経済作品一覧

  • 21世紀の金融政策 大インフレからコロナ危機までの教訓
    4.5
    中央銀行の使命を歴史から問い直す インフレ、雇用、金融危機――。経済の変化にどう対応すればよいのか。 ノーベル経済学賞受賞の元FRB議長が歴史を通して未来を展望する。 ■現代の経済をコントロールする最強の権能をもつ中央銀行。その目指すべき姿を探るには歴史の扉を叩くことが不可欠である。 ■なぜ1970年代、大インフレが生じたのか? ボルカーのインフレとの戦いを支えたアイデアとは? グリーンスパンをどう評価すべきか? バーナンキ時代の危機対応の真相は? イエレン議長の果たした重要な役割とは? パウエルの独自性とは? ■大インフレ、バブル、世界金融危機、低インフレ・低金利、そして、ゼロ金利の解除、金融不安定化、インフレへの対応、中央銀行としての独立性の確保――。連邦準備制度(Fed)は雇用の最大化、物価の安定を二大責務としつつ、いかにして経済・金融の変化に対処し、現在の姿にたどり着いたのか? そして、これから先に何が待ち受けているのか? ■連邦準備理事会(FRB)議長を務め、ノーベル経済学賞を受賞したベン・バーナンキが、自らの議長時代を含む過去70年間のFedの政策立案の歴史を解き明かす。あわせて経済環境が劇的に変化するなかで、21世紀におけるFedの金融政策の手段、枠組み、コミュニケーション戦略の劇的な変化、そして新たな課題を示す。 ■また、量的緩和、フォワード・ガイダンスなど、世界の中央銀行の中でイノベーティブな政策を次々と先駆的に打ち出した日本銀行の政策についての評価も行う。
  • 二十一世紀の資本主義論
    4.0
    グローバル市場経済にとっての真の危機とは、金融危機や恐慌ではない。基軸通貨ドルの価値が暴落してしまうグローバルなハイパー・インフレーションである。しかし、自由を知ってしまった人類は好むと好まざるとにかかわらず、資本主義の中で生きていかざるをえない。21世紀の資本主義の中で、何が可能であり、何をなすべきかを考察し、法人制度や市民社会のあり方までを問う先鋭的論考。
  • 21歳の学生が、200万人を呼び込む「どまつり」を作り上げた! 人も街も動かす!巻き込み力
    5.0
    1巻1,540円 (税込)
    1999年に21歳の学生が立ち上げた「にっぽんど真ん中祭り」(通称どまつり)。 今や約200万人もの来場者があり、約2万人が踊る祭りとなり、「集客難時代」に奇跡的な成長を遂げていて、ギネス世界記録にも登録されている。 独創的なルールで様々な組織や人を動かし、収支もしっかり見込め、イベント参加の義務感をやる気へと変化させていったのには、どんな背景や説得があったのか…。 イベントの起こし方、作り方、続け方のノウハウはもちろん、組織を動かす際のヒントもたっぷり詰まった1冊になっている。
  • 21世紀型大恐慌 「アメリカ型経済システム」が変わるとき
    3.0
    1巻1,699円 (税込)
    2021年、「21世紀型大恐慌」が起きるのではないか、震源地は「アメリカ国債」と著者は述べます。アメリカの株式市場は、史上最高値の水準にあります。パンデミックが広がっても株価は上昇を続けています。この最大の要因は、新型コロナウイルス対策と称して、アメリカ政府が大幅な金融緩和、未曾有の規模の財政出動を行っているからです。しかし、アメリカ政府はすでに多くの借金を抱えており、2019年10月31日時点で、債務残高は約23兆ドル(約2500兆円)を超えていました。それに、新型コロナウイルス対策のための借入が約3兆ドル上乗せされ、今後もコロナ禍が収まるまで、借入が続くことが予想されます。だとすると、アメリカ政府の借金はどこまで膨らむのか。1つだけ言えることは、世界第1位の経済大国であっても、無限に借金できるわけではないということです。投資家の誰かが、「アメリカは危ない」と判断してアメリカ国債を売り始めたら、売りが売りを呼ぶ展開になり、そうなればもう誰にも止められなくなります。アメリカの国債が暴落すれば、通貨ドルの信用も揺らぎ、ドル安が進みます。それは当然、史上最高値の株価に悪影響を与え、国債、通貨、株式のトリプル大暴落になることは容易に予想できることです。それが目前に迫っているのです。著者は未来学者でも、占い師でもありません。上記の予測は、ゴールドマン・サックス出身の金融のプロとしての、40年以上に亘るビジネス経験と歴史からの学び、現状の事実、数値などのクロスセクショナルな分析によるものです。本文に詳しく記しています。ぜひじっくりお読みください。
  • 二十一世紀 日本を動かす 大原則
    -
    おそらく21世紀の日本で起こる現象は、今の時代に芽が出ているのだろう。たとえば、2000年4月施行された地方分権一括法や2001年1月施行される中央省庁等改革関連法は、行政府のあり方を根本から変えてしまうことは間違いない。また、日本の環境技術力や携帯電話の普及力が世界で大きな役割を果たすようになるのは疑いえない。このように、いくつかの萌芽を眺めていけば、明日の日本を占うことも無駄ではないだろう。本書は、国際情勢、技術、日本経済に通暁した著者が、世紀末に贈る「来世紀に生きる知恵」の集大成である。戦後日本が選択した原則が根底から崩れたことを前提に、企業や個人が次代に生き残るための処方箋やヒントをわかりやすく提案する。経営者はもとより、21世紀の主役となるビジネスマンや学生にもぜひ読んでもらいたい一冊である。

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  • 21世紀のアメリカ資本主義 グローバル蓄積構造の変容
    -
    アメリカ型新自由主義の成立・変容・危機 ITや知的財産に基づく新しい資本蓄積、経済の「金融化」とバブルの反復、米中「新冷戦」と軍事産業のゆくえ、政治の分断とポピュリズムの台頭……。ダイナミックに変貌するアメリカ資本主義の姿をトータルに把握する共同研究。 ※本書は、大月書店刊『21世紀のアメリカ資本主義――グローバル蓄積構造の変容』の電子書籍版です。 【目次】 序章 本書の対象と課題 第1篇 景気循環とマクロ経済構造 第2篇 グローバリゼーションと通商政策 第3篇 金融とバブル 第4篇 デジタル化・無形化と新しい資本蓄積 第5篇 労働、貧困、社会運動 第6篇 政治と政策 【著者】 河音琢郎 立命館大学経済学部教授 豊福裕二 三重大学人文学部教授 野口義直 摂南大学経営学部准教授 平野健 中央大学商学部教授
  • 21世紀の貨幣論
    3.9
    マネーとは何か。なぜ人はマネーに翻弄されるのか。 気鋭のエコノミストによる、定説を覆す斬新なマネーの進化史。 マネーをめぐる6000年の歴史をひもとき、経済学と資本主義の未来を問う。 ■伝説の哲学者ジョン・ロックが経済学に間違った思想を植え付けた!? ・経済学思想の源流をたどり、歯に衣着せぬ大胆不敵な主張を展開。 ■物々交換の不便さから、マネーという最強の発明が生まれたという定説はウソ!? ・ケインズとフリードマン、なぜ2人の偉大な経済学者が 『ヤップ旅行記』という地味な本を賞賛したのか?  斬新な着想で次々と定説を覆す、知的刺激にあふれた本。 ■圧倒的な読み応え。いまをときめく著名人たちも絶賛! 読みやすくてスリリング。もし一冊だけマネーに関する本を読むとしたら、これがその本だ。 ハジュン・チャン(『世界経済を破綻させる23の嘘』著者) すばらしくオリジナルで面白いマネー史。システム全体がこんなにも危険で、 慢性的に不安定なことに思いをはせたことがある人は、この本を読むべき。 ライアカット・アハメド(ピューリッツアー賞受賞『世界恐慌』著者) 【主な内容】 第1章 マネーとは何か 第2章 マネー前夜 第3章 エーゲ文明の発明:経済的価値を標準化する 第4章 マネーの支配者はだれか? 第5章 マネー権力の誕生 第6章 「吸血イカ」の自然史:「銀行」の発明 第7章 マネーの大和解 第8章 ロック氏の経済的帰結:マネーの神格化 第9章 鏡の国のマネー 第10章 マネー懐疑派の戦略:スパルタ式とソビエト式 第11章 マネーの構造改革:ジョン・ローの天才とソロンの知恵 第12章 王子のいない『ハムレット』:マネーを忘れた経済学 第13章 正統と異端の貨幣観 第14章 バッタを蜂に変える:クレジット市場の肥大化 第15章 大胆な安全策 第16章 マネーと正面から向き合う
  • 21世紀の経済政策
    値引きあり
    5.0
    1巻2,227円 (税込)
    これ1冊で、21世紀の世界経済を動かす主要な考え方がまるわかり。なぜ日本はデフレから抜け出せないのか、政治と金融政策の関係、日銀が金融緩和を恐れる理由、MMT理論は通用するのか、そしてコロナ後に求められる経済政策まで網羅。ノーベル経済学賞受賞者から、日米の経済学者、政治家など89人をインタビュー。 主な発言者 ジョセフ・スティグリッツ(ノーベル経済学賞受賞者) ピーター・ダイアモンド(ノーベル経済学賞受賞者) 青木昌彦(スタンフォード大学名誉教授) 清滝信宏(プリンストン大学教授) ウィリアム・ノードハウス(ノーベル経済学賞受賞者) ローレンス・サマーズ(元アメリカ財務長官) ジョン・テイラー(元アメリカ財務次官) 安倍晋三(第90、第96~98代内閣総理大臣) 岩田規久男(元日本銀行副総裁) 原田泰(元日本銀行政策委員会審議委員) 岩井克人(東京大学名誉教授) ポール・クルーグマン(ノーベル経済学賞受賞者) 伊藤元重(東京大学名誉教授) 伊藤隆敏(コロンビア大学教授) ジョージ・ソロス(ソロス・ファンド・マネジメント会長) ロバート・シラー(ノーベル経済学賞受賞者) クリストファー・シムズ(ノーベル経済学賞受賞者) 著者略歴 浜田宏一(はまだ・こういち) 1936年、東京都に生まれる。第2次~第4次安倍内閣(2012~2020年)官房参与。イェール大学名誉教授。東京大学名誉教授。国際金融論に対するゲーム理論の応用で国際的な注目を浴びる。日本のバブル崩壊後の経済停滞については金融政策の失敗がその大きな要因と主張、日本銀行の金融政策を批判する。 1958年、東京大学法学部卒。1957年、司法試験合格。1960年、同大経済学部卒。1965年、イェール大学にて経済学博士号取得。 1969年、東京大学経済学部助教授。1981年、同学経済学部教授。1986年、イェール大学経済学科教授。2001年から2003年まで、内閣府経済社会総合研究所所長を務める。法と経済学会の初代会長。著書に20万部のベストセラー『アメリカは日本経済の復活を知っている』(講談社)、『経済成長と国際資本移動――資本自由化の経済学』(東洋経済新報社)、『国際金融の政治経済学』(創文社)など。世界の有識者による論考・分析を配信する国際的NPO「プロジェクト・シンジケート」定期寄稿者。
  • 21世紀の財政政策 低金利・高債務下の正しい経済戦略
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 長期に及ぶ低金利、目標に到達しないインフレと低成長……。金融政策が実効下限制約に直面する中で、必要な経済政策とはいかなるものか。マクロ経済学の世界的権威が、経済の安定化に向けて、財政政策の役割を明らかにする。 財政政策については2つの対立する見方がある。1つは高水準の債務から債務削減を絶対的な優先事項とするものであり、もう1つは低金利を理由に財政には余地があり、債務の増加も排除すべきではないとするものだ。 一方、本書では、低金利は債務の財政面の費用だけでなく、債務の厚生面での費用も低下させるとして、低金利によって金融政策の余地が縮小する中で、財政政策をマクロ経済の安定化のために活用することの利点を提唱する。 日本は現在の金融政策や財政政策を続けることができるのか。財政破綻、金利上昇のリスクをどう見るか。日本が長期停滞を脱するための正しい方向性とは? 今後の日本のマクロ経済政策の方向性の輪郭を説得的に示し、1990年代以降の日本の金融政策と財政政策について丁寧に分析する。近年進められているマクロ経済政策の再検討において決定版となる一冊。
  • 21世紀の資本
    3.9
