新たな金融危機がすでに始まっている！　ギリシャ・ショックは「始まりの始まり」に過ぎない。ソブリン債（国債）の危機を回避するため、欧州当局は禁断の国債購入に踏み切らざるをえなくなった。米国も国債を大量購入している。「国債バブル」が発生しているのは日本だけではないのだ。こうして膨らんだ日米欧の国債バブルがはじければ、リーマン・ショックの比ではないディザスターが待っている。気鋭のエコノミストによる警告の書。

英国のＥＵ離脱は、危機の連鎖の始まるになる！　世界的「価格破壊」の時代／欧州「離脱ドミノ」は不可避／デフレで沈む中国、韓国／世界が頼る日本の資金力／金融、自動車業界大編成／日米が世界を牽引するなど、大激動期の先を読む著者渾身の世界予測、最新版。 英国のユーロからの離脱は今後の成り行きとして、残留に固執していたスコットランドも独立しＥＵに残ることになりそうである。そしてウェールズも独立することになり、島国イングランドだけが残り孤立する。そうなれば、スペインにも飛び火する。カタロニアが分離独立して、スペインは崩壊する。今後のギリシャ問題の再燃等もあり、ＥＵは、分裂、崩壊の機運を高めることになる。第二次大戦後の強引な国境線の画定によって、強烈な不満を持っている国民はまだ多い。冷戦時代においても既成秩序によって過酷に統制され、各国、各地域の民衆の不平不満が抑圧されてきた経緯がある。確定された国境への異議、戦後処理の不徹底への不満が一気に噴出してくる可能性がある。まさに世界は「パンドラの箱」が開いた状態である。どんな欲求、願望が出てくるか、場合により敵意も、憎悪も噴出してくる可能性もある。（「はしがき」より抜粋）

世界は動く、日本はどうする? ｢スイッチング｣に成功すれば、アベノミクスの目標=GDP600兆円は達成できる!現代最高の知性が世界と日本の動向を読み解き、最強日本経済への4大成長戦略を提示。消費増税派の財政再建シナリオに乗ってはいけない!

【主な内容】 　2014年7～9月期のGDP成長率が2四半期連続のマイナス成長に落ち込む日本をはじめ、世界経済の回復が思わしくない。その一方、黒田・日銀は量的緩和第2弾を繰り出すなど、異例の金融緩和を続けている。世界経済は今後どこに向かうのか。先進国を中心にした「長期停滞」に陥ったのかを展望した。本書は、週刊エコノミスト2014年11月18日号の特集「世界低成長の『異常』」を電子書籍化したものです。 ・限界へと向かう長期金利 ・インタビュー　西村清彦・東京大学教授、前日銀副総裁 ・長期停滞論　サマーズ氏が米国に警鐘 ・米国　労働市場の深層　増える雇用は非正規ばかり ・過熱する米金融市場　ハイイールド債の発行増加 ・「利回り狩り」の逆流をもたらす五つのリスク ・原油急落の衝撃　70ドル台突入の背後に低成長と構造変化 ・停滞する欧州　確実に進む「日本化」への道 ・“手詰まり”の日本　今年度は“マイナス成長”も ・中国経済　改革の頓挫が最大のリスク ・資源国の落日　高い中国依存の重いツケ ・本誌連載「グローバルマネー」筆者誌上座談会 ・先読みする金市場　金ETF残高に現れた予兆

「プロフェッショナル」「グローバルエリート」の必要性が叫ばれる中、精神論やキャリア分類にとどまらず、「実際にどうトレーニングするべきか」にフォーカスを絞ったビジネス・トレーニングの書。 【目次】 第1部　心構え編 　1　日本の存在する位置を正確に把握する 　2　ビジネスの基本を徹底する 　3　自らを学習マシーンだとイメージする 　4　アイディアに最大の価値を置く 　5　リーダーシップを理解する 第2部　実践編 　1　企業や業界を大きな視点からとらえる 　2　戦略提言を分かりやすくプレゼンする 　3　戦略家のメディアリテラシー 　4　企業価値を評価する 　5　コーポレートファイナンスを理解する 第3部　資本・業務提携シミュレーション編 　1 海外企業と資本・業務提携できるレベルをめざす

2008年、未曾有の危機に陥った世界経済。元凶は、ヒト・モノ・カネの歯止めなき自由化で世界を投機市場に変えた、経済のグローバル化であるのは明らかだ。にもかかわらず、わが国のエコノミストや政治家は「サブプライム問題は決定的な原因ではない」「日本はまだまだ構造改革を進めるべきだ」「もっと公共投資を削り、公務員を減らし、民営化を進めるべきだ」などのデタラメを垂れ流す。緻密なデータ分析とロジックで絶大な信頼を得ている経済ジャーナリストが、亡国の虚言・妄言を徹底論破。

人気経済評論家が解説。ビジネス、投資に影響大！　最新48リスク。米中貿易戦争に始まり、香港問題や英国のEU離脱、中国経済の下火など、2019年は国際リスクに事欠かなかった。国内に目を転じれば、年金問題や消費税増税など、日本経済に悪影響を与える要素も少なくない。だが、2020年は国内外のリスクがさらに増大するというのが、著者の見立てだ。リーマン・ショックや欧州危機、トランプ当選などを的中させてきた著者が予測する48のリスクとは。東京五輪にうつつを抜かしていると、経済とお金の流れを読み損なう。リスク予測とその対策にまで踏み込んだ、全経済人必読の経済予測書。　〈本書の内容〉第1章 米中対立は終わらない――「ビジネスマン」トランプの経済政策　第2章 「バンブーシャッター」が降ろされる日――分断の時代を迎えた激動の世界　第3章 いよいよ危ない中国経済――タイムリミットは2022年　第4章 来る「アジア危機」に備えよ――火だるまの韓国経済　第5章 EUは世界の火薬庫となるか――待たれる英国の決断　第6章 令和に真価が問われる日本経済――最大の敵は「日本企業」　2020年はこれまでにないほど、国際情勢が動くのは間違いない。秋にはアメリカ大統領選も控える。正直に言うと、東京オリンピック・パラリンピックに浮かれている場合ではない。本書を読了すれば、その理由が明快に理解できるだろう。――「はじめに」より

2020年の新型コロナウイルス禍は、世界経済に大きな影響を及ぼした。大量倒産やインバウンド消滅など、日本経済も大打撃を受けた。2021年は、アメリカによるファーウェイ制裁や、中国経済バブル崩壊、香港問題、朝鮮半島リスク、尖閣諸島問題など、さらに恐ろしいリスクが予想される。しかし、リスクを事前に知り対策していれば、大損失を避けることができる。本書では、リーマン・ショックや欧州危機、トランプ大統領当選などを的中させてきた著者が57のリスクを解説。個人・企業として「ピンチをチャンスに変える」ために何をすべきかを指南する。前著『世界と日本経済大予測2020』の48の予測は“ほぼ的中”。本書も読まないと絶対に損をする！　ビジネスパーソンや投資家に限らず、全国民必読の経済予測書。

戦後最大の好機を逃すな！　「東西新冷戦」「習近平の独裁体制」「GAFAMの衰退」なども言い当てた経済予測本の最新刊。円安・物価高で日本経済はピンチか？　いや、大チャンスだ。その根拠を示す。ロシアによるウクライナ侵攻から始まった2022年。世界的なインフレと資源高騰による物価高が日本経済を襲う。だが、「1年前から兆候は見られた。リスクに対する対策を講じていたら、危機は未然に防げたはず」と著者は言う。本書では、「トランプ大統領再登板」「台湾有事」「イーロンマスクのTwitter買収」など、間もなく起きる「50の最恐リスク」をピックアップ。さらに、ピンチをチャンスに変えるポイントも提示する。一足早くリスクを回避し、ビジネス、投資で勝つための視点を身につけてほしい。

長期にわたる緊急事態宣言が解除し、新首相が誕生。これで日本経済は上向くはず……。そんな期待を抱いていないだろうか？　安心するのはまだ早い。チャイナバブルの崩壊リスクはもちろん、アメリカが主導する炭素ビジネスや人権問題対策にも「落とし穴」がある。また、新型コロナによる経済ダメージも計り知れない。本書では、YouTubeでも話題の経済評論家が「今何が起きているのか」を解説し、「これから何が起こるのか」を言い当てる。前著『世界と日本経済大予測2020』で取り上げ予測は9割的中！　世界的ウイルス感染の可能性も指摘し、話題を呼んだ。「真のリーダーや賢い投資家は、一時的な経済ショックに左右されず、大きな潮流をきっちりつかまえなければならない。長期的な潮流を捉え続ける限り、大失敗はないし、逆にうまくそれに乗れば自分の立場を大きく変えられるはずだ」と著者は言う。本書を読み、あなた（会社）が今後すべきことを考えてみてほしい。

株価4万円台のカウントダウン！　絶対に見逃せない半導体、生成AI、EVの大潮流を徹底解説。この1冊で緊迫する世界情勢の「裏側」と日本経済の行方がまるわかり！　YouTubeでも「当たる」と評判の人気経済評論家が、2024年の2大トピックス（米大統領選＆台湾総統選）に加えて、日本企業の未来を読み解くうえで欠かせないマグニフィセント・セブン（半導体、生成AI、EV7銘柄）の潮流、インドの躍進を大解説。半導体戦争を投資に活かすには？　米中対立、中東リスク、トヨタ＆パナソニックの動きが株価にどう影響を与えるのか？　「ビジネス、投資に効くリスク→チャンス40」「世界がよくわかる映画5作品」も収録。

