すべてが暗転していく1930年代は、経済学の黄金時代だった。周知の通り、ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』が刊行されたのは1936年のことである。 当時、ケンブリッジ大学のケンブリッジ・サーカス、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのロビンズ・サークルには、当代切っての天才が集った。 ヒックス、カルドア、Ｊ・ロビンソン、ロビンズ、カレツキ、ハロッド……本書は彼らの生涯と理論を有機的に連関させることを通じて、現代経済学の生誕を描くだけでなく、20世紀の精神史に肉薄していく。 経済学はいつからか「制度化」したと言われる。第二次世界大戦後、「新古典派総合」が主流となり、分厚いテキスト（サムエルソン『経済学』）と数式が経済学の「正統」とみなされるようになった。 それにより、経済学は体系化されて、たしかに学びやすくなったが、そこにケインズの時代以来の「経済学の第二の危機」（Ｊ・ロビンソン）が巣食っているのではないか。こうした現代経済学の巨人たちの問いは、著者の問いでもある。1989年に刊行され、現代経済学の風景を一変させた記念碑的著作！

「テキサスというとアメリカの片田舎の州」と日本では思われています。しかし、経済規模は全米2位で、もし国家とすると世界10位の経済大国になります。 　そのテキサスは、他州と同期しない孤立系統の電力システム、全米でもユニークな電力市場をもち、電力完全自由化、風力発電のシェア20%近くを成し遂げています。そして容量市場を持たないにも関わらず、安定供給を維持し、全米でも最も安いレベルの電力価格を維持しているのです。 　この本ではこのテキサス州独自の電力システム、電力市場の詳細を紹介します。そして、容量市場、ベースロード市場を導入しようとしている今後の日本の電力市場と対比するとともに、問題提起を行っています。

米国テキサス州は、他州と同期しない孤立系統の電力システム、全米でもユニークな電力市場をもち、電力完全自由化、風力発電のシェア20%を成し遂げています。そして容量市場を持たないにも関わらず、安定供給を維持し、全米でも安いレベルの電力価格を維持しています。 　この本ではテキサス州独自の電力システム、電力市場の詳細を紹介します。そして、2019年夏に発生した価格高騰（価格スパイク）、2021年2月に発生した大寒波による大規模停電について詳細に分析します。また、テキサスの電力卸市場、電力システムの紹介と共に、その比較で今後の日本の電力市場のあり方について考えていきます。

理論・制度・現状をバランスよく説明した、基礎から中級レベルの金融テキスト。コラムでは、近年の金融をめぐる時事的な話題を取り上げ、平易に解説している。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書では、グローバリズム=「アメリカ型システムの普遍化」という戦後アメリカの覇権的介入政策の変遷を、 ○軍事グローバリズム(軍事ブロックと対外援助)、 ○協調的グローバリズム(アメリカの相対的地位低下と同盟国負担)、 ○金融グローバリズム(アメリカン・スタンダードによる金融資本市場自由化圧力) という三段階に区分して、それがアジア経済および国際政治に与えた影響について平易に解説する。 さらに今世紀になって、そのグローバリズムが暴走していく過程(ブッシュの戦争、金融規制緩和)を描写することで、今日の世界経済混乱の本質を問いながら、グローバル資本主義「共同管理」の方向性を考える。 【主な内容】 第1章　グローバリズムとは何か 第2章　軍事グローバリズム 第3章　グローバリズムとアジア 第4章　パクス・アメリカーナの崩壊 第5章　協調的グローバリズム 第6章　東西冷戦終結 第7章　金融グローバリズム 第8章　アジア通貨危機 第9章　暴走するグローバリズム 第10章　グローバリズムと地域共同体 終章　ポスト・グローバリズム

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 しっかり勉強するならこの一冊! 非伝統的金融政策やアベノミクスなど最新の金融状況を踏まえ、内容を一新。 好評を博したテキストの最新改訂版。 近年の金融に関する新しい理論的成果を積極的に織り込み、日本の現実と関連付けながら説明することで、「理論と現実の架け橋」となるよう執筆されているのが特徴です。 大学生や金融の体系的な知識を得たいビジネスマン向け。 【主な内容】 第1章　金融の仕組み 第2章　金融システム 第3章　金融市場 第4章　金利と資産価格 第5章　金融機関の機能 第6章　企業金融 第7章　決済と信用秩序 第8章　金融政策

株主の信頼を高め、安定株主を確保することが、合併・買収防衛策として大きく浮かび上がっている。会社の活力を失わない範囲でどのくらいの配当をどういう方法で算出すればよいか等を詳しく解説。

「ビル・ゲイツは2012年に『イノベーションがこれまでにないペースで次々に出現しているというのに‥…アメリカ人は将来についてますます悲観的になっている』と指摘し、これは現代のパラドックスだと語った。(本書序章から) 「仕事の半分が消える」――2013年、オックスフォード大学の同僚マイケル・オズボーンとの共同論文「雇用の未来ーー仕事はどこまでコンピュータ化の影響を受けるのか」で世界的な議論を巻き起こしたカール・B・フレイによるテクノロジー文明史。 フレイによるテクノロジーの観点から見た人類の歴史はこうだ。新石器時代から長く続いた「大停滞」の時代を経て、アジアなど他地域に先駆けて、蒸気機関の発明を転機としてイギリスで産業革命が起きる。「大分岐」の時代である。労働分配率が低下する労働者受難時代であり、機械打ち毀しのラッダイト運動が起きる。 その後、電気の発明によるアメリカを中心とした第二次産業革命が起き、労働者の暮らしが劇的に良くなる格差縮小の「大平等」の時代がやってきた。テクノロジーと人間の蜜月時代だ。 ところが工場やオフィスへのコンピュータの導入を契機に、格差が拡大する「大反転」の時代に入る。さらにAIによる自動化が人間の労働に取って換わることが予想される今後、人類の運命はどうなってしまうのか。著者フレイは膨大なテクノロジーと人間に関する歴史研究を渉猟し、「ラッダイト運動」再来の可能性もある、と警告する。