    ≪資本収益率が産出と所得の成長率を上回るとき、資本主義は自動的に、恣意的で持続不可能な格差を生み出す≫ 経済的格差は長期的にどのように変化してきたのか? 資本の蓄積と分配は何によって決定づけられているのか? 所得の分配と経済成長は、今後どうなるのか? 決定的に重要なこれらの諸問題を、18世紀にまでさかのぼる詳細なデータと、明晰な理論によって解き明かす。格差についての議論に大変革をもたらしつつある、世界的ベストセラー。 「本年で、いや、この10年で、最も重要な経済学書になると言っても過言ではない」ポール・クルーグマン(プリンストン大学教授)、「地球規模の経済的、社会的変化を扱った画期的著作だ」エマニュエル・トッド(フランス国立人口統計学研究所)、「時宜にかなった重要書だ」ジョセフ・スティグリッツ(コロンビア大学教授)、「かれの解決策に賛成するにせよ、しないにせよ、資本主義を資本主義から救おうとする人たちにとって正真正銘の課題だ」ダニ・ロドリック(プリンストン高等研究所教授)、「この事実の確立は、政治的議論を変化させる、ノーベル賞級の貢献だ」ローレンス・サマーズ(ハーヴァード大学教授)、「かれの研究が、スマートな人たちを富と所得格差の研究に惹きつけることを望む」ビル・ゲイツ、「情報の豊かさがすばらしい」ロバート・シラー(イェール大学教授)
  • 『21世紀の資本』だけじゃない最高の経済学論文
    -
    本書は、月刊誌「サイゾー」2015年3月号(2015年2月18日発行・株式会社サイゾー)掲載の、第2特集「30分ですべてがわかる! 『21世紀の資本』と並ぶ経済論文の世界」を抜粋したものです。横並びになりがちな通り一遍の情報では物足りない方は、ぜひともサイゾーによるニュースの真相・深層に迫る記事をお楽しみください。
  • 『21世紀の資本』のパワー 【Voice S】
    -
    「ピケティ『21世紀の資本』はけっして難しい本ではない。分厚いだけだ」。700ページを超える大著を明解に翻訳し、大ベストセラーとして世に送り出した翻訳者が、本書の誤解されがちな点や本書に忠実な解釈、さらに日本経済と世界経済をめぐる「考えるヒント」を教えてくれる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年3月号掲載記事を電子化したものです。

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  • 『21世紀の資本論』の問題点
    3.4
    アメリカでベストセラーとなった経済書『21世紀の資本論』は「問題」だらけの内容だった! 机上の空論に振り回されないための必須の知識を示しつつ、同書の正しい読み方を伝授する。
  • 21世紀の長期停滞論
    3.3
    アベノミクス以降、株価は高騰を続け、労働市場では人手不足が起きているが、雇用は不安定化し、賃金は伸び悩み、将来に対する不安は増す一方である。なぜ、不安は解消されないのか。その原因を探る。
  • 21世紀の不平等
    3.8
    全世界待望! ピケティの師の書、ついに刊行! 不平等研究の権威が、現代社会の根本を問い直す。 思想の大転換を迫る書。 格差をあきらめない15の方法がここにある。 世界16カ国で刊行・刊行予定の話題の書 【推薦の言葉】 「ウィットに富んで、エレガントで深遠なこの本を是非読んでほしい。」 トマ・ピケティ(パリ経済学校教授) 「アトキンソンは、多くの点で現代の不平等研究の父だが、すばらしい新著を発表した。」 ポール・クルーグマン(プリンストン大学教授) 「好き嫌いにかかわらず、これは野心的な本だ。」 ティム・ハーフォード(ジャーナリスト) 「不平等研究の新しい基本書。日本の格差対策にも本書の15の提案は必読だ。」 大竹文雄(大阪大学社会経済研究所教授)
  • 21世紀のロンバード街―最後のディ-ラーとしての中央銀行
    4.0
    金融市場のあり方をつぶさに観察して書かれた古典的名著、バジョットの『ロンバード街』。 この本では、中央銀行の役割について「最後の貸し手」と整理して、金融関係者の間では、 それが常識となってきた。 しかし、ここ最近の金融危機では、中央銀行はその役割を超えて、金融市場の崩壊を 防ぐためにあらゆる手段で買い支えを行う「最後の買い手」(Dealer of last resort)、 つまりだれもポジションを取って価値のバックストップを提供しないときに、あえて 大量の資産購入を通じて現在の価値の根拠を提供する機能を果たしている。 従来の経済学や金融論が見落としてきた金融市場の特質をとらえたユニークな一冊。
  • 20億人の未来銀行 ニッポンの起業家、電気のないアフリカの村で「電子マネー経済圏」を作る
    4.4
    1巻1,650円 (税込)
    「この壮大なリアリティは学びの宝庫だ」(成毛 眞氏) 世界に約20億人いる“金融難民”に、「新しい仕組みの銀行」を提供する――。 本書は、そんな前代未聞の構想を実現するために アフリカ・モザンビークで事業を展開する日本人起業家の仕事録です。 ■ 辺境から世界を変える。目からウロコの《新しいFinTech》誕生秘話 ■ 未来の銀行を構想する動機になった、現代金融の問題点とは 本書では、この仕組みづくりの前後で著者が学んだ「お金の歴史」や、 現代のグローバル経済が抱える問題点、その解決策を記しています。 また、アフリカで生まれた「新しい仕組みの銀行」構想の発展形として、 日本の地方都市を元気にする「地域通貨」の可能性についても述べています。 日本から世界へ。世界から日本へ。 文字通りグローバルな活躍を見せる著者の言動は、 世界を変えたいという若者にとって格好の教科書になるはずです。
  • 20代のうちに身につけたいお金と生き方の話
    4.0
    1巻1,540円 (税込)
    【大反響!登録者数19万人の 貯金系YouTuber Kentaro.初の著書】 人生の不安から解放されるための、 最良の方法は貯金と節約! 「節約人生なんてつまらない」と逃げていると、 逆に不自由から逃れられなくなるかもしれません。 少ないお金で豊かに暮らすスキルを、 今すぐ身につけましょう。 ■第1章 なぜ貯金をしないといけないのか  「貯金しないといけない本当の理由」とは ■第2章 お金を使わずに暮らすために知っておきたいこと  なぜお金を使うより節約生活の方が幸せなのか ■第3章 貯金・節約は習慣ですぐ身につく  貯金は習慣!みるみるお金が貯まるたった5つのルーティン ■第4章 貯めやすくするための最強スキル  20代で1000万円以上貯めるために捨てた「ものと習慣」7選 ■第5章 「投資」との正しい付き合い方  20代はいつから投資を始めるべきか? ■第6章 お金は「お金より大事なものを守る」ためにある  節約・貯金よりも大事なもの3選

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  • 20代の君たちへ これだけはやっておきなさい
    3.7
    1巻1,320円 (税込)
    人生で最低も最高も経験し、サラリーマンとしても15年を経て独立した著者が、20代の人たちにあえて“上から目線”で、これからの長い人生設計をアドバイスする! 絶対に知っておきたい20代の過ごし方と考え方
  • 20代必見!  令和を生き抜くキャリアの積み方!! 先生が教えるシリーズ(16)
    -
    【書籍説明】 元号が平成から令和に変わり、新しい時代が訪れます。 令和の時代が何年続くかはわかりませんが、仮に平成と同じく30年ほど続くと考えると、 現在20代であるあなたにとっては「職業人」としての大部分を過ごすのが「令和」になります。 平成の30年間は、日本経済にとって大きな転換期でした。 昭和という高度経済成長を遂げた時代の常識が通用しなくなった30年間でしたので、上手にキャリアを積めなかった人は厳しい状況にさらされています。 それはバブルを含めた昭和期の、「努力すれば何とかなる」という精神主義・楽観主義が平成では一切通用しなかったからです。 計画的にキャリアを積み上げ、人生設計をしてこなかった40代~70代は、今現在大いなる苦境に立たされています。 あなたが20代なら、同じ轍を踏まないために今後の30年ほどの過ごし方を考えるべきです。 20年後~40年後の日本や世界について大まかに想像できると、自分が職業人としてどのようなキャリアを積むべきかが見えてきます。 本書を読んで、未来に備えましょう! 【著者紹介】 北影伍朗(キタカゲゴロウ) 元教師。 現役時代はゆとり世代を中心に、多くの学生の教育・指導に携わってきた。 卒業後の彼らの人生や、自分自身が独立してフリーライターになった経験を基に、 これからの時代を生き抜くための本当に必要な知識・考え方を教えます!
  • 22世紀の資本主義 やがてお金は絶滅する
    3.8
    お金の夢から醒めろ 株価も仮想通貨も過去最高額を更新、生成AIの猛威が眼前に立ち現れ、かつてなく資本主義が加速する時代。お金や市場経済はどこへ向かうのか? この先数十年から百年かけて起きる経済、社会、世界の変容を大胆に素描。 人の体も心も商品化される超資本主義の行き着く果てに到来する「測れない経済」。そこに出現する「お金が消えてなくなったデータ資本主義」は人類の福音となるか? 現実とも虚構ともつかない未来像を立ち上げる経済学者・成田悠輔の本領発揮! 貯金と投資なんかで夢見てる場合じゃない。凝り固まった思考を叩き割る社会構想の誕生を目撃せよ。
  • 20歳の自分に教えたい経済のきほん
    値引きあり
    3.9
    ・「デジタル通貨」「仮想通貨」「電子マネー」の違いは? ・アメリカの銀行が次々破綻している理由は? ・中国は社会主義なのか? 資本主義なのか? ・1980年代と2020年代の「1ドル=150円」は同じなのか? 違うのか?……など、経済のいまのニュースを起点に、社会人としてこれだけは知っておきたい「お金と世の中のしくみ」をわかりやすく解説する本。 「そもそもお金って?」「銀行の役割は?」「株って?」「資本主義と社会主義の違いは?」など、大人になったら今さら恥ずかしくて聞けない経済のきほん中のきほんについて、池上さんがとことん答えます。 素朴な質問から、経済のしくみが見えてくる! 仮想通貨やデジタル通貨などお金移り変わりや、日本の新しい経済の形についても、池上さんと一緒に考える1冊。 ※カバー画像が異なる場合があります。
  • 24歳での創業から19期 8期連続増収 13期連続黒字を達成した黒字持続化経営の仕組み
    -
    1巻2,090円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 今の方法に再現性はありますか? 重要なことは「ある会社で上手くいった方法が自社にも当てはまるのかどうか」です。 創業19期、会社存亡の危機からV字回復、8期連続増収、13期連続黒字をもたらしたノウハウ。 どんな中小企業でも再現可能な「攻め」と「守り」の仕組みを惜しげもなく公開! 目次 まえがき 第1章 創業19期、経営危機を乗り越えて 第2章 目標設定と共有知でどんどん伸びる     営業・マーケティングの仕組み作り 第3章 採用・人材育成・評価・報酬     人事制度の作り方 第4章 数字に弱い社長は淘汰される!?     安定的黒字経営をもたらす資金管理法 第5章 経営者は現場から一歩下がるべし     私の考える「社長のあるべき姿」 あとがき 著者プロフィール 大村 康雄(おおむら やすお) 株式会社エッジコネクション 代表取締役社長 1982年生まれ。宮崎県延岡市出身。 慶應義塾大学経済学部経済学科卒業後、米系金融機関であるシティバンク銀行(現SMBC信託銀行)入行。 2007年、株式会社エッジコネクション創業。シティバンク銀行時代に培ったテレマーケティングノウハウを活かし、営業支援業を創業事業とし、現在は人事および財務課題も対応する〝営業・人事・財務課題伴走型支援企業〟として展開。 自身が幾度となく経営危機を乗り越えた経験をノウハウ化し、より多くの経営者をサポートすべくコンサルティング業をはじめ、ラジオやYouTube、各種メディアでのコラム等、様々な媒体で発信中。 これまでに1400社以上の企業を支援し、売上構成に占める継続顧客割合は平均75%台と安定的な顧客満足を確保するとともに、8期連続増収13期連続黒字(2024年3月期現在)を達成と、自身が構築した経営ノウハウを自身の経営する企業にて実践するとともに、新たな経営ノウハウを鋭意構築中。
  • 2024年3月期決算で優劣 メガ 地銀 ネット銀(週刊エコノミストebooks)
    -
    本書は週刊エコノミスト2024年6月25日号で掲載された特集「2024年3月期決算で優劣 メガ 地銀 ネット銀」の記事を電子書籍にしたものです。
  • 2009年 資本主義大崩壊!