教えて渡邉先生。 学校や、社会はもちろん家庭でも、絶対に教えない、剥き出しのお金の真実。 裏も表も知り尽くした、お金の達人に聞くぶっちゃけマネー論。 Q＆Aでわかりやすく解説 Q　そもそもお金ってなに？ A　国家の「信用＝国力」で成り立っている“共同幻想”です Q　人民元が基軸通貨になる可能性は何％？ A　自由な資本取引を制限している以上、難しいでしょう Q　円安と円高どっちがいい A　デフレでは円安のほうが有利なことが多いでしょう Q　なぜドルは暴落しないの？ A　ドル支配体制は世界諸国にとってもメリットがあるからです Q　金利と利子は違う？ A　「利子（利息）」は金額であり、その利率が「金利」です お金を学ぶということ 「経済」の語源は「経世済民」世よを経（をさめ）、民たみを済（すくふ）が語源であり、政治と経済は表裏一体の関係にあります。 本書で解説しているお金はそれを操る道具であり、これを制したものが勝者となります。 現在、世界は大きな変動期にありますが、そこには普遍的なものがあり、その最たるものが金といえるのかもしれません。 世界最古の職業の一つが金貸しであり、現代の金融であるといえるのです。 お金を学ぶことは歴史を学ぶことであり、政治を学ぶことといえるのでしょう。 （本文より） 【著者プロフィール】 渡邉哲也（わたなべ・てつや） 作家・経済評論家。1969年生まれ。日本大学法学部経営法学科卒業。 貿易会社に勤務した後、独立。複数の企業運営に携わる。 大手掲示板での欧米経済、韓国経済などの評論が話題となり、2009年、『本当にヤバい！欧州経済』（彩図社）を出版、欧州危機を警告し大反響を呼んだ。 内外の経済・政治情勢もリサーチや分析に定評があり、さまざまな政策立案の支援から、雑誌の企画・監修まで幅広く活動を行っている。 著書は100冊を超える。ベストセラー・話題作など多数。 公式サイト　http://www.watanabetetsuya.info/ X（旧Twitter）：@daitojimari メルマガ「渡邉哲也の今世界で何が起きているのか」　https://foomii.com/00049

■戦慄のチャートが示した日経平均1万2000円～8000円の大暴落 2016年10月～2017年2月にかけて、日経平均1万2000円、 さらなる事態が起これば日経平均8000円の大底を迎える。 著者は1998年のニューヨークダウ暴落や 1991年世界同時多発テロ時期の暴落を予測的中させた 「下げ相場」を読み切る第一人者。 今、世界同時の大暴落はいつ迎えてもおかしくない状況にある。 あなたは超暴落に備える準備はできているだろうか？ 下げ相場を読み切るテクニカルアナリストの緊急提言の1冊。 ■超暴落に備える、サバイバル投資術 世界同時超暴落で、株を損切りするのか？ それとも再びの上げ相場を期待して塩漬けするのか？ 投資顧問として著者がクライアントに示唆しているのは、 日経平均バリュー株はもはや保有する価値がなくなったということ。 では、何を狙えばいいのか？ それはマザーズのグロース株で急成長する株を買うこと。 なぜならば、日経平均バリュー株は 外国人投資家や外国人ヘッジファンドが 日経平均を支配してしまっているからである。 次に外国人投資家が注目しているマザーズ市場が 主戦場になる前に先乗りするしかない。 それこそが、大底からのサバイバル投資術である。 あなたはこれから迎える超暴落をどう生き抜くのか？ 暴落が起きてからでは遅い。 ※本書で示している意見は、あくまでも著者の主張によるものです。 投資の決定は、ご自身の判断でなさるようお願いいたします。

2008年秋、米国を震源に発生した金融危機は、瞬く間に世界同時不況へと拡大した。100年に1度の未曾有の事態といわれる今回の不況は、1930年代の世界大恐慌から何を学べるのか?　現在、起こりつつある事象と当時の推移を緻密に分析し、さらに昭和恐慌や平成の「失われた10年」とも比較しながら、世界および日本がこの危機から脱出するための方策を緊急提言する。

グローバル展開の戦略と秘密を大公開! 世界中の美容師や理容師から愛用されている鋏、世界20ヵ国以上に輸出されているニッパー、小惑星探査機｢はやぶさ｣や東京スカイツリーにも使われているばね、新幹線の車輪をつくる工作機械、紙幣印刷機の重要部品など、中小製造業24社の戦略と技術を明かす。中小企業の再生こそが、日本経済の大復活と地方創生のカギとなる。これが日本の底力だ! (講談社現代新書)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、港湾の役割や重要性、国民生活に密接なつながりをもつことなどを分かりやすく解いた港湾に関する最も基礎的な解説書。 国民生活の視点にたった視点から、港湾に関する基礎知識(港湾の重要性、利用船舶、港湾行政)、要素技術(防波堤、岸壁、沈埋トンネルなど)、港湾関係業務に従事する人たちの仕事内容などを実プロジェクトに基づき、図版や写真を多用しながらオールカラーで展開していく。港湾に興味のある人や港湾業務従事者、港湾工学を学ぶ・これから学ぼうとしている学生たちの理解を助け、さらに興味を深めてもらう内容。

流行に敏感な中間層が急速に形成されつつあるアジアのグローバル都市。日本で技術を身につけ腕を磨いた人々が、そうした都市をめざし移住を始めている。彼らが提供する高度な技術とサービスは、現地の消費欲求に応え、徐々に都市のライフスタイルを変化させている。彼らはなぜ移住を決意したのか？　どのような日本のサービスがアジアでうけるのか？　彼らを鍛えた日本の仕事現場こそが、グローバルな価値を生み出しているのではないか？　香港の寿司店、バンコクの美容室、シンガポールのバー、台北の日本語学校など、日本人海外移住者が働く現場を分析し、日本の仕事が創る価値を見つめ直す。

●世界の「今」を読み解く！ ・なぜ、ロシアはウクライナに侵攻したのか ・なぜ、中国は台湾に手を伸ばそうとしているのか ・アメリカが自信たっぷりに自国のロジックを振りかざしてこられたのは偶然なのか ・ヨーロッパの団結は今なお揺るがないといえるのか プリンストン大学で国際政治（戦争論）を先行した著者による 日本の「立ち位置」「立ち回り方」がわかる１冊！ 「地政学」とは、 【地理的な条件】が一国の政治や軍事、経済に与える影響を考えることである。 これをひと言で定義するならば、 「世界で起こってきた戦争の歴史を知る」になる。 地理的な条件とは、領土やその周辺地域のこと。 領土といえば国同士が争い奪い合ってきたもの、つまり戦争がつきものだ。 だから、地政学とは戦争の歴史を学ぶことといえる。 その国は地球上のどんな位置にあり、どんな地理的危機にさらされ、 あるいは地理的好機に恵まれながら発展してきたか。 地理的条件によって、 一国の危機意識も戦略思考も何から何まで変わる。 その国の性格、俗に「国民性」「お国柄」などと呼ばれるものの根幹にも、 地理的条件が大きく関わっているといっても過言ではない。 これら危機意識や戦略思考が目に見える形で現れるのが、戦争だ。 置かれた地理的条件によって、それぞれの国の生き残りや発展をかけた野心が生まれ、 そこから、さまざまな戦争が起こってきた。 すべての戦争には、地理的条件による各国なりの「切実な事情」が絡んでいる。 そうした戦争の歴史を知ることが地政学であり、 この視点をもって世界を見つめてみることが、 世界の深層をとらえる頭につながるのである。 本書は、国際関係が目まぐるしく動いているなかでの執筆となった。 なるべく最新の情報を盛り込むべく、校了のギリギリまで原稿に手を入れたが、 校了から刊行までには多少、時間がかかる。 おそらく、その間にさらに事態は動いているだろう。 本書で追いきれなかった点はご容赦いただきつつ、 ぜひとも自分で考えてみてほしい。 井の中の蛙を脱し、真にグローバルな視点から、 まっすぐに、鋭く、今、自分が生きている世界のありようをとらえる。 本書が、そのきっかけとなれば幸いである。 ■著者　髙橋洋一（たかはし・よういち） 東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士（政策研究）。 1980年に大蔵省（現・財務省）入省。 大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、 総務大臣補佐官、内閣参事官（総理補佐官補）等を歴任。 小泉内閣・第一次安倍内閣ではブレーンとして活躍し、 「霞が関埋蔵金」の公表や「ふるさと納税」「ねんきん定期便」など数々の政策提案・実現をしてきた。 また、戦後の日本における経済の最重要問題といわれる、バブル崩壊後の「不良債権処理」の陣頭指揮をとり、 不良債権償却の「大魔王」のあだ名を頂戴した。2008年退官。

マクロ経済学は「ビジネス常識」。ハーバード・ビジネス・スクールで20年教えてきた現役教授による実践テキスト。マクロ経済学というと、数式や経済モデルが多数登場し、日々の生活やビジネスと縁遠い印象が強い。本書は、ビジネスに役立つという視点を徹底的に追求。具体例を挙げながら、わかりやすく解説します。

60万部突破！　『100円のコーラを1000円で売る方法』シリーズ著者作品、刊行！ 「経営戦略やマーケティング理論は学ばなくてはと思っていても専門書は難しすぎて読めない」 「知りたいのは理論ではない。仕事に「どう役立つのか？」が知りたい」 といった忙しいビジネスパーソンのために、ＭＢＡで学ぶ理論、さらに仕事に役立てる実践方法を「セブンイレブンの戦略」 「Amazonはなぜ実店舗を作ったのか」といったビジネス実例を紹介しながらわかりやすく解説する。 『競争の戦略』『ビジョナリー・カンパニー』『ブルー・オーシャン戦略』『影響力の武器』といった定番から、 『イノベーションのジレンマ』『リーン・スタートアップ』といった新テーマ、『ティール組織』『予想どおりに不合理』といった最新ビジネス理論まで網羅。 ビジネスマン必読の50冊のエッセンスが１冊で学べる！

10万部突破！ 『世界のエリートが学んでいるＭＢＡ必読書５０冊を１冊にまとめてみた』第２弾 「基本から最新理論までこの１冊でつかめる」 『論点思考』『仮説思考』の内田和成教授（早稲田大学ビジネススクール）推薦！ 「マーケティングを知っているのと知らないのでは『素手でモビルスーツと戦う』のと同じである」 元IBMで日本のマーケティングマネジャー第１期生として活躍してきた著者がマーケティング力が上がる50冊を厳選し企業事例を交えながら解説する。 レビットやコトラーといったマーケティングの古典・定番書はもちろん、サブスクリプションやサービスマーケティングといった最新マーケティング理論まで紹介。 「MBAの内容は気になる」「理論は学ばなくてはと思っていても専門書は難しすぎて読めない」「仕事にどう活用できるかが知りたい」といった忙しいビジネスパーソンのために、 理論だけでなく、仕事に役立てるための実践方法を「セブンイレブンの戦略」「Amazonはなぜ実店舗を作ったのか」といったビジネス実例を紹介しながらわかりやすく解説した１冊。 【本書で取り上げる本の一例】 『Ｔ・レビット マーケティング論』『コトラーのマーケティング３・０』『ポジショニング戦略』『エスキモーに氷を売る』『ブランディングの科学』『確率思考の戦略論』『ブランド論』『価格戦略論』『顧客体験の教科書』『刺さる広告』『私のウォルマート商法』『サブスクリプション』『カスタマーサクセス』『FACTFULNESS』『限界費用ゼロ社会』

