 その原因は、国連で暗躍する日本人にあった! 【主な内容】 第1章 本当の敵は日本人 第2章 敵視される在外邦人 第3章 国連が慰安婦問題に介入する理由 第4章 日本政府の「前進」と「後退」 第5章 危機に直面する世界を見た 第6章 国内で暗躍する敵を討て 慰安婦「記憶遺産」登録審査が始まる! ------------------------------------ 西早稲田に潜入し、国連に突撃した筆者が反日勢力の実態を暴く! -
-
3.0「慰安婦問題」「朝日新聞問題」など、歴史戦の中心で論戦を繰り広げてきた現代史家である著者。その論は、実証的であり、イデオロギーにとらわれない立場から円熟の思考で練り上げられる、まさにプロの仕事である。本書は、「慰安婦問題」「朝日新聞問題」など、ここ数年の論考を全58編集成し「現代史の深淵」に光を当てる、読み応え十分の論文集である。とかく、本書で取り上げるような問題には、イデオロギーがつきものであるが、著者の姿勢は、「事実をもとに考えれば、自然な結論に至る」というものであり、論理的な無理が排されているため、それぞれに聞くべき考えが凝縮されている。これからの現代史研究のモデルとも言える、「秦郁彦入門」といってもいい一冊である。 -
4.0韓国の経済成長を予見し、日本人の蒙を啓いたベストセラー『韓国の挑戦』（1978年・祥伝社刊）から16年、発展を遂げた韓国の悪しき変貌・増長ぶりに業を煮やした著者が放った痛撃の書である。日本からの投資・技術提供などなかったの如くふるまい、対日赤字を日本の「搾取」とまで言い張る忘恩ぶり、歴史的事実を捏造したうえでの数々の日本非難。際限なく拡大する日本への蔑視、差別、憎悪にわれわれはどう対処すればよいのか。著者は言う。「黙っていてはいけない。対日捏造については、いちいち抗議することことである」。日韓の歴史・文化に通暁した、コリア・ウォッチャー豊田有恒面目躍如の快著、待望の電子化！ -
- -
-アメリカ経済のゆくえを左右する重要人物イエレンのスピーチ全文! 女性初のFRB議長に就任することが決定している、ジャネット・L・イエレン。穏健派、ハト派として知られる彼女は、前議長バーナンキの路線を引き継ぐであろうと予想されています。 この書籍では、就任に先立って行われたイエレンの公聴会におけるスピーチを全文、英語と日本語訳で載せています。経済学者や専門家を前に話をしていますが、専門家向けというよりも一般消費者にアメリカ経済、世界経済をどうリードしていくのかという方針を話すことが目的であったようです。そのため難しい専門用語などは、ほとんど出てきません。純粋に英語の文章として見た場合、文法が正しくとても美しい英語を使って話されています。 これからの経済の行方が気になる人だけではなく、生きた英語の教材が欲しいと考えている方にもピッタリの一冊です! 【目次】 プロフィール 原文 全文対訳 -
-円高・株安へと至ったイエレン議長の会見とは!? 2014年9月17日、FOMC(連邦公開市場委員会)を終えたFRB(米連邦準備制度理事会)のイエレン議長が、記者会見を行った。 その会見の翌日、日本では円のレートや株価が高値を記録し、長く円高に苦しんでいた日本経済に明るい陽射しが差し込んだ――。 イエレン議長が会見で語った言葉、考え、金利政策とは何だったのか? そして、なぜその語られた内容で日本経済が上昇したのか? 円安・株高へと至った経緯や、イエレン議長の会見内容を詳しく解説! 目次 ■はじめに ■FOMC終了後のイエレン議長による会見内容 ■イエレン議長会見の内容解説 ■イエレン議長会見後の市場の動向、そして円安・株高へ -