    4.0
    株価暴落、超円高、失業増、企業倒産、食糧危機…「エゴ」優先の資本主義が2009年にいよいよ断末魔の苦しみにあえぎ始め、未曾有の窮地がやって来る! これから経済はどうなるのか、日本人は何を指針に生きればよいのか。自然の摂理が「エゴ」を浄化していく流れの中で、予測の名人・船井幸雄が経済と生き方を見通した問題の書。
  • 2052 今後40年のグローバル予測
    3.7
    世界の人々に重大な警告を与えた『成長の限界ローマ・クラブ「人類の危機」レポート』を受け継ぎ、21世紀の警告書として改めて問い直したものです。 『成長の限界』(1972年)では、人類は地球の物理的限界にどのように適応するかという壮大な問いに取り組み、資源枯渇や持続可能性、温室効果ガスの弊害について、世界が真剣に考え始めるきっかけを作りました。 本書『2052』は『成長の限界』から40年が過ぎた今、持続不可能な方向に進んでいる地球に対して、人類がどんなアクションをとっていくのか(あるいはとらないのか)、経済、環境、エネルギー、政治など30以上の分野にわたる世界のキーパーソンの観測を踏まえて、今後の40年間の予測を取りまとめました。

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  • 2050年再エネ9割の未来 脱炭素達成のシナリオと科学的根拠
    4.2
    1巻1,870円 (税込)
    日本は、2050年までに脱炭素を実現するという国際公約を掲げながら、まだ明確なシナリオを描ききれていない。 いまなお石炭火力など既存の電源に固執し、アンモニア混焼などにも注目が集まるなか、果たして再生可能エネルギー(再エネ)は本命となり得るのか?  そして、日本は再エネの大量導入なしに脱炭素を実現することが可能なのか?  気鋭の研究者が世界のオープンソース・インテリジェンス(公開された情報を基にした知見)をもとにこれまでの常識を覆す! 本当に実現可能であり、誰もが果実を手にする脱炭素シナリオとは?  世界が注目し、日本の産業界の生き残りをかけた再エネの行方を鋭く描く超話題作! ■内容 はじめに 2050年に再エネ9割 第1章 なぜ世界は再エネ9割になる? 我々は知らされていない/COP28の「2030年までに再エネ3倍」の背景/国際機関が予想発表!/日本ではカーボンニュートラル。世界ではネットゼロ/気候変動対策は「急げ」が基本/「夢のような技術」に期待しすぎていませんか?/国際機関報告書を読むべき3つの理由 第2章 再エネはコストがかかる? なぜ日本ではコストばかりが議論されるのか?/「隠されたコスト」をご存知ですか?/あるべき市場とは?/「便益」をご存知ですか?/再エネはコストが高い? 第3章 エネルギー計画はこのままでよいのか? そもそも科学とは? 科学的方法論とは?/科学的政策決定とは?/日本の政策は世界に逆走/日本の予算配分はバラマキ/再エネは未成熟? 第4章 再エネ普及に蓄電池は必要? なぜ日本は高いものから手を出すのか?/「調整力」の呪縛/「~しかない」の呪縛/再エネ普及の6段階/再エネを捨てるのはもったいない?/日本はむしろ再エネに適している国 第5章 再エネはだれのため? 社会的便益の最大化/再エネは環境破壊?/差別はアカン/再エネは不安定?/停電恐怖症と「電力の安定供給」不安商法/再エネが再エネを調整する日 おわりに 再び、2050年に再エネ9割? コラム 専門用語をコレクションしよう/海外ではビーガンむっちゃ流行ってるんですけど…/参考文献のある資料を読もう!
  • 2050年 世界経済の未来史 経済、産業、技術、構造の変化を読む!
    -
    1巻1,782円 (税込)
    【ご購入の前に】本電子書籍には、紙版に収録されている写真が収録されておりません。あらかじめご了承ください。 「米中の対立は?」「EUは存続しているのか?」「東南アジア、南米、アフリカなどの新興国台頭は?」「宗教対立は?」「仮想通貨やAIはどこまで生活に浸透しているか?」など、世界の政治動向からAIやロボットなどの第四次産業革命、金融マーケット、ビッグデータ活用といった企業・産業、温暖化やエネルギー、食糧問題など、今後30年で起きうる問題を、法政大学大学院政策創造研究科教授で「行動経済学入門」の著者が経済を切り口に予測する。
  • 2050年の経済覇権 コンドラチェフ・サイクルで読み解く大国の興亡
    5.0
    トランプ大統領によって世界の盟主の役割を変えようとするアメリカ、経済覇権をめぐってアメリカとの摩擦が激化する習体制の中国、人口規模で中国を凌駕するインド、大国の狭間で漂う日本--。2050年に向けて新しい世界秩序がどのようになるのかは、多くのビジネスパーソンにとって重大な論点です。60年の超長期の景気循環であるコンドラチェフ・サイクルに基づく長期サイクル論をもってすれば、覇権国家の興亡も併せて長期の世界像を読み解くことが可能です。 本書は、2050年の世界経済・覇権国を読み解く政治経済予測の書。軍事力・科学技術、人口、国際収支、交易条件の動向も併せて次の覇権国、経済秩序を予測します。 長期サイクル論は、圧倒的国力を持ったひとつの国(世界大国)が国際公共財を供給して、世界秩序を維持し、世界大国の力が衰えると、世界秩序は不安定になり、覇権継承戦争が起こり、その中から次の世界大国が出現するというもの。世界経済の超長波を上昇30年、下降30年の計60年が1周期であるコンドラチェフの超長波ととらえ、それが世界政治システムの長期サイクルと連結しているとします。
  • 2050年の世界 英『エコノミスト』誌は予測する
    3.0
    シンクタンク機能を持った英『エコノミスト』誌が、2050年までの世界を20の分野で大胆に予測。「2050年の日本のGNPは韓国の半分になる」「2050年の日本の平均年齢は52.7歳。アメリカのそれは40歳」。人口動態、戦争の未来、次なる科学と技術、環境、生活などなど。あなたの未来も見えてきます。
  • 2050年「人新世」の未来論争――次の世代に美しい地球を残すために
    4.0
    【内容紹介】 ■アフターコロナ・ウィズコロナへとマインドが移る中で、誰も経験したことがない社会の大変革が起きようとしています。今後、どのようなことが起きるのでしょうか。どんな社会に変化していくのでしょうか。私たちの暮らしはどうなるのでしょうか。これから起きうるリスクに対して、私たちはどんな準備をすればよいのでしょうか。 ■混沌とした時代の行き先に誰もが不安を抱く今、日本を代表する名経営者と新進気鋭の研究者のお二人が、2050年の未来社会を豊かにするための課題や、それを打破するための提言などについて、縦横無尽に語り尽くします。 【著者紹介】 ■宮内義彦 オリックス シニア・チェアマン 1935年神戸市生まれ。58年関西学院大学商学部卒業。60年ワシントン大学経営学部大学院でMBA取得後、日綿実業(現双日)入社。64年オリエント・リース(現オリックス)入社。70年取締役、80年代表取締役社長・グループCEO、2000年代表取締役会長・グループCEO、14年より現職。 ■井上智洋 駒澤大学経済学部准教授 慶應義塾大学環境情報学部卒業。早稲田大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。経済学博士。2015年より現職。専門はマクロ経済学、貨幣経済理論、成長理論。著書に『人工知能と経済の未来』『人工超知能』『AI時代のベーシックインカム論』『純粋機械化経済 頭脳資本主義と日本の没落』などがある。 【目次抜粋】 ●まえがき ■第一章 地球環境をどうするか 地球温暖化は本当に悪なのか?/日本版グリーン・ニューディールetc. ■第二章 米中対立はどうなるか 鮮明になった中国の覇権志向/2050年アメリカと中国の変容etc. ■第三章 核兵器はどうなるか 増大する核兵器暴発リスク/「死の商人」が儲ける仕組みetc. ■第四章 日本の財政赤字をどう考えるか 政府が累積赤字を返済しなくてよい理由/通貨を増やせば景気はよくなるetc. ■第五章 資本主義はどう変わるか 成長と分配/グローバリズムとタックスヘイブン/独占と富の集中 etc. ■第六章 格差問題をどう解決するか 拡大する格差/学歴は親次第?/ベーシックインカムで貧困の撲滅をetc. ■第七章 パンデミックから何を学んだか 非常事態への対応能力はどこにあるの?/医療のデジタル化が遅れている理由 ■第八章 私達の暮らしはどう変わるか 政権批判をしない若者たち/少子化の真の原因は/「脱労働社会」を目指すetc. ●あとがき
  • 2050年への地銀経営と地方経済
    -
    地方経済に対する「悲観論」を払拭し、 地銀の「存続意義」を明らかにする画期的企業経営論!! 地方銀行の雄・肥後銀行のトップとして様々な経営改革を実行し、鹿児島銀行との組織統合も成し遂げた著者が、その豊富な知見と経験をもとに、デジタル時代の地銀経営の要諦、経営幹部を目指す行員のマネジメント力向上のノウハウ、一般行員に求められるスキルアップと業務遂行態勢等について余すところなく語りつくす。  「地元の共同体としての機能維持」「資本主義市場における競争力強化」 デジタル時代の地銀経営はこの二面性を踏まえてこそ成立する。 【本書の主な内容】 第1章 経営統合/第2章 先人の知恵に学ぶ/第3章 DXの土台づくり/第4章 組織運営/第5章 人材育成/第6章 自然との共生/第7章 支店長諸君へ/第8章 本部企画担当諸君へ/第9章 2050年シナリオ/第10章 戦略課題と提言
  • 2030 中国自動車強国への戦略 世界を席巻するメガEVメーカーの誕生
    3.8
    本書は、中国の自動車強国戦略の実態を解明し、2030年に到来する中国のモビリティ社会のシナリオや日本自動車関連企業のあるべき姿を大胆に議論します。 中国政府は自国の製造強国戦略、「中国製造(メイド・イン・チャイナ)2025」の中で、自動車産業の成長こそが先進国にキャッチアップするためのキーになると位置づけ、「2025年に世界自動車強国入り」する、との目標を掲げています。過去100年にわたり形成されてきた世界の自動車産業構造を変革しようとする中国政府の“戦略”は、電気自動車(EV)を核とする“新エネルギー車革命”で自動車産業のパラダイムを転換させようとする大胆な試みです。それは今後日本の自動車産業界にも甚大な影響を及ぼすこととなります。 安倍晋三首相はG20大阪サミットで来日した中国の習近平国家主席と会談、来春に国賓として習主席の訪日を招請し、習主席も原則としてこれを受け入れました。これは日中関係が「正常な軌道に戻った」ことを表す象徴的な出来事です。現在日本自動車大手3社は中国を最重要市場に位置づけ、EVの生産能力増強に取り組み、これに追随するサプライヤーも中国戦略の策定を急いでいます。いかに中国のEV革命の実態を正確に把握しつつ中国戦略を練るかが、各社喫緊の課題となっているのです。 その一方、昨年来、EV、コネクティッドカーなど次世代モビリティ関連の書籍は多数発売されているものの、中国のEV革命に伴う自動車産業政策の変化、電池・新興EVメーカー、自動運転、スマートシティの動向全体を俯瞰する書籍は皆無です。本書は中国で進められているEV革命の全体像と日本へのインパクトがわかる待望の本です。
  • 2032年、日本がスタートアップのハブになる 世界を動かす才能を解放せよ
    3.8