石油の3割が海底から生産されるなど、資源開発の舞台が陸から海へとシフトしている。各国が、資源確保のために、そして、探査・生産などのコア技術を世界に売り込むために、“海底資源”に殺到している。果たして、日本勢に勝算はあるのか──。現場の最前線に迫った。 『週刊ダイヤモンド』（2015年7月11日号）の特集2を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

サンリオ常務取締役の著者の新刊。ハローキティをどのように世界展開したかなどの体験談を織り交ぜながら、ビジネスパーソンが世界で戦うためのハウツーを語る。 サンリオで海外戦略を担当。会社の営業利益が入社５年目で、約３倍となり、常務執行役となる。2015年、ハローキティをハリウッドデビューさせるための、社内ベンチャーのCEOに就任。2015年8月、米国経済誌により、「今まででもっとも成功したハーバード出身者31人」のひとりに選ばれる。 なぜ、日本企業は海外で失敗ばかりするのか？

●10万部突破のベストセラー『世界のエリートが学んでいるＭＢＡ必読書５０冊を１冊にまとめてみた』の第３弾●内容：ドラッカーやポーターといった古典・著名学者が登場。書籍も『プロフェッショナルマネジャー』『現代の経営』『ザ・ゴール』といった定番書から『HIGH OUTPUT MANAGEMENT』『OKR』といった最新理論まで網羅●マーク・ザッカーバーグ（Facebook創業者）、ラリー・ペイジ（Google創設者）、ベン・ホロイッツなど起業家からビルゲイツなどの名経営者も推薦する書籍を紹介。

3.11以降、日本国内では再生可能エネルギーへの注目が高まり、導入も進んでいます。しかし、その歩みは遅く導入目標も高いとは言えません。欧米や中国、インドなどで、風力発電や太陽光発電などの再生可能エネルギーの本格的な導入が始まっていることと比較すると日本国内は特殊な状況にあると言えます。 　このシリーズでは、再生可能エネルギーの導入状況、将来予測、コストと便益、社会受容性、電力情報などについて、図表を豊富に用いて網羅的に比較分析しています。再生可能エネルギーと電力システムをめぐる世界と日本国内の状況の違い、その状況の違いを生みだしている誤った認識とあるべき姿について、しっかりと科学的に論じています。 　シリーズ3冊目の本書では、再生可能エネルギーの普及や電力システムと関係する経済・政策面がテーマです。 　火力発電の外部コストと再生可能エネルギーのもつ便益、エネルギー安全保障の視点、公平な競争環境、日本とドイツのFITなどについて解説します。それらをとおして再生可能エネルギーの普及は、技術的な側面だけでは語ることができず、経済的側面や政策的な制度設計が重要になることを示します。

3.11以降、日本国内では再生可能エネルギーへの注目が高まり、導入も進んでいます。しかし、その歩みは遅く、導入目標も高くはありません。欧米や他の国々では、風力発電や太陽光発電などの再生可能エネルギーの本格的な導入が始まっていることと比較すると日本国内は特殊な状況にあります。 　このシリーズでは、再生可能エネルギーと電力システムの状況、将来予測、コスト＆便益、社会受容性と電力情報（停電やコスト、将来計画、データ公開と透明性）について、図表を豊富に用いて網羅的に比較分析していきます。再生可能エネルギーと電力システムをめぐる世界と日本国内の状況の違い、その状況の違いを生みだしている誤った認識とあるべき姿について、しっかりと科学的に論じていきます。 　シリーズ5冊目の本書では、電力市場を取り上げます。欧米では電力自由化が進み、各国・各地域で電力市場が形成されています。そして電力市場での取り引き、メカニズムによって再生可能エネルギーの普及が進んでいます。日本でも一般社団法人 日本卸電力取引所（JEPX）が設立され取引が始まっていますが、欧米に比べ市場取引が活発とは言えません。 　この本では電力市場の基本、その仕組みについて紹介し、日本と欧米の比較も行います。

3.11以降、日本国内では再生可能エネルギーへの注目が高まり、導入も進んでいます。しかし、その歩みは遅く、導入目標も高くはありません。欧米や他の国々では、風力発電や太陽光発電などの再生可能エネルギーの本格的な導入が始まっていることと比較すると日本国内は特殊な状況にあります。 　このシリーズでは、再生可能エネルギーと電力システムの状況、将来予測、コスト＆便益、社会受容性と電力情報（停電やコスト、将来計画、データ公開と透明性）について、図表を豊富に用いて網羅的に比較分析していきます。再生可能エネルギーと電力システムをめぐる世界と日本国内の状況の違い、その状況の違いを生みだしている誤った認識とあるべき姿について、しっかりと科学的に論じていきます。 　シリーズ2冊目の本書では、電力システムを紹介します。普段我々が当たり前のようにそのサービスを享受している「電力システム＝電力系統」とは何か？、から始まり、日本は世界で一番停電が少ない国？、日本は国の西と東で周波数が50Hzと60Hzに分かれているが、それは世界で特殊なこと？、日本は小さな島国なのに電力会社がたくさんありすぎる？、海外の電力システムはどうなっている？ これらについて、日本・欧州・北米の世界の3つの地域の電力システムを比較しながら、できるだけ「外からの視点」で日本の電力システムを俯瞰的に紹介していきます。

本書は、世界の大富豪の名言を紹介しながら「お金を増やすための思考法」を、わかりやすく解説します。イーロン・マスク、ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツ、孫正義など、世界の大富豪の考え方や生き方の共通点、世界長者番付の常連や、伝説の大金持ちが持つ特質を学ぶことができます。成功や富を手にするための「行動のバイブル」となる内容です。 〇自分が最も得意な有利なフィールドで戦おう 〇最初からトップを目指して、勝てる土俵を選び抜こう 〇チャンスに気づいたらすぐに行動を起こせ 〇可能性を信じて根気よく改善し続ける 〇自分のことよりもまず社会を第一に考える 〇富は節約から生まれる 『大金持ち特有の考え方』をつかむ! イーロン・マスク、ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツ、孫正義… 〇得意なこと好きなことをやり続ける 〇時代に合わせて変化し続ける 〇自分の利益だけでなく社会の利益も考える 〇素早く決断して相手を待たせない 〇横並び意識から飛びぬけた成果は生まれない

資産３６億円以上の「ウルトラ・リッチ」たちのアドバイザーが解き明かす、「振る舞い」「人付き合い」「生活」「教育」「マネー」についての人生をより豊かにする３０の法則。

【内容紹介】 マッキンゼー伝説のコンサルタントが徹底解説する「地政学・安保リスク」と「ChatGPTの衝撃」！2時間でわかる！世界の政治・経済・産業動向の決定版。 ≪購入者限定特典≫ 大前研一氏の講演動画「AIの最新潮流2023　～ChatGPTの衝撃～」（約70分）が視聴可能！ ロシア軍の侵攻から1年が経っても終結の見込みが立たないウクライナ情勢。 台湾をめぐって激しく対立するアメリカと中国による「新冷戦」。 そして、かつてないペースで日本近海に撃ち込まれる北朝鮮のミサイル……。 世界各国の分断がさらに進み、日本の地政学・安保リスクが高まる一方で、今話題のChatGPTに代表される、人間を超える能力を持つAI（人工知能）の登場で、私たちは従来の考え方を大きく変えることを迫られています。 この難問に対し、日本を代表する知性である大前研一氏が鋭く切り込みます。 【著者紹介】 ［著］大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（共にプレジデント社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、ジェットスキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 まえがき 第1章　アフターコロナに移行するも、回復には遠い世界経済 第2章　日本で高まる3つの地政学・安保がリスク 第3章　リーダー不在で混迷を極める世界の主要国・地域の動向 第4章　難題山積の岸田内閣が取り組まなければならない課題 第5章　2023年、日本と私たちがとるべき指針

著者はかつてはシティバンクグループ日本及びニューヨーク本店にて資金証券部門の要職を歴任し、日本に「プライベートバンク」を広めた一人。ロンドンやニューヨークと並ぶ世界三大の金融市場・香港で、2015年にNippon Wealth Limitedを創業し、2021年5月には再び独立。アジアの発展を見据えた富裕層向け金融サービスの開発に取り組むなかで学んだ資産形成のポイントと、富裕層を取り巻く世界環境の激変について徹底紹介した一冊。 第1章　世界の富裕層はいかにして富を増やしているのか？ 第2章　富裕層を取り巻く世界の環境 第3章　富裕層だけが知っている「プライベートバンク」 第4章　資産家一族に特化する「ファミリーオフィス」 第5章　世界の富裕層に学ぶ海外投資 第6章　「トラスト」を使った資産の承継 第7章　世界経済の変化と今後の見通し 第8章　富裕層のお悩み　法律編

「ハイパフォーマンスを発揮したい。でも、いろんな人がいろんなこと言っていて混乱する…」を一挙に解決！ 世界中の名著を読み漁る大人気YouTuberがベストパフォーマンスを発揮するための「正解」を導いた！

