★圧倒的支持！　お金のことなら、この人に聞こう！ ★Ｘ（旧Twitter）フォロワー63万人、YouTubeチャンネル登録者数26万人、note有料会員2.5万人★ ★元日本経済新聞記者、後藤達也氏の初の著作！★ 必要な知識をわかりやすく、おもしろく。 視野を広げ、教養を深める「経済とお金のしくみ」 新NISA、株高、円安、インフレ、人生100年時代……今、お金をとりまく環境は、大きな転換点にきています。さまざまな価値観が複合的に変わろうとしている珍しい時代です。今まで投資をしていなかった人も、投資と向き合うべき時代になりました。 この本では、X（旧Twitter）フォロワー63万人を誇る元日経新聞記者の後藤達也さんが、お金の世界をできるだけわかりやすくご紹介します。 投資を通じて得られるのはお金だけではありません。株価は景気や企業だけでなく、世界情勢や金融政策、テクノロジー、あるいは社会の変化などさまざまな要素を映し出す鏡です。本書では、現代のビジネスパーソンが備えておくべき株式市場や経済の仕組みの最新知識を解説。ぜひ、この本で教養を身につけながら、お金について詳しくなってください。

伝説的な投資家はマネーを語ることで“人生そのもの”を語る。常にリスクを負って、巨額の資金を操る彼らの言葉は、政治を通して人間を語る政治家や、経営を通じて哲学を語る経営者よりも生々しく強烈――。だが同時に、建前やきれいごとを抜きにした人間の本質、世の中への鋭い洞察と思慮深さがある。本書は、個人資産5兆円の世界最大の投資家であり「オマハの賢人」とも慕われるウォーレン・バフェットを筆頭に、世界の天才投資家13人からお金と人生の知恵を学ぶ。「勝つべき相手は自分の感情」(ジェシー・リバモア)、「もはやプロの言うことに惑わされるな」(ピーター・リンチ)、「自由を得るためのお金が欲しかった」(ジム・ロジャーズ)、「株式市場は常に間違っている」(ジョージ・ソロス)、「時代遅れになる原則は、原則ではない」(バフェット)など、世界を大きく動かした“超一流”の名言から成功の極意が見えてくる!

「もっと稼ぎたい」「好きな仕事がしたい」「会社、辞めてもいい？」そんな不満や不安を抱えたまま働いていませんか？ 1万人超を導いてきたキャリア構築の第一人者が娘だけに伝えた一番リアルで親身なアドバイスを本書でこっそり直伝します！ ・「転職レベルチェック」で迷いを数値化 ・令和版「キャリアアンカー」で価値観を知る ・興味と得意に気づく「RIASEC」診断 など、キャリア理論と多数のワークが「あなたらしい働き方」の最適解へと導きます。 キャリアのプロと仕事に疲れた娘がたどりついた納得いく選択とは――

推しグッズに限定グッズ、発売前から人気の新商品――需要が供給を上回ると見れば、品目を問わず大量に買占めては高額で売り飛ばす。それが「転売ヤー」だ。現代社会の新たな病理となりつつある彼らは、いったいどれぐらいの利益を得ているのか。グループのリーダー、日本で“仕入れ”母国で売り捌く中国人、個人で稼ぐ日本人など、あらゆる手口でひと儲けを狙う転売ヤーたちに密着、驚愕のカラクリをレポートする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 森里川海のつながりに支えられ、そして支えているのが漁業と林業。漁業のパートでは、回転寿司の魚はどこから来るの？といった親しみやすい話題から、なぜ日本の海は魚が豊かなの？という誰でも抱く疑問、資源管理のさまざまな仕組み、さらには海洋プラスチックごみの問題といった喫緊のテーマなどを取り上げる。また林業のパートでは、世界の森とわたしたちの暮らしの関係、木材だけでない森林からの恵み、防災とのつながり、森の豊かさと生物多様性の関係などに注目。いま求められる、持続的な森づくりとはどのようなものなのか。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 地球温暖化がこのまま進んでいけば、異常気象、海面上昇、生態系、健康、食料、水資源などに、多大な影響を与えるといわれている。こうした環境問題は飢餓や貧困、格差や不平等といった社会的な問題にむすびつくことで、人々の生存を深刻に脅かす。「気候正義」という言葉に象徴されるように、「地球が病んでいる」という現状認識には、環境と社会が相互にからみあわせて、グローバリゼーションの功罪をとらえていく視点が重要である。紛争と難民、平和と農業といった、いま注目される問題も含めて、考える手掛かりを多角的に提供する。

本書は我が国のテーマパーク産業の形成と発展を経営学的に研究した本です。 我が国のテーマパーク産業の形成と発展は、企業のテーマパーク事業への多角化の歴史である。 ただし、本書では特定の経営理論の事例研究としてテーマパークを分析するのではなく、テーマパーク産業の形成と発展、現状と課題を考察した内容である。

サービスデザインを「実践（Doing）」するためのバイブル、堂々完訳。 ビジネスのみならず、政策や公共サービス領域においてもますます注目を集める「サービスデザイン」。本書は、サービスデザインを実践するためのすべてを、約600ページにわたって詳細に解説した完全ガイドです。 リサーチ、アイディエーション、プロトタイピング、実装、そして組織への根付かせ方まで、数々の手法と事例を示しながら、世界中の実践者の叡智を詰め込んだ充実の内容。カスタマーエクスペリエンス（CX）、新規事業開発、イノベーション、共創に関心のあるすべてのビジネスパーソンへおすすめしたい一冊です。 ■目次 01　なぜサービスデザインなのか？ 02　サービスデザインとは何か？ 03　サービスデザインの基本ツール 04　サービスデザインのコアアクティビティ 05　リサーチ 06　アイディエーション 07　プロトタイピング 08　実装 09　サービスデザインプロセスとマネジメント 10　ワークショップのファシリテーション 11　サービスデザインのためのスペースを構築する 12　組織にサービスデザインを組み込む ■監修者 長谷川敦士（株式会社コンセント代表、武蔵野美術大学造形構想学部教授）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 かつて日本国中に新しい旅のブームを呼び起こし、国鉄のイメージを変えた「ディスカバー・ジャパン」キャンペーン。「いい日旅立ち」、「フルムーン」などに引き継がれ、JRになった現在もそのDNAは生き続けている。本書は、当時の担当者の証言から発想の原点を探り、今後の戦略的営業展開に必要なヒントを導き出す。※本書は2007年2月に発行された出版物を電子書籍化したものです。

終わらないウクライナ侵攻の真相、エネルギー危機、 世界同時インフレ、日本の大増税を結ぶ「点と線」 ハザールマフィアの断末魔と「第3次大戦」後の金融体制の行方 ……日本が取るべき「たったひとつの選択」とは？ これが、われわれの不安の背後にある世界経済の「リアルな姿」だ！ ●旧欧米権力が完全支配する国はG7国家しかない ●バイデンの「アルマゲドン」発言の意味 ●IMF、世界銀行の資金が枯渇して金融経済に異変 ●欧米のエネルギー危機でいつ革命が起きてもおかしくない ●新しいアメリカ大統領の選出をめぐる熾烈な駆け引き ●ハザールマフィアに貢ぐために円安に苦しむ日本 ●パイプライン「ノルドストリーム」爆発の違和感 ●中国の土地本位制金融システムの崩壊と再起動 ●ロシアが主張する「多極的世界秩序の構築」の必要性 ●平和的解決に進む台湾、中国の融合と朝鮮半島の統一 ●日本はハザールマフィアから解放される最後の国になる　ほか 最近の国際情勢の動きは明らかに普通ではない。 なぜなら「ハイブリッド戦争」が起こっているからだ。 この戦争の目的は簡単にいうと「第二次世界大戦後につくられた国際秩序を 新しく世界各国に平等なしくみに置き換えること」だ。 一方、これまで戦後体制のしくみで利益を得てきた 国や勢力（ハザールマフィア）はそれに猛反発し、 自分たちの生き残りを図るための第三次世界大戦を起こそうとしている。 既存のしくみではアメリカなどの反社会的国家が国際法を無視しても、 その暴走を止める術がないのが現実だ。 近年はBRICSを中心に世界中の多くの国々が そうした「戦後体制の改革」を熱望している。 ――「はじめに」より

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 近年，観光DXという言葉が多用され観光産業の生産性向上とグローバルな戦略導入が強く求められています。そこで本書では，観光と社会システムとの連動や高齢者観光のプロモーション，そして，地域戦略導出，口コミの数量的解析の特徴について紹介し，観光産業における労働生産性向上にも関連するDXについて解説します。海外と伍していく日本観光産業を形成し，10年後を見据え一歩先んじた観光戦略を構築するために今，読むべき一冊です。