    日本には成功する条件が揃っている。 しかしまだ真に機能するイノベーションのエコシステムがない。 この国が世界レベルのスタートアップを生み出すために今やるべきこととは? 米国屈指の投資家育成機関「カウフマン・フェローズ」で名だたる投資家たちを育て上げ、自らもTwitter、Zoom、Coinbase、Squareなどの投資案件を手がけてきた国際展開支援のトップファンドSozo Venturesの共同創業者フィル・ウィックハムが、世界を変えるスタートアップを生み出すエコシステムの仕組みを日本の読者に向けて明かす! 世界50以上の都市でスタートアップ・エコシステムの構築を支援してきたベンチャーキャピタリストが教えるトップイノベーターたちの共通点とは何か? イノベーションを起こしうる「天才」を発見する方法、 そのような天才が生み出す無限のアイデアを適切に支援するエコシステムを構築する方法、 アイデアを検証するための実験のやり方とマインドセットを一挙紹介。 【こんな方におすすめ】 ・スタートアップを成功させたい起業家 ・スタートアップの成功を支援したい人 ・偉業を成し遂げた世界的なスタートアップのエコシステムに関心がある人 ・トップのイノベーターたちに共通する資質を知りたい人 ・自分の「天性の才能」が何か知りたい人 ・イノベーションが生まれる仕組みに興味がある人 【目次】 序文 次は日本の番だ(アレン・テイラー) はじめに すべては深く強固な基礎から始まる 第1章 日本のスタートアップ・エコシステムの誕生 第2章 「不確実性」を愛するということ 第3章 工業時代のマインドセットからの脱却 第4章 「天才」を殺した企業文化 第5章 「永遠の学び手」であるために 第6章 「最高の仕事」の機会に招かれるために 第7章 自分の「天才」と「使命」に賭ける 第8章 巨大な波を見極め、乗ることができるか? 第9章 この国の「信頼」という資産 第10章 「目を見れば、誰に投資すべきか判断できる」という嘘 第11章 「もし既存の体制を怒らせるなら、それはあなたが何かを見つけたということ」 謝辞 アレン・テイラー(エンデバー・カタリスト/マネージングパートナー) 「私は2009年にエンデバーでの仕事を通じてフィルと知り合いました。エンデバーは世界中の起業家を選抜し、トップのリーダーに育成するための世界最大級のNPOです。その後2011年から2013年にかけて、私は世界的に有名なベンチャーキャピタリストの養成機関であるカウフマン・フェローズ・プログラムに参加する幸運に恵まれ、フィルは当時カウフマンのCEOを務めていました。過去15年以上にわたり、私たちは一緒にパネルディスカッションに参加し、若いベンチャーキャピタリストを指導し、ほぼすべての大陸で公共および民間セクターのリーダーたちにアドバイスをしてきました。私はフィルから数多くの知恵の欠片を集め、エンデバー・カタリストをAUM5億ドル以上、十数カ国で50以上の「ユニコーン」投資を持つグローバルVCファームに育て上げた自身のキャリアにおいて、フィルにアドバイスとメンタリングを求めてきました。 ですから、はっきりと申し上げましょう。これから皆さんがこの本でお読みになることは信頼に値するものです。フィルは自分の専門分野に精通しています。彼はスタンフォード大学でイノベーション・エコシステムの構築に関する授業を教えています。そして50カ国以上でこれをどのように行うかについてのアドバイスをしてきました。これらは単なる個人の意見や重みのない信念といった以上のものです。この本で彼が皆さんと共有するのは、起業家のエコシステムがどのように、そしてなぜ機能するのか、そして日本がこのプレイブックに従ってこれから数十年で経済を変革できる方法についての極めて基本的で基礎的な原則です。並外れた個人による社会でイノベーションを起こす理論は、これらすべてにおける重要な概念であり、フィルはこの本でそれを見事に説明しています。」(序文より)
  • 2030年 お金の世界地図
    値引きあり
    3.7
    世界3大投資家が予見する、 お金の流れで読むこれからの世界地図! ガザ・イスラエル紛争、ウクライナ戦争、台湾有事……。私たちは、人類史上類を見ないほどの混迷の時代を迎えている。世界的混乱はこれからの世界の「お金の流れ」を大転換させつつある。これからの日本と世界は、一体どこへ向かうのか。世界3大投資家が予見する、10年後のお金の世界地図! ※カバー画像が異なる場合があります。
  • 2030年中国ビジネスの未来地図―9億人新市場が誕生する日
    -
    気鋭の研究者が中国の「新消費」・「新ブランド」・「新市場」を徹底解説! 日本人がまだ知らない一歩先の中国ビジネスとは? 「世界の工場」から「世界の市場」へと変貌した中国ですが、「常に変化し、唯一、変化していないのが変化していること」と感じる読者の方が多くいると思います。 想定外の出来事が次々と起きており、予測不可能な時代だと言われていますが、そのなかから確実性を見つけ、一歩先の中国ビジネスを考察するのが本書の役割です。 【豊富な事例】 〈健闘する日本企業〉 ユニクロ/ニトリ/明治/資生堂/蔦屋書店/村田製作所・・・ 〈揺らぐ海外ブランド〉 メイベリンニューヨーク/ZARA/H&M/GAP/イニスフリー/サムスン・・・
  • 2030年 日本経済復活へのシナリオ 15人のリーダーが語る日本の未来
    -
    日本を、必ず復活させる。これがグローバル競争に勝つための「逆転シナリオ」だ! 中国やアジア諸国の台頭、長引くデフレ、少子高齢化……「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われたかつての面影は、どこへ消えたのか。日本は、どこで何を間違ったのだろうか。IoT、AI、Industry 4.0、Society 5.0といった次の時代のキーワードが、少子高齢化というピンチをチャンスに変える。巨大産業化するシルバービジネスをリードする国際ビジネス人材の育成こそ、日本がいま取り組むべき課題である。日本のIT戦略を長年に渡って分析する著者が語るグローバル敗戦の理由とはなにか? また政財界のリーダーたちと語る「2030年日本経済再生シナリオ」とは? ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください
  • 「2030年日本」のストーリー―武器としての社会科学・歴史・イベント
    -
    2030年日本の向かう先はどこなのか。都市計画、経済学、社会学、メディア、政治学の次世代を代表する知性が分野を横断して論じる。 第Ⅰ部は、若手の論客、安田洋祐氏と西田亮介氏が、経済学と社会学の視点から未来を見渡す「武器としての社会科学」の可能性を論じる。西田氏はメディアのあり方を、安田氏はゲーム理論で言う「ゲーム」を取り上げる。 第Ⅱ部は、ノンフィクション作家として稲泉連氏が東京パラリンピックを題材に「ストーリー」、政治史家の村井良太氏が佐藤栄作政権という「ヒストリー」を描く。戦後の物語り方を問いかける、いわば「物語る歴史」がテーマである。 第Ⅲ部は、饗庭伸氏と牧原出氏が、都市計画・国土計画を素材に空間の変化をとりあげる。饗庭氏は都市のスポンジ化と過去に縛られがちな「経験の檻」を「反転」させようとするのにたいし、牧原氏は国土計画からフラット化する世界へと空間イメージを拡げつつ、空間を回転させる「パノラマ」を提案する。
  • 2030年の世界を生き抜くための テック資本主義超入門
    3.5
    1巻1,870円 (税込)
    「この講義をとらずして早稲田を卒業するな!」と言われる、情報入門講義を書籍化! WebからX、ChatGPTへーインターネットが政治も経済も恋愛も変えた 「競争は負け犬がやることだ」 アルゴリズムが支配するテック帝国でホモサピエンスに残されたことは? ●専門用語ゼロ!知識ゼロでもストーリーですらすら読める
  • 2030年の第4次産業革命―デジタル化する社会とビジネスの未来予測
    3.4
    1巻1,760円 (税込)
    スマートダスト、サイバーフィジカルシステム、マスカスタマイズ、MaaS、5G、IoT、AI・・・・・・ 最先端のテクノロジー、デジタル化が生み出す第4次産業革命は、すべての社会とビジネスを変革していく。 どんなテクノロジーが登場する? これからの世界はどう変わるのか? テクノロジー、注目企業、各国の動向を日本の第一人者が徹底解説! ヤフーCSO(最高戦略責任者)・慶應義塾大学教授 安宅和人氏、ドイツ ローランド・ベルガー名誉会長 ローランド ベルガー氏ほかのインタビュー収録。
  • 2030年の不動産
    3.5
    85%の地域が下落する?――不動産「三極化」時代に備えよ!        異次元の不動産格差時代がやってくる。人口減少、金利上昇、外国人投資家の急増、気候変動――マクロな変化が市場を根底から揺るがす。 「価値が落ちない中古マンションの選び方とは?」「生き残る戸建てと消える戸建ての決定的な差とは?」「上昇し続けるコストとどう向き合うか?」など、不動産のプロフェッショナルが市場の未来を徹底分析。  市場のルールが変わる今、正しい知識がなければ、大きな損失を招く。 不動産の購入や売却を考える方はもちろん、市場の未来を見据え、賢い選択をしたいすべての人に贈る1冊。 ◆本書の内容より ・下がりにくい物件、高騰する物件の4条件とは?   ・国道16号の外では売るのも貸すのも難しくなる     ・住宅ローン金利はこれからどうなる?      ・2001~03年、2010~14年竣工の中古はなぜ狙い目なのか? ・和光市、藤沢市、堺市北区…これから注目のエリアは?   【「不動産のあれこれ三極化診断」がダウンロードできるQRコード付】
  • 2030 半導体の地政学(増補版) 戦略物資を支配するのは誰か
    4.7
    ●経済安全保障をめぐる知られざる攻防戦 ベストセラーになった『2030 半導体の地政学』が2021年末に刊行された後、半導体をめぐる世界のパワーゲームは一段と激しい動きを見せています。わずか2年の間にロシアのウクライナ侵攻が勃発。台湾海峡をめぐる米中の軍事衝突の現実味が高まり、イスラエルとアラブ武装勢力ハマスとの衝突が世界を震撼させました。 日増しにきな臭くなる国際情勢の中で、各国は国家の存亡をかけて半導体の争奪戦を繰り広げています。 なりふり構わず台湾、韓国の企業を囲い込む米国。経済制裁で追い込まれて国内生産に走り出す中国。そして日本では台湾積体電路製造(TSMC)の熊本工場の建設が驚異的なスピードで進み、次世代チップの開発を目指し新会社ラピダス(Rapidus)が電光石火の如く設立されました。 半導体をめぐり世界の裂け目が広がっています。その先に現れるのは、いったいどんな世界なのでしょう……。増補版では、2023年末に至るまでの国際情勢を踏まえて大幅に加筆、修正。理科系出身で国際報道の最前線に立つジャーナリストの著者が、世界地図の解像度を高めて半導体の地政学を読み解きます。
  • 2011年日本経済 ソブリン恐慌の年になる!
    3.0
    リーマン破綻による恐慌突入を各国が協調しての財政支出により回避した世界経済であるが、その結果「金融バブル」がさらに膨れ上がり、今度は国債バブル崩壊=ソブリン・ショックが世界経済を「奈落」へと突き落とそうとしている。財政危機と大増税の連鎖、通貨切り下げ競争や自国保護を優先する各国がブロック化を推し進める結果、輸出に頼る日本経済の景気急落は避けられない。さらに米国経済の停滞は続き、結果ドル急落・円高騰は進み、1ドル=50円時代の到来も覚悟しなければならない。大調整期に突入した世界経済の枠組みを解説するとともに、大波乱必至の2011年日本経済を大胆予測する。 ※本書は2010年11月に東洋経済新報社より刊行された『2011年日本経済』を電子書籍化したものです。

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  • 2011年本当の危機が始まる!
    4.1
    1巻1,320円 (税込)
    デフレ下で進行する歴史的な債券バブルと商品相場の異常な上昇。この2つが時限爆弾となり、リーマン・ショックを超える経済破綻が世界を襲う。そのとき日本国債はどうなるのか?日本売りを狙うヘッジファンドと欧米投資家の思惑とは?経済予測の超プロが、日米欧の経済トレンドをもとに2011年の世界と日本を読む。
  • 2019年 表と裏で読み解く日本経済 米中覇権戦争が生むポスト平成の正体
    3.0
    ついに米中貿易戦争が開戦した。2つの大国の経済戦争の激化に伴い、世界は「グローバリズム」から「インターナショナリズム」への劇的変容を余儀なくされている。イギリスのEU離脱に端を発するヨーロッパの分裂とドイツの孤立、米朝の間で結ばれた「安全保障密約」、中東再編、中国の覇権政策「一帯一路」に翻弄される東南アジア諸国――ボーダーなき世界から国境の再編が行われる。国際情勢の「今」を裏と表から分析しポスト平成の日本を読み解いた!
  • 2019年 世界同時バブル崩壊 株・為替・マネーの動きはこう変わる!
    -
    1巻1,485円 (税込)
    2019年、アメリカ株式と中国人民元の暴落により、世界的なバブル崩壊の連鎖が起こる!米中貿易戦争の影響と消費増税で日本経済は大混乱。日本銀行は破綻危機に陥り、アベノミクスは完全に失敗、日経平均は1万5000円割れ、為替は1ドル80円台へと進み、日本は新たな「失われた30年」に突入していく! 元世界銀行エコノミストが今後の経済状況と、世界的な株、為替の動向を完全予測。その上で勝ち残るためのオプション投資を伝授!