世界は大きな変革期を迎えている。2014年に発生したクリミア問題、いわゆるイスラム国（自称）問題、ギリシャ問題で再び表面化した欧州の対立、原油価格下落をめぐる鬩ぎ合い、中韓の断末魔……。「ワンワールド化」するかと思えた世界は、再び対立と調和の世界へと変化を始めたのではないか。また現在、リーマン・ショック後の混乱により、世界は「金融主導型社会」から「実体経済主導型社会」へと変化しようとしている。この「実体経済」を支えるうえで肝になるのが、モノをつくる技術、人材、文化だろう。その点、日本は世界を主導できる立場にある。実際、本書において両著者は、多様な知見と分析により「グローバル経済は日本なしでは動かない」と断言する。本書は、「難しいだけで役に立たない経済学」の本ではない。超円高を乗り切った日本と日本企業が進むべき道、これからの世界と日本の見方、各問題に対する解決法など、「生きた知恵」が満載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の出版界、学術界から黙殺された米国の重要な書籍の邦訳。ハゲタカ外資の始祖ともいうべき国際金融エスタブリッシュメントの行状は、プラザ合意、金融ビッグバン、バブル経済の崩壊、そして昨今の郵政民営化という虚名で覆い隠された郵便貯金の市場への開放と、今日までの日本経済の惨状を鮮やかに説明してくれる。そう、世界の歴史をカネで自在に操る人々が確かに存在するのである。

なぜ、大停滞から抜け出せないのか 世界の経済学者たちは何を議論してきたのか 1930年代の大恐慌から今日に至るまで、経済不況をめぐる論戦は、つねに「ケインズ主義対反ケインズ主義」の図式で争われてきた。21世紀の世界経済危機においても、反ケインズ主義陣営は「不況下の財政引き締め」を主張し、それに対してケインズ主義陣営は「超拡張的な金融政策とマイルドな財政政策のポリシー・ミックス」を主張してきた。日本の「アベノミクス」も後者の陣営に位置づけられる。本書は、大恐慌以来80年の経済論戦を展望し、世界の経済学者たちは何を議論してきたのか、世界経済はどこへ向かうのかを明らかにする。アベノミクスによって注目を集める「リフレ派」。野口旭教授はその代表的な論客の一人であり、本書は、野口教授の知的格闘を集大成した待望の書き下ろしである。 【主な内容】 第1章　世界経済危機の変質 第2章　世界的金融危機はなぜ起きたのか 第3章　世界経済危機と危機下の経済政策 第4章　主要国のマクロ経済政策とその中間的総括 第5章　不況下における財政政策の基本原理 第6章　非伝統的金融政策の論理I──ポートフォリオ・リバランスと為替チャネル 第7章　非伝統的金融政策の論理II──期待チャネルと政策レジーム転換 第8章　財政と金融の統合政策──ヘリコプター・マネー 第9章　世界的マクロ安定化への課題──金融政策と財政政策の正常化 第10章　政策パラダイムとしてのケインズ主義と反ケインズ主義 終章　ケインズ主義の終わりなき闘い

米国で囁かれる金本位制復帰論。一方、列強は金備蓄を増やし、金消費量と産金量で世界一の中国も金準備を増加させている。ドルが基軸通貨から降りた後の国際通貨体制を読む！

2020年、コロナ・ウイルスは世界経済、国際関係、そして地球上のほぼすべての人の日常生活を破壊し、何億人もの人々が職を失い、死の恐怖におびえた。 かつて世界経済全体が数週間のうちに20％も縮小したことはなく、世界経済の95％が同時に苦境に立たされたことはなかった。 ウイルスは私たちの健康だけでなく、経済をも猛烈な勢いで攻撃し、今や世界中のいかなる国も、ビジネスや金融のグローバルな網目から逃れることはできないのだ。 政治家や中央銀行、製薬会社など、さまざまな個人や組織の思惑や利害関係と、中国や欧州、イギリス、アメリカといった世界各国がとった政策とその帰結を克明に追いつつ、中国の台頭やトランプの暴走、ワクチンの開発競争や中央銀行の施策、政府による巨額の財政出動、世界銀行などの国際機関の動きまで、コロナ危機に見舞われた世界を俯瞰する。 2008年の経済危機を描いた『暴落』で高い評価を得た歴史家が、金融、政治、ビジネス、そして人間模様の物語を巧みに織り交ぜながら、すべてが変わってしまった2020年を克明に描き、グローバル化した経済や金融の世界を読み解く、現代世界を理解するための必読書。

ヨーロッパも、アメリカも、中国も、総崩れだ。 グローバル化万歳論は大いなるまやかしだった。 欧州危機に端を発する国際金融の混乱は、まったく収束のメドは立っていない。ヨーロッパも、アメリカも、中国も総崩れで、グローバル化万歳論はおおいなるまやかしだった。この混乱はたんにいくつかの国の財政破綻で終わるものではなく、より大きな世界経済の大変動の始まりである。これまで世界各国の政治家・中央銀行・経済学者・マスコミが吹聴してきた４つの幻想が崩れ落ちようとしているからである。すなわち、 （１）借金踏み倒し経済は永続するという幻想、 （２）超大国・多国籍巨大企業は効率的だという幻想、 （３）経済のグローバル化は歓迎すべきだという幻想、 （４）エリート支配こそ理想の社会をつくるという幻想 が終わりととげるとともに、欧米先進国もアジア新興国も衰退に向かう。しかしこれらの４つの幻想にとらわれることなく、 （１）投資銀行も肥大化せず、 （２）どの業界も寡占は中途半端、 （３）グローバル化もさして進まず、 （４）超エリートが政治・経済を支配することもなかった 日本が、欧米先進諸国やアジア新興国の没落をよそに「屹立する」。一貫して「日本楽観論」を主張して読者を魅了し続けてきた人気アナリストが、欧州危機後の世界経済の行方を大胆に予言する１冊。

ユーロ危機、米国の不動産担保証券問題、中国バブルの崩壊、そして円高…。経済学者ですら先行きを見通せない時代に「1ドル＝50円時代」を生き抜く防衛術を提示。

「いま世界は」のコメンテーターが語る世界の状況。常識が通用しない時代に、国際的視野から日本の危機と戦略を考える。ビジネスの世界から見ても、この数年、世界が今までにないほど大きく変動し、かつての常識が通じなくなっている。数百年に一度の文明の転換点にあるとも言われる。今まで当然と考えられてきた認識や価値観が劇的に変化するパラダイム・シフトが起きている。中国が台頭し、世界金融危機が起きて以降、政治と経済の境界はなくなってきた。政治がビジネスの現場に土足で入り込んできている。時代が変わり、世界のパラダイムが変わった中で、日本のあり方を考えるためには、今、日本が置かれている状況をできるだけ包括的、総合的に見つめることが第一歩である。現代は細かい現実がわかっていなければ、全体像がわからず、大局的な戦略も立てられない時代だ。本書では、細かい現実の動きと大きな世の中の流れの関連に注目したい。そして、先進国が主導する工業社会、資本主義における経済力や技術力、軍事力が世界を引っ張り、こうした国の豊かさが、国民の豊かさと直結しているという今までのパラダイムが通じなくなっている状況を具体的に探ってみたい。それが、これからの日本が進む道を考える上でも不可欠であろう。

戦後最悪のマイナス成長が確実だ。自動車・電機など輸出産業が総崩れしたことを受けて「外需頼み」のもろさを指摘する声が相次いでいる。しかし、反省すべきは「対米偏重」の貿易構造で、今こそさらなる海外展開の加速が求められているという。日本の内需はもはや期待できない。有力新興国の消費市場をめざせ。「脱・日本」こそ新グローバル戦略なのだ！　気鋭のエコノミストが企業の生き残り策を大胆に提言した意欲作。

最悪期を脱したかに見える世界経済だが、欧米における不動産バブルの後遺症は想像以上に深刻で、第２、第３の危機に備える必要がある。楽観論が支配する世界経済への警告の書。

世界の面白い街の経済を地理と歴史で読み解く！ 経済の現実から、日本の未来のヒントを探す旅。世界90カ国を踏破した「行動するエコノミスト」である著者がライフワークとする「世界ぶっつけ本番の旅行記」。行ってみて初めて分かる現実とは、テレビやネットに載らない世界経済の意外な姿だった。 ・低賃金のイメージが強いアイルランドは、実はイギリスの1.5倍も豊かである！・カリーニングラードなど第二次大戦後からロシアが占拠する軍事拠点があるため、北方領土の返還交渉は望みなし？！・軍隊を持たないパナマが独立を維持できる理由とはなにか？・空気の薄いラパスでは、富裕層ほど空気の濃い低い土地に住む？！土地の魅力あふれる「街」の成り立ち（歴史）と条件（地理）、そして日本との比較を通して、世界経済の今と未来を読み解く！ ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください

リーマンショック後、莫大な資金がタックス・ヘイブンに流入した結果、「１％　vs　99％」といわれる貧富の格差が世界中で進み、それは国境を越えて二極化している。グローバリズムの浸潤とともに、経済の軸はモノ作りから金融・情報が激しく行き交う「市場」に移っているにもかかわらず、日本は立ちすくんでいるように見える。しかし、一方で、それが深い闇に包まれていることもまた事実である。金融は世界をどう動かしているのか。マネー興亡の歴史を通観し、現代の深層に迫る。

本書では、西洋文学を中心とした名作33編の、作者・登場人物の思想と行動を経済倫理学というユニークな視点で分析。女性の結婚戦略、男性にとっての最善の死に方から、神の存在への対処の仕方まで、徹底したリアリズムにつらぬかれた教訓を導き出す。日頃文学とは無縁な人も存分に堪能できる、甘口のヒューマニズムに慣れきった頭への格好の刺激剤。

超高齢化社会の到来と新興国の追い上げの中、GDPは世界第3位でブランド力も高いのに、日本の存在感と競争力の低下にショックな著者が、グローバル社会で生き残るべく、世界を相手にしたビジネス展開が必須と警鐘を鳴らす。 そのために著者自身の実体験から導き出した7つのアプローチを提示し、8つの事例で実ビジネスで説明する。 根底にあるのは著者の「人間は皆、地球人。各国の独自性は尊重」のダイバーシティの考え方。 【こんな人にオススメ】 勤務先が海外、グローバル展開を計画中もしくは展開済の日本企業勤務者で、思うように海外とコミュニケーションを図ってビジネスを行えていない人。 日本の実業家・起業家で、ビジネス上の課題を抱えている人（（業績が良くない、生産性を上げたいなど、事業は順調だが先の成長が見えないなど）。 日本の実業家・起業家で、世界を相手に事業拡大を考えている人。 日本の実業家・起業家で、海外展開を開始しているが上手くいっていない人。ビジネスを本気で学びたビジネスパーソンや学生。 【著者プロフィール】 著者：尾柳　芽実 現パナソニックと欧州、米国のグローバル企業にてグローバル関連のビジネスに従事。専門はマーケティングのMBA保持者。 panasonic.net の立ち上げの立役者であり、特にデジタルやWebマーケティングのグローバル化、およびメディアミックスに強い。 米国企業勤務時には日本の中堅企業の海外事業の展開・強化、日本に未参入の欧米中小企業の日本市場への誘致を目的としたマーケティングに従事。 その経験も活かし、日本ビジネスのグローバル展開、海外企業の日本市場におけるビジネスなどの支援全般を行っている。