■ シリコンバレーと中国企業の動向比較で見えてくる、未来の産業地図 過去20～30年間、先端IT発祥の地と言えば常にシリコンバレーを含む米西海岸でした。 そして今、この地の企業群は、IT産業だけでなく多くの産業に影響を及ぼしています。 例えばグーグルが研究を進める人工知能は、スマホや自動運転車の開発にも波及。 アマゾンの無人コンビニ「Amazon Go」は、小売業の在り方すら変えようとしています。 一方、中国のテクノロジー産業は、人工知能開発の資金調達額やEVの販売台数、モバイル決済の取引総額などですでに世界一の地位を確保しており、シリコンバレーを凌駕する勢いで成長しています。 本書では、こうした変化を各論で見ていくために、シリコンバレーと中国の現地動向に詳しい専門家をゲスト解説として招聘。 彼らの知見を借りながら、マーケットトレンドや主要企業の取り組みを紹介しています。 さらに、今後のゲームチェンジャー候補となりそうな注目スタートアップも取り上げながら、各産業の未来を展望しています。 日本企業が「ソフトウェア経済圏」で生き残るために知っておきたい情報が満載です。

テックの巨人「ＧＡＦＡＭ（グーグル、アップル、メタ、アマゾン、マイクロソフト）」は、米国株式市場を一手に牽引するほど肥大化を続けている。他方で、中央集権から分散への動きも始まっている。ＧＡＦＡＭの寡占体制にあらがうべく「ウェブ3.0」という新しい思想が芽吹いている。ブロックチェーン技術をベースに個人と個人が直接つながる世界は、プラットフォーマーによるデータ独占と正反対だ。 だがＧＡＦＡＭもメタバースという次世代市場の獲得を狙う。「ウェブ3.0」の最前線や、マーケティングの常識を変えるＮＦＴにも迫り、なぜメタバースに傾注しているのかを徹底解明する。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月16日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

いまだITスキルに大きな格差があるインド。学校では上位カーストの生徒がマウスとキーボードを占領している。「これこそまさに、イノベーションにうってつけのチャンスだ。1台のパソコンに複数のマウスをつないだらどうだろう？　…そしてすぐに〈マルチポイント〉と名付けた試作品と、専用の教育ソフトまで作ってしまった」。しかしその結果は…　「ただでさえ生徒を勉強に集中させるのに苦労していた教師たちにとって、パソコンは支援どころか邪魔物以外のなんでもなかった。…テクノロジーは、すぐれた教師や優秀な学長の不在を補うことは決してできなかったのだ」。こうして、技術オタクを自任する著者の、数々の試みは失敗する。その試行錯誤から見えてきたのは、人間開発の重要性だった。ガーナのリベラルアーツ教育機関「アシェシ大学」、インド農民に動画教育をおこなう「デジタル・グリーン」、低カーストの人々のための全寮制学校「シャンティ・バヴァン」などを紹介しながら、社会を前進させるのは、テクノロジーではなく、人間の知恵であることを語りつくす。

航空機、ナイロン、自動巻き腕時計、抗生物質、ラジオ&テレビ、太陽光発電、腹腔鏡手術、インターネット――過去150年間の事例を徹底分析! 新技術の登場にマーケットが沸き立ち、株価が一線を超える条件とは――。 「次の動き」に備えるための必読書! 1927年にリンドバークが大西洋横断飛行を成功させると、127社もの航空関連企業が続々と上場を果たした。これは1995年にネットスケープのIPOが成功したのを機に、インターネットという新技術に注目が集まるようになったのと似ている。「人類が空を飛べるようになる」といった、もっともらしいナラティブ(物語)は、新しい技術がバブル&バーストを引き起こす重要な要因となる。(序章より)

Fintech、IoT、AI……私たちは今、かつてない技術革新の時代に来ている。これからのビジネスを考えるうえで、これらの知識を知っておくことは必須だ。大前研一が、最新テクノロジーを斬る！