  • 2019年 日本はこうなる
    -
    これ1冊で最新トレンドがわかる! 激動のグローバル経済から、人工知能(AI)、SDGs、働き方改革、企業経営、地域まで 今知るべき85のテーマを解説 人工知能(AI)、SDGs、働き方改革の3つのキートレンドについて詳説。「国際社会・海外ビジネス」「産業」「企業経営」「働く場」「社会・文化」「少子化・高齢化」「地域」「地球環境・エネルギー」のカテゴリーに分け、85のキーワードについて、現状と課題を示す。 ビジネスの今後を考える際のヒントが得られるほか、「話のネタ」を仕込むのにも最適な1冊。
  • 2015 日本経済総予測
    -
    消費増税の反動で停滞感の漂った2014年。日銀の追加緩和によって円安・株高が加速したが、副作用も生じている。この先の成長の芽をどこに見出すべきか。リスクは潜んでいないのか。2015年の日本経済を展望した。本書は、週刊エコノミスト14年12月23日号の特集「2015 日本経済総予測」を電子書籍化した。 2015日本経済総予測 Part1 キーワードで読む2015年 ・「まさか」のマイナス成長 さらなる追加緩和の可能性 ・徹底討論! アベノミクスで日本経済は良くなったのか ・Keyword1 円安と景気 ・Keyword2 日銀の物価目標 ・Keyword3 財政健全化 ・Keyword4 雇用と格差 ・Keyword5 GPIF見直し ・Interview ノーベル物理学賞 中村修二 ・Keyword6 原発再稼働 ・Keyword7 電力小売り自由化 ・Keyword8 水素車元年 ・Keyword9 タカタとホンダ ・Interview 出澤剛 LINE最高執行責任者 ・Keyword10 大学の競争力 ・Keyword11 カジノ解禁 ・Keyword12 地銀再編の嵐 Part2 2015年マーケット予測 ・円安=株高はもう限界 日本売り相場へのシフトも ・2015年の日経平均株価と為替予測 ・自社株買い企業を探せ ・円安メリット銘柄 ・9指標で選ぶ勝ち組銘柄
  • 2015年 日本はこうなる
    -
    2015年の経済社会を予測したハンドブックです。 前半は日本と世界の経済情勢や金融市場・商品市場の動向を取り上げます。 日本経済に関しては人手不足や消費税増税後の景気動向、グローバル経済に関しては米国と中国の景気、地政学的リスクなどが注目点です。 後半は海外の動向から産業・企業経営・職場・地域・ライフスタイルに至るまで、多方面の最新トレンドを86のキーワードで解説。 ビジネスパーソンの商談、雑談の情報源として活用できるほか、グローバル市場から個別企業の動きまで、幅広く知りたい個人投資家にもお勧めです。 【主な内容】 巻頭言 2015年も「異次元金融緩和」は続く?  中谷 巌 第1部 「デフレ脱却後」の日本経済 1 デフレマインドから脱却し潜在成長力を高める 2 景気は緩やかな持ち直しにとどまり、年末にかけ悪化懸念 3 世界経済:緩やかな拡大が続く一方で注意したい米中リスク 4 地政学的リスクが続くも、揺れないマーケット ◎データで読む2015年のトレンド 改善が続く雇用、新卒内定率も上昇 給料は上がるのか? 2015年に予定されているビッグ・イベント 第2部 2015年を理解するためのキーワード 海外経済・国際社会/海外ビジネス/産業/企業経営/働く場/暮らし/少子化・高齢化/地域/地球環境/政策
  • 2015年 暴走する世界経済と日本の命運
    3.0
    1巻1,650円 (税込)
    グローバリズムの拡散により、世界は分裂へと向かい始めた。ウクライナ問題での新たな米ロ冷戦、欧州での反ユーロ派の台頭、スコットランドやスペインでの独立運動、香港や台湾での反中国デモなど、各国で対立が激化。日本では、財政均衡主義による消費増税で景気が後退、来年の再増税を巡って賛成派と反対派が熾烈な争いを繰り広げ、さらに新自由主義派が推進する規制改革もせめぎあいが続いている。世界と日本の未来が決まる2015年の動向を読む!
  • 2013年の「中国」を予測する
    4.0
    1巻1,026円 (税込)
    中国社会の崩壊が始まった! 中国はバブル崩壊、貧困層の拡大、就職難、人民元暴落気配、各地の暴動を抱えており、尖閣、反日どころではない。 メディアの報道を錯覚してはならないのだ。 そうした背後の闇と、中国人の特徴的思考回路を考え合わせながら、政治・経済・社会の各方面で、現在、中国で何が起きているのか、そして2013年の中国がどうなっていくのかを読み説く。 気鋭のチャイナ・ウォッチャー二人の最新報告!
  • 2013年世界経済総崩れの年になる!
    -
    世界は恐慌後の長期停滞時代へと突入した ユーロの次に来る危機とは何か? EU崩壊、円高襲来、新興国失速……。グローバル経済が国家を破壊し、財政恐慌、中央銀行恐慌が起こるリスクが高まっている。ユーロ圏崩壊が世界経済を失速させ、世界は恐慌後の長期停滞時代へと突入した。日本経済は、このまま改革をしなければ「失われた30年」に突入し、国家破綻が待っている。波乱必至の日本経済と世界経済を徹底予測するとともに、鎖国ではない「自由・無差別・互恵」の精神の必要を示すとともに、「シェア=分かち合い」をキーワードにして、「国境なき時代」を生き抜くための、日本の技術集積と強みを行かす「里山資本主義」の発想を提案する。
  • 2013年、世界複合恐慌 日米欧 同時インフレが始まる
    3.5
    果てしなく続く金融緩和。その先には「地獄」が待っている。「世界同時インフレ」という地獄が――。 EU発の債務聞きは世界全体に広がった。財政出動はもはやできず、ニューマネーを出せるのは、唯一、各国の中央銀行しか残されていない。破綻を防ぐための金融緩和が、新たなる破綻を生む。2013年、世界は「複合恐慌」に突入する――。

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  • 2013年大暴落後の日本経済
    4.1
    1巻1,320円 (税込)
    的中率No.1エコノミストとして投資家から絶賛されている中原氏による「2年後の日本経済」の行方。世界のマネーがギリシャの次に狙うのは、日本・円。国際経済から見捨てられる日本はどのようになっていくのか、円・債権・株のトリプル安が起こる中で、どのような投資スタンスをとればいいのかをズバリ教える。
  • 2013年 日本国破産から再生のシナリオ
    -
    IMFが2008年に示した、「国債破綻のデッドライン」といえる「政府債務残高のGDP比250%」に対して、今の日本はカウントダウン状態にあります。2011年で233%、2012年で241%、そして2013年には250%を越えるというのが森木氏の試算です(IMFや政府は2015年に250%に達する恐れがあると予測しています)。
  • 2013年 日本はこうなる
    3.0
    新たなビジネスを生み出す、最新トレンドがわかる―― 2013年の日本経済は、バランスシート調整が終了し、新たなスタート地点に立っている。景気は緩やかに回復し、消費税引き上げにより財政再建への着手の道筋も示された。しかし欧州の財政危機は銀行危機へと波及し、投資家のリスク回避が世界の株価の頭を抑え、円高をもたらす。一方で米国の景気回復が日本経済の押し上げ要因になる。閉塞感におおわれる日本経済のなかでも、地球環境から少子化・高齢化のもとで多様なニーズが生まれ、地域社会や若者の行動などのライフスタイルにも変化の兆しがある。 本書では、前半第1部でグローバル経済から日本経済にいたるマクロ経済を見通し、後半第2部は環境問題、産業、企業経営、社会の動きなどの最新トレンドを86の最新キーワードで解説する。「シェールガス革命」「消費者参加型マーケティング」「孫ビジネス」といった経済・ビジネス関連の動きに加え、「街コン」「シェアハウス」など社会やライフスタイルの変化もたっぷりと盛り込んだ、グローバル経済の動きとビジネスや投資に役立つ情報を先読みするための一冊。
  • 2017年 アメリカ大転換で分裂する世界 立ち上がる日本
    -
    1巻1,485円 (税込)
    次期アメリカ大統領は誰がなっても世界は混乱必至、欧州は2017年の独仏選挙でEU分裂確実、衰退が止まらない中国経済など、2017年は世界経済が瀕死の状態に陥る可能性が高い。そのなかで、日本のみがその危機に打ち勝つポテンシャルを秘めている。世界経済と日本の行方を読む!
  • 2017年から始まる!「砂上の中華帝国」大崩壊
    -
    1巻1,144円 (税込)
    摩訶不思議な日朝関係の真相 日本が中国に滅ぼされる日が来る!? 経済破綻寸前で、中国軍大膨張! 日本・世界はどうなる? 自滅・内戦・東アジア大戦争……、 北朝鮮・韓国・台湾・ロシア・核の行方は? 誰も知らない安倍総理の国家戦略 「セキュリティ・ダイヤモンド構想」成功の秘密 序 章 中国共産党というモンスターを生み出してしまった「日本の失敗」 第一章 中国政治の真実は、どす黒い腐敗の巣である 第二章 インチキ・ウソだらけの中国経済の真相 第三章 戦後の主な日本歴代内閣の外交政策 第四章 安倍総理の国家戦略「セキュリティ・ダイヤモンド」 第五章 複雑怪奇な「中朝関係」の真相
  • 2017年 日本はこうなる
    3.0
    「2017年の日本」を「86のキーワード」で展望する予測本の決定版! 米国・中国経済の行方から、海外ビジネス・企業経営・働く場・地域・ライフスタイルまで、これ1冊でわかる。 日本経済の先行きを、グローバルな政治経済の変化をふまえつつ予測。 アベノミクスの行方、米国のトランプ現象や英国の混乱が日本にもたらす現象を読み解く。 「海外経済・国際社会」「海外ビジネス」「産業」「企業経営」に加えて、「働く場」「社会・文化」「少子化・高齢化」「地域」「地球環境・エネルギー」のカテゴリーに分けて最新トレンドを解説。86のキーワードについて、わかりやすく、現状と課題を示す。 ビジネスの今後を考える際のヒントが得られるほか、商談にも、上司や同僚との会話にも役立つ「話のネタ」を仕込むのにも最適な1冊。 [主要目次] 巻頭言 金融政策だけでは、資本主義を救済できない 第1部 世界の潮流変化と日本の新たな立ち位置  1 常識の殻を破れば日本の進む道が見えてくる  2 景気は持ち直すも、勢いは弱い  3 世界景気は減速に歯止めも力強さを欠く  4 原油安は一服、リスク回避がやや弱まるマーケット情勢  データで読む2017年のトレンド  2017年に予定されているビッグ・イベント 第2部 2017年を理解するためのキーワード  2017年のキーワードはこう読む  1 海外経済・国際社会はこうなる  2 海外ビジネスはこうなる  3 産業はこうなる  4 企業経営はこうなる  5 働く場はこうなる  6 社会・文化はこうなる  7 少子化・高齢化はこうなる  8 地域はこうなる  9 地球環境・エネルギーはこうなる  10 政策はこうなる
  • 2012年 資本主義経済 大清算の年になる
    -
    欧州大崩落で第二次世界恐慌の幕が開く 先進国の富が消失する危機が迫っている! 欧州発世界財政危機が、先進国の富を奪いつくす。欧州大崩落で2012年は株、債券、企業業績……あらゆるものが総崩れとなる。日本も「ギリシャ化」の危機から逃れられないのか? 目前に迫る1ドル50円の時代の日本経済は、製品輸出によって黒字を稼ぐことはもはやできない。しかし「成熟債権大国」として資本輸出により新たな富を築く道をたどることができれば、日本は世界でもっとも希望がある国になる可能性を持つことになる。 崩落寸前の日本経済を「ゆとりある立ち居振る舞いで、グローバルジャングルの居心地のよさの守り手を務める」姿へと変貌させる道筋を描きだす。

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  • 2012年、世界恐慌
    3.5
    リーマン・ショック後、世界経済は落ち着きを取り戻した。各国が巨額のマネーを銀行救済や景気対策につぎ込んだからだ。しかし、その膨れ上がった財政赤字が今度は世界を揺るがしている。ドバイ・ショック、ギリシャ問題……。米ドル暴落が視野に入り始め、EUも赤字国の続出でユーロ信認に黄信号、そして日本は800兆円を超す累積赤字に苦しむ。「マネー爆弾」が破裂し、世界恐慌へ至る恐怖のシナリオを大胆に描く決定版!