かつて日本は｢技術立国｣と称され、世界中から注目を浴びていた。ところが日本の技術文化の象徴である｢ものづくり｣に足を引っ張られる形で世界が推し進めるシステム化に乗り遅れてしまった。いったい、日本の科学技術はかつてのように世界を制することができるのだろうか? その鍵を握るのが｢システム科学技術｣。｢ものづくり｣に固執しない、柔軟な発想力に日本の未来がかかっている。(ブルーバックス･2015年5月刊)

突然、政策の方針が変わるのは、一党独裁体制の常でもある。しかし、世界２位の経済力ともなれば、周囲が被る影響は計り知れない。中国経済に今、何が起きているのか、徹底検証した。 ※2021年11月16日号の特集「世界を襲う中国３大危機」を電子書籍にしたものです。

企業は進歩のエンジンか、不幸や諸悪の根源か？ 古代ローマの「ソキエタス」から、現代の「フェイスブック」まで、 8つの企業の功罪を通して知るこの世界の成り立ち。 企業は世界の動向につねに多大な影響を及ぼしてきた。 そして企業は、誕生した当初から、 共通善（社会全体にとってよいこと）の 促進を目的とする組織だった。 しかし今、企業はひたすら利益だけを追い求める集団であり、 人間味などとは無縁のものであると考えている人は多い。 では、企業はどこで、どのように変節してしまったのか？ 時代を画した8つの企業の歴史を俯瞰しつつ、 現代社会を読み解き、 企業のあるべき姿を指し示す記念碑的な書。 「企業が最後には必ず利欲に目がくらみ、悪徳の道に進んでしまうというのは避けられないことなのか。企業の歴史とは、結局のところ、大きな期待と失望の繰り返しでしかないのか。企業が世界という舞台で果たす役割について、社会はだまされるだけなのか。そんなことはない、というのがわたしの考えだ」（「序――企業の役割」より） 世界8ヵ国で刊行！ 「エコノミスト」「ウォール・ストリート・ジャーナル」絶賛！ Amazon.com「ベスト・ヒストリー・ブック・オブ・2022」

国家の行く末を左右するのは「税金」だった！ 本書では、「海賊税」「農民税」などの歴史を大きく動かした税金から、現代日本の「ワンルームマンション税」まで、70の「ヤバい税金」を解説します。 【目次】 第１章　歴史を変えた「ヤバい税金」～フランス革命も独立戦争も「税金」のせい！？～ 第２章　世界は「ヤバい税金」であふれている　～乳房税・子ども税・独身税！？～ 第３章　日本にもあった「ヤバい税金」　～税率３００％の「遊興飲食税」とは！？～ 第４章　一見ヤバいけど、実は合理的な税金　～古代ローマの脱税密告制度とは！？～ 第５章　皆が知らない「ヤバい税金」事情　～犯罪の収益にも所得税がかかる！？～

「夢の万能細胞」と呼ばれるｉＰＳ細胞が開発されて10年が経過、 世界初となる患者への移植手術も成功し、今や「夢」ではなくなった。 周辺産業も含めた世界の市場規模は53兆円にまで拡大するとみられており、 産業界も覇権争いを繰り広げる。 日本発のｉＰＳ細胞は世界を変えていく。 『週刊ダイヤモンド』（2016年6月11日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

京都大学の山中伸弥教授が作成に成功したｉＰＳ細胞が再生医療や創薬の分野に大きな変化をもたらしています。理化学研究所ではすでにｉＰＳ細胞を使った目の難病の手術が世界で初めて行われました。多くの大学で他の臓器や病気の治療の研究が行われ、武田薬品、富士フイルムなど企業も次々とこの分野に参入して産業としての広がりが見えてきました。国も法律を整備して積極的に後押ししています。その最前線を追いました。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年６月16日号で掲載された特集「世界を変えるｉＰＳ産業」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・ｉＰＳ細胞に続々集まる投資　企業も国も新治療に熱い視線 　　ｉＰＳ細胞で新しい治療を作る　応用に入り、企業との連携が必要 ・再生医療を進める２つの法整備 ・インタビュー　高橋政代「世界初のｉＰＳ細胞手術」 　　どんな手術？ ・Ｑ＆Ａでやさしく分かるｉＰＳ細胞でできること ・研究最前線　ｉＰＳ細胞の再生医療は急進展　目の次はパーキンソン病 　　移植後の腫瘍化どう防ぐ ・ｉＰＳ細胞、再生医療、創薬　注目企業の最前線リポート 　　インタビュー　戸田雄三「役者はそろった　薬作りに革命が起きる」 　　事業化の課題　保険適用も再生医療に対応を ・ｉＰＳ細胞＆再生医療　注目３７銘柄はこれだ ・バイオ・再生医療相場は　「現実買い」に移行する ・再生医療はｉＰＳだけではない　「塗って細胞再生」するゼラチンゲル ・米国のｉＰＳ細胞事情　再生医療製品の世界シェアは７割

☆人生も、ビジネスも、そして世界情勢すらも「運と偶然」によって大きく影響されていることには、誰も異論をはさみません。しかし、「では、偶然とは何か。どうして偶然の出来事が起こるのか」と問われても、多くの人は答えに窮してしまいます。 ☆本書は、偶然と必然にはどのような違いがあり、どうすれば偶然の本質を理解し、飼い馴らし、運を引き寄せることができるのかをスポーツ、経済・ビジネス、歴史的事件など様々な事例を紹介しつつ、自然科学や社会科学、さらに数学などの知見を用いながら平易に解説します。 ☆ますます「不確実性」に満ちあふれ、そして「運と偶然」に支配する世界に生きる私たちが、どう生きるべきかのヒントにもなる画期的な好読み物です。

世界を戦慄させる中国発の技術革新の大波 BATH（バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ） 半導体、電池、AI、ドローン・・・ モノづくりのロードマップ「中国製造2025」 激化する米中対立の行方は 豊富な現地取材とデータで「紅い技術大国」を徹底解剖 中国発の技術革新「チャイノベーション」が世界を震撼させている。 「BAT」と呼ばれるインターネット検索の百度、ネット通販のアリババ集団、ネットサービスの騰訊控股のIT3巨人は、米国のGAFAに迫る株式時価総額に到達。 AIを含むソフトウエアの技術力は、世界をリードするようになっている。 半導体、ディスプレー、電池、ドローンなどのハードウエアでも中国企業の台頭は著しい。 日本のお家芸ともいえる「モノづくり」でも脅威になっている。 本書では中国での豊富な現地取材をベースに、 注目を集める新興テクノロジー企業の素顔と国家戦略に迫る。 バイドゥ、アリババ、テンセントに、ファーウェイを加えた「BATH」とも呼ばれる4社を豊富なデータも使って詳細に分析。 さらに動画投稿アプリの「TikTok」や、配車サービス大手の「滴滴出行」、世界初のディスプレーを折りためるスマートフォンを発売した「ロヨル」などのスタートアップも紹介する。 激化する米中対立の現状と今後については、両国を代表する多数の専門家をインタビュー。 日本の進むべき道も探る。世界を戦慄させるチャイノベーションの実像に迫る。

国産初のジェット旅客機ＭＲＪ（三菱リージョナル・ジェット）の開発が進んでいます。２０１５年11月11日には名古屋空港で初飛行に成功しました。今後は型式証明を取得して量産体制に入ることを目指し、飛行試験を続けていきます。ただブラジルのエンブラエルなど強力なライバルも存在します。開発の現状と今後の課題を徹底取材しました。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年11月24日号で掲載された特集「世界を飛べＭＲＪ」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 第１部　ＭＲＪテイクオフ ・初飛行で受注に弾み　開発の軸足はアメリカへ 　　　インタビュー　篠辺修・全日本空輸社長　「燃費と環境性で優れるＭＲＪをうまく使いたい」 ・ＭＲＪ徹底解剖　ＭＲＪを支える日本と世界の企業群 　　　インタビュー 　　　ナブテスコ　長田信隆・航空宇宙カンパニー社長 　　　住友精密工業　田岡良夫・専務、航空宇宙事業統轄 　　　ジャムコ　鈴木善久・社長 ・日本初の国産旅客機ＹＳ－11　欠けていたビジネスの視点 ・変貌するＭＲＯ市場　日本も沖縄ＭＲＯが本格始動 ・ホンダジェット　米認可取得間近で量産体制へ　世界シェア15％目指す 　　　インタビュー　本田技術研究所　輪嶋善彦、執行役員・航空機エンジンＲ＆Ｄセンター担当 ・ニッポンが進むべき道　航空関連産業全体の振興が好循環を生む ・ＭＲＪはどこを飛ぶ？　徹底シミュレーション！！ ・名古屋・静岡ベースのリージョナル航空　フジドリームエアラインズ 　　　インタビュー　鈴木与平・フジドリームエアラインズ会長 第２部　日本の空が変わる ・日本の空港改革　関空運営権売却は２・２兆円　民間活用で収益増 ・空港設備銘柄　航空需要増加で伸びる日本企業 ・実用化進む新技術　無人機ビジネスが生む巨大市場 ・インタビュー　鈴木真二「無人機輸送は自動運転より先に来る」