プロセスマイニングの第一人者が、その概要と、具体的な業務改善への活用を解説! プロセスマイニングは、各種業務がITシステム上で行われるようになってきたことを背景に世界的に普及が進む、画期的な業務改善手法である。以前は現場担当者へのインタビューや観察調査などを元に現状を把握し改善に着手する必要があったが、業務システムのデータベースに記録されたログデータを分析することで業務を見える化する。現実の業務プロセスを自動的かつ迅速にフローチャート化できる上、業務改善を行った後の成果の把握がファクトベースで可能となる。加えて業務改善に対応した後の、弛まぬ問題点の発見・改善（継続的プロセス改善）に取り組む際の負担も大幅に軽減できる。 本書は、日本におけるプロセスマイニングの第一人者が、プロセスマイニングツールの使い方や取り組み事例、プロセス分析の主要なアプローチを第一部で解説。さらに第二部では、プロセスマイニングを活用した業務改善はどのように取り組めばいいのか、「ビジネスプロセスマネジメント」 （BPM）という、包括的な業務改善の方法論に基づきながら具体的に指南する。 担当者はもちろん、経営者層にも、プロセスマイニングと業務改善手法の基礎知識を得るのに最適な内容となるよう執筆・編集された本書。ＤＸの実現にあたり、ビジネスプロセスの全面的な見直しが必要な組織が多い中、入門書として最適！

２０１９年に入り、中国経済の急減速が数字で明白に表れるようになった。　２０１９年４月～６月期の経済成長率は６・２％となり、四半期ごとの数字を発表するようになった１９９２年以来、最低の数字だった。中国の自動車市場の成長にも急ブレーキがかかっている。中国汽車工業協会によると、２０１９年８月まで１４ヵ月連続のマイナスが続いている。　この中国経済の変調について、日本の超優良企業、日本電産の永守重信会長は、２０１９年１月に緊急会見を開き、「４６年間も経営をやってきて、月単位でこんなに落ち込んだのは初めてだ」と語った。　一方、熾烈を極める米中貿易摩擦は「米中経済冷戦」へと発展しつつあり、中国バブルの崩壊は避けられない。そして、この中国バブルの規模は、アメリカが２０世紀の１００年で使ったコンクリートをわずか３年で消費したというほど巨大なものなのだ。　中国バブル崩壊が世界経済に与えるマグニチュードは、２００年の近代経済学の経験では答えを導き出せないほど巨大なもの――人類史上最大の惨禍といっても過言ではない。そう、６６００万年前に恐竜を絶滅させた巨大隕石のように、人類が経験したことのない「ディープインパクト不況」を招来するのだ！

全米最強のトレーダー養成機関「プリスティーン」が、勝者のセオリーを初公開！ デイトレーダーとして株式相場で成功するための心構えを凝縮した一冊です。 最大の特徴は、皆が本当は気付きつつも忘れてしまいがちな事を、表現を変えながら執拗に繰り返し述べている点。本書によって、迷いの罠から逃れ、より信念を持って売買できるようになります。 例えば、「株式を取引するのではなく、人を取引する」という教訓。多くの初心者が、一つひとつのトレードに必ず相手がいることを認識していない。問題は「どちらが、より賢いのか」という点であり、マーケットの機微を知って、賢い側に立てるように鍛えるアドバイスをします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本において外貿コンテナ航路が就航する全国54港の地方港。地方港を舞台としたサービス体制の現状や今後の展望に加え、主要な船社・物流事業者を紹介。取扱量やサービス一覧などのデータ内容も充実した内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本において外貿コンテナ航路が就航する全国54港の地方港。地方港を舞台としたサービス体制の現状や今後の展望に加え、主要な船社・物流事業者を紹介。取扱量やサービス一覧などのデータ内容も充実した内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本において外貿コンテナ航路が就航する全国54港の地方港。地方港を舞台としたサービス体制の現状や今後の展望に加え、主要な船社・物流事業者を紹介。取扱量やサービス一覧などのデータ内容も充実した内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 主要日系物流企業127社の現地法人、支店、営業所、事務所、ロジスティクスセンターなどをあますところなく紹介。企業別、地域別の2通りの掲載方式をとっており、目的によって使い分けが可能な便利な仕様です。半世紀におよぶ物流企業の海外拠点の歴史と最新の動向が凝縮された最新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 主要日系物流企業126社の現地法人、支店、営業所、事務所、ロジスティクスセンターなどをあますところなく紹介。企業別、地域別の2通りの掲載方式をとっており、目的によって使い分けが可能な便利な仕様です。半世紀におよぶ物流企業の海外拠点の歴史と最新の動向が凝縮された最新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 主要日系物流企業132社の現地法人、支店、営業所、事務所、ロジスティクスセンターなどをあますところなく紹介。企業別、地域別の2通りの掲載方式をとっており、目的によって使い分けが可能な便利な仕様です。半世紀におよぶ物流企業の海外拠点の歴史と最新の動向が凝縮された最新版。

------------------------------------------------------ フルコミッション一筋21年、成約率90%のトップセールスマンが伝授！ 営業職のためのすごい言語化！！ ------------------------------------------------------ 多くの営業組織では、成果に再現性がなく、数字が安定しないという問題があります。 これは、営業を経験値や力量などのやり方＝暗黙知に頼っているため、 部下の育成にもつながらず、組織としての成長が止まっているのです。 個人レベルでも「感覚」で営業しているため、なぜ成果が出たのかがわからず、改善できません。 そのため毎年同じ数字しか出せず、成長も意欲も失われていきます。 組織としても精神論に頼るだけで、具体的なノウハウやトークの共有がされず、弱体化します。 結果として、売れない人は辞め、売れる人の入社を待つだけの高コスト体質になってしまうのです。 つまり、こうした問題の背景には「暗黙知」を言語化できていないという根本的な課題があります。 本書では、個人の「暗黙知」に頼らずに、 成果を再現できるような“すごい言語化”によるトークスクリプトを紹介していきます。 ---------------- 乾哲也　eigyou.inui 「購買意欲」の概念を取り入れた「即決メソッド」は、 約300社以上の企業研修に導入され、いずれも高い評価を得ている。 個別セミナーでは「とにかく売れるようになった」との声が多数寄せられ、 年間2,000人以上の申し込みがあるなど、 営業マンであると同時に、人気講師としての地位を確立している。

あいまいな話では人は動かない！「伝える」本質は、相手に納得してもらい、「自ら」動いてもらうこと。感じよく話す、論理的に話す、といったこれまでの「話し方」ハウツー本にない「具体化」の極意を伝授する1冊。

「整理術」とは、身近な物を片づけるための小手先のテクニックではなく、新しいものを生み出すための破壊活動です。仕事が常にはかどる状態にし、心や生き方までもが、すっきりとまとまるのです。 【目次】 第1章　シンプル整理術・八つの原則 第2章　整理を邪魔する五つの心理 第3章　100円ショップで手に入る整理ツール 第4章　できる人になる机まわりの整理術 第5章　情報化社会のスピード整理術 第6章　すばやくムダなく仕事ができる整理術 第7章　あなたの生き方を変える整理術

『決定版「任せ方」の教科書』　多様な人材に任せることでしか、人も会社も成長しない。リーダーから上司1年目まで必読の「任せ方」と「権限の感覚」とは。『本の「使い方」』　1行たりとも読み飛ばしてはいけない――本を選び、読み、活かすには？　稀代の読書家が深く、やさしく解説します。『座右の書『貞観政要』』　出口治明が座右に置く中国古典。唐の2代皇帝・太宗による統治(貞観時代の政治)の要諦が凝縮された『貞観政要』を解説。『「教える」ということ』　私たちが遺すべきもの、次世代が学ぶべきこと。会社員、ベンチャー企業の創業者、大学学長という立場から考え続け、実践してきた著者の結論を示す。 ※本電子書籍は、2019年6月に刊行された『本の「使い方」』、19年12月に刊行された『座右の書『貞観政要』』、23年2月に刊行された『決定版「任せ方」の教科書』、24年8月に刊行された『「教える」ということ』の4冊を収録した合本形式での配信となります。

目で見るだけで、デザインセンスがグングン上がる本！ デザインの基本は、「見る力」と「言語化する力」。 本書は、それを学べる一冊です。 チラシ、ポスター、企画書、ウェブ…さまざまな作例をもとに、プロがどのように見ている・作っているのかを紹介します。 文字、図形、色、背景、レイアウトなど、コラムを織り交ぜながらテーマごとにわかりやすく解説。 デザイナーはもちろん、デザイナーと仕事で関わる人、おしゃれな資料を作りたい人、デザインセンスがないと悩んでいる人、デザインにちょっとでも興味があるすべての人にとって実用的な一冊です！ さあ、デザインを見る目を変えて、無限の「ひきだし」と「センス」を手に入れよう！ ============= 「はじめに」より（一部抜粋） 世界はデザインで溢れています。街にも部屋にもネット上にも。 それはつまり、デザインを見る目を養うことができれば、デザインに溢れているこの日常がワクワクで満ちた刺激的な世界に変わるのです。 そしてそれは、あなたの人生までも豊かにする味方となってくれるでしょう。 =============