  • 2012年 日本はこうなる
    3.5
    グローバル経済から産業・企業・生活まで、 多様な変化をこれ一冊で先読み 2012年のグローバル経済から、日本経済の産業・企業・生活にいたる多様な変化を先読みするための一冊。マクロ経済面では先進国と新興国でともに進む構造的変化と、東日本大震災からの日本の復興が最大の注目点。産業面ではIT技術の最新動向や企業の海外進出、社会面では地域社会の再興や在宅ワーク、社会貢献につながる消費などに注目する。88の最新キーワードによる解説を読めば、ビジネスパーソンなら知っておきたい知識をこれ一冊で身に付けることができる。世界経済の動向を短時間でわかりたい個人投資家にも役立つ。

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  • 2018年 資本主義の崩壊が始まる
    5.0
    1巻1,980円 (税込)
    脳科学者・茂木健一郎氏、哲学者・小川仁志氏、絶賛!! 「システムの限界を知るためには、 その本質を理解しなければならない。 本書は、資本主義の最良の教科書でもある。 最高の知性が描く新時代の見取り図が、ここにある」 脳科学者 茂木健一郎氏 「この本は経済成長にまつわるすべての神話から、 私たちを目覚めさせてくれる。 物質から生命へ、エントロピー増大から減少へ。 大胆不敵な視点の転換。 2018年、誰よりも早く本物の未来を知りたい人必読の書!」 哲学者 小川仁志氏 中世から近代への歴史を探ると見えてくる 崩落への道筋とその後の社会システムとは? 日本経済は資本主義の先行指標である 技術革新が生産性を低下させるパラドックスとは なぜ資本主義と近代科学は限界を迎えたのか 経済と自然は密接につながっている不思議な事実 近代は秩序を喪失し自由を獲得した時代 世界は不安定化し秩序崩壊に向かっている 日本が新たな時代において先行モデルになる などの大胆な視点の転換により本書は、 なぜ技術革新によっても生産性が上がらないのか、 その謎を解く。謎を解くための手掛かりとなったのが、 「エントロピー」である。 さらに歴史を俯瞰して、近代の資本主義が どのような時代背景のなかから生まれてきたのかを探り、 資本主義が最終的に崩壊する運命を辿らざるをえないことを、 歴史の文脈から読み解いている。 資本主義はなぜ終焉を迎えることになるのか? その後の新たなシステムとはどのようなものか? 混沌として先が見えない時代にあって、 確かな未来を見通すための手掛かりがつかめる。
  • 2018年新卒就職戦線総括
    -
    企業の採用予定数は7年連続で拡大し、売り手市場は継続。 3月採用広報開始、6月採用選考開始と、 3年ぶりに前年と同じ採用スケジュールで進行した 今シーズンの状況を企業・学生双方の視点から振り返る。 『週刊ダイヤモンド』(2017年9月9日号)の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 *本誌の電子版も販売しています(最新号は毎週月曜日配信)。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。
  • 2018年 戦争へ向かう世界 日本経済のラストチャンス
    -
    1巻1,485円 (税込)
    北朝鮮情勢の緊迫が続けば、いずれ日本はアメリカの傘から外れる! トランプ大統領が中国に北朝鮮への対応を迫り、経済的圧力を高めているが、有効な手立てが打てない状況。トランプの訪日、訪中は何をもたらすか。そして中国共産党大会で権力固めを目論む中国の行方は。大揺れに揺れるアジア情勢のなか、日本経済は正念場を迎える! 2018年の世界と日本を読む!
  • 2018年注目の企業人事総ざらい
    -
    人事は企業の浮沈を握る。 幹部人事はその企業の本質を映し出し、将来を示唆する。 主要業界、企業の2018年の注目人事は何か? おかしな人事は会社を駄目にする。 その混沌はさらに人事をねじ曲げる。 騒動を起こしたあの会社はその後どうなったのか? 企業人事にまつわる話題を総ざらいしよう。 『週刊ダイヤモンド』(2018年1月20日号)の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 *本誌の電子版も販売しています(最新号は毎週月曜日配信)。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。
  • 2018年 日本はこうなる
    4.0
    「2018年の日本」を「86のキーワード」で展望する予測本の決定版! 日本経済の行方から働き方改革、外国人雇用、AI・IoT・ロボットまで、これ1冊で最新トレンドがわかる。 「国際社会・海外ビジネス」「産業」「企業経営」に加えて、「働く場」「社会・文化」「少子化・高齢化」「地域」「地球環境・エネルギー」のカテゴリーに分けて最新トレンドを解説。86のキーワードについて、わかりやすく、現状と課題を示す。 ビジネスの今後を考える際のヒントが得られるほか、商談にも、上司や同僚との会話にも役立つ「話のネタ」を仕込むのにも最適な1冊。 【主要目次】 巻頭言 「英国のEU離脱」から日本が学ぶべきこと 第1部 混迷の中で見えてきた出口の灯り 1…もう先送りは許されないアベノミクスの総決算 2…下振れリスクを抱えつつも、景気の回復が続く 3…世界景気は堅調な流れが続き、金利も上昇へ 4…原油はボックス圏が長期化、国際商品は適温相場 データで読む2018年のトレンド 生産性向上が真の課題 「働き方改革」はこうなる 2018年に予定されているビッグ・イベント 第2部 2018年を理解するためのキーワード 【国際社会・海外ビジネス】 米国の政治・経済/欧州政治ほか 【産業】 規制改革/アクセラレータープログラム/ブロックチェーン×IoTほか 【企業経営】 ファミリービジネス/事業承継ほか 【働く場】 非正規雇用/柔軟な働き方/AIと雇用ほか 【社会・文化】 時短消費/民泊法施行/障害者の社会参加ほか 【少子化・高齢化】 診療報酬・介護報酬の同時改定ほか 【地域】 関西経済/名古屋再開発/地方創生交付金ほか 【地球環境・エネルギー】 パリ協定/緑の気候基金ほか
  • 2014年、アメリカ発暴走する「金融緩和バブル」崩壊が日本を襲う
    -
    日本経済にとって“近い”、米国景気の見方について、日本の専門家たちからは「財政の崖回避なら来年は2%成長へ」などと立ち直りを前提とした楽観論がはびこる。そんななか反対に「米国危機」を訴えかけるのは、07年末からの米国景気後退と金融・住宅バブル崩壊を予測した著者。“強い経済”を主張する安倍新政権にとって重要かつ、世界経済の中心である米国経済の行方について、現地記者ならではの視点、事象を集めながら、現状の楽観論へ警笛を鳴らす一冊。
  • 2014年~ 世界の真実
    3.3
    「アベノミクス」の狙いは、日本経済を長期間覆ってきた「デフレ」から抜け出す経済政策を成功させようというものだ。同時に、戦後の「システム」を見直し、「制度改革」を全面的に実施しようというものであり、それには極めて強い決意が要求される。特に注意すべきは、日本を取り巻く国際環境の激変である。あまり遠くない時期に中国は解体、崩壊し、東アジアでの「冷戦」は終結する。そして、超大国アメリカが完全復活し、EUは経済でドイツに支配される。「アベノミクス」の後、日本は何をすべきなのか。激変する世界の底流を読み解き、日本の生き残る道を提言する!
  • 2014年 戦後最大級の経済危機がやって来る!
    3.0
    米国の緩和縮小、中国バブル崩壊、欧州債務危機の再燃で、世界を支配してきた強欲資本主義が遂に崩れ落ちる。 日本は円高、国債危機、株価急落の悪夢に備えよ。未曾有の経済危機が迫りくる2014年を大胆予測する。 リーマンショックから5年――。新たな経済危機を引き起こす火種は消えておらず、グローバル経済と国民国家の相克という力学が働く以上、それがいつまた地球規模で燃え広がり“第二次世界恐慌”を招かないとも限らない。先進諸国の危機的な財政状況を踏まえれば、国家総破綻に陥りかねない根本的なリスクはむしろ極大化しつつあると考えるべきだろう。(中略) 現在、世界的な金融大緩和の中で、マネーの膨張は過去最大の規模にまで拡大しているのは間違いない。したがって、ひとたび、それが制御不能となった場合の衝撃ははかり知れないくらい巨大なものとなる。世界のどこかでひとたび問題が起これば、予想を上回る速度や深度で、危機が伝播・拡散してしまうのがグローバル時代の宿命だからだ。 日・米・欧、そして新興国も含めて、世界のほとんどの国々が経済的な問題を抱えている。どこが次の危機の火種になっても不思議ではない。たしかなことは、次に起こる危機は、過去最大級の衝撃をわれわれに及ぼすことになるという点だ。そうしたグローバル時代の宿命ともいえる“新型恐慌”の恐ろしさから、もはや世界中の誰もが逃げ出すことはできないのである。(本文より)
  • 2014年の「中国」を予測する
    -
    1巻1,045円 (税込)
    中国は今「世界第二位のGDP」を誇っているが、その実態は、強権による人工的秩序が瓦解しつつあり、社会は不安であふれている。中国共産党ナンバー1の習近平とナンバー2の李克強の対立が鮮明化し、タカ派の軍人・劉亜洲大将が自由化を叫ぶ始末! 外国企業は撤退し、政府高官たちは約60兆円のカネと共に海外逃亡。不動産バブルは瓦解し、シャドーバンキングの不良債権や地方政府の債務不履行など、問題は山積みだ。中国の2014年は「天気晴朗ならず、視界不明瞭、波高し」である。
  • 2016年 中国・ユーロ同時破綻で瓦解する世界経済 勝ち抜ける日本
    3.0
    1巻1,650円 (税込)
    止まらない中国経済の崩壊と習近平政権の暴走は、今後、世界に何をもたらすのか。難民・移民問題の泥沼化が懸念され、一人勝ちだったドイツ経済にも陰りが見え、再度のギリシャ危機という爆弾を抱え込んだユーロでこれから何が起こるのか。不安定化する中東やロシアの成り行きは? そして、動乱へと向かう国際情勢のなかで、安倍政権と日本経済の未来はどうなっていくのか。2016年、風雲急を告げる世界と日本を分析し、今後の動向を完全予測する!
  • 2016年日本経済 複合危機襲来の年になる!
    -
    ●次なるバブル創出に失敗した中国の命運は? ●安倍バブル崩壊で大失速する日本経済 ●米国利上げでマネーバブルは大崩壊へ 波乱必至の2016年を大胆予測する! 現在、世界に生じているリスクについては、経済的な問題に限っても以下のようなものが挙げられる。 ・米国の利上げ問題 ・中国経済の減速 ・日本の財政問題 ・統合欧州をめぐる混乱 ・各国の金融緩和策から生じた世界的な資産バブルの問題 その他、政治、安全保障上のリスクを含めれば、いま世界には実に多くのリスクが同時多発的に生じていることになる。 たしかに高度な情報処理技術やIT技術の進歩で、我々のリスク管理の能力は高まっている。だとしても、いまやこれらリスクの大きさは限界にまで拡大し、人類史上、未知の領域に突入していることは間違いないだろう。限界ぎりぎりまで風船が膨らんで、少し何かが触れただけでも一瞬にして破裂してしまう、そんなイメージではないだろうか。 世界のどこで、いつ、何をきっかけとして、その巨大リスクが破裂しても不思議ではない。我々はそのような時代を生きているという認識を持つ必要があるだろう。(「はじめに」より抜粋)
  • 2016年 日本はこうなる
    -
    毎年大好評の日本経済予測、2016年版! 激動のグローバル経済、企業経営、働き方、地方、ライフスタイル等々、最新トレンドが丸わかり。 商談、面接、雑談の情報源として、さらに投資のヒントとしても活用できる。 グローバル市場から個別企業の動きまで幅広く取り上げるハンドブックの決定版! 日本経済は「前向き志向」に転換できるか?  ◆円安・株高、失業率低下が実現するも日本の景気は回復していない。輸出に力強さを期待できない一方、サービスや投資で稼ぐ体制が強まる。  ◆世界経済は緩やかに成長するが、米国の利上げや中国景気がリスク要因。原油価格の上昇テンポは緩やかにとどまる。  ◆飛躍が期待されるインバウンド市場、IoTや人工知能といった新技術が産業に与える影響も注目点だ。  ◆少子高齢化で課題が山積する中、労働基準法の改正や高度プロフェッショナル労働制等、働く場は変わっていく。
  • 2075 次世代AIで甦る日本経済
    4.0
    【経済の未来を予測し、日本に必要な改革シナリオを示す】 日本に必要なのは、人間と同等の知能を持つ汎用AIの活用。汎用AIの導入による改革は、他の攻めの改革とともに、日本の国際社会における立ち位置を守ることに大きく寄与する。攻めの改革とは、労働時間の削減(週休4日)と教育への公的支出拡大等による出生率の回復、ジョブ型雇用のさらなる普及や教育年数の上昇等による人的資本の拡大、スタートアップの増加や対内直接投資の増加等の産業構造の変革。汎用AIと諸改革により日本の出生率は1.3程度まで回復し、医療AIの発展を受けて2050年代以降の人口は1.13億人程度を維持。生産性の伸び率も大幅に上昇しGDPは世界4位を維持でき、一人当たりGDPの順位も25位へと上昇する――。日本を代表するシンクタンクがこれから50年の経済を大胆に予測。
  • 2021コロナ危機にチャンスをつかむ日本株
    3.0
    1巻1,760円 (税込)
    ■バイデン新大統領による米国・日本の経済の行方をいち早く解説 2020年のアメリカ大統領選は、 郵便投票の開票など、さまざまな疑惑を抱えながらも バイデン氏が当選しました。 氏の掲げる増税案に、アメリカのリセッションが始まると言われていますが、 日本の株価にどのような影響を与えるのでしょうか? 本書では、世界経済、日本経済の行方をいち早く解説しています。 ・米中のIT覇権争いで、GAFAはどうなっていくのか? ・米国バイデンの対中国戦略は? ・バークシャー・ハサウェイは、なぜ日本の商社株を買っているのか? など ■2021年、コロナに代わる新たなる危機とは? ワクチン開発でコロナ終焉を迎える歓迎ムードで、 日本の株式市場も賑わいを見せています。 しかし、新たなる危機の火種は世界中に存在しています。 その最たる出来事が現在、中国に発生しているバッタ被害。 中国は世界各国からの食糧輸入に動いていますが、 2021年は、この食糧危機が勃発する可能性が出現しています。 もし、世界で食糧危機が発生すれば、 コロナで日本のスーパーから小麦が消えたように、 再び同じ事態が発生するかもしれません。 また、すでに決定しているドイツのメルケル首相の退陣による EU諸国の行方や、石油価格下落によるサウジアラビアの政争、 いつどこでブラックスワンが起きかねない状況が続きます。 ガラガラポンでまったく変わってしまった2020年。 今後の日本経済、株式市場の変化をとらえるための必見の1冊です。
  • 2021年下期 世界経済&マーケット総予測(週刊エコノミストebooks)
    -
    新型コロナウイルスのワクチン接種が急ピッチで進む中、下期からの景気回復が見えてきたが、その景色はまだら模様になりそうだ。 ※2021年8月10・17日合併号の特集「2021年下期 世界経済&マーケット総予測」を電子書籍にしたものです。
  • 2021年 日本はこうなる
    3.0
    これ1冊で最新トレンドがわかる! ウィズコロナの下での新しい日本の構築からSDGs、行動経済学、気候変動、企業経営まで 今知るべきトレンドと72のキーワードを解説 コロナショックを変革の原動力にできるか 【主要目次】 第1部 新型コロナの下、発想の転換による新しい日本の構築を  1 新型コロナとの戦いが促す発想の転換  2 コロナ禍を克服し、日本再生の年に  3 世界経済は危機から回復、新たな連携を模索  4 日本の財政は21年度も厳しい状況が続く  5 マイナス価格後の原油と史上最高値後の金 第2部 2021年のキートレンドを読む  1 AIと共に創る、データを超える「ストーリー」  2 SDGsの達成に向けて加速する動き  3 コロナ共存時代のスマートシティへのシフト  4 ウィズコロナ――感染症との共生に向けて  5 進む行動経済学の社会実装  6 コロナ禍を契機とした脱炭素社会への転換 第3部 2021年を理解するためのキーワード  【国際社会・海外ビジネス】 新興国経済/米中摩擦/中国共産党建党100周年ほか  【産業】 自動車業界/循環経済へのパラダイムシフト/スキルシェアサービスほか  【企業経営】 デジタルHR/テレワーク/ジョブ型雇用ほか  【働く場】 データアナリティクス/オンライン研修/労働時間管理ほか  【社会・文化】 ポストコロナの日本酒市場/教育改革/オリンピックに向けた感染症対策ほか  【少子化・高齢化】 在職老齢年金の見直し/孤立化防止/生活保護ほか  【地域】 変わる地方の位置付け/地価ほか  【地球環境・エネルギー】 気候変動対策/再生可能エネルギー/太陽光発電ほか
  • 2020-2030 アメリカ大分断 危機の地政学
    4.5
    80年周期の「制度的サイクル」と、50年周期の「社会経済的サイクル」。米国の歴史を動かしてきた二つのサイクルが衝突する2020年代、未曾有の危機が大国を襲う――。国際秩序の未来を分析するインテリジェンス企業「ジオポリティカル・フューチャーズ」の創設者が放つ、新たなる予測。日本版増補「コロナ危機がサイクル移行を加速させる」収録。解説/渡辺靖
  • 2025年に上がる株(週刊エコノミストebooks)
    -
    本書は週刊エコノミスト2024年12月10日・17日合併号で掲載された特集「2025年に上がる株」の記事を電子書籍にしたものです。
  • 二〇二五年、日中企業格差 日本は中国の下請けになるか?