何もしなくても「手数料」を得られるシステムを構築した国家が覇権を握る。出アフリカから現代までの「プラットフォーム」経済全史。 覇権国家とは、何もしなくても収入が得られる国である。 多くの国は、覇権国家が形成したシステムを使用しなければならない。 それは、いわば「ショバ代」であり、国際的な経済活動に参入するために国家はショバ代を払わなければならない。それが有史以来続いてきたシステムである。 そのシステムは、資本主義の形成によって明確な形をとるようになった。近世のオランダによって明確になり、近代のイギリスによって完成した。アメリカの覇権はイギリスのそれの変形版である。 一方、中国は一帯一路により、これまでとは違った覇権を形成しようとしているように思われる。だが、それは世界の「物流」の中心となることを目指した政策である。「自動的」に利益が得られる仕組みを作り出せてはおらず、覇権国家としての中国は成立し得ないのではないだろうか。ただ、ロシア・ウクライナ戦争以後、ロシアとの「ユーラシア覇権国家連合」形成により、その結論は変わりうる可能性がある。 手数料と資本主義という枠組みから世界史を捉えなおし、覇権国家の成立条件について論じる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 減速感が漂い始めた電気自動車（EV）市場だが、「電動化」という大潮流が弱まることはない。エンジン車はなくならないが、中長期的に見ればEVが電動パワートレーンの主流になるとの見方が強い。 自動車業界に地殻変動を起こしたのは、いまやナンバーワンEVメーカーに君臨する米テスラだ。そしてBYDを筆頭とする中国メーカーである。テスラは、日系メーカーでは実現できないような革新技術を次々に世に送り出す。中国メーカーも脅威だ。中国車は日本にいるとなじみがないが、「パクリ」と切り捨てられないほど独自の進化を遂げる。 EVの世界市場でいま何が起こっているのか――。最新鋭のEVの分解調査なども実施して、技術と戦略の両面で徹底解析する。トヨタ・ホンダ・日産の戦略も詳しく解説する。現場取材やトップへのインタビューから、反転攻勢の秘策として仕込む次世代技術を探った。キープレーヤーの戦略や独自技術を分析することで、自動車業界の明日が見えてくる。 ≪目次≫ ●第1章　EV世界市場を席巻するテスラと中国勢 塗り替わる自動車業界の勢力図 テスラが見せた次世代EVの手札 攻勢強める中国勢 特集　テスラ・BYDが描く未来 ●第2章　日本勢は大丈夫か？各社のEV追撃戦略 トヨタ自動車 ホンダ 日産自動車 ●第3章　徹底分解！BYD・テスラ・VWの世界戦略EV 模倣か先進か BYD「SEAL」徹底分解 テスラ分解 強さの源泉　統合ECUの衝撃 フォルクスワーゲン「ID.3」分解 EV専用プラットフォーム時代の幕開け ●第4章　EVの進化を支える次世代技術

自動車業界は100年に1度の大変革期を迎えている。核になるのはＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）時代に向けた事業構造の確立であり、テスラは最先端にいる。2020年7月、米テスラの時価総額が、長らく業界首位に君臨してきたトヨタ自動車を上回った。イーロン・マスクＣＥＯの強烈な個性とあいまって、熱狂的なファンが支えている。それだけではなく、テスラの中国進出を見ても、したたかな戦略が伺える。対する日本勢はどうか。自動車に求められる価値とは？、サプライチェーンは？　テスラの魅力と実力から自動車産業の未来を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2020年10月10日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

旧日本軍の「軍隊手牒」や企業が作成する「年玉手帳」、一大ブームを作った「システム手帳」に「有名人手帳」、はては新時代の定番「ほぼ日手帳」から奇怪な「スピリチュアル系手帳」まで――。明治初期に生まれて以来、機能的な変貌を遂げつづける手帳は、日本人の時間観や仕事観を映しだす鏡だ！ 小さな冊子に秘められた、おどろきの歴史と文化を解き明かす。

サッカー日本代表、ガンバ大阪、柏レイソルなどで活躍した明神智和の初の著書。 学生から社会人まで、ビジネス、スポーツ、学業…… 日々の活動でポテンシャルを最大発揮させる“黒子の哲学”を大公開！ ・「まずはやってみよう」のマインドで取り組む ・「“できるだけ”チャレンジする」くらいの心持ちでいい ・自分の力とかけ離れたレベルは選ばない ・ライバルは据えるが、自分とは比べない ・「受け流せる」強さが自分らしくいるための手段になる ・できるだけ多くの「パターン」を自分に備える ・最悪の状態まで落とせば、あとは上がるだけ ・「自分で変えられる」ことにエネルギーを注ぐ ・不得手なことがあるから、得意なものを見つけられる ・過去にとらわれず、「今の自分」を信じる ・「完璧が疲れる」なら、「逃げ道」を持っておいてもいい 自分の「生きる道」を見つけて コツコツと成果を積み重ね、自信を深める思考法の数々。 【目次】 ■第１章　「心の持ち方」を見つめ直す ■第２章　「行動」に磨きをかける ■第３章　「身体的準備」にも徹する ■第４章　「自分」を受け入れる

個人投資家の優遇制度である「ＮＩＳＡ」が２０２４年に大幅に拡充される。制度が恒久化されることで、早く始めるほど非課税運用のメリットが大きい。その仕組みや使い方、運用の基本を総力で解説する。 ※2023年4月4日号の特集「徹底攻略　新ＮＩＳＡ」を電子書籍にしたものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 圧倒的No.1経済誌の2015年予測。混迷深まる世界経済、岐路に立つ日本。 3年目に入るアベノミクスはその真価を問われる局面に入った。株価を重視する安倍晋三政権の舵取り次第で市場や景気は大きく揺れ動く。2015年に我々を待つのは飛躍か停滞か。 No.1ビジネス誌の「日経ビジネス」が国内外の経済の行方を大胆に見通すとともに、成長が期待される注目業界の真の実力に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 No.1経済誌「日経ビジネス」が2020年を大胆予測! 2020東京五輪・パラリンピック、米大統領選。 激化する米中対立と、不透明な経済の行方。 技術大国、中国の台頭と、日本とぶつかる韓国。 先が見通せない時代だからこそ、多様なシナリオを知り、 次の一手を考えて、行動することが重要になります。 2020年、そしてその先の未来はどうなるのか。 ビジネスパーソンの様々な疑問に答える一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 No.1経済誌「日経ビジネス」が2021年を徹底予測! アフターコロナの世界はどうなるのか？ 2021年の展望を200ページ以上にわたって徹底予測する！ 激変する世界の動きを米国、欧州、中国、日本の4賢人が先読み。 2021年の数々のイベントや企業の動きに関する詳細なスケジュールと注目の10大トピックスも紹介する。混迷の時代だからこそ、多様なシナリオを知っておくことが助けになる。 ビジネスパーソンの様々な疑問に答える2021年予測の決定版！ 《主な内容》 ◆コロナ後の世界を読み解く 世界の4賢人 特別インタビュー 《米国》 イアン・ブレマー氏 ［国際政治学者］ 《欧州》 ビル・エモット氏 ［国際ジャーナリスト］ 《中国》 チョウ イーリン氏 ［伊藤忠総研 主任研究員］ 《日本》 榊原英資氏 ［元財務官］ ◆Part1 2021年は何がある？ 2021年10大トピックス＆スケジュール (1) 東京五輪・パラリンピックは開催できるか？ (2) バイデン大統領就任で米国はどう変わるか (3) 新型コロナウイルスの感染拡大は止まるか (4) 中国共産党設立100周年　ほか ◆Part２ 専門記者が総力取材！主要30業種予測 自動車 /電機 /自動車部品 /機械/精密機械　ほか ◆Part３ コロナ危機を乗り越える！ 新時代テクノロジー ◆Part４ アフターコロナの世界をどう生きる？ ・所得崩壊 年収2割減も現実に ・変われるか？ 日本型雇用 働き方ニューノーマル ◆Part5 日本への提言 ・柳井 正氏　変わらねば日本は潰れる ・出口治明氏　学ばない大人が衰退招