「デジタルエコノミー」や「データ・ドリブン・エコノミー」といった言葉への言及が顕著になる昨今、GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドットコム）や、BAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）など、大量のデータを収集・蓄積し、活用している企業が、グローバル経済に大きなインパクトを与えている。 　激変する環境の中で、企業成長における本質要因を解明し、データを価値に転換する者が生き残る「エコノミー・オブ・ウィズダム」の時代の戦略の真髄を豊かな展望と洞察のもとに描き出すのが本書である。 　神戸大学大学院経営学研究科の三品和広教授（第1～2章）は、本書において、近年盛んに喧伝されている「第四次産業革命」について冷静に捉え直し、産業革命を例に、それが戦略と不可分の関係にあることを明示する。同時に、過去の経営戦略論、複数の企業が浮沈した事例をひもときながら、事業の命運が事業立地の選択によって左右されるとする。 　前二章を踏まえ、NTTデータの山口重樹代表取締役副社長執行役員は、デジタルエコノミーの本質とビジネスや経済、社会システムに中長期的にもたらすインパクトを正確に見極める必要があるとし、デジタルがつくり出す仕組みとデータを活用する智恵、「デジタルウィズダム」の力を高めていくための視点を大胆に提示する（第3～4章）。そこでは「財・サービス」「プロセス」「認識」「意思決定」の四つの要素のデジタル化がビジネスの進化の重要な契機をなすとし、デジタルが創り出す仕組みとデータを活用するウィズダムを合わせ持ち、イノベーションを牽引する企業の事例を効果的に引きつつ、新たなテクノロジーをいかにビジネスに適用していくべきかを示す。 　最終章では、三品・山口両氏による対談において、経営者は何を思考し、いかなる戦略を実行する必要があるかなどを議論する。

ようやく輪郭が見えてきた「デジタル円」 CBDCや民間デジタル通貨は、金融サービスをどう変えるのか 決済・支払の覇権を握るのは誰か 通貨の形はどう変わるのか ［ECBによるデジタルユーロの導入案についても解説］ 【著者より】 本書では、日本における支払・決済サービスの変化や その背景を検討した上で、 民間事業者によるデジタル通貨や中央銀行による 一般利用型CBDCが相互に補完しつつ、 今後どのような役割を果たしていくかを検討しました。 【目次】 序　章　支払・決済の「デジタル化」とは何を意味するのか 第１部　　一般利用型CBDCを巡る議論がもたらしたもの 第１章　一般利用型CBDCを巡る否定的な見方 第２章　一般利用型CBDCのユースケース論の意味合い 第３章　デジタルユーロを巡る動きと日本への意味合い 第４章　一般利用型CBDCの「アナウンスメント効果」 第２部 急速に進む支払・決済のデジタル化とその課題 第５章　個人による支払・決済の変化と店舗の対応 第６章　中央政府や地方自治体による支払・決済の変化 第７章　「日本版プラットフォーマー」による支払・決済への進出 第８章　銀行による支払・決済への新たな取組み 第９章　支払・決済の「デジタル化」を通じて浮かび上がった課題 第３部　 支払・決済の「デジタル化」の展望 第10章　支払・決済の「デジタル化」の意義とデジタル通貨の役割 第11章　デジタル通貨の特性と機能 第12章 決済手段としてのデジタル通貨の役割と立ち位置 第13章 デジタル通貨のインフラのあり方 終　章　 支払・決済の「デジタル化」の将来像

日銀がデジタル通貨を発行し、デジタル人民元に対抗する具体的方策を提示! リブラ構想は主要国の中央銀行デジタル通貨(CBDC)への取り組みを加速しました。 2020年には中国やスウェーデンが試験的導入に踏み切るとみられるほか、ユーロ圏でも具体的なイメージが明らかになるなど、調査研究の段階から実践の段階へいよいよ踏み出すことになります。 CBDCの導入は、銀行券の代替やキャッシュレスの促進に止まらず、金融サービスと非金融の消費者サービスとの融合や、それらに対する異業種からの参入を通じて、金融システムを根底から変える可能性があるほか、金融監督や金融政策にも大きな変化を迫ることになるでしょう。 本書は、このようなCBDCの導入の背景やねらい、主要国の動きや導入されるCBDCのイメージを解説。日本(日銀)を念頭に置きながら、CBDCの円滑な導入と既存の金融システムからの移行に必要となる条件や想定されるスキーム、導入の戦略、結果として生ずる金融サービスや政策に対するメリットと課題を明らかにすることで、日銀によるデジタル円導入実現に向けた議論を啓発します。

ＧＤＰからＱｏＬ（クオリティ・オブ・ライフ）へ、価値観の転換で地方はよみがえる ■私たちが今、思考すべきは「ポスト・コロナ（コロナ後）」の世界における新たな価値観や常識だ。これを機に、社会のデジタル化が一層加速し、テレワークや在宅医療、遠隔教育などが定常化すれば、地方社会にとっては大きな恩恵となるだろう。同様に、平常時では一定の時間がかかる「ニュー・ノーマル」へのシフトが、一気に進む可能性もある。（中略）誰もがどこからでも仕事をこなせる社会を経験した後、都市、および職場という「場」の持つ本質的な意味合いとは何なのか。大都市であれ、地方であれ、再考を迫られている。物事の本質的な価値や意味合いの変化と、「ポスト・コロナ」時代の世界のあり方に関して、真剣に検討を始める時が来た。（本書『はじめに』より） ■日本の各地方が、内在的な価値を発掘し、個性を極めていくことは、企業・住民に選ばれ、生き残るために必要な要素の一つだ。人口が減少する中、多様化するニーズに大都市とは異なる独自性で応えられなければ、地方に経済と人の流れを取り戻すことはできない。しかし、「収入ではなく働きがい」「都心ではなく地方」を選ぶＱｏＬエコノミーの台頭の兆しとも言える価値観が生まれてきている。ＧＤＰ的価値が中心だった時代は都市が強かったが、ＱｏＬ的価値を取り入れれば、地方でも十分差別化が可能で、人を呼び込むことができるだろう（第7章『各都市の価値をどうやって向上させるか』より）。

デジタル技術の進化は、新興国・途上国の姿を劇的に変えつつある。中国、インド、東南アジアやアフリカ諸国は、今や最先端技術の「実験場」と化し、決済サービスやWeChatなどのスーパーアプリでは先進国を凌駕する。一方、雇用の悪化や、中国が輸出する監視システムによる国家の取り締まり強化など、負の側面も懸念される。技術が増幅する新興国の「可能性とリスク」は世界に何をもたらすか。日本がとるべき戦略とは。

■20世紀の石油に取って代わるデジタル経済の新たな資源だといわれるビッグデータ。では、これらの無形資産が価値をもつ時代に、税の仕組みはどう変えればいいのか? ■2020年4月からグーグル、フェイスブック、アマゾンなど巨大IT企業に対して売上高2%の「デジタルサービス税」を導入――。英政府発表が衝撃をもって受け止められている。EUも同様に暫定的な措置として3%程度の課税を提案しています。ところが、GAFAの本拠地のある米国は猛反発、この問題をめぐって世界は大きく割れています。「米国vs欧州・その他の国」という構図が明確になる中で、日本企業も大きな影響を受けるこの問題に日本はどう対応すべきなのか? デジタル経済と税をめぐっては、さらに様々な問題が山積しています。 ・シェアリングエコノミーが発達する中で、そこで働く人や遊休資産への課税、プラットフォーマーの責任をどう考えればよいのか? ・AI時代にベーシックインカムの導入が必要だといわれるが、それは現実的なのか? 財源は確保できるのか? 広がるといわれる所得格差の是正に本当に有効なのか? ・ロボットが人間に取って代わる時代には、ロボットに課税すればよいではないか、ともいわれる。それを可能にするには何が必要なのか?――などなど。 ■本書は、税制論議の第一人者が、デジタル経済と税の関わりをめぐる問題の論点を整理し、「公平・中立・簡素」という原則のもとで、どのような税の仕組みが必要なのかを提言するもの。欧州では、デジタル課税や多国籍企業への課税をめぐって一般市民も立ち上がるなど、急速に関心が高まっている。経済格差、所得分配など、デジタル経済の重要な側面を理解できます。

広告は、いつまで「代理店任せ」でいいのか。 AIと自動化の進展により、 デジタル広告はすでに「専門家だけの領域」ではなくなった。 それでも多くの企業では、 ・運用の中身が見えない ・改善が遅い ・ノウハウが社内に残らない ・広告費と手数料だけが増え続ける こうした問題を抱えながら、 「広告は代理店に任せるもの」という前提を疑っていない。 本書『デジタル広告の内製化戦略』は、 その前提がもはや通用しない理由を明快に示す一冊である。 本書で得られるもの ・デジタル広告運用の「不都合な真実」 ・AI時代における代理店モデルの限界 ・内製化が失敗する典型パターンと回避策 ・完全内製化に限らない「5つの内製化モデル」 ・人材・組織・評価制度まで含めた設計視点 ・内製化に成功した企業のリアルな事例 こんな企業・担当者に向いている ・広告代理店への依存に違和感を覚えている経営者 ・広告費をかけても成果が伸び悩んでいる企業 ・マーケティングを経営の武器に変えたい事業責任者 ・内製化に興味はあるが、踏み出せていない担当者 【目次】 第1章 デジタル広告運用の「不都合な真実」 第2章 新時代のマーケティング戦略としてのデジタル広告“内製化” 第3章 なぜデジタル広告の内製化は「うまくいかない」のか？ 第4章 自社に適した内製化を実現するための“５つの型” 第5章 内製化に向けて社内の基盤を整える 第6章 成果を目指して実際に広告を運用する 第7章 目的意識を強固に持つことが成功につながる～デジタル広告内製化までの軌跡 第8章 内製化の先にある広告の未来 【著者】 田中 秀和 株式会社メンバーズ フォーアドカンパニー カンパニー社長。 ベンチャー企業にてIT事業の立ち上げ・拡大に携わったのち、2008年にWeb事業で独立。 2012年に事業売却を経験し、事業会社の経営戦略部門にてWebマーケティングを基軸とした事業改革に従事。 その後メンバーズに参画し、金融系企業や大手銀行における広告内製化支援、高速アジャイルチームの立ち上げ・運用など複数のDX案件を兼任。 2024年より現職。