見えざる手、緊縮財政、規制緩和と競争重視、インフレ・ターゲット、投機の奨励、グローバリゼーションと自由貿易、データ偏重――いつの間にか、私たちの日常に浸透しているこれらの考え方。じつはこうした理論が、主流派の経済学者たちによって極めてあやしい基盤のうえに構築されたものであり、2008年の金融危機と現在の世界経済の混乱を招いた元凶だったとしたら？ 《ニューヨーク・タイムズ》などで長年経済コラムニストを務めたベテランの評論家が、アダム・スミスからケインズ、ミルトン・フリードマン、アセモグル&ロビンソン、ラインハート&ロゴフ、ピケティまでを俎上に載せ、経済学者たちの犯してきた過ちを筆鋒鋭く告発、学問の罪を問う警世の書。

タックスヘイブンの実態を追及したジャーナリストが、社会、経済、政治を世界的に支配し、大多数の犠牲の下にごく少数の人々だけを富ませてきた金融の闇について解き明かし、そこからの出口を提示する。富を搾取し、世界的に格差を生じさせた元凶はロンドンのシティだとして、歴史的経緯もひも解きつつ、その実態に迫る

近代より続く『石油の時代』にあって、石油を持たない国・日本は 「資源外交」に身を投じるしかなかった。そこは国同士がエゴを剥き出しに衝突し、謀略を巡らす現場。莫大な時間と金、時には人の命も費やして、いったいこの国は何を得てきたのか？　日本の行方を左右した交渉、開発、投資――その僅かな栄光と数多の蹉跌。

核開発問題を巡る交渉でイランと最終合意を迎えようとしている。このアメリカとイランの雪解けで、世界のパワーバランスが激変する。原油の需給均衡が崩れると、世界経済はどんな影響を受けるか。ロシア、中国などの新興国の影響力はどうなるか。ダイナミックな国際情勢の動きから、世界経済の行方、日本社会の将来を占う。

●100年の節目。いまエネルギーが大転換の時期にある 中東の分割が決まったサイクス・ピコ協定からおよそ100年。その間、中東は「石油」という強力な武器を持ち、地政学上も重要な地位を占めてきた。 しかし、いまや石油は昔ほどの輝きを持たない。これまで何度となく言われた「枯渇」に直面しているのではない。別のエネルギーに主役を奪われる可能性に直面しているのだ。また、人々の環境・温暖化への意識が、全体のエネルギー消費量を押し下げている。石炭が徐々に石油にとって変わられたのと同じように、いまひとつの変革が進んでいる。 ●いま何が起きているか。ファクトを積み上げた解説。 そういう大転換期に日本はどうするか。世界はどうしているか。海外企業はすでに一歩先んじて新市場の獲得に動いたり、エネルギーミックスのM&Aを仕掛けているが、日本はまだその取り組みの端緒についたばかり。 日本の商社はそのなかでもおしなべて強い。三菱商事のインドネシアのLNG開発、丸紅のUAEでの天然ガスの開発など、著者は実際に現地に行って取材。彼らのネットワークの作り方など驚嘆するしかないが、その様子をつぶさに伝える。 国家としてはアジア連携を考えるとき。インフラが弱いアジア各国を巻き込みながら、開発・備蓄も一体化して行うべきだろう。 中東の混迷、米国第一、パリ協定、原発など、世界で同時に進行する変化を、エネルギーというフィルターを通して執筆。日経の第一線の記者が「現場発」で解説します。

HONZ代表・成毛眞氏から「エネルギー界の池上彰さん誕生!」と太鼓判を押された著者は、商社マンとしてエネルギー関連事業に40年以上携わり、訪れた国は60カ国を超えるという経歴の持ち主です。これまで誰も言わなかった石油埋蔵量のカラクリ、中国の資源戦略、日本のLNG価格が高い理由など、日々のニュースをより深く理解するための基礎知識が身につきます。駐在国でのエピソードも読みどころ。エネルギーがわかれば世界が見える。安全保障、世界経済、ナショナリズム、環境、新技術――この世のあらゆる問題に絡むエネルギーの基礎知識をこの一冊で!

世界の大油田はすでに生産のピークを迎えたという国際エネルギー機関の発表とドル中心の国際原油市場の動向によって、今後新たな石油危機が起こる可能性が高い。そのとき、日本は生き残ることができるのか？　そして、逆転のシナリオはあるのか？

原油価格は低迷が続いていたものの、16年後半の原油減産合意は価格反転の機会にもなりうる。アメリカ新大統領のトランプはエネルギー業界に深く入り込んでおり、インフラ投資を推進するとしている。日露の接近でパイプライン開発はどうなるか、影響力が低下する中東は……。その背景と将来像に踏み込む。 本書は、石油に対する固定観念(枯渇するのではないかなど)をくつがえし、なぜ原油価格が乱高下するのかを経済的に冷静に解説することを主に、その石油市場を動かす各国の最新事情を解説するもの。 原油の価格はいまや、多くの会社、投資家にとって重要な金融ファクターでもある。金融市場で重要視されるその指標について予測する。 著者は資源エネルギー庁や内閣官房に在籍していたエネルギー関連のエキスパート。市場に詳しいと同時に、地政学にも通じており、バランスのよい記述となっている。

過去20年の日本社会では、世代間に横たわる利害対立を反映する問題が深刻となり、それは、雇用や社会保障だけでなく、家族の絆や地域コミュニティの崩壊にも影響を及ぼしている。それら世代間利害対立のメカニズムを究明し、次の世代に希望のある日本を託すための戦略を考察。経済学の視点から超少子化を是正するための総合的家族政策と、社会の底辺への滞留を防止するための社会統合政策、グローバル経済のリスクを軽減するための東アジア経済統合の進め方を提案する。/序章:グローバル経済化のリスクと世代間利害　第I部:世代間利害調整の諸課題　　1章:拡大する需給ミスマッチと労働市場政策の役割　　2章:雇用をめぐる世代間利害調整　　3章:社会保障をめぐる世代間利害調整　　4章:少子化のメカニズムと家族政策の可能性　第II部　格差の拡大と社会統合　　5章:人口減少下の経済格差と非正規雇用　　6章:正規・非正規雇用の格差と差別禁止政策　　7章:人口減少下の社会統合と外国人政策　　8章:人口減少下の産業再生と地域雇用　第III部:東アジア経済統合とその社会的側面　　9章:東アジア経済統合と労働市場の展望　　10章:東アジア経済統合の社会的側面の強化に向けて

リアルすぎてヤバい新常識が明らかに! ●金持ちのイケメンより貧乏なイケメンの方がモテる? ●最近の10代より両親世代の方がヤッていた? ●婚活で写りの良い写真は逆効果? ●愛はお金で買える? ●結婚は妥協の産物? ●SNSは恋愛をどう変えた? 恋愛、セックス、婚活、結婚、不倫、離婚といったテーマに経済学の考え方を取り入れ、学生たちがその成果を私生活に生かし始めた人気講義、待望の邦訳。これまでの思い込みを次々とひっくり返す、経済学・心理学の最新研究! 【本書の主な内容】 自己発見の旅としての出会いサイトでの婚活 出会い市場への経済学的アプローチ エコノミストに学ぶ出会いサイトで成功する法 出会いのキモは場所選び セックスレス・イン・ザ・シティ アメリカが同性婚を受け入れた理由 結婚とは妥協に他ならない ジャンク債のようになった亭主ども 宝くじに当たると独り身になりやすくなる 活況を呈する老いらくの恋市場 市場問題の解決策としてのツバメ喰い 性行動が減ると性病が増える ヤリヤリ君学生にとっての買い手市場 1ドル・ドリンクと危険なセックス アツくなるとバカな考えが良く見えるもの 【主な内容】 序論 1　あなたの恋愛 2　出会いの大学時代 3　バーチャル恋愛 4　渡る世間は鬼ばかり 5　結婚――この妙なる制度 6　生計を立てる 7　新世代の草食系男女 8　生来の好きもの 9　愛の終わり 結語

本業がジリ貧に陥る中で、地銀のあるべき姿とは何か。地方銀行全99行の最新決算を基に、地銀「衰弱度」ランキングを作成した。また地銀を悩ます「3大リスク」に関する、個別経営指標のワーストランキングも掲載。 厳しい現実を背景に加速する経営統合や提携など再編ドミノの最前線を、東北から九州まで列島縦断ルポで克明に描いていく。同時に海外戦略が軌道修正を迫られるなど、将来の事業構造転換を模索する3メガバンクのトップへの直撃インタビューから銀行の今を見る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年6月11日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

税務調査が年々厳しさを増している。相続税や法人税では過度な節税策に次々と手が打たれ、暗号資産などで得た所得の無申告の捕捉にも力を入れる。税務調査の最新情勢に迫った。 ※2022年12月6日号の特集「狭まる包囲網　税務調査　富裕層、暗号資産、リベート……」を電子書籍にしたものです。

愚直なまでの革新によってコンビニという業態を築き上げたセブンイレブンはどこまで強いか。商品開発やFCの指導現場、セブン銀行の戦略まで流通記者による書き下ろし。文庫化に際しPB商品開発など最新情勢を加筆。

地場ならではの商品開発力などで大手コンビニに対抗するセイコーマートや、停滞を脱して再上昇した新日本プロレス、ハウステンボスといったV字回復ヒットの例など、全部で22の成功ケースを取り上げた。すべて当事者が語り下ろす体裁で、「ヒットのために何が重要だったか」という当事者ならではの視点や振り返り、ノウハウを知ることができる。

As a global business leader with strong marketing and international background, she has worked at Panasonic, Novartis and Quintiles (Japanese, European and American global companies, respectively). For Panasonic global web initiative, she set up panasonic.net changing from matsushita.co.jp/en. As the head of marketing of Quintiles Japan, she contributed to businesses in 3 customer segments; Japanese companies going global, foreign SMBs entering the Japanese market and global MNCs operating in Japan. Leveraging such experiences, she is consulting foreign SMBs entering and doing business in Japan and Japanese companies going global. 【PROFILE】 Megumi Oyanagi As a global business leader with strong marketing and international background, she has worked at Panasonic, Novartis and Quintiles (Japanese, European and American global companies, respectively). For Panasonic global web initiative, she set up panasonic.net changing from matsushita.co.jp/en. As the head of marketing of Quintiles Japan, she contributed to businesses in 3 customer segments; Japanese companies going global, foreign SMBs entering the Japanese market and global MNCs operating in Japan. Leveraging such experiences, she is consulting foreign SMBs entering and doing business in Japan and Japanese companies going global.