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Ｎo1週間経済誌「日経ビジネス」が2023年を徹底予測 日経ビジネス専門記者が解説 2023年の30業種を大胆予測 自動車・半導体・商社・機械… 円安・コスト高の影響 消費の行方は？ 10大トピックス＆スケジュール コロナ対策／ウクライナ侵攻／ポスト黒田 ほか 米・欧・中・日の賢人が予測 ! 日本と世界の経済はどうなる？ 今ここにある米中の危機 台湾有事に備えよ 人生100年時代の見方、生き方、働き方 「絶望物価」「経済安保」「低年金サバイバル」 社会を変える注目の新技術11 Web3・空飛ぶクルマ・給電道路・空中ディスプレー ミトコンドリア治療薬・次世代原子炉…ほか ≪目次≫ ●徹底予測 2023 の見どころ 戦争、疫病、インフレ…… 先が見えない時代を生きる ●混迷の近未来を読み解く 世界の4賢人 特別インタビュー 　イアン・ブレマー氏、ビル・エモット氏、柯 隆氏、小林 俊介氏 ●高まる米中の緊張　「台湾有事」は起こるのか ●時代の大きな転換を示す 10大トピックス＆スケジュール ●専門記者が2023年を読む 主要30業種予測 ●世界を変えるテクノロジー　情報・インフラ・医療を変える注目技術11 ●不透明な時代を乗り切る　人生100年時代の見方、生き方、働き方

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Ｎo1週間経済誌「日経ビジネス」が2022年を徹底予測 不安と混乱の時代に備える！危機に勝つ！ 【目次】 ◆世界の賢人が読み解く2022年！ イアン・ブレマー、ビル・エモットら、米・欧・アジア・日本の賢人が予測！ ◆2022年！２つの超大国のはざまで、日本はどうなる？ ◆日経ビジネス専門記者が一挙予測！ ◆2022年の10大トピックス＆スケジュールを一挙に掲載 ◆ポストコロナ社会、あなたどう生きる？どう働く？ ◆世界を変える10の新時代テクノロジー

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本を代表する経済誌の2024年大胆予測 【2大特集】 ◎産業編 人手不足が日本を潰す 残業規制が猶予期間終了／伸びる産業・地域／記者が読む主要5業種の2024年 ◎政治経済編 トランプ再選 世界を壊す トランプ復活が前提／台湾有事の行方／中東発石油危機も？／ウクライナを待つ試練 ◆世界の4賢人に聞く 米・欧・中・日 ・イアン・プレマー氏 「バイデン政権に3つの試練」 ・ナタリー・トッチ氏 「中東紛争、欧州の役割重く」 ◆2024年注目のトピックス & スケジュール 新NISAスタート／春闘、賃上げは？／米大統領選／パリ五輪・パラリンピック／どうなる自民党総裁選 ◆AI時代の働き方・生き方 「『推し企業』ランキング」「2040年の仕事図鑑」「幸福論」「管理職罰ゲーム」 ◆≪ESG≫ 情報開示で企業価値が変わる 投資マネー呼び込む「RX」 ◆≪マネー≫ 日本人の資産づくりが変わる 新NISA活用完全ガイド ◆ニデックCEO 永守重信氏 が語る 「クルマの値段は5分の１になる」

送電用鉄塔の設計に人生をささげた本郷榮次郎さん（工学博士、東電設計パワーソリューション本部鉄塔技術特別顧問／ＴＬＣ鉄塔技術顧問）へのインタビュー。国内における鉄塔建設の歴史から、設計の際の考え方、そしてその未来まで、縦横に語ってもらった。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「働き方幸福論」という観点から、哲学者の思想を紐解く。 「幸せに働きたい」と願う一人の女性を主人公とし、漫画のストーリー仕立てで哲学者の幸福論を解説。 仕事に悩んだら哲学に学べ！

～知の巨人たちによる「本物の教養」を知る～　 デカルト『方法序説』、カント『純粋理性批判』など、世の偉大な哲学者たちが著した名著の数々。 哲学者の名前と書名を見れば、おのずと知的好奇心が湧いてくるものだが、 いずれも分厚く難解で、読み通すのはなかなか難しい。 そこで本書は、哲学分野における名著50作品の要点を図版も使いながら整理し、 そう簡単に読み解くことができない哲学書の内容を読者にわかりやすく伝える一冊。 巻末に文庫版増補付き（新規2書目を解説）。