ウクライナ戦争を国際政治、軍事、テクノロジー、世界経済、地政学の観点から専門家が徹底分析。 目次「はじめに」に代えて ミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革大臣インタビュー 「戦時下でもデジタル政府化は加速する」 第1部（渡部恒雄） ウクライナ戦争への米国の戦略観と国際秩序の行方 第2部（長島純） ウクライナ戦争は「メタマゲドン（Metamageddon）」の幕開けとなるか 第3部（柏村祐） デジタル国家ウクライナの全貌 第4部（熊野英生） ウクライナ戦争の経済的な帰結 第5部（田中　理） 地政学から予想される欧州の変貌

一般財団法人デジタルコンテンツ協会（DCAJ）発行の『デジタルコンテンツ白書2025』。本書では、日本のコンテンツ産業の市場規模、産業動向等の現状を解説、紹介しています。 【本書の特長】 ●最新市場データ：国内の統計・市場規模を収録 ●多分野カバー：日本のコンテンツ産業政策、コンテンツ分野動向（マンガ/アニメーション/映画/音楽/ゲーム/オンラインゲーム/ライブエンターテインメント）、メディア分野動向（モバイルコンテンツサービス/放送/新聞/出版）、海外動向（アメリカ/中国/韓国） ●活用シーン：事業戦略立案、調査・研究、企画開発に最適 ●監　修：経済産業省　商務・サービスグループ

デジタル革命は資本主義の“常識”を覆す。 その変化はGDPという従来の指標では捉えきれない。 新たに生み出される経済社会は、巨大企業が支配し、ロボットが雇用を奪う「純粋デジタル資本主義」になるのか。 あるいは個人のスキルや未稼働資産が価値を生み出す資本となる、「市民資本主義」か、 多くのモノが無料となり、労働と余暇の区別も消滅した、SFのような「ポスト資本主義」なのか。 大胆なシナリオを描き出す。

ビジネスではデジタル全盛の時代。反比例するように「手書き」の機会は減り、もはや絶滅危惧種のようなものとなっています。しかしそれだからこそ、逆に「手書き」は目立ち、その力は強くなっているのです。だからといって闇雲に仕事をアナログ化しようとしても、社会のスピードにまったく着いていけず、続けることすら難しいでしょう。そこで本書が紹介するのは、手書きの持つすごい力を「最低限」の手間で「最大限」引き出す技術。デジタルとアナログの狭間で試行錯誤を繰り返した筆者が見つけた、手書きを活かすための「カンドコロ」を伝授します。相手へのメッセージからメモ、スケジュール管理、アイデア発想法に至るまで、効率の良い「手書き」で仕事のスピードはさらに上がる。誰もが持っている「隠れた能力」で今より一歩先のビジネスを!

改正電子帳簿保存法が2024年1月より完全施行となり、 2023年10月からは「インボイス制度」もスタートする中で、 中小企業においても、ＤＸの流れは「待ったなし！」の状況に。 ただし、デジタル人材もおらず、資金的にも余裕がない中小企業は多いはず。 本書では、AI導入、業務改善、顧客管理、テレワークなど…… 中小企業でも今すぐ実現できるDX戦略を紹介します！ 改正電子帳簿保存法の対策から、経費精算などの業務プロセス効率化、 会わずに売れる営業モデルの確立、外部人材を活用した組織づくりまで…… 9000社以上の中小企業を支援してきたトップコンサルタントが教える 経営者・リーダーが知っておくべきデジタル活用のすべて！ 【目次】 序章 ＤＸとは何か？ 第１章 中小企業のＤＸ戦略(1) デジタル人材を代替するノーコーダーの獲得 第２章 中小企業のＤＸ戦略(2) 業務プロセスの効率化とスピードアップ 第３章 中小企業のＤＸ戦略(3) 会わずに売れる営業モデルの確立 第４章 中小企業のＤＸ戦略(4) 顧客とのつながりを強化し、リピーターを獲得 第５章 中小企業のＤＸ戦略(5) テレワークの普及率を高め、会社の枠を取り払う 第６章 中小企業のＤＸ戦略(6) ＡＩ導入で働き手不足を解消する 第７章 中小企業のＤＸ戦略(7) フィードフォワードでビジネスモデルを変革 第８章 中小企業のＤＸ戦略(8) 「人」の力を最大化する“省”人数経営

日本人がまだ知らないデジタルが生み出す経済価値とは！？ ■Twitter、InstagramなどのSNS→20兆円 ■テレワークによる可処分時間の増加→2.2兆円 ■つながるクルマ→1.2兆円 コロナ禍は社会のデジタル化を急速に進めました。 これは、我々が「デジタル資本主義」と呼ぶ新たな社会システムへのパラダイムシフトが大きく進んだことを意味しています。 「デジタル資本主義」のもとで生き残る企業と消える企業はどう違うのでしょうか？ 本書では、生き残るためのカギとなる「増価メカニズム」を解説！ さらに、この「デジタル資本主義」を人類にとって良いものにするために、どうデザインすればいいのかを日本を代表するシンクタンクが描き出します！

グローバルにつながった世界を生きるビジネスパーソンの新・基礎教養！ デジタルテクノロジーを理解せずに、世界情勢を理解することは難しい。 そして世界情勢を見ずに、産業の変化やデジタルテクノロジーの今後を占うこともできない時代となった。 ・ファーウェイやTikTokはなぜ米国から追放されるのか？ ・SNSによって人々の投票を操作できる世界で民主主義はどうなるのか？ ・コロナウイルスの時代に人々は監視を受け入れるべきか？ ・デジタルプラットフォーマーは政府の代わりになっていくのか？ ・米国の衰退、中国の台頭、米中テクノロジー冷戦のなか、日本はどう生きるべきか？ ニュースではわからない、今起きている事件の「本質」を、国際政治×テクノロジー×ビジネスの歴史的視点で読み解く！ 著者はフィンランド在住。エストニアやスウェーデン、ロシアなどに投資を行い、各国のテクノロジー・カンファレンスに出席する経営共創基盤・共同経営者/JBIC IG Partners最高投資責任者を務める塩野誠氏。冷戦時代のインターネット誕生から米国ITバブル、日本メーカーの栄枯盛衰、GAFAの勃興、デジタルプラットフォーマーと国家の戦いまで、ゴールドマン・サックスやライブドアなどを経験し、各国の現場に立ってきた著者が国際政治の視点で技術覇権を読み解く、日本ではこれまで語られなかったデジタルテクノロジーの物語。 エストニア電子政府とサイバー攻撃/デジタル・プロパガンダ/デジタル人民元/Facebookのリブラ構想/ディープフェイク/DARPA/VCの起源/5G問題/タックスヘイブン/GAFA v.s. EU委員会/中国2億台の監視カメラと社会信用システム/アラブの春/コロナ時代の民主主義/起業大国イスラエル/そして日本の生存戦略までーー。 国際政治とテクノロジーの点が面でつながり、ニュースが10倍理解できる！

累計9万5000部（電子含む）突破！『コロナショック・サバイバル』 『コーポレート・トランスフォーメーション』に続く「DX成功への決定書」！ 「DXの真髄を見事に解き明かした。これからのビジネス、社会を考える必読書」 　ーー松尾豊氏（東京大学大学院教授・人工知能研究者）推薦！ 「著者は、時代の数歩先を行く天才だ！」ーー冨山和彦氏（IGPIグループ会長） 絶賛！ 会社、産業、社会、そして国家、個人までが DX（デジタル・トランスフォーメーション）の「対象」かつ「主体」となる時代が到来。 天才ビジョナリーが描く「DX成功の極意」とは。「ミルフィーユ化する未来」とは。 †DXの要諦は「抽象化」にある †抽象と具象を行き来する †タテからヨコへ、ピラミッドからレイヤーへ †あなたも会社もエコシステムの一部に †「相対性理論」の感覚を実践する †人工知能と人間の距離をどう埋めるか †日本の中小企業が真似しやすいのはドイツ †アリババが自らをケーキにたとえる理由 †ネットフリックスには、なぜ上司の決裁がないか †見たことのない「万能工場」のつくり方 †自社の製品・システムから発想してはいけない †読者のUXを研究していた夏目漱石 †各国が注目するインド政府のデジタル化 †10億人に給付金とワクチンを届ける仕組み

〈画面越しで虚空に向かって初めてメッセージを送り、短い小休止のあとに、見ず知らずの人から返事を受けたときは、わくわくした。黒いガラスにただ単色の文字が見えただけだったが……（本書第2章より）〉テクノロジーと自由を誰よりも愛したサイバーリバタリアンのジョン・バーロウ、人々の信頼を裏切る中央当局を排除するために仮想通貨Bitcoinを世に放ったサトシ・ナカモト、完全な自由市場のはずが「ソ連2.0」へ傾くUberの創設者トラビス・カラニックとギャレット・キャンプ、宇宙にまで手をのばすAmazonの皇帝ジェフ・ベゾス……。これらデジタルプラットフォーム君主たちの野望や、栄光と蹉跌の経済学的メカニズム、そして彼らに抗った人々を、生い立ち・思想・行動の面から、ストーリーとデータで描く。デジタルテクノロジーを駆使する彼らが直面する、中世ヨーロッパやソ連の人々と共通の課題とは？自由のためのプロジェクトが不自由をもたらすのはなぜか、君主への反乱の成否は何が決めるのか、デジタル帝国が強大な力を握ることの問題はなにか……。サイバーリバタリアンの理想が生んだ「雲の上の帝国」と、地上の国家の比較から、私たちがコントロールを取り戻す道筋を引きだす希望の書。プラットフォームも、国家も、重要なのは「制度」だ！