トランプのご祝儀相場は終わった。この２月５日にＮＹダウは１０７５ドルという過去最大の下げを記録し、日経平均も１３６４円安と世界的な株安連鎖となった。トランプは戦争刺激経済で暴落を迎え撃つ。パウエルＦＲＢ議長はイラク戦争の時のグリーンスパンのように金利を上げてゆく。２００３年と同じ相場の繰り返しだ。何度も暴落が起こり、そのあと株価は上昇に転じる。これから３年の相場とそのあと３年の経済動向を予言する。 【巻末付録】戦争の陣太鼓が聞こえる軍需銘柄21

日銀による国債購入の約束は今年の12月まで。買いをやめれば国債と円は暴落し、一気にハイパーインフレに! 　ドル資産を保有する者だけが生き延びる。 ◎金利が上昇すれば、すべてがおしまい ◎国にどんなに資産があっても、財政は破綻する ◎いまの異常な低金利は長くは続かない ◎国債を大量発行しているのに、なぜ金利が上がらないのか ◎大手銀行がついに国債を減らし始めている ◎国債が暴落したらインフレが加速し、円も株も暴落する! ◎資産を防衛するには米ドルが最適

世界のマネーの流れ、政治リスク、新たな産業の破壊力。これまでの常識が通用しにくくなっている世界経済の最新事情を読み解く。 ※2019年4月16日号の特集「迫る景気後退　世界経済入門」を電子書籍にしたものです。

アジア通貨危機が地球を駆けめぐり、日本では山一証券など大手金融機関がバタバタと倒れた「1997年」。気鋭の国際経済学者がこの年に着目したのは、97年をきっかけに世界の資本の流れが一変したからだ。未曽有の金融危機は、なぜ起きたのか。過度の悲観主義が世界を覆った時、人間心理はどう動くのか。息詰まる「経済ドラマ」を注目の経済理論「ナイトの不確実性」を駆使して分析、失敗の原因を検証する。

日本経済停滞の原点は1970年代にあった―― 「失われた30年」をもたらした思考法や行動様式は今も日本に根を張り続けている。 抜本改革を先送りし減量経営に走る「縮み志向」はどう企業を縛ってきたのか。 変われなかった50年を終わらせるために必要なカギがここにある。 1990年代初頭にバブルが崩壊し、成長力を失った日本経済。アベノミクスによって 戦後最長の景気拡大になったともいわれるが、往時の力強さは姿を消したままだ。 「失われた30年」とまで称される長期停滞はどうすれば終わるのか。 そのカギは1970年代にあった。 為替の変動相場制移行や2度に渡る石油危機によって、奇跡と称された戦後の高度成長は終焉。 生き残りをかけて企業が向かったのは、人件費や新卒採用の抑制、設備投資の手控えなどコスト削減と多角化だった。 売上高の伸び悩み・減少に応じた減量経営と、少しでも稼げそうな分野に出て行くことで 危機を乗り越えようとしたが、リスクをとって事業構造を作り替える抜本改革は先送りされた。 取材を通して見えてきたのは、そんな思考法や行動様式に今もとらわれ続ける日本の姿だった。 ホンダのプリンスと呼ばれた入交昭一郎氏、ダイエー創業者の長男、中内潤氏、 田中角栄元首相の秘書官を務めた小長啓一（元通産事務次官）氏ら、当時を知る多数の証言者への 取材を通して、「1970年体制」の呪縛が生まれた経緯、そして、そこから解き放たれるために必要なポイントを探る。

「第二の敗戦」平成バブル崩壊はなぜ起きた？元野村投信のファンドマネージャーが当時の金融市場の舞台裏を振り返りつつ、バブル崩壊の「本当の理由」と「真犯人」を初めて明らかにする。

戦時期に生まれた「日本型経済システム」が今、我々を蝕んでいる。日本型経済システムは日本の長い歴史と文化に根差したものであるがゆえに「変えられない」という運命論を排し、「日本的」と言われているものの多くが「１９４０年体制的」なものであることを喝破した１９９５年刊の名著＆ロングセラー『１９４０年体制』の増補版。 経済危機後の今日の情勢を踏まえて書き下ろした追加の第１１章「経済危機後の１９４０年体制」では、企業の戦時経済的体質について論じている。戦時期に作られた経済体制に束縛され、日本はグローバリゼーションから取り残されている、と警告する。 ※本書は２０１０年１２月に東洋経済新報社より刊行された『１９４０年体制（増補版）』を電子書籍化したものです。

主婦ほどクリエーティブな仕事はない。あなたの力は必ず社会で生きてくる！　専業主婦から、給食のおばちゃん⇒電話受付⇒外資系一流ホテルの営業開発担当副支配人になった著者が専業主婦の潜在能力の生かし方を伝授。

「近代化」と「豊かさ」をめぐる思索 「日本資本主義」という〈問題〉がかつて存在した―。 明治以降の日本社会は、マルクスが捉えた資本主義の発展図式と異なるのではないか。もしそうだとしたら、日本社会はどのような資本主義社会であり、現状、どの段階にあるのか。 こうした論点をめぐり1920年代から30年代にかけて「日本資本主義論争」が起こる。さらにこの論争は、封建社会から資本主義社会への移行の問題として「大塚史学」に引き継がれる。 そして戦後社会科学は、この日本資本主義論争と大塚史学を揺籃に歩み始める。 そこで追求されたのは、日本資本主義の構造把握を通じた「近代化」と「豊かさ」の実現である。もちろん、どちらも戦時下の「生産力」の増強という要請の変奏曲でもある。 本書では、内田義彦、大河内一男、高島善哉、小林昇、水田洋、伊東光晴という戦後経済学の巨人に即して、日本資本主義がいかに捉えられたかを解明する試みである。 それは同時に「戦後」とはどんな時代だったかを明らかにすることでもある。日本資本主義が問われなくなったとき、戦後が終わったとも言いうるからだ。社会科学が輝いた時代へ赴く、渾身の書下ろし。

◆実は、高度成長の要因はほとんど為替だった！？◆通産省は、ほとんど役立たずだった！？◆狂乱物価は、日本がこっそり為替介入していたせい！？◆あのバブル期に、物価は高騰していなかった！？◆「失われた20年」も「日本1人負け」も人災だった！？　世界から「奇跡」と称された高度経済成長を成し遂げ、やがてバブルの崩壊から「失われた二十年」といわれるほどのデフレ不況に落ち込んだ日本。なぜわれわれは、かくも成功し、そしてかくも失敗したのか――。この日本経済の歩みの要因分析について、いま、あまりに広く「間違いだらけの常識、思い込み」が流布している。本書は、それらの誤謬をわかりやすい論証で一刀両断！　「真相」をシンプルかつ明快に解き明かしていく。まさに、驚きと知的刺激の連続の一冊である。「真実の歴史」を知らねば、経済の流れは見えてこない。未来を正しく見通すためにも、ぜひ読んでおきたい、新しい「戦後経済史」の決定版。プロローグ──経済の歩みを正しく知らねば、未来は見通せない／第1章　「奇跡の成長」の出発点に見るウソの数々／第2章　高度経済成長はなぜ実現したのか？／第3章　奇跡の終焉と「狂乱物価」の正体／第4章　プラザ合意は、日本を貶める罠だったのか？／第5章　「バブル経済」を引き起こした主犯は誰だ？／第6章　不純な「日銀法改正」と、痛恨の「失われた二十年」／終章　TPPも雇用法制も、世間でいわれていることはウソだらけ

著者が自らの体験談を豊富に織り交ぜて戦後史を語った、異色の経済書。 日本経済の変貌が著者個人の視点と経済学者としての大きな視点の両方から描かれます。 最初の記憶は、4歳のときに遭遇した東京大空襲。 戦後復興期に過ごした少年時代、1964年の大蔵省入省、アメリカ留学、そして80年代のバブル、90年代・2000年代のグローバリゼーション－－。 日本経済は、ダイナミックな成長と成熟を遂げる半面で、 経済思想や政策手段の中に、戦時経済体制的なものをいまだに残している、と著者は指摘します。 戦後70年を迎え、日本経済を改めて理解するための必読書です。

第二次大戦後の世界は、かつてない急激な変化を経験した。この六〇年を考える際、民主制と市場経済が重要なキーワードとなることは誰もが認めるところであろう。本書では、「市場化」を軸にこの半世紀を概観する。経済の政治化、グローバリゼーションの進行、所得分配の変容、世界的な統治機構の関与、そして「自由」と「平等」の相剋-市場システムがもたらした歴史的変化の本質とは何かを明らかにする。

いまだに日本の「戦後」は終わっていない。いまこそ「占領レジーム」を脱却せよ！ 「日本国憲法制定」「財閥解体」「農地改革」などを経て、戦後の占領下につくられた日本の政治・経済システムを総点検。元財務官で「ミスター円」の著者が、資本主義の限界を超えて日本が進むべき道を提示する。

戦後７０年間の日本経済を振り返れば、敗戦で焼け野原になった国土の復興に始まり、高度成長を経てバブルの発生と崩壊を経験、現在に至る。ＧＤＰは世界第２位まで大きくなり、１ドル＝３６０円で始まった為替レートは７０円台まで上昇、日本の経済力を世界に示した。しかしバブル崩壊以降は長引くデフレや人口減少などに苦しみ、かつての勢いはない。７０年間の歴史を検証するとともに、今後３０年の展望も示し、日本経済のあり方を考える。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年８月11・18日合併号で掲載された特集「戦後70年 歴史と未来」の記事を電子書籍にしたものです。