世界のトップ企業も注目！ 正解のない時代に必要な思考スキル「哲学思考法」 本書は、哲学の知識や教養ではなく、「哲学思考アプローチ」の方法をお伝えします。 仕事、人間関係、人生のあらゆる悩みや迷いに、自分なりの判断軸が見つかる方法です。 【４つの力に効く】 ＜１＞ぶれない力 自分だけのブレない軸が見つかり、判断力が上がります。 ＜２＞伝える力 自分の頭で考え、自分の言葉で伝える力がつきます。 ＜３＞理解する力 自分とは異なる意見を、深く理解する力がつきます。 ＜４＞生み出す力 問題を根本から理解し、新しい価値を生む力がつきます。

コロナ禍、人口減、鉄道を襲ういくつもの苦難。 それでも、現場のハートは燃えている！ 日本全国を「鉄」記者が自ら駆け回って集めた 現場の生の声を伝えます。 【はじめに】より抜粋 　鉄道好きの１人としては、ローカル線はひなびていればいるほど旅情があると思う。自分が乗る時はガラガラで、のんびり酒でも飲みながら旅行できれば最高だ。 　しかし、それは勝手な願望にすぎない。鉄道事業がビジネスである限り、立ちゆくはずがないからだ。「客がほとんど乗っていない列車に乗務するたびに、むなしくなるんです よ。自分の仕事は世の中の役に立っているのか、会社の先行きはどうなるのかって」。ローカル線の乗務経験があるという、あるＪＲ社員に言われたこの一言が今も耳から離れない。 　コロナ禍という未曽有の変化に直面し、もがき、苦しむ鉄道の現場を２年半取材し続けたルポルタージュだ。鉄道が担う公共交通という役割を残し、守ろうと奮闘する現場の人々の思いを感じ取っていただければ幸いだ。

2020年からのコロナ禍によって、都市部でも地方でも、鉄道の通勤・通学需要や観光需要が激減し、鉄道会社の経営は大打撃を受けた。コロナ禍が終息しても、少子高齢化が続く限り、通勤・通学需要は減る一方だ。すでにローカル線の経営状況はかなり厳しく、バスへの転換も進んでいる。しかし、バスへの転換は、交通弱者の外出の機会を減らしたり、自家用車の利用を増やして環境への負荷が増えたりするなど、デメリットも多い。一方、成田・羽田・関空といった国際空港へのアクセス線の新設や西九州新幹線の開業、北海道新幹線や北陸新幹線の延伸、リニア中央新幹線の建設をはじめ、路線の新設・延伸の計画も数多くある。ローカル線はどうすれば維持できるのか？　あらたな路線は日本経済の起爆剤となるのか？　また、鉄道を活用したあらたなビジネスに、各社はどのように取り組んでいるのか？　さまざまな視点から考える。

コロナ禍が長引き、鉄道会社から悲鳴が上がる。各社は需要減を前提とした経営へ転換を急ぐが、「トンネルの出口」は見えない。 ※2021年8月31日号の特集「鉄道緊急事態」を電子書籍にしたものです。

イギリスの指導のもと、明治の初めに産声を上げた日本の鉄道。山がちな国土に狭軌という悪条件を克服する過程で、高速性、快適性、安全性を向上させ、１９６４年の東海道新幹線開業によってついに世界トップの水準に躍り出た。日本は現在、超電導リニアの技術で諸外国をリードし、かつて指導を受けたイギリスに高速電車網を構築している。本書では、明治から平成まで、多岐にわたる鉄道技術の進歩に光を当てる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 鉄道車両に使われる情報通信技術を解説！ 現在，電車列車においてもICT（情報通信技術）の重要性は増してきており積極的な活用が図られています． 鉄道車両では車載マイコン制御機器の導入とともに列車の情報システム化が進みました．列車内のあらゆる機器がネットワーク接続され，さまざまな情報が行き交うようになり，列車の高機能化・高信頼化・乗客サービスの拡充を支えています．このシステム構築にあたってはイーサネットベースの列車制御情報システム（Train Communication Network, TCN）が中枢として位置づけられています． 本書は，このような状況を踏まえ，列車制御情報システムの基本的な技術と応用例，規格，構成技術について解説するものです．本書の構成は以下のようになっています． 第1章では，本解説書の前提として，電車列車の基本的な動作原理を簡潔にまとめました． 第2章では，鉄道車両制御の基本となる「引き通し電線方式」について，原理と課題をまとめました． 第3章では，鉄道車両の高性能，高機能化に対応した新しい制御方式の中核となる「直列データ伝送方式」について，その基本原理から最新方式に至る進展をまとめました． 第4章では，列車伝送系を活用した情報通信技術の具体的応用事例についてまとめました． 4.1節では，鉄道車両の中枢機能である列車全体の制御および機器監視を行う車両制御情報システムTCMS（Train Control and Monitoring System）について， 4.2節では，鉄道車両の情報通信技術の進展によって導入可能となった列車内の映像，音声データを扱う各サービスとそれらに適用されている技術について， 4.3節では，新しい鉄道の保守体系として，従来の定期型保守体系から，リアルタイムの状態監視による保守を行うCBM（Condition Based Maintenance）について， 4.4節では，情報通信技術を活用した新しい自動運転装置ATO（Automatic Train Operation）について述べます． 第5章，第6章では，通信の相互接続のための標準体系となるTCNの国際規格化について，制定方法，制定経緯，規格内容の概要を述べます． 第7章，第8章では，TCNの代表的な適用例であるTCMSを例にとり，鉄道車両用の情報通信システムを設計するにあたり必要となる技術的要素をまとめました． 第9章では，情報通信技術の進展に伴って新たな展開を見せる車上システムと地上側システムとの連携について述べます． 第10章では，今後増大すると考えられる鉄道車両用情報通信機器の国際調達に関して，課題と注意点についてまとめました． 本書は，列車制御の情報システムの基本から適用方法までをできるだけわかりやすく記述します． 第1章　電車列車の基本的な仕組み 第2章　引き通し電線方式 第3章　直列データ伝送方式 第4章　車両への情報通信技術の応用 第5章　列車伝送系と国際規格 第6章　新しい列車伝送系国際規格 （イーサネット方式） 第7章　TCMSの構成技術 第8章　TCMSの基本要素技術 第9章　地上・車上間連携への展開 第10章　車両用情報通信機器の仕様策定と国際調達