◆202X年、円は消滅する──。 脅威の仮想通貨「デジタル人民元」がもたらす変化・影響とそれに伴う諸外国の立ち位置・行動を予測分析し、「円」と「日本」の近未来を占う。アメリカ最大のFP会社社長／シンギュラリティ大学教授・リック・イーデルマン氏に師事した著者が伝える、混迷の時代の「お金と命の守り方」。 ０時限 はじめに １時限 これから日本が直面する「想定しうる最悪のシナリオ」 ２時限 そもそも「デジタル通貨」とは何か ３時限 そもそも「デジタル人民元」とは何か ４時限 なぜ「デジタル通貨においては中国が有利」なのか ５時限 「デジタル通貨」が普及すると世界はどうなるのか ６時限 では私たちは「いま」どうすべきか ７時限 私たちは「人生１２０年時代」をどう生きるべきか

デジタルマーケティングのすべてがわかる！ 今、新規ビジネスを考える人のための理論と実践方法をやさしく、かつ、体系的に解説。 豊富なケース(全1６ケース)で、楽しく深く理解できるよう工夫した決定版！ 第１部　デジタルマーケティングの仕組みを知る 第１章　デジタルマーケティングのフレームワーク 第２章　どんな技術環境でビジネスを進めるのか：デジタル技術環境 第３章　デジタルトランスフォーメーションを実現する：デジタル経営戦略 第４章　価値創造の仕組みを作る：デジタルビジネスモデル・デジタルイノベーション 第２部　デジタルマーケティングを推進する 第５章　価値を可視化する：デジタルマーケティングマネジメント 第６章　Product：デジタル時代の製品戦略 第７章　Price：デジタル時代の価格戦略 第８章　Place：デジタル時代の流通戦略 第９章　Promotion：デジタル時代の広告戦略 第10章　デジタル時代のブランド戦略 第３部　デジタルコミュニケーションを推進する 第11章　価値の伝達：デジタルコミュニケーション 第12章　コミュニティを活用する：デジタルコミュニティ 第13章　メディアを活用する：デジタルメディア 第14章　ＳＤＧｓ×デジタルマーケティング：デジタルソーシャルグッド

「最高の仕事道具を揃えたい」「在宅環境をパワーアップしたい」 ベンチャー・IT大手・フリーランスを経験して見つけた「モノ選びで劇的に豊かになる仕事術」！ ・こだわりの家具・家電でワークスペースを作る ・ガジェットを駆使して超効率化 ・香りアイテムで集中のスイッチを入れる ・揃えることで日常のエネルギー消費をなくす ・スケジュールもネタも一元管理する「iPad」活用術 ・いつでもどこでもベストな状態で働ける必需品セット 本当に厳選した珠玉のモノたちを一気に紹介！ 自分のモチベを上げてくれる最高の相棒「Apple製品」 大容量データを即座に転送できる「SanDisk SSD」 毎日をリセットしてくれるコーヒーメーカー「Balmuda The Brew」 最強効率化を実現するマウス「MX Ergo」 iPhoneもMacも、充電器はこれ1つ「CIO Lilnob」 香りで集中のスイッチを入れる「Aesop Hwyl」 【目次】 第1章：好きなモノ１つで働き方が変わる 第2章：最高の仕事道具（相棒）と出会うためのルール 第3章：仕事を豊かにするマイ・フェイバリット・モノ 第4章：モノ選びで劇的に豊かになるフリーランスの仕事術 第5章：モノワーカーの自己ブランディング術 終章：モノと共生する理想のデジタルライフへ

元首相・田中角栄氏の『日本列島改造論』から50年。 社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。 「課題先進国」の日本を復活するには何が必要か。 エレクトロニクス分野のトップアナリスト、ヘッジファンドのファンドマネージャーという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。 各省庁の取り組みを俯瞰・検証しながら、デジタル時代の新たなグランドデザインを描く。 ＊50年前に『日本列島改造論』をつくりあげた元通産事務次官で角栄氏の秘書官だった 小長啓一氏との対談を収録

「でたらめ」の数学「乱数」は規則性がなく、まとめられないことにこそ価値がある。サイコロや乱数表にとどまらず今やインターネットの暗号、地震予知、建築設計などにも使われる最新技術だ。この優れものの知られざる正体に迫り、可能性を探る科学ルポ。

デットIRとは、借手企業が資金の貸手(銀行、機関投資家、格付会社等)に対して行うインベスター・リレーションズ活動をいう。デットIRを通して、資金の借り手が貸し手に対して、財務状況のみならず、先行きの事業戦略や財務戦略など、貸出や社債投資等を行うか否かを判断する上で重要な情報を提供する。こうした活動を通じて、資金の借り手はより円滑で安定的な資金調達が可能となり、資金の貸し手はより効率的な資金運用が可能となる。クレジット市場において円滑で効率的な金融仲介が実現されていく上では、デットIRは今後一段と重要になってくる。本書は、全金融マン必読の書。

人気・実績ともに日本トップクラスのプロゲーミングチーム・DeToNator。 早くから海外競技シーンに挑戦して成果を積み上げる一方で、所属ストリーマーたち（SHAKA、YamatoN、StylishNoob、SPYGEA）の配信でゲームの楽しさをアピールし続けている。 代表を務める江尻勝氏は、元美容師という異色の経歴の持ち主。現場仕事で生きてきた彼の流儀は、日本のesports業界に当てはめると型破りだ。だが、世界に目を向けて見ると、それこそが“王道”であると気づかされる。 ゲームといっしょに歩むためのビジネス論をまとめた一冊。

先日、破産法適用となったデトロイト市。2012年に破綻したコダックをはじめ、ゼロックスなどの大企業に雇用の半分を頼ってきたニューヨーク州ロチェスター市。デトロイト市からは、多くの自動車産業が去り、ロチェスター市では大企業の雇用が10％を切った。日本からも製造業の海外移転が止むことなく続いている。それまで頼っていた企業に去られた後、残された町には何ができるのか？２つの都市にヒントがあった。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年12月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆「犯罪都市」デトロイトを歩く ◆企業城主に頼らない町づくり ◆消えた雇用を取り戻すコダックOB

１０年以上に及んだ日本経済の停滞もようやく終わろうとしている。デフレから脱出し、回復を確かなものにするためには何が必要か。日本を代表する経済学者による待望の書き下ろし。

「黒田日銀」約6年の成果とは? 前例なき金融政策のメカニズムと効果について、実証・理論の両面から分析したはじめての書。エコノミスト、経済学者らが多面的に論じる。 【執筆者一覧】(掲載順) 原田泰 日本銀行政策委員会審議委員 石橋英宣 内閣府大臣官房総務課企画官 矢野浩一 駒澤大学経済学部教授 岡田多恵 駒澤大学経済学部専任講師 堀 雅博 一橋大学国際・公共政策大学院教授 梅田政徳 消費者庁消費者教育・地方協力課課長補佐 花垣貴司 在中華人民共和国日本国大使館経済部一等書記官 増島 稔 内閣府政策統括官、埼玉大学客員教授 安井洋輔 株式会社日本総合研究所調査部主任研究員 福田洋介 農林水産省国際部国際経済課国際専門官

量的・質的金融緩和（ＱＱＥ）、マイナス金利、イールドカーブ・コントロール、そしてコロナショック……。２０１５年３月から２０２０年３月までの５年間、著者は黒田総裁下の日本銀行で、金融政策を決定する政策委員会審議委員を務めた。２％の物価目標とデフレ脱却に向け、日銀はいかに苦闘したのか。さまざまな批判に何を思い、反論したのか。アベノミクスと金融政策決定の舞台裏を明らかにする。

デフレ不況に苦しむ日本の姿は、実はちょうど１００年前のイギリスと同じであった。その例をみながら、デフレ脱却の道を探る注目の書。いま育ちつつある成長の芽とは何か？

現在のデフレ現象に関して「デフレとは何か、なぜ起きるのか、何をもたらすのか」などの疑問をすべて解明。同時に、日本経済再生に必要な政策は何かを論じる。

「生産性の上昇で成長維持」というマクロ論者の掛け声ほど愚かに聞こえるものはない。現実は内需にマイナスに働いているからだ。「現役世代人口の減少」、日本の問題はここにある！　誤った常識を事実で徹底的に排す!!