戦後日本の高度成長を主導し、現在の日本経済においても大きな位置を占める重化学工業。その特徴と歴史的展開を、豊富な資料をもとに跡づける。

財閥解体、石油危機、コンビニ誕生、消費税、金融危機――。これらの出来事は日本経済にどのような影響を与えたのでしょうか。本書は67のトピックスを通じて、日本経済の軌跡を記述する戦後日本経済史。70数年の軌跡がトピックスを追うことで理解できてしまう初心者にとってハードルが低い入門書です。日経文庫化にあたって補論を設け「失われた20年」にどのような出来事があったのかも記述しました。 　本書の元となった連載は、日本経済新聞朝刊に連載された「経済史を歩く」（計67回）。日本経済史のテキストはあまたありますが、バブルまで言及するのものはまだ少数派です。バブル崩壊からも20年近くたった今、現代経済の流れをきちんと押さえられるエピソード中心の本はあまり見かけません。 　50年余の戦後経済の出来事のうち、今日の様々な問題の源流となっている経済事象を再考・検証するのが本書の狙いです。例えば、「赤字国債発行」では、国債特例法がなぜ存在しているのか、本来の目的の何が見失われてしまったのかを明らかにしています。単に懐古的に歴史を解説する内容ではありません。

比類なき高度成長を成し遂げ、石油ショックにも対処できた日本が、なぜバブル崩壊の痛手からは立ち直れないのか？　その理由は太平洋戦争直前、革新官僚によって導入された「戦時経済体制」にある！　1940年代に構築された巧妙なシステムから戦後経済を読み直し、古い産業構造から抜け出せない日本経済の本質を解明する。　※新潮選書に掲載の写真の一部は、電子版には収録しておりません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本経済はなぜ高度成長に成功したのか。日本だけが特殊な経済だったのか。戦後日本経済の歩みを詳細に分析することで日本の高度成長の謎を解き明かす。

「平成大不況」の本質はなにか。戦後日本の金融・経済をふりかえって考察する。

零細土地所有と"冷戦体制"から戦後日本の「成長」と「機能不全」を読み解く。

労働力不足と社会保障費の膨張――日本が抱える大問題だ。しかし短期的な政策ばかりで、構造的な問題を見誤っている。この問題を放置していたら、団塊ジュニアが高齢期を迎える2040年に、日本経済・社会が維持できなくなる。圧倒的なデータとシミュレーションで明らかにする日本が抱える不都合な真実を明にする。

1946年の一万田尚登から現在の黒田東彦まで――　日本の金融政策を担うリーダーたちは何を守り、何と闘ってきたのか?　戦後14代にわたる日銀総裁の群像と足跡を通して描いた戦後経済史。著者は30年にわたって日銀に奉職し、間近に見てきた、それぞれの総裁ごとの時代的背景、政策運営、政策評価、人物評伝の4つにわけて解説する。日本の金融政策を知るうえでの基本書。 【主な内容】 第1章　一万田尚登総裁とその時代 第2章　新木栄吉総裁とその時代 第3章　山際正道総裁とその時代 第4章　宇佐美洵総裁とその時代 第5章　佐々木直総裁とその時代 第6章　森永貞一郎総裁とその時代 第7章　前川春雄総裁とその時代 第8章　澄田智総裁とその時代 第9章　三重野康総裁とその時代 第10章　松下康雄総裁とその時代 第11章　速水優総裁とその時代 第12章　福井俊彦総裁とその時代 第13章　白川方明総裁とその時代 第14章　黒田東彦総裁とその時代 終章　セントラル・バンキングの旅路

日本の賃金をめぐる議論では、事実に基づかない通説、俗説が跋扈している。歴史をひもときながら、それら通説の誤りを明らかにする。

「就職・転職」「投資」「経営」の新バイブル！ 知らないとソンする「隠れた良い会社」400社、大公開！ 気になるあの会社は、何位にランクイン？ 【本書の3大効能】 1：「就職・転職」――理想の就職・転職先が見つかる！ 2：「投資」―――――これから業績の上がる会社がわかる！ 3：「経営」―――――より良い会社の仕組みがわかる！ 【本書の3大特徴】 1：1300万件の「社員クチコミ」から会社のホントの姿を分析 2：「6ジャンル、19のランキング」で多角的に企業を評価 3：「企業実名」で社員の生々しいクチコミを多数掲載 【本書で紹介する19ランキング】 ・「総合評価」が高いトップ40社 ・「総合評価の改善度」が高いトップ20社 ・「社員の士気」が高いトップ20社 ・「人事評価の適正感」が高いトップ20社 ・「チームワーク」が良いトップ20社 ・「法令順守意識」が高いトップ20社 ・「20代で成長」できるトップ20社 ・「30代年収アップ幅」が大きいトップ20社 ・「40代以上」がすすめるトップ20社 ・「退職者」に愛されるトップ20社 ・「営業職」が選んだトップ20社 ・「技術職」が選んだトップ20社 ・「事務関連職」が選んだトップ20社 ・女性のクチコミだけで選ぶ「女性が働きやすい」トップ20社 ・ワーク・ライフ・バランス優良な「年収1000万円超」トップ20社 ・ワーク・ライフ・バランス優良な「飲食業界」トップ15社 ・「未上場の日系企業」から選ぶトップ20社 ・「外資系企業」から選ぶトップ20社 ・「ベンチャー企業」から選ぶトップ15社

ウクライナ侵攻の真相、中国・習近平政権の「次の狙い」、 バイデン・岸田会談の思惑を結ぶ「点と線」 プーチンが号砲を鳴らした「第２次冷戦」の本当の勝者とは？ ……日本が歩むべき「たったひとつの道」とは？ 世界でいま、経済戦争が起こっている。 この問題の深層にあるのは、実体経済の軸足が 欧米からアジアに移っているという事実だ。 欧米旧権力は世界から孤立しつつある。 彼らは新型コロナウイルス・パンデミック騒動を引き起こし、 ワクチン接種によって人類家畜化計画を遂行しようとした。 裏を返せば、これは彼らの最後の断末魔であり、失敗に終わるだろう。 そしてロシアのウクライナ侵攻によって第二次冷戦の号砲が鳴らされ、 やがて決着がつき、世界は新しい体制へと移行していく。 そのときが来れば、ようやく世界、そして日本は 欧米旧権力から解放されるのだ。（「はじめに」より） これが、われわれの未知の領域に入った世界経済の「リアルな姿」だ！ ●ウクライナ紛争の背景は「武器、麻薬、人身売買、生物兵器」 ●「ワクチン自体がパンデミックの原因」という証拠 ●イーロン・マスクがツイッターを買収した真意 ●なぜ、バイデンは「台湾に軍事介入する」と言い続けるのか ●スウェーデンとフィンランドのNATO加盟申請の舞台裏 ●「天然ガス供給停止」をめぐるロシアの巧妙な駆け引き ●ロシア新興財閥オリガルヒの「死の真相」 ●インドが「対ロシア包囲網」への誘いを拒む理由 ●まったく中身がないアメリカ主導の「IPEF」 ●ウクライナ支援の裏側で起こる「金融経済戦争」　ほか

「アジアは後進地域で、産業革命でヨーロッパにさらに差をつけられた」――。日本で教えられている経済史の多くはこのマルクスの考えに基づいています。しかし真実は、かなり長い間、アジアの方が経済的に有利だったのです。ヨーロッパがアジアに売れるものはほとんどなく、アジアから大量の香辛料を輸入することを余儀なくされていました。本書は、世界では通用しなくなった経済の歴史のとらえ方をただし、なぜアジアがヨーロッパに取って代わられ、現在なぜアジアが台頭しているのかを、教科書の古い常識を覆しながら解明します。

政府管理下のマーケットとその帰結を分析 ◆政府・日銀・銀行等の行動や独特の取引制度をひもとき、膨大なデータから昭和初期国債・株式市場パフォーマンスインデックスを算出。各市場のリターン・リスクや銀行行動の合理性、財政拡張政策の影響などを実証分析する。日本の金融史研究の新たな地平を拓き、現代ファイナンス理論に基づく市場分析の可能性を飛躍的に高める画期的研究。 ◆現在、日本銀行が国債を大量に購入し、さらに株式ETFまで購入するという異例の金融政策が実施されており、これからどうなってしまうかが危惧されている。そのなかで注目されているのが、日本において類似した状況にあった1940年代戦前・戦時期だ。経済史家の間だけでなく、マーケット関係者や金融当局の人間たちからも当時の状況に関心が高まっている。本書は、当時の国債・株式市場の状況と帰結を詳細に分析。国民資源の最適配分を歪め、最終的に通貨価値の大調整を余儀なくされた過程を明らかにする。 ◆当時の歴史的事実を、金融当局や金融機関の動きや経済統計からとらえた研究はこれまでもあったが、本書では金融市場の動向を分析し、当時の国債・株式市場のパフォーマンスを、独自のインデックスを用いて明らかにする。現在と売買の仕組みが違い、市場参加者も違うため、本格的に分析されてこなかったが、本書では戦前・戦時期の市場データを丹念に収集し、当時の取引の特殊性を反映させるインデックスを開発し、分析する。 ◆著者はファンドマネジャーでもあり、歴史への深い造詣に裏付けられた金融市場分析で知られてきた。

昔の日本にはジョブズ並みがゴロゴロいた！ これまで日本の経営者といえば、「メザシの土光」に代表される質素倹約型が理想像とされてきたはずだ。しかし、それは果たして本当に伝統的な「日本の大金持ち」の姿なのだろうか。歴史を紐解けば、戦前の日本には、個性的でスケール感溢れる起業家たちがゴロゴロいた。戦前の日本は、スティーブ・ジョブズやビル・ゲイツ並みの人材が揃ったシリコンバレーのような場所だったのだ。武器商人から一大財閥を築いた大倉喜八郎、孫文の辛亥革命をパトロンとして支えた梅屋庄吉、パリで「蕩尽王・バロン薩摩」として名を馳せた薩摩治郎八……彼らの豪快なカネの稼ぎ方・使い方を見ていると、今の日本のビジネス界がずいぶんとこじんまり見えてくるに違いない。戦後のサラリーマン型経営が終わりを迎えた今こそ、彼らの型破りな発想力に学びたい。

戦後日本は、国民の勤勉な努力により発展した平和国家と言われる。だがその現実は、他国の戦争によって経済成長する戦争大国だった。この国最大のタブーを緻密な取材によって徹底的に暴く。

ロシアのウクライナ侵攻から１年。世界の経済秩序は大きく変わろうとしている。 ※2023年2月28日号の特集「戦争で変わる世界経済　ウクライナ侵攻１年」を電子書籍にしたものです。