公共性を重んじた政策、効率優先の市場主義、双方に限界が生じている―少子高齢化・人口減少の狭間にある日本において、需要が低迷する不採算の鉄道路線の存続、民営化など、公共交通としての鉄道のパラダイムシフトが求められている。鉄道事業が興った19世紀からヨーロッパやアメリカの経済学におけるさまざまな考察が、これからの交通政策に生かす教養・副読本となることをねらいとした1冊。※本書は2006年5月に発行された出版物を電子書籍化したものです。

コロナ禍での移動自粛は、人を目的地まで安心・安全に運ぶという鉄道事業の根幹を揺さぶっている。 ※2020年7月28日号の特集「鉄道の悲劇」を電子書籍にしたものです。

日本の鉄道は、この秋に１５０周年を迎える。人口減少とコロナ禍で苦境にあるが、未来に向けた取り組みが進む。 ※2022年8月30日号の特集「鉄道１５０年　復活の条件」を電子書籍にしたものです。

世界の鉄道ビジネスは今、非常にホットな分野だ。巨大な中国の資本が流れ込み、ＥＵ企業も虎視眈々と状況をにらんでいる。本書は、著者がアフリカ諸国など世界各地で実際に見聞した鉄道ビジネス事情がベースとなる。そこにはポスト・コロナ時代の世界ビジネスの潮流を読み、乗り切るヒントが満載だ。日本の全業種のビジネスマンはどう動くべきなのか。乗るべきか、降りるべきか、日本ビジネスが次に目指す「駅」は!?

この10年、「鉄道」が世界中で大躍進を遂げている。自動車に交通シェアを奪われてきた斜陽産業が、なぜ復権したのか？　欧州発のグローバルな大転換を、ビジネス・環境・高齢化・地域再生の側面から徹底分析。次々とローカル鉄道を廃止し、ジリ貧に陥っている日本社会に警鐘を鳴らす。脱・自動車社会を予見する交通経済学。

日本の最先端技術を基礎からささえる町工場。その町工場で旋盤工として50年間、働きつづけてきた著者が、知恵に裏づけされた職人技と、粋な職人魂をいきいきと描き出す。世界にも通じる日本の町工場の技術とそこに暮らす人びとの姿から不況を生き抜く術が見つかるか。

<本文より> ・家計簿は何のためにつけているのか ・自分はどういった生活をしたいのか ・何を大切にして暮らしたいのか ・同居している家族は何を大切にしたいのか それらをきちんと考えて、理想の暮らしができるように生活を整えてから、はじめて食費などの節約に取り組むと、ストレスなく貯金生活を送ることができるはず。 理想の暮らしができるよう、まずは“貯まるシステム作り”を。貯まるシステムさえできれば、楽しく貯金ができます。慌ただしく安値品を探し回る必要もなく、お金がないからと本当に欲しいものを我慢することさえありません。無駄な買い物だって、確実に減らすことができます。 (略) 貯金を成功させるための大切なステップを、この一冊にギュッとまとめました。ほんの少しでもあなたの知識になればと、心から願っています。 <目次> 第1章　お金が貯まる思考法 第2章　手取り17万円の家計シミュレーション 第3章　貯まるシステムを作るには 第4章　家計をラクに管理する 第5章　貯金するにもやはり“方法”がある 第6章　手取り17万円のあなたに送る「私の経験談」 <著者> ゆみちん 家計管理サイト「月収23万円でゆたかに暮らす。～4人家族のしあわせ家計簿～」を運営中。5週間やりくりと目的別積立&貯金、ゆみちん流家計管理&貯金術など、失敗を重ねながらも平均手取り23万円でゆたかに暮らせる4人家族の家計簿を公開。ファイナンシャルプランナー取得 ★impress QuickBooks(http://qb.impress.jp/)は、気軽に電子書籍を楽しんでいただきたいという想いから生まれた電子専門レーベルです

完成しつつある「業種型から業態型への流通革命」と、新しい「インターネット型の流通革命」を語りながら、流通独自の法則も解説。また流通と社会との関係強化から、街づくりや廃棄物流通などにも及ぶ。 経営における重要性がますます高まる小売・流通の仕組みから動向までの入門書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 著者がテラーとして実際に体験したこと、「お客様」として店頭で体験したことなどを綴ったエッセイ集。毎日の業務をワンランクアップさせるためのヒントが織り込まれています。