バブル崩壊以降、日本経済にマイルドなデフレが続いたのはなぜなのか。なぜ異次元の金融緩和、大胆な財政政策も、デフレ脱出につながらなかったのか――。 そこには、日本経済を大きく変化させる、需給ギャップの原因があった。グローバル化、人口動態の変化など、需要の「構造」が大きく変わった「平成日本」を振り返り、未来に禍根を残さない日本経済のあり方について、明快な指針を示す衝撃の書。 ☆バブル崩壊以降、大胆な財政・金融政策、不良債権の処理などの手を次々に打ちながら、マイルドなデフレ状態から脱しきれなかった日本経済。 ☆そこには、グローバル化の進展、人口動態の変容など、日本経済の需要面を根底から変える大きな「構造」の変化があった。そのため、供給改革のペースが追いつかず、マイルドなデフレ状態を脱しきれなかったのだ――。 ☆元日銀マンとして金融政策の現場に深くかかわった著者が、大胆な仮説をもとに、経済学の知見等も使いながら、「平成日本」を経済面から鋭く分析。国民の経済厚生を大きく毀損しない経済政策運営のあり方を考える。

デフレに嫌気した空気が充満するわが国経済が、調整インフレを待ち望んでいる。しかし、「平和な時代はデフレが世界を覆う」という著者は、きわめてマクロの視点から長期デフレ論を主張する。そうした経済の趨勢が根本的に変化した時代には、お金とのつき合い方も根本から見直さなければならない。つまり、個人の資産形成においても全面的な路線の転換が必要になる。具体的に本書では、「物的資産から金融資産へのシフト」「住宅ローンによる持ち家取得のリスク」「ローンの繰上償還のススメ」「預貯金よりも公社債のススメ」「年金をあてにせず、生涯現役の覚悟で仕事にはげむ」などのメッセージが盛り込まれている。お金との付き合い方を誤ると、損をするだけでなく、個人破産などの憂き目に遭遇しないとも限らない。家をほしいと思っている人や遊ぶ金ほしさに借金を重ねる人など、特に三十代のビジネスマンにぜひ読んでもらいたい。

従来議論されていたマネーサプライの調節だけでは、わが国が現在陥っている今日的なデフレ現象は解明できない。名目賃金の変化など新しい視点から「なぜ日本だけが?」の答えを捉え直す、現代デフレ論議の決定版! (本書は2013/01/18に日本経済新聞出版より刊行された書籍を電子化したものです)

いまやあらゆる金融取引に不可欠となったデリバティブ。先物、オプション、スワップの基本的しくみから、金融・商品・クレジットなど様々な種類の市場、取引戦略、リスク管理についてまで、わかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 株式などエクイティ周りを扱う現場に精通した著者が、教科書には載っていないデリバティブズ取引の実際を基礎から裏側まで解説。証券マンも目からウロコが落ちる実践的な内容。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●現代の金融に欠かせないデリバティブの理論と実務を橋渡しする非常にわかりやすい基本書 ●難解な数式も、その成り立ちや意味を言葉や図表で丁寧に解説しているから感覚的にわかる ●LIBOR公表停止に伴う影響など最新の事情を網羅していて実務担当者の仕事にすぐに役立つ

千葉県を中心に、最大93万戸超の停電を引き起こした2019年台風15号。エネルギー専門紙「電気新聞」の紙面から、関連するニュース記事を時系列でまとめました。停電復旧に一丸で取り組んだ電力業界の姿をご覧ください。（台風上陸翌日の9月10日付から、停電がおおむね復旧した後の9月30日付までの紙面に掲載された67記事を収録しています）

エコカーをめぐる覇権戦争が始まった。日産と三菱は電気自動車（EV）に注力する姿勢を打ち出した。追い風が吹くEV勢に対して、ハイブリッド車（HV）で世界をリードするトヨタとホンダはどう動くか。プラグインハイブリッド車（PHV）や燃料電池車（FCV）はどうなるか。電機メーカー、電池メーカーはどう出るか。そして、中国、韓国勢の脅威は――。関係者への徹底的な取材でエコカー戦争の真相に鋭く迫る！

自動車部品業界で再編の機運がにわかに高まっている。 自動運転車が現実味を帯びる中、 欧米勢は時代の変化に対応し、新たな布陣を形成。 出遅れた日本勢は巻き返しを図れるか、 迫り来る胎動を追った。 『週刊ダイヤモンド』（2016年1月23日号）の 第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

収益悪化で苦しむ電機大手を横目に、史上最高益を続々と更新する日本の電子材料メーカー。知られざる超高収益業界の成功の秘密を探る。1年の長期取材をまとめた著者渾身のレポート。 【主な内容】 このぶっちぎり圧勝の日本企業を見てくれ!　～まえがきに代えて 序章　100年企業の逆襲が始まった～世界最強のニッポンデジタル素材メーカー群の登場 第1章　30兆円の大型市場「デジタル素材」は日本圧勝の図式 第2章　国内デジタル素材メーカー各社の決算は史上最高 第3章　半導体の基礎素材「シリコンウエハー」バトルの勝者はニッポン 第4章　偏光板、カラーフィルターなどディスプレー材料は日本勢が世界制覇 第5章　ニッポンの伝統技を活かせ!ニッチグローバルのユニーク材料各社 第6章　環境、ナノテク、パワーをキーワードにIT革命を推進する新素材各社 第7章　エレクトロニクス最終戦争は日本が「デジタル素材」で勝つ 「100年たてばその意味わかる」　～あとがきに代えて

これからは文系ビジネスパーソンにも、数学的スキルが不可欠だ。といっても、数式の勉強が必要なのではない。大事なのはコミュニケーション、物事を数字で把握し、論理的に伝えられるようになろう。「見積もりは?」と聞かれたら、「〇円くらいです」と概算して即答する。「今後の成長市場はここ」と、販売データを一目瞭然のグラフに加工してプレゼンする。「定義づけ」と「三段論法」で、ムダなく明快に説明してNOと言わせない等々――数字の苦手な人でも飛躍的な成果を上げられるノウハウを開陳! 本電子書籍版には限定特典として、「伝わる文章の書き方」を収録。 論理的でわかりやすい文章にするためのテクニックを特別に公開!

かつて世界を席巻し、自動車と並ぶ外貨の稼ぎ頭だった日本の電子産業。 今や、それは夢まぼろしである。そうなってしまった本当の原因は何か。 多面的な視点で解き明かす。 2013年、日本の電子産業の貿易収支は、とうとう赤字になった。同じ2013年の生産金額は約11兆円にまで縮小する。2000年に達成したピーク26兆円の半分以下である。 電子立国とまで讃えられた日本の電子産業が、なぜここまで凋落してしまったのか。私も、この疑問から出発した。特に凋落が、なぜ他産業ではなく電子産業なのか、他国ではなく日本なのか、これを理解したかった。 そうして調べてみた結果が本書である。

２００９年秋の政府の「デフレ宣言」以来、デフレこそが日本経済に停滞をもたらしている根本原因であるという認識が広がりつつあります。本書の著者の１人、勝間和代氏(経済評論家)は、日本経済の立て直しには、まずデフレを止めることが必要だと、政治家や国民に対して強く訴えてきました。 本書は、その勝間氏が、イェール大学教授浜田宏一先生から経済学の特別講義を受けたときの模様を収録した講義録。もう１人の先生として、早稲田大学の若田部昌澄教授にも、歴史の専門家として昭和恐慌と現在の比較などを講義いただきました。 ※本書は２０１０年７月に東洋経済新報社より刊行された『伝説の教授に学べ！ 本当の経済学がわかる本』を電子書籍化したものです。

「ウォール街のグレートベア」（リバモア）、「イングランド銀行を潰した男」（ソロス）……。数々の異名を持つ男たちは「個人投資家」という一般的なイメージを遥かに超える影響力を行使してきた――。 第1章　「ウォール街のグレートベア」ジェシー・リバモア 第2章　「イングランド銀行を潰した男」ジョージ・ソロス 第3章　「百聞は一見に如かず」ジム・ロジャース 第4章　「成長株集中投資の大家」フィリップ・フィッシャー 第5章　「伝説のファンドマネジャー」ピーター・リンチ 第6章　「オマハの賢人」ウォーレン・バフェット

日本が誇る投資のバイブル『会社四季報』を30年以上編集してきたからわかる！ 人と10倍も100倍も差を付ける超・活用術。お宝銘柄、大化け候補、最高益企業、割安株の見つけ方教えます。 明日から読み方が変わる16章！ 第１章　会社四季報は毎号読むから意味がある 第２章　各号の特長を生かしてお宝銘柄を発掘！ 第３章　会社四季報、１冊だけ買うなら何を買う？ 第４章　稼ぎ頭を見抜くとっておきテクニック 第５章　人と１０倍差を付ける会社四季報読解術 第６章　業績欄「知ってるつもり」じゃもったいない 第７章　大化け候補を探せ！ 第８章　外国人投資家が好きな株・嫌いな株 第９章　会社四季報「分解術」で大事なことが見えてくる 第１０章　キャッシュフローでわかる儲けのウソ・ホント 第１１章　最高益企業を狙え！ 第１２章「フル生産」の落とし穴 第１３章　年収の変化は一大ヒントなのだ 第１４章　売上高には不思議がいっぱい 第１５章　割安株の本当の探し方 第１６章　株価チャートはここだけ見よ！

投資家向けセミナーも毎回大盛況のベテラン編集者が会社四季報「超」活用術を大公開。人と10倍も100倍も差を付ける「お宝銘柄」「大化け候補」「割安株」の見つけ方を伝授します！