4.0EU離脱派のオピニオンリーダー、ボリス・ジョンソン氏にとって、国民投票の結果は実は「誤算」だったという。彼には「僅差で敗北して存在感を高める」という思惑があったとされる。そんな離脱派の扇動により、英国の未来は変わった。残留派が6割を占めたスコットランドでは、イギリスからの独立を問う住民投票を行う意向もあり、スタージョン首相は実施の予定時期まで明言した。連合王国解体の危機といえる。そしてこの騒動で高笑いをしているのがロシアだ。ウクライナ問題に伴う、EUによるロシア封じ込めが困難になるからだ。そればかりかロシアがEU離脱プロパガンダを行なった可能性すら指摘されている。老大国の激震を、山本七平賞も受賞した産経新聞ロンドン支局長が緊急報告！ （目次より）●キャメロンの危険な賭けと誤算 ●欧州各地で離脱ドミノ ●EU成立の経緯 ●独仏でもEU懐疑主義台頭 ●再び英露のグレートゲームが始まる -
4.0ＥＵから完全離脱した英国でいま何が起きているのか。スコットランド独立問題など内憂と、国際プレゼンス向上努力の現場を描く。 英国は将来にわたって今の国のかたちを維持できるのか？ 数年にわたる騒動を起こしたBrexitがその最大の問題の「パンドラの箱」を開けてしまった。2020年末にＥＵと貿易協定を結んだことで経済の大混乱という最悪の事態は免れたように見えるが、ＥＵ残留志向が強いスコットランドでは英からの独立運動が再燃。地方議会選で独立派が過半数の議席をとった。英領北アイルランドでは、年初の完全離脱後も、懸案だったＥＵ加盟国アイルランドとの国境問題がくすぶったまま。将来的にアイルランド統一論が盛り上がる可能性は否定できない。 ＴＰＰ参加表明やＧ７サミットの議長役など「グローバル・ブリテン」と称する華々しい外交政策を展開するジョンソン政権だが、一皮めくれば国内で国家の解体や分裂の懸念が高まっているのが実情だ。かつて世界の４分の１を制覇した英国が将来、ＥＵから離れただけでなくさらに小国へと没落するのか。それとも今の国のカタチを死守するのか。現地の風景や生の声も交えながら探る。 -
- -
4.0マニフェスト政治の本場から日本は何を学ぶべきか。八世紀近くにわたる議会制の伝統を誇るイギリス政治。有権者は妥協を許さず、政党は掲げた公約を実現できないと選挙での惨敗を招く。そこには民主主義を徹底しようとする姿がある。明文化されていない憲法、格安の選挙費用、国民に身近な国会議員たち。そして政治家の不正はもちろん、少しの疑惑すら許さない国民の姿勢……。公正な政治はどうすれば実現できるのか。英国在住の政治研究者が、マニフェスト政治を考察。日本政治の課題を浮き彫りにし、真の改革を提言。 【目次より】いざ、イギリスへ／早わかりイギリス政治／ブレアはイギリスの政治を変えたか／ブレアを凌ぐ有能な妻／ブレアの戦争と外交／保守党は再生できるか／公正な政治を目指した選挙のかたち／イギリス政治と金／これがイギリス流の「公平」な政治／イギリス議会は変われるか／マニフェストは日本の政治を変えるか――日本政治への提言 -
3.8徴用工問題にレーダー照射問題……。 なぜ、日本と韓国はいつもこじれているのか？ 日本は、これからどう付き合っていけばいいのか。 池上彰が現地を歩き、丹念に取材してわかった 韓国の頭の中。 今さら聞けない朝鮮半島の複雑な歴史背景から 北朝鮮やアメリカとの関係まで、時事問題もやさしく解説。 第１章 韓国と北朝鮮の歴史を変えた一日 レーダー問題とは何だったのか？ 北朝鮮の融和姿勢の鍵 穴だらけだった経済制裁 北朝鮮が核兵器を完成させた本当の理由 外交の勝者はどっち？ 韓国と北朝鮮の歴史的な会談 平和協定をめぐる複雑な思惑 板門店宣言の画期的な文言 うやむやになる可能性も？ 文在寅大統領の北朝鮮へのシンパシー ルポ・燃える韓国、矛先を間違えては 第２章 駆けひきに揺れる朝鮮半島 翻弄されたトランプ大統領 「リビア方式」という禁じ手 「非核化」の工程表は？ ハノイ会談の決裂はなぜ？ 北朝鮮、約束破りの歴史 韓国と北朝鮮、統一はあるか？ 「強い朝鮮」への願望 金委員長と文大統領はベンチで何を話したか？ 強硬路線の日本は置いてきぼり？ 安倍政権だからこそできること ルポ・「美女軍団」、韓国で感じたもの美女軍団」、韓国で感じたもの 第３章 朝鮮戦争とは何だったのか ルポ・軍事境界線にて―北朝鮮の虚勢に振り回される世界 二つの国はなぜ分断されたのか 日本人が知らない朝鮮戦争の実態 戦争はどちらが仕掛けた？ 連軍の介入 北朝鮮が掘った南侵トンネル 潜水艦でやってきた北朝鮮兵士 戦争はまだ続いている ルポ・南北隔てる非武装地帯に咲く花 第４章 なぜ韓国の政治は感情的に見えるのか？ なぜ韓国の大統領は決まって罰せられるのか 感情で法律が動く？ 民主化運動の成功体験 軍事クーデターはなぜ起きたか 軍事政権時の空気 ルポ・五輪の風、韓国をどこへ運ぶ 第５章 日本と韓国はなぜ仲が悪いのか？ ルポ・少女と徴用工、像からのぞく変化 憲法前文に見える「日本嫌い」 統治時代に対する認識のズレ 日本は被害者？ 加害者？ 慰安婦像を守る女性のホンネ 竹島は、どちらの国のものなのか？ 関係を悪化させた韓国の竹島上陸 データで見る、関係改善のために必要なこと それでも「日本に行きたい」 慰安婦問題の解決法にみる韓国の情緒 第６章 韓国の厳しい格差社会 ルポ・生きづらい、悩む韓国の若者 生きづらいのは若者だけではない 財閥がつくる格差の実情 「ナッツリターン」「水かけ姫」騒動は何を表すか ルポ・めぐる聖火、熱気は起きるか 第７章 韓国と日本の未来――どう付き合っていくべきか ルポ・平昌高校、日の丸を作る理由 「日本の統治時代はよかった」？ 「昼は反日、夜は親日」 徴用工問題にみる韓国のホンネ 統治時代を肯定することの危うさ 歴史を知ることから始めよう 韓国人に望むこと ルポ・ボランティアの学生も「日本代表」 ルポ・おもてなし、東京への教訓 -
4.0知らない人は基礎の基礎からよくわかる、知ってる人なら頭の整理に役に立つ「ニュースの教室」決定版。 （目次から） （１）アメリカ トランプか、ヒラリーか？ 世界を揺るがすパワーゲーム 同性婚と「宗教の自由」が対立？/トランプ「イスラム教徒入国禁止！」/サンダース躍進！ 党員集会を取材した/悪夢のシナリオ/FRB、ついに金利引き上げ/原油価格下落で金融危機再来？ （２）EU “女帝”メルケルはEU崩壊を防げるか？ 中東から難民押し寄せ、EUがパニック/「ギリシャ神話」と地政学/サミットはどうなっている？/地球温暖化防止「パリでの約束」なるか/ベルギー連続テロ （３）中東 ISの力を地政学から考える イランの核開発阻止できる？/トルコ内での対立が日本にまで/シリアめぐり世界は混沌/「第五次中東戦争」は起きるのか/アメリカの心変わりにサウジ激怒 （４）ロシア 逆らう者は許さない“皇帝”プーチン クリミア半島はいま/ヤルタ会談の三巨頭銅像のイメージ操作/「おそロシア」になってしまった/メディアの広告収入絶つという発想 （５）中国 習近平は大人の国にできるのか 南シナ海、波高し/中国株はなぜ暴落したのか/人民元引き下げが世界を揺るがす/中国、「二人っ子政策」へ/香港で反中国書店幹部を「拉致」か （６）日本 祖父・岸信介に並びたい？ 安部首相の動機 忖度、忖度、そして忖度……/軽減税率と新聞業界/次々と「内閣改造」をする理由/最近の政治家は劣化したのか？/マイナス金利の衝撃/安倍談話のジレンマ/「ポツダム宣言読んでいない」発言/「南京大虐殺」とは何か エマニュエル・トッド、ミシェル・ヴィヴィオルカ両氏との対談も収録。 -
4.0【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 北京五輪にも象徴される経済成長の一方で、食品問題、台湾との対立、チベット弾圧への抗議活動など多くの問題が噴出する中国、グルジアとの戦争が勃発したロシア、独裁者の君臨や資源を巡る他国の攻防に晒されるアフリカ諸国、情勢悪化の一途を辿る中東、金融不安を抱える中、政権交代したアメリカ……2008年の「激動」の世界情勢について、その原因や歴史的背景、今後の見通しまで、地図や図版も交えて最強ニュースウォッチャー・池上氏がわかりやすく解説。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字サイズだけを拡大・縮小することはできませんので、予めご了承ください。 試し読みファイルにより、ご購入前にお手持ちの端末での表示をご確認ください。 -