Impress IT Critics?テーマごとに読み切りでわかる最新のIT動向 今回のテーマは「テレビ」。 地デジ移行の需要が終わった2013年現在、日本の家電メーカーは、苦境にある。そこで、常に「戦犯」として名指しされているのがテレビだ。 利益を生みづらくて先行きが見えない。テレビはそういう存在になっている。 その一方で、スマートテレビ、4Kといったニューキーワードも登場し、機能や利用シーンも多面化している。そしてメディアとしての影響力はまだまだ巨大だ。 本書では、テレビの「今」を分析し、これからの「機器産業」と「コンテンツ産業」を考えて未来。いくつかの法則で考えていくと、意外とその未来はシンプルに見えてくる。 ＜目次＞ 日本のテレビは「自滅した」 量販店との関係がテレビを悪くした 「液晶製造」のジレンマ なぜ日本メーカーはサムスン・ＬＧに負けたのか 「スマートテレビ」とはなにか 「スマートビエラ」騒動の真実 「ドット」を超える!? ４Ｋの価値 多様な価値に答えるのが復活の糸口 ＜著者プロフィール＞ 西田宗千佳（にしだ むねちか） ジャーナリスト。1971年福井県生まれ。得意ジャンルは、パソコン・デジタルAV・家電、ネットワーク関連など「電気かデータが流れるもの全般」。主に、取材記事と個人向け解説記事を担当。 Twitter：@mnishi41 mnishi@mbj.nifty.com 個人媒体（メールマガジン）『西田宗千佳のRandom Analysis』（月２回刊・月額４２０円、毎回１万字以上の書き下ろしルポを掲載。http://magon.impress.co.jp/writer/nishidamr001.html）

新型コロナウイルスの影響により、テレワークを実施する企業が増えています。しかし米ＩＢＭ・ヤフーなど世界をリードしてきた企業はすでに在宅勤務を廃止しています。 実際、業務を行う上で在宅ならではの問題が出ています。 例えば、在宅勤務中の社員の勤怠管理や評価方法に悩んだ。テレワーク実施に際して予想外の出資が発生した。働きすぎて予期せぬ長時間労働をしてしまった。こうした課題に加え、孤立感からメンタルに変調をきたすケースも見られます。一方、家庭においては家事の分担などで夫婦間でのトラブルが発生し、コロナ離婚などの問題も浮上しています。 こうした状況を受けて、元毎日新聞経済部記者の小林剛氏がテレワークを巡るさまざまな「落とし穴」を検証し、その解決方法を探っていきます。実際に生じている問題点をとりあげ、テレワーク導入の手引書の紹介、テレワーク先進企業の事例紹介、さらにはテレワークの未来をうらないます。 著者自身が在宅で調査・執筆を行った本書は、コロナによって激変する現代の社会状況を捉え、これからの働き方や生活を模索する上での指針になるのではないでしょうか。

日本企業は成長と革新の「新沃野」でいかに戦うべきか。 消費市場におけるミドルリッチ層の台頭、インフラ市場における多くのメガ開発プロジェクトなどの明るい材料を持つインド市場は２０２５年には人口で中国をもしのぐと言われ、リーマンショックをも耐え高成長を続けてきた。 さらに、製造業の本格的な育成、小売業の外資開放、教育の質の向上、国民の健康福祉の充実などが、今後の成長・発展の基礎固めが急務となっているが、それらの問題は日本が過去に直面し、対応ノウハウを蓄積してきた分野でもある。しかし日本側から積極的に働きかけなければ、数十年に一度のチャンスをみすみす見逃すこととなる。 本書では、新興国インドが成長を続けるのにいかなる要件が必要かを、「人口動態」「産業構造」「国際関係」などのいくつかの変局点から分析し、方向性を明らかにする。中国で出遅れた、あの苦い経験を再び味わわないために、インド市場の成長と革新の「新沃野」で日本企業がいかに戦うべきか、その戦略転換の実相と、インド近未来市場の展望を、野村総合研究所の独自調査に基づいて克明に解説した一冊。

伝説的な投資家はマネーを語ることで“人生そのもの”を語る。常にリスクを負って、巨額の資金を操る彼らの言葉は、政治を通して人間を語る政治家や、経営を通じて哲学を語る経営者よりも生々しく強烈――。だが同時に、建前やきれいごとを抜きにした人間の本質、世の中への鋭い洞察と思慮深さがある。本書は、個人資産5兆円の世界最大の投資家であり「オマハの賢人」とも慕われるウォーレン・バフェットを筆頭に、世界の天才投資家13人からお金と人生の知恵を学ぶ。「勝つべき相手は自分の感情」(ジェシー・リバモア)、「もはやプロの言うことに惑わされるな」(ピーター・リンチ)、「自由を得るためのお金が欲しかった」(ジム・ロジャーズ)、「株式市場は常に間違っている」(ジョージ・ソロス)、「時代遅れになる原則は、原則ではない」(バフェット)など、世界を大きく動かした“超一流”の名言から成功の極意が見えてくる!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 森里川海のつながりに支えられ、そして支えているのが漁業と林業。漁業のパートでは、回転寿司の魚はどこから来るの？といった親しみやすい話題から、なぜ日本の海は魚が豊かなの？という誰でも抱く疑問、資源管理のさまざまな仕組み、さらには海洋プラスチックごみの問題といった喫緊のテーマなどを取り上げる。また林業のパートでは、世界の森とわたしたちの暮らしの関係、木材だけでない森林からの恵み、防災とのつながり、森の豊かさと生物多様性の関係などに注目。いま求められる、持続的な森づくりとはどのようなものなのか。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 地球温暖化がこのまま進んでいけば、異常気象、海面上昇、生態系、健康、食料、水資源などに、多大な影響を与えるといわれている。こうした環境問題は飢餓や貧困、格差や不平等といった社会的な問題にむすびつくことで、人々の生存を深刻に脅かす。「気候正義」という言葉に象徴されるように、「地球が病んでいる」という現状認識には、環境と社会が相互にからみあわせて、グローバリゼーションの功罪をとらえていく視点が重要である。紛争と難民、平和と農業といった、いま注目される問題も含めて、考える手掛かりを多角的に提供する。