世界の自動車メーカーの間で熾烈な“電池争奪戦”が起きている。 脱炭素政策の下でＥＶ（電気自動車）などへの電動車シフトを進める自動車各社にとって、電池を必要量調達できるかは電動化戦略を左右する。電池はＥＶの製造コストの3～4割を占める高額な部品。自動車メーカーとしてはできるだけ安く調達したいが、足元では価格上昇に見舞われている。そうした中、「ＥＶに消極的」とみられていたトヨタ自動車も、ついに電池をめぐる戦いに名乗りを上げた。海外と比べて国の支援が弱い現状で、世界的なＥＶ化で国内の電池産業は厳しい戦いを迫られている。 本誌は『週刊東洋経済』2021年11月27日号掲載の14ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

電池の大型化とともに電気自動車、住宅用蓄電池などの巨大市場が誕生しつつある。その現実にどう対応すべきか。最先端企業の丹念な取材を通してはっきり見えてきた次世代産業の姿。 【主な内容】 【プロローグ】電池で走るクルマ 第1章　電池は日本を救えるか 第2章　電池とは何か 第3章　覇権争い──リチウムイオン電池の攻防 第4章　材料メーカーの戦略 第5章　覇権の行方 第6章　太陽電池と燃料電池 第7章　覇権を制するために 【エピローグ】佐吉電池 あとがき──日本産業は復活する

「広告」と「売場」を連動させるプロモーションの「正攻法」はもう通用しない！ 心理学、行動経済学、脳科学、人間工学などのさまざまな学問の知見を動員、事例分析や実験・調査を進め、「売れるパターン」を法則化！ １．どこででも、使える！ ２．明日から、試せる！ ３．すぐに、効果が表れる！ 広告ギライ時代の“買わせる技”34連発！

本書は週刊エコノミスト2024年11月26日号で掲載された特集「電力インフラ大投資」の記事を電子書籍にしたものです。

2016年4月から、電力全面自由化がスタートしました。これにより消費者は電力会社を選ぶことができるようになりました。2017年には都市ガスも自由化されます。自由化=価格競争だけだと思われがちです。実際に、セット料金や長期割引などが数多く登場しています。しかし、電力・ガス自由化の本当の意義はそれだけではありません。暮らしをより便利に快適にする「サービス」とエネルギーの効率的な利用こそが核心です。次世代電力計「スマートメーター」によるエネルギー管理、家電製品と電力情報を結びつけるIoT技術、それらの情報を家庭単位だけでなく地域全体で管理しよりよい暮らしを提供する大規模事業......電力・ガス自由化は我々の生活を大きく変える出来事なのです。本書では、電力・ガス自由化の現在から、少し先の、消費者のための自由化までを、IoTや最新技術の話題を盛り込み、平易に解説します。

いま世界で起きているのは、次世代自動車を巡る覇権争いではなく、電気自動車（ＥＶ）の蓄電池を活用するエネルギー戦争だ。米欧中韓に追い付けるか。 ※2023年6月13日号の特集「電力が無料になる日　ＮＴＴ、東電、トヨタが拓く未来」を電子書籍にしたものです。

電力不足が日本を襲っている。オイルショック以来の危機だ、との声もある。が、ピンチはチャンス。商機をものにしようとする企業の取り組みを追った。 ※2022年8月23日号の特集「電力危機に勝つ企業」を電子書籍にしたものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 電力産業の性質、歴史的経緯、制度改革を理論的・実証的に検討。自由競争市場下での電力の供給信頼度維持、「料金」から「価格」への概念変化など、経済学的視点で最新の産業像に迫る。

燃料高騰や電力需給逼迫の中迎えた2022年度は、電力制度にとって大きな転換点となる年です。託送料金制度におけるレベニューキャップへの移行開始や電力事業における新ライセンス導入など、主な変更点をその背景も踏まえて解説しました。（22年3月電気新聞連載をもとに作成）

再生可能エネルギーの調達をめぐり巨大企業がしのぎを削る。パリ協定を機に機関投資家も着目し、国内企業も目標設定が進む。だが調達は依然難しい。その理由とは。また全国各地で、再エネの電気を送電線に送ることが困難になっている。そこに隠された電力会社による送電線独占の実態とは。普及が進み拡大した太陽光発電。分散型エネルギーゆえに、社会のあり方を大きく変えようとしている。一方で、安全や品質の問題、周辺住民とのトラブルも顕在化している。これまで地震や津波と比べ、火山の噴火による社会インフラへの影響は見過ごされがちだった。しかし、火山灰がもたらす発電設備への被害は予想外に大きくなる可能性が判明した。 電力をめぐる大問題を再エネ、送電網、太陽光、火山灰リスクの4つのテーマから探る。 本書は『週刊東洋経済』2017年9月23日号、30日号、10月7日号、21日号での連載記事から31ページ分を電子化したものです。

●Google銀行、分散型金融、マネーのデータ活用……　●今さら聞けない「データエコノミー」の本質が平易にわかる！　●読めば、経済の「いま」と「未来」が見えてくる決定版！　いま、経済の仕組みが激変している。契機となったのが、データが経済的価値を生む「データ資本主義」の誕生だ。中でも特に注目すべきは、「マネーのデータ」である、と野口悠紀雄氏は語る。マネーのデータは、従来のビッグデータよりはるかに強力で、すでにこの「マネーという最強のデータを巡る争奪戦」が、世界中の国家・企業・銀行間で始まっている。しかし、この覇権争いに加わるどころか、その本質すら、多くの日本の企業・銀行は理解できておらず、それが日本経済の衰退をもたらした根本的原因であると言う。そこで本書では、「マネーデータを巡る新たな経済の本質」を、「データエコノミー入門」と題し、平易にわかりやすく解説。予備知識なしでも読める「データ経済」入門書の決定版！

ＡＩというテクノロジーによって、人々がごく一部のエリートと多数の「無用者階級」に分断され、かつてない階層社会が到来すると警鐘を鳴らすのが、『サピエンス全史』『ホモ・デウス』著者のユヴァル・ノア・ハラリ氏だ。 日本でもすでに企業の採用活動や金融機関でＡＩスコアリングが使われ始めており、男女の出会いの場でもＡＩが活用されるようになってきた。ＡＩの予測評価によって社会的に排除され続ける人が多数生じる「バーチャルスラム」化。世界が抱える諸問題に大局的な見地を示す知識人の警告に耳を傾けたい。 本誌は『週刊東洋経済』2018年12月1日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

福岡市は本当に地方最強か⁈ 福岡市の人口は、このままなにも対策を講じなければ、2035年には165万人で頭打ちになるといわれている。しかし、問題に気づき、今から対策を打てば2050年に180万人都市になることも夢ではない。 福岡市は、九州で最も子供が生まれない「超少子化」の町。 福岡市民一人当たりの所得は、30年間ほぼ横ばい。 貧困児童の割合が政令指令都市中、最悪……。 データが示す福岡市の「本当の姿」から目を背けず、福岡市のポテンシャルを最大限に活かすための5つの政策を紹介。 【目次】 ［第１部］データが示す福岡市の不都合な真実 １．福岡市民の所得は30年間横ばい。実質的に減少 ２．子供が生まれない福岡市 ３．福岡市の経済は全九州を相手に卸売・小売業で稼ぐ内需型 ４．低下し続けている福岡市の国際的地位 ５．２０７０年まで激増する65歳以上 ［第２部］福岡市民の所得を増やすための政策提案 １． 自社の消費のうち「毎年１％を地場産に切り替える５年計画」の策定 ２． 福岡市版こども保険の創設 ２０５０年に福岡市の人口を１８０万人に ３． 福岡市の国際的地位と都市としての魅力を高める対策とは ４． 何歳であっても働きたいシニアの仕事を作る ５．南海トラフ 首都直下型地震を利用する 【著者】 木下敏之 福岡大学 経済学部 教授。担当科目：九州経済論、起業戦略論。ラ・サール中学校・高等学校、東京大学法学部卒業を卒業後、1984年に農林水産省入省。1999年、佐賀市市長に全国の県庁所在地の市長の中で最年少の39歳で初当選。2期を務めた後、2012年より福岡大学経済学部産業経済学科教授に就任。

★AI時代の注目デジタルスキル資格 ★待望の公式テキスト登場 　生成AIの登場によって、ビジネスパーソンの働き方は大きく変わります。カギを握るのは「AIを使いこなせるか、データから価値を見いだせるかどうか」です。AIをうまく使いこなせる、データから価値を見いだせるビジネスパーソンの生産性は、飛躍的に高くなります。 　では、AIを使いこなす（データから価値を見いだす）には、何を学べばいいのでしょうか？　使いこなすには、その対象について理解を深めることが必要です。AIの基礎理論およびその土台となるデータサイエンスは数学の活用ですから、AI、データサイエンスに関連する数学および活用法を体系的に学ぶことが必要です。それこそが本書であり、その理解度を測る資格試験が「データサイエンス数学ストラテジスト」です。AIをつくるための資格ではなく、AIを使いこなす、データから価値を見いだすための資格ですから、理系でなくても大丈夫です。 　「データサイエンス数学ストラテジスト」資格試験には中級と上級があり、本書は上級の「公式テキスト」になります。同資格の受験を考えている人にとって、待望の解説書です。