4.5池上彰が中国・香港・台湾の最新情勢を解説。 池上彰が独自の視点で、世界の国と地域を解説する『池上彰の世界の見方』シリーズの３冊め。中国・香港・台湾を６つのテーマから読み解きます。 １．「分断の歴史」～なぜ「３つの中国」に分かれてしまったのか？ 親日の台湾、反日の中国、正反対のわけは？ ２．「共産党による独裁」～なぜ中国では、政治も経済も教育も共産党が支配するのか？ 一党独裁の○と× ３．「中進国の罠」～なぜ中国が経済失速から抜け出すのが困難なのか？ 中国と一体化する台湾経済の運命は？ ４．「破壊された文化」～なぜ、いつ、中国人の道徳観は破壊されたのか？ 中国の失われた世代とは？ ５．「ひまわり＆雨傘」～なぜ学生運動が台湾では成功し、香港では失敗したのか？ ６．「外交戦略」～なぜ中国は南シナ海を埋め立てるのか、本当の理由は台湾にある？ 中国・香港・台湾の分断の歴史から現在に至るまでの基礎知識と、最新情勢が１冊でわかる初めての本です。 都立桜修館中等教育学校３年生 への特別授業をもとに構成しています。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
4.0「トランプ大統領」はなぜ誕生したのか? EUはこれからどうなる? 「憲法上、日本は核を持てる」って本当? ――「不確実」の現代を自分の頭で読み解くために 日経新聞本紙朝刊の大人気連載「池上彰の大岡山通信 若者たちへ」の書籍化第3弾! 池上先生が東京工業大学の特命教授として講義を受け持ち、学生に現代史やニュースの解説をするなかで感じたこと、大学生や20代をはじめとする若者たちへ伝えたいメッセージなどを綴ります。 「トランプ氏当選」や「Brexit」など、人々の分断やこれからの世界の不確実性などを示すニュースが相次いだ現代、なぜ「まさか」が起きたのかを振り返りつつ、「世界はこれからどうなるか」を自分の頭で読み解くためのヒントが得られます。 -
値引きあり3.6 -
4.1 -
4.0 -
-世論も社論も何のその、欧米メディアも激怒した『産経新聞』の名物コラム「異見自在」の傑作・怪作(?)集。格式ばった外交評論とは一味も二味も違う、反骨記者の「言いたい放題」が国内外で物議をかもしつづける。著者は国際報道担当の現役編集委員。毎週土曜日一面の連載コラム「意見自在」は、辛口の時事評論として各方面にファンが多い。「パシリ・ジャパン──東南アジア通貨危機」、「神に誓った偽証──アメリカ大統領セクハラ訴訟」、「非行国家の取り扱い方──北朝鮮テポドン発射」、「カリブの国々は男でござる──国際捕鯨委員会総会」、「世界を脅すたくましさを──外交官試験廃止」、「そこにいいアメリカ人がいた──沖縄サミット」等々。「近ごろの新聞を読むと、イラついて胃潰瘍になる」とお感じの読者諸兄に、第一線のベテラン記者が、国際社会の舞台裏を明かしつつ「本音で書いたコラム」の清涼感・醍醐味をお届けします。 -
4.3 -
値引きあり3.9 -
4.6 -
値引きあり4.2 -
- -
-世界を震撼させているイスラム国は、これからどうなるのか？世界と日本は、そして「あなた」は、テロにどう立ち向かえばいいのか？軍事と危機管理のエキスパートが、テロへの備えと、これから起こる本当のことを明かす。日本はどう立ち向かえばいいのか!テロからどう身を守ればいいのか。〇テロリズムはイスラム固有のものか？〇何が「イスラム国」の台頭を許したのか〇「イスラム国」は崩壊するのか――有志連合の攻撃と近未来のシナリオ〇「イスラム国」との戦いの近未来シナリオ: 空爆・地上作戦〇北アフリカにおけるイスラム過激派グループの台頭とその影響〇ヨーロッパにおけるイスラム過激化問題とホームグロウンテロの脅威〇化学兵器テロ／生物兵器テロ／核兵器テロ〇テロリストによるサイバー攻撃の方法とサイバー防衛策〇日本はテロにどう向き合えばよいのか〇９・１１の教訓からみた米国のテロ対策〇一国民として考えるべきテロ対策〇原子力警備対策〇災害以外のテロその他各種のリスクに遭遇した時の管理者としての対応――国外での暴動／爆発物（火災を含む）／誘拐／銃撃 -