    -
    習近平政権の「中国製造2025」が世界市場を席巻し始めている。「2025年までに中国が世界NO.1の製造強国になる」計画だ。着々と進行するこの計画が実現されれば、大きな構造変革が日本にもたらされる。巨大資本の中国企業が最終製品やサービスを作って世界へ輸出し、日本はそこに部品を提供する存在になる。いわば「日本企業の中国下請け化」現象が起きるのだ。さらに、米国とのAI覇権戦争も止まらない。「AI社会主義」とも言うべき国策をエンジンに疾走を続けるアリババ、テンセント、ファーウェイ等のメガ企業。これら紅船(あかぶね)の襲来に日本はどう備え、打ち勝つべきか。本書では、いまや逆転しつつある日中の産業構造の変化を分析。さらにIoT、キャッシュレスなどのIT化が進展する中国の最前線を現場からレポートする。気鋭のジャーナリストが綴る、日中の未来予測と最新分析に刮目せよ。
  • 2025年日本経済再生戦略 国にも組織にも頼らない力が日本を救う
    値引きあり
    3.8
    日本経済再生への超・具体的ロードマップ39! 世界的傾向に目を転じてみれば、グローバル化とデジタル革命が百花繚乱で、社会は激しく変化している。 にもかかわらず、日本の政治も行政も、そして大企業も昭和のレガシーを引きずり、保身に毒されたままなのだ。 彼らがいくら、「何とかなる」という楽観論、「何とかする」という根性論を掲げても、それで国がよくなるはずがない。 日本という国は政権交代くらいでは動かない。維新や敗戦のようなことがないと動かないのだ。 そういう構造的衰退国家・日本にあって、サラリーマンはどう備えるか。 徹底的に節税しながらセカンドビジネスで所得を増やし、 カネを節約して投資に回す以外に、老後をまともに過ごすことは期待できないかもしれない。 平均寿命の延びによって、これからの「老後」は30年近い長さとなった。 しかし、制度は固定化し、仮に大きく舵を切ったとしても即効性は期待できない。 特に今の現役世代は国を頼るのではなく、 したたかに自分の身を守りながら、自分なりに楽しく幸せな人生をつくっていくことを考えたほうがいい。
  • 2025年 日本はこうなる
    3.0
    これ1冊で最新トレンドがわかる! 深刻となる人手不足への対応、脱炭素化、宇宙ビジネス、生成AI、世界経済から企業経営まで 今知るべきトレンドと75のキーワードを解説 EBPM、量子コンピューター、ドラッグロス、大阪・関西万博、ラーケーション、AIガバナンス、サステナビリティ開示基準、生物多様性クレジット、金融経済教育、医療DXなど 経済再生の兆しを真の成長の活力へ 【主要目次】 第1部 企業の創造性発揮が期待される今後の日本経済  1 積極投資と創造性で経済の活力を取り戻せ  2 景気回復の持続力は家計の消費行動がカギ  3 世界経済はインフレ沈静化、景気は軟調  4 基礎的財政収支の黒字化は不透明  5 高値更新続く金、一進一退が続く原油 第2部 2025年のキートレンドを読む  1 EBPMをどう機能させるか――米国に学ぶ  2 東アジアの外国人労働者獲得の動向と展望  3 喫緊の対応が求められる脱炭素化  4 わが国の観光のカギを握る訪日外国人旅行者  5 具現化する日本の宇宙ビジネス 第3部 2025年を理解するためのキーワード  第1章 国際社会・海外ビジネスはこうなる  第2章 産業はこうなる  第3章 企業経営はこうなる  第4章 地球環境・脱炭素はこうなる  第5章 働く場はこうなる  第6章 社会・地域・文化はこうなる  第7章 生成AIはこうなる
  • 2025年の世界予測
    3.7
    1巻1,320円 (税込)
    人口減少、社会保障の圧迫、競争力低下など、日本の未来は暗いように見えるが、本当はどうか。人気エコノミストの中原圭介氏が、経済予測脳を駆使して、2025年の世界を予測する。エネルギー価格や経済情勢が大きく変わる世界で、日本経済や日本人の生活がどのようになるのかを具体的に予測する画期的1冊。
  • 2025年のデジタル資本主義 「データの時代」から「プライバシーの時代」へ
    3.9
    アメリカのGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)、中国のBATH(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)といった巨大テクノロジー企業に情報と富のすべてが集中する現在。行き過ぎたデータ経済への反動から、彼ら“デジタル・プラットフォーマー”が利益の源泉としてきた個人情報を保護する動きが、欧米を中心に高まっている。データの時代からプライバシーの時代への移行が始まる中で、次に覇権を握るのは一体誰か? “周回遅れ”に甘んじる日本は、どこに活路を見出せばよいのか? 産業界の未来予測に定評ある著者が、コロナショック後の世界の行方を読み解き、進展するデジタル資本主義の行方を占う!
  • 2023投資のタネ(週刊エコノミストebooks)
    -
    半導体、エネルギーから、リート、NISA(少額投資非課税制度)まで。2023年注目の投資テーマ&企業を展望する。 ※2023年1月10日号の特集「2023投資のタネ」を電子書籍にしたものです。
  • 2023年 日本はこうなる
    3.5
    これ1冊で最新トレンドがわかる! エネルギー問題、ウクライナ危機後のリスク管理、 DXと新たな働き方、世界経済から企業経営まで 今知るべきトレンドと73のキーワードを解説 競争力を高め、真のデフレ脱却ができるか 【主要目次】 第1部 アフターコロナ期、質の向上で成長する価値創造の時代へ    1 ようやく終わりそうなデフレとの20年戦争    2 アフターコロナ期も景気の回速速度は緩やか    3 インフレ抑制で景気は減速、再浮揚を模索へ    4 「新しい資本主義」実現に向けて歳出が増加    5 不透明感強い原油・金の先行き 第2部 2023年のキートレンドを読む    1 SDGs/ESGの流れは続く    2 ウクライナ危機後のサプライチェーンリスク    3 DXの進展と新しい働き方    4 人的資本経営の潮流と企業の対応    5 外国人政策の展望――入管政策と統合政策 第3部 2023年を理解するためのキーワード    第1章 国際社会・海外ビジネスはこうなる    第2章 産業はこうなる    第3章 企業経営はこうなる    第4章 地球環境・脱炭素はこうなる    第5章 働く場はこうなる    第6章 社会・文化はこうなる    第7章 地域はこうなる
  • 2020 世界のマネーは東京に向かう!