★AI時代の注目デジタルスキル資格 ★待望の公式テキスト登場 　生成AIの登場によって、ビジネスパーソンの働き方は大きく変わります。カギを握るのは「AIを使いこなせるか、データから価値を見いだせるかどうか」です。AIをうまく使いこなせる、データから価値を見いだせるビジネスパーソンの生産性は、飛躍的に高くなります。 　では、AIを使いこなす（データから価値を見いだす）には、何を学べばいいのでしょうか？　使いこなすには、その対象について理解を深めることが必要です。AIの基礎理論およびその土台となるデータサイエンスは数学の活用ですから、AI、データサイエンスに関連する数学および活用法を体系的に学ぶことが必要です。それこそが本書であり、その理解度を測る資格試験が「データサイエンス数学ストラテジスト」です。AIをつくるための資格ではなく、AIを使いこなす、データから価値を見いだすための資格ですから、理系でなくても大丈夫です。 　「データサイエンス数学ストラテジスト」資格試験には中級と上級があり、本書は中級の「公式テキスト」になります。同資格の受験を考えている人にとって、待望の解説書になります。

複雑で難解になりがちな統計学に基づいたデータ分析の基礎知識を俯瞰的に理解してビジネスに活かせるようになるのが本書の狙いです。数多くのデータ分析プロジェクトの現場では、「ビジネス」ありきではなく「データ」ありきの曖昧な態度でデータ分析に取り組んでしまい、うまく行かなくなるケースが多々あります。 ビジネス領域におけるデータ分析は、企業戦略・戦術や業務プロセスでの意思決定を支援するためのものです。いかに画期的な分析結果が得られても、それがビジネス活動に影響を与えられなかったり、成果につながらなければ人材やシステム投資の無駄遣いです。 「データ」ありきではいけない。こうした著者の思いから、データサイエンティストになりたい人だけでなく、一般のビジネスパーソン、例えば、マーケティング部門や経営企画部門、営業部門、IT部門などに属する方にも読んでいただけるよう、「データ分析の基本」を具体的な事例を交えながら平易に説明しています。 【特徴】 ・日本屈指のデータサイエンティストによる書き下ろしです。 ・この1冊で、ビジネス活動に役立つデータサイエンスを一通り理解できます。 ・日々の生活で体験する身近な事例から先進的な企業事例までを具体的に紹介します。 ・統計学に基づいたデータ分析の基礎知識を平易に解説します。 ・巻末に「図解 統計の基本」を収録しています。

ビッグデータの時代だ。さまざまな分野の研究がデータ駆動型に変わってきている。ビジネスでのビッグデータ利用も人工知能の開発とあいまって盛んだ。データの処理・分析に必要な情報学（コンピュータ科学）と統計学の基本知識をおさえ、またデータから新たな価値を引き出すスキルの学び方を紹介する。待望の入門書。

ビッグデータの集積や人工知能の活用が叫ばれる中，エビデンス重視の実証革命が進み，データサイエンスを駆使した新たな経済学が要請されている．著者の過去２０年間の研究を踏まえ，因果推論や機械学習などを用いるデータ分析の手法だけでなく，適切にデータを取得する調査・実験の手法を解説し，使える経済学の字引を提供する．※この電子書籍は「固定レイアウト型」で作成されており，タブレットなど大きなディスプレイを備えた端末で読むことに適しています．また，文字だけを拡大すること，文字列のハイライト，検索，辞書の参照，引用などの機能は使用できません．

■データを制する者が世界を制するのか?ビッグデータを使う能力次第で価値が決まる。GAFAも決して安泰ではない――。まったく新たな科学的方法論に基づくビッグデータ主導の経済・社会の構図、問題点を明らかにします。 ■ビッグデータが動かす経済社会、「データ資本主義」が台頭してきました。ビッグデータは経済取引、経済構造を変革しつつあるが、新しい問題も引き起こしつつあります。ごく一握りの企業によって市場が支配され、監視社会がもたらされる可能性もあります。本書は、情報経済論の第一人者が、従来の歴史をまったく塗り替えつつあるビッグデータ経済の姿と、それを貫く論理、その問題点、可能性をわかりやすく解き明かします。 ■本書では、ビッグデータの概要、AIによるパタン認識、ビッグデータ・ビジネスを支えるプロファイリングとその応用、ビッグデータが提示する新しい科学的方法論、データサイエンスの役割、プラットフォーム企業の支配力、ビッグデータの将来、監視社会の可能性をテーマとして取り上げ、それぞれの背景、現状について平易に解説するとともに、データ資本主義が今後、どのような可能性を秘めているのかについて展望します。 ■著者はビッグデータ・ビジネスの本質を深く掘り下げます。ビッグデータの中でも最も注目されるのがプロファイリングとその技術にかかわるものであることを浮き彫りにします。この点でGAFAの中でもビッグデータを本当に収益源としているのはグーグル、フェイスブックの2社だけであり、今後、GAFA、BATといわれる巨大プラットフォーム企業の命運は分かれる可能性がある、巨大IT企業を従来の独禁法の概念でしばることはできない、情報銀行などで本当に意味のあるビッグデータを集められるのか、などと問題提起します。そして、プロファイリングをもとにした監視社会の出現という点で中国について最も警戒すべきだが、その可能性は中国に限らないことなど、注目に値する論点を明らかにします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 生成AIの普及とクラウドサービスの継続的な需要の高まりに後押しされ、データセンター市場は力強い成長を維持しています。主要なハイパースケーラー各社はAI需要に応じて設備投資計画を軒並み引き上げており 、国内においても数千億円規模の巨額投資計画が発表されるなど、ハイパースケーラー向けとみられるデータセンターの計画は引き続き活況です。 一方、生成AIの登場により、AIの学習等に必要となる計算能力が加速度的に増加しています。特に高性能GPUサーバーの出荷は今後も大きく成長すると予想されており、高負荷サーバーのハウジングやLLMといった大規模学習基盤としてのGPUクラウドサービスなど、データセンター事業者、クラウド事業者は需要の多様化へのスピーディーな対応が求められています。そのため、従来のビル型のデータセンターに加え、工期が比較的短いコンテナ型・モジュール型のデータセンターも注目を集めています。 このような背景のもと、本書『データセンター調査報告書2026』は、インプレスの専門媒体『クラウド&データセンター完全ガイド』の監修により、データセンターの市場動向、事業者動向、利用企業の動向をまとめています。 第1章では、ハイパースケール型やリテール型の規模と新設状況を解説し、コンテナ型・モジュール型の動向、データセンターの地方分散を推進する政府や自治体の施策、さらには液冷などの最新冷却技術や通信インフラの進化を解説します。また、AIデータセンターを支えるGPUについて、製品や消費電力、今後の動向等を解説します。 第2章では、AI向けのGPUサーバー等の高発熱サーバーハウジングサービスと、AIクラウド（GPUクラウド）サービスの両軸で整理。各社の取り組み、求められる要件、高効率冷却技術の導入、そして短工期で需要に対応可能なコンテナ型・モジュール型データセンターの状況等を解説します。 第3章では、東京圏、大阪圏を中心に、建設中、計画中のデータセンターについて、現地取材も踏まえて整理しています。 第4章では、ユーザー企業の情報システム担当者を対象としたアンケート調査の結果を解説。データセンターの利用状況や選定理由に加え、クラウドサービスの利用有無や、GPU/HPCサーバーの利用意向など、AI時代における企業のインフラ投資意向を具体的に調査しています。 第5章では、AIサービスをテーマに、関連各社の事業者戦略、課題等について個票形式で掲載しています。

47都道府県の現状を代表的な指標で示し，多数の社会・経済統計により都道府県別の比較を行い，全国の市，東京23区，町村の主要統計を掲載。

47都道府県の現状を代表的な指標で示し，多数の社会・経済統計により都道府県別の比較を行い，全国の市，東京23区，町村の主要統計を掲載。

47都道府県の現状を代表的な指標で示し，多数の社会・経済統計により都道府県別の比較を行い，全国の市，東京23区，町村の主要統計を掲載。 ※初版の内容を修正し、2019年10月1日付で改訂版を配信しました。 誠に恐れ入りますが、それ以前にご入手いただいたお客様には再度ダウンロードしていただきますようお願いいたします。

47都道府県の現状を代表的な指標で示し，多数の社会・経済統計により都道府県別の比較を行い，全国の市，東京23区，町村の主要統計を掲載。

47都道府県の現状を代表的な指標で示し，多数の社会・経済統計により都道府県別の比較を行い，全国の市，東京23区，町村の主要統計を掲載。　 ※初版の内容を修正し、2021年9月16日付で改訂版を配信しました。 誠に恐れ入りますが、それ以前にご入手いただいたお客様には再度ダウンロードしていただきますようお願いいたします。

47都道府県の現状を代表的な指標で示したほか、多数の社会・経済統計により都道府県別の比較を行っている。また、全国の市、東京23区、町村の主要統計を掲載。

47都道府県の現状を代表的な指標で示したほか、多数の社会・経済統計により都道府県別の比較を行っている。また、全国の市、東京23区、町村の主要統計を掲載。本年版より市町村ランキングも。

創刊35年の「地方がわかるデータブック」、地方がわかるデータブックとして市場調査、地域学習、講演資料などに主に地方公務員の方や地方金融機関、地方新聞社やマスコミなどでも広く活用いただいています。高校や大学の入試問題にも、本書より多数出題されています。

創刊36年の「地方がわかるデータブック」、地方がわかるデータブックとして市場調査、地域学習、講演資料などに主に地方公務員の方や地方金融機関、地方新聞社やマスコミなどでも広く活用いただいています。高校や大学の入試問題にも、本書より多数出題されています。