4.3海外でテロに遭う日本人は確実に増える テロリズムは感染症に似ている。いったん流行すると、次々に伝播して模倣するものが続出する。 その熱情はしばらくテロリストたちのモチベーションを扇動し、容易に収束することはない。 伝染病の爆発的流行、すなわちパンデミックの現象に似ているのだ。 現在、猛威を振るっているイスラム・テロの宿主は、もちろんISにほかならない。 今後、アジアを含む世界のイスラム圏、もしくはイスラム社会が存在する十字軍の国々（欧米諸国）であるならば、どこでも外国人を狙ったテロが発生するだろう。 外国人がいそうな場所が必ず狙われるが、そうした場所には当然、日本人もいる。 つまり、海外にいる日本人への脅威度は、確実に増している。 -
3.0 -
-
5.0「イスラム国」とは一体何なのか――。誕生した背景、集結する人材、その目指すところなどについて、中東の専門家が分析する。米国を中心に空爆が行われているが、その裏には彼らを育ててしまった「焦り」も垣間見える。【WedgeセレクションNo.37】 【目次】 「アル=カーイダ3.0」世代と変わるグローバル・ジハード 池内 恵 (東京大学先端研准教授) 世界80カ国から集まる戦闘員 「イスラム国」は空爆国が育てた 高岡 豊 (中東調査会上席研究員) 混迷極めるイラク危機の処方箋 マイケル・シン (ワシントン近東政策研究所 マネジング・ディレクター) ※本作品は月刊『Wedge』2014年9月号、11月号の記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 -
-
4.52015年11月のパリ同時多発テロ以降、世界各地にテロが拡散している。ダッカでは日本人７名も犠牲となった。いまや世界中の街角が「戦場」であり、我々も「標的」の一部である。それらは、中東で凶行を繰り返す「イスラム国」が裏で糸を引く、恐るべきグローバル・ジハード戦略だ……というイメージが流布しているが、果たして真実なのか？ 本書は、長く中東報道に携わる著者が一連のテロを分析し、「イスラム国」の関与の有無を緻密に検証。そして、テロのグローバルな拡散は、中東情勢に誤った対応をとり続ける欧米にこそ責任があると立証する。【目次】はじめに/第１章 世界に拡散するテロと「イスラム国」の関係/第２章 「イスラム国」とグローバル・ジハード/第３章 「イスラム国」とアルカイダ/第４章 「イスラム国」とアラブの春/第５章 「イスラム国」を支える影の存在/第６章 スンニ派の受難とテロの拡散/第７章 「イスラム国」と中東への脅威/おわりに/参考文献 -
-
4.0イスラム過激派の勢力拡大に日本はどう立ち向かうのか? 外事警察の司令塔による情勢分析。佐藤優、高橋和夫、福田和也各氏絶賛! 各界の第一人者を驚嘆させた『グローバル･ジハード』を、最新情報によって全面改定新書化! ●｢日本に対外インテリジェンス機関を設け、テロ対策を行うことは非現実的。本書はその理由を適切に指摘した｣ 佐藤優氏――佐藤優直伝｢インテリジェンスの教室｣Vol.054(2015年2月13日号)読書ノート ●｢松本氏の議論は、テロリズムが市民社会に突きつける究極の問いである｣ 高橋和夫氏――東京新聞2009年1月11日付書評 ●｢豊富な事例の提示も含めて、現在、日本語で読める本のなかで間違いなくベストと言い切れる本｣ 福田和也氏――｢福田和也の闘う時評｣週刊新潮2008年12月25日号 -
4.0混迷を極める中東に突如現れたイスラム国。捕虜の殺害や少数民族への迫害が欧米経由で厳しい批判と共に報じられているが、その過激な行動の裏にある歴史と論理は何か？ また、本書はイスラムそのものに対するメディアの偏見と、第一次世界大戦時に確立された欧米による中東秩序の限界を指摘。そして、集団的自衛権の行使容認で中東に自衛隊が派遣される可能性が高まる中、日本が今後イスラム世界と衝突することなく、共存するために何が必要なのかを示す。【目次】はじめに/序章 中東で起きていること/第一章 16億人のムスリムを見方にするか、敵に回すか/第二章 まちがいだらけのイスラム報道/第三章 イスラム世界の堕落とイスラム国の衝撃/第四章 日本人にとってのイスラム/おわりに 戦争は人の心の中で生まれる/あとがき -