    -
    1巻1,650円 (税込)
    東京オリンピック、首都大改造、アベノミクス・・・・・・ 世界の投資家が注目! 2020年まで続く投資テーマ「東京」。日本株大復活か!? シティグループ証券副会長が徹底分析! 世界の敏腕投資家たちが次の投資テーマとして注目するのが、2020年にオリンピックが開かれる東京である。アベノミクスの成功とオリンピックで日本株は「大復活」を遂げるのか。日経平均3万円の条件とは。シティグループ証券副会長の著者が徹底分析する。 著者は前作『シェール革命で日本が再浮上する』(2013年3月)で、米国のシェール革命こそがIT革命を超える「投資テーマ」になると説いた。本書では、シェール革命の次の世界的な投資テーマとして「東京」に焦点をあてている。 著者は、「東京」が世界的な投資テーマとなる理由として次を挙げている。 1 すでに世界のマネーが東京に流入している。 2 アベノミクスは外国人投資家から評価が高い。 3 金融センター、ビジネスセンターを兼ねる東京の国際競争力は高い。 4 2020年の東京オリンピックに向けて大規模再開発プロジェクトが続々とある。 5 割安な東京の不動産に世界のマネーが狙いを定めている。 特に注目するのが、東京の不動産である。著者は、東京の不動産は、ニューヨーク、ロンドン、パリ、香港、シンガポールなど世界主要都市と比較すると、割安だと分析する。株式市場同様に世界の最後に回復しつつある東京の不動産を目指して、世界のマネーは本格的に東京にやってくる可能性がある。 2020年を目標に東京のグローバル化が進み、他の主要都市が続いて、日本経済を活性化していくことこそが、「真のオリンピック効果」であると説いている。 <目次> はじめに 第1章 オリンピックとアベノミクスが東京を変える 1 世界のマネーが東京に注目し始めた 2 巨大ビジネスと化すオリンピック 3 東京オリンピックの経済効果  第2章 変身する世界最大の都市東京  1 世界の主要都市と比較した東京の魅力  2 2020年に向けて東京は大きく変わる  3 交通網の整備と観光が東京を成長させる 第3章 アベノミクスの成功がマネーの流れを変えた  1 株価上昇には強力な政治のリーダーシップが必要  2 アベノミクスがエネルギー危機を救う 第4章 世界のマネーは日本株に注目する  1 マネーの流れが株価を決める  2 日本株は長期上昇波動に突入した  3 リスク要因の検証 おわりに
  • 2020注目の技術&産業(週刊エコノミストebooks)
    -
    素材から、デバイス、インフラ基盤、ビジネスモデルまで。2020年に躍進する技術・産業を一挙報告! ※2020年1月14日号の特集「2020注目の技術&産業」を電子書籍にしたものです。
  • 2027 日本を変えるすごい会社
    3.0
    1巻1,650円 (税込)
    五輪後の日本は、リニア開業の「2027年」を目指す! ニッポンの未来を元気にする超期待企業200社を一挙紹介。 ウイルスと闘う企業群、水ビジネス、防災・復旧で伸びる企業群、少子高齢化・人口減少に対応する企業群、地味だが強いグローバルニッチトップ(GNT)企業、等々。 投資先の検討に・就活の業界研究に・最新の情報と知識満載の一冊! (目次) 第1章 これから日本は2027年を目指す 第2章 ウイルスと闘う企業群 第3章 水ビジネス 第4章 防災・復旧で伸びる企業群 第5章 少子高齢化・人口減少に対応する企業群 第6章 地味だが強いグローバルニッチトップ(GNT)企業
  • 2022――これから10年、活躍できる人の条件
    3.9
    「あと数年で会社はなくなる」「中国は2025年まで発展、日本は2020年以降、崖から転がるように落ち込む」「iPhoneは2016年に製造終了」……本書で語られる、衝撃的な予言の数々だ。客観的にみれば、日本を取り囲む状況は、真っ暗。にもかかわらず、「これからの日本は、チャンスに溢れている」と著者は言い切る。しかし、それは「今希望を描き、行動を起こす」ことを選んだ人のみ。つまり、今この瞬間のあなたの選択こそが、これから10年、活躍できるか、後悔する人生を送るかのターニングポイントなのだ。「これからの10年はどうなる?」「日本人だけがつかめるチャンスとは?」「若手ビジネスパーソンが今、すべきこととは?」「30代・40代の役割とは?」……答えはすべて、本書の中にある!カリスマ経営コンサルタント・神田昌典が満を持して送る渾身の人生論、ついに完成。

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  • 2022投資のタネ(週刊エコノミストebooks)
    -
    産業を横断する2022年の株式投資テーマを一挙紹介する。 ※2022年1月11日号の特集「2022投資のタネ」を電子書籍にしたものです。
  • 2022年 日本はこうなる
    3.0
    これ1冊で最新トレンドがわかる! コロナ危機でデジタル化、グリーン革命が加速。  脱炭素化、教育格差、米中対立から企業経営まで 今知るべきトレンドと76のキーワードを解説 成長力を高めるチャレンジができるか 【主要目次】 第1部 コロナショックを経て、回復と成長への道筋を模索  コロナショックの今こそ成長へチャレンジ  アフターコロナ期も緩慢な回復ペースが続く  分断を抱えつつ、世界はコロナと共生へ  脱炭素、デジタル関連の歳出が増加  経済正常化で原油は上昇、金は高止まり 第2部 2022年のキートレンドを読む  気候変動対応が牽引する科学技術イノベーション  脱炭素化と循環経済  脱炭素化を支えるサステナブルファイナンス  スマートシティは社会実装の段階へ  コロナ禍と教育格差  ジェンダーギャップ解消への道筋 第3部 2022年を理解するためのキーワード 【国際社会・海外ビジネス】米中対立/中国共産党大会/欧州政治/ASEANにおける脱炭素/アフリカビジネス/ワクチンパスポートほか 【産業―DXがもたらす変革】デジタル消費/CASE変革/ヘルスケアにおけるデジタル化/シェアリングエコノミー/産業用ロボット/5Gほか 【産業―新たな時代の潮流】ドローン活用/農業人材活用/建物・施設の衛生認証制度/日本版宇宙ビジネス/大廃業時代/改正個人情報保護法/旅行業の危機ほか 【企業経営】国の科学技術古本計画/東証再編/健康管理/シナリオプランニング/DX戦略/事業承継ほか 【働く場】リスキリング/高齢者雇用/人材戦略/執務環境のQOL向上/学校法人のガバナンス/危機管理/役員の指名・報酬ガバナンス 【社会・文化】データサイエンス教育/知財創造教育/マンションン管理評価制度/教育改革/18歳成人/eスポーツ/地域福祉 【少子化・高齢化】オンライン服薬指導/男性の育児休業/医療・診療報酬改定/かかりつけ薬局/健康保険組合/病院の働き方改革/こども政策 【地域】ポストコロナの三大都市圏・東京圏・名古屋圏・大阪圏/災害時要配慮者への対策/スーパーシティ/サステナブル・ツーリズム/デジタル庁ほか 【地球環境・エネルギー】国内太陽光発電ナーケット/食品ロス削減/生物多様性/欧州サステナビリティ対応/森林の有効活用
  • 2022年の次世代自動車産業 異業種戦争の攻防と日本の活路
    4.2
    自動運転、EV、ライドシェア……「次世代自動車産業」をめぐるニュースが連日メディアを賑わせている。その覇権を巡る戦いは、自動車メーカーのみならず、IT、電機・電子、通信、電力・エネルギーなどのトップ企業がしのぎを削る“異業種戦争”といっても過言ではない。日本勢はどうすれば勝ち残れるのか。大学教授、上場企業の取締役、コンサルタントという3つの顔を持つ著者が、膨大な資料と独自の視点で「戦いの構図」を整理し、日本の活路を探る。 【目次】●序章 次世代自動車産業をめぐる戦国時代の幕開け ●第1章 自動車産業の「創造的破壊」と次世代自動車産業の「破壊的創造」 ●第2章 EVの先駆者・テスラとイーロン・マスクの「大構想」 ●第3章 「メガテック企業」の次世代自動車戦略 ●第4章 GMとフォードの逆襲 ●第5章 新たな自動車産業の覇権はドイツが握る? ●第6章 「中国ブランド」が「自動車先進国」に輸出される日 ●第7章 「ライドシェア」が描く近未来の都市デザイン ●第8章 自動運転テクノロジー、“影の支配者”は誰だ? ●第9章 モビリティと融合するエネルギーと通信 ●第10章 トヨタとソフトバンクから占う日本勢の勝算 ●最終章 日本と日本企業の活路
  • 2020年 表と裏で読み解く日本経済 バンブーカーテンの世界分断と破滅する韓国
    4.5
    韓国のホワイト国(グループA)外し、アメリカ国家安全保障問題担当大統領補佐官・ボルトン氏の更迭、韓国高官による「在韓米軍不要発言」―― 国際社会を激動させている正体こそ、基軸通貨ドルという「世界の幹」を持ったアメリカの変化だ。 冷戦構造下の「鉄のカーテン」に変わって、米中対立によってひかれたバンブーカーテンこそがそのホットポイントだ。 アジアにおいては香港、台湾、日本、韓国。 ヨーロッパにおいてはイギリス、ドイツ。 中東においてはイラン、サウジアラビア、イスラエルが「ホットポイント」となる。 一連の激震の余波は文化衝突を生みだし、世界をさらに揺らしている。 国際政治を渡邉氏が、国際金融を猫組長氏が担当し、アメリカの国益という視点に立つことで、この激変を解き明かした。 日本と世界の近未来を正確に解き明かした必読の書
  • 2020年 消える金融--しのびよる超緩和の副作用
    3.5
    ◆生き抜くためのビジネスモデル進化を示す 未曽有の緩和によって蝕まれてきた金融機能。2020年の業務純益激減に直面し消える金融になるのか、それとも生き残るべく進化を遂げられるのか――。マーケットを熟知したエコノミストたちが、これからの金融ビジネスと政策を予測し、LED戦略、リバンドリング、商社化など、従来の枠を打ち破る進化の方向性を大胆に提案する。
  • 2020年後半 日本・世界経済大展望(週刊エコノミストebooks)
    -
    新型コロナウイルスは世界の自動車販売を急減させ、日本の「ものづくり」を直撃している。 ※2020年8月11・18日合併号の特集「2020年後半 日本・世界経済大展望」を電子書籍にしたものです。
  • 2020年、世界の覇権争い ~世界はどう動き、日本はどうすべきかを読み解く~
    -
    世界の覇権争いという視点から世界の状態、日本の状態を解説。 大きく変わりゆく世界の動きを受けて、 日本はこれからどうしていくべきか、 日本人は何を学んでいくべきかなど、 これから訪れる本当のグローバル社会の一員としてのあり方がわかる本。 ★ケント・ギルバート氏、絶賛! 日本は今、大きな危機に直面している。 統制された情報にだまされず、自分の目で真実を見るべきだ。 アメリカv.s.中国だけではない! インド、ロシア、北朝鮮、アフリカ、そして日本で、今、何が起きているのか 国際政治学者ペマ・ギャルポが、混乱の時代を読み解く1冊。 ★時代が人を作るのか、人が時代を作るのか。 ★野望を隠さなくなった中国 ★宗教観・倫理観等から二〇二〇年を覇権争いを読む 2018年秋以降、私は中間選挙直前のアメリカに何度か渡り、 政府高官や経済界の要人と会ってきました。 選挙の結果は大方予想通り、下院で民主党が勝利する結果となりましたが、 その裏側にはトランプ政権を巡る政財界の思惑が錯綜していたようです。 その辺りの裏話も後ほど紹介しましょう。 (はじめにから) ■目次 第1章 世の中の動きを決めているものは何か ・覇権争いの「歴史」 ・覇権争いの「現状」~アメリカ VS 中国 第2章 注目すべき第一の国 中国の「野心」を読み解く! ・覇権を狙う中国の最新動向 ・中国が覇権主義貫く思想的背景 ・中国はどこに向かうのか 第3章 注目すべき第二の国 アメリカの「真意」を読み解く! ・アメリカの覇権を巡る最新の動向 ・なぜアメリカは分断されるのか ・アメリカの都合で翻弄されてきた近代日本 第4章 注目すべき第三の国 インドの「底力」を読み解く! ・インドがアジアの覇権を握る日は近い ・多様化を包摂するインドの魅力 ・インドと共に前に進めるのは日本だけ ・日印のパートナーシップで中国を挟撃せよ 第5章 目が離せないロシア&ヨーロッパの「深謀」を読み解く! ・ロシアはどこに向かっているのか ・ヨーロッパはこの先どうなっていくのか 第6章 覇権争いが激化する今、注目すべきその他の国々 ・未来の覇権はアフリカが握る ・中国の覇権主義に飲み込まれつつある台湾 ・幸せの国ブータンから学べること ・中華思想の犠牲となったチベット 第7章 日本人としてこれから何をすべきか ■著者 ペマ・ギャルポ 国際政治学者 拓殖大学国際日本文化研究所教授 桐蔭横浜大学法学部・大学院法律研究科客員教授。
  • 2020年 石油超大国になるアメリカ
    3.0
    1巻1,320円 (税込)
    シェール革命、世界最大油田の開発、製造業の回帰によって、アメリカは劇的によみがえる。もはや中東の石油に頼る必要はなくなるのだ。かたや、周辺諸国に圧力を強める中国の衰退が、すでに始まっている。いったい世界に何が起きているのか。いま問われているのは、まさに日本の戦略である。
  • 2020年代の最重要マーケティングトピックを1冊にまとめてみた
    5.0
    この1冊で、いま知っておくべきマーケティングの重要な流れを把握できる! アジャイル、パーパス、レジリエンス、イノベーション……「いままで通り」が通用しない時代。変革成功企業の事例から学ぶ最新の方法論! 【目次】 第1章 アジャイル化するプロダクトマネジメント Topic01 ファイザーの前例なしを突破した超高速ワクチン開発 Topic02 木村屋の老舗の驕りを捨てた新規パンの開発 Topic03 アイリスオーヤマの実践知を育む両利きの経営 Topic04 スバルの高収益を実現する差別化集中戦略 第2章 サステナビリティを生み出すパーパス・ブランディング Topic05 ソニーのパーパスドリブン型経営と地球視点 Topic06 オムロンの自身を健康に保つ企業理念経営の実践 Topic07 スターバックスの自分のままでいられるダイバーシティ経営 Topic08 良品計画の独自の世界観を生み出すブランド戦略 第3章 つぶれない仕組みをつくる組織のレジリエンス Topic09 ニトリの価格と品質を両立させる垂直統合戦略 Topic10 リクルートの個を尊重するマネジメント戦略 Topic11 FOOD & LIFE COMPANIESの競合が模倣できないスシローの成長戦略 Topic12 サントリーのシナジーを最大化する統合戦略 第4章 バーンアウトを回避するイノベーション Topic13 マイクロソフトのモバイル・クラウドに転換した変革経営 Topic14 アマゾンの主観価値重視のパーソナライゼーション Topic15 アップルの連続的イノベーションを維持できる経営 Topic16 グーグルの競合の競争力を弱める全方位的多角化戦略

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