本書は我が国のテーマパーク産業の形成と発展を経営学的に研究した本です。 我が国のテーマパーク産業の形成と発展は、企業のテーマパーク事業への多角化の歴史である。 ただし、本書では特定の経営理論の事例研究としてテーマパークを分析するのではなく、テーマパーク産業の形成と発展、現状と課題を考察した内容である。

サービスデザインを「実践（Doing）」するためのバイブル、堂々完訳。 ビジネスのみならず、政策や公共サービス領域においてもますます注目を集める「サービスデザイン」。本書は、サービスデザインを実践するためのすべてを、約600ページにわたって詳細に解説した完全ガイドです。 リサーチ、アイディエーション、プロトタイピング、実装、そして組織への根付かせ方まで、数々の手法と事例を示しながら、世界中の実践者の叡智を詰め込んだ充実の内容。カスタマーエクスペリエンス（CX）、新規事業開発、イノベーション、共創に関心のあるすべてのビジネスパーソンへおすすめしたい一冊です。 ■目次 01　なぜサービスデザインなのか？ 02　サービスデザインとは何か？ 03　サービスデザインの基本ツール 04　サービスデザインのコアアクティビティ 05　リサーチ 06　アイディエーション 07　プロトタイピング 08　実装 09　サービスデザインプロセスとマネジメント 10　ワークショップのファシリテーション 11　サービスデザインのためのスペースを構築する 12　組織にサービスデザインを組み込む ■監修者 長谷川敦士（株式会社コンセント代表、武蔵野美術大学造形構想学部教授）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 かつて日本国中に新しい旅のブームを呼び起こし、国鉄のイメージを変えた「ディスカバー・ジャパン」キャンペーン。「いい日旅立ち」、「フルムーン」などに引き継がれ、JRになった現在もそのDNAは生き続けている。本書は、当時の担当者の証言から発想の原点を探り、今後の戦略的営業展開に必要なヒントを導き出す。※本書は2007年2月に発行された出版物を電子書籍化したものです。

終わらないウクライナ侵攻の真相、エネルギー危機、 世界同時インフレ、日本の大増税を結ぶ「点と線」 ハザールマフィアの断末魔と「第3次大戦」後の金融体制の行方 ……日本が取るべき「たったひとつの選択」とは？ これが、われわれの不安の背後にある世界経済の「リアルな姿」だ！ ●旧欧米権力が完全支配する国はG7国家しかない ●バイデンの「アルマゲドン」発言の意味 ●IMF、世界銀行の資金が枯渇して金融経済に異変 ●欧米のエネルギー危機でいつ革命が起きてもおかしくない ●新しいアメリカ大統領の選出をめぐる熾烈な駆け引き ●ハザールマフィアに貢ぐために円安に苦しむ日本 ●パイプライン「ノルドストリーム」爆発の違和感 ●中国の土地本位制金融システムの崩壊と再起動 ●ロシアが主張する「多極的世界秩序の構築」の必要性 ●平和的解決に進む台湾、中国の融合と朝鮮半島の統一 ●日本はハザールマフィアから解放される最後の国になる　ほか 最近の国際情勢の動きは明らかに普通ではない。 なぜなら「ハイブリッド戦争」が起こっているからだ。 この戦争の目的は簡単にいうと「第二次世界大戦後につくられた国際秩序を 新しく世界各国に平等なしくみに置き換えること」だ。 一方、これまで戦後体制のしくみで利益を得てきた 国や勢力（ハザールマフィア）はそれに猛反発し、 自分たちの生き残りを図るための第三次世界大戦を起こそうとしている。 既存のしくみではアメリカなどの反社会的国家が国際法を無視しても、 その暴走を止める術がないのが現実だ。 近年はBRICSを中心に世界中の多くの国々が そうした「戦後体制の改革」を熱望している。 ――「はじめに」より

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 近年，観光DXという言葉が多用され観光産業の生産性向上とグローバルな戦略導入が強く求められています。そこで本書では，観光と社会システムとの連動や高齢者観光のプロモーション，そして，地域戦略導出，口コミの数量的解析の特徴について紹介し，観光産業における労働生産性向上にも関連するDXについて解説します。海外と伍していく日本観光産業を形成し，10年後を見据え一歩先んじた観光戦略を構築するために今，読むべき一冊です。

プロセスマイニングの第一人者が、その概要と、具体的な業務改善への活用を解説! プロセスマイニングは、各種業務がITシステム上で行われるようになってきたことを背景に世界的に普及が進む、画期的な業務改善手法である。以前は現場担当者へのインタビューや観察調査などを元に現状を把握し改善に着手する必要があったが、業務システムのデータベースに記録されたログデータを分析することで業務を見える化する。現実の業務プロセスを自動的かつ迅速にフローチャート化できる上、業務改善を行った後の成果の把握がファクトベースで可能となる。加えて業務改善に対応した後の、弛まぬ問題点の発見・改善（継続的プロセス改善）に取り組む際の負担も大幅に軽減できる。 本書は、日本におけるプロセスマイニングの第一人者が、プロセスマイニングツールの使い方や取り組み事例、プロセス分析の主要なアプローチを第一部で解説。さらに第二部では、プロセスマイニングを活用した業務改善はどのように取り組めばいいのか、「ビジネスプロセスマネジメント」 （BPM）という、包括的な業務改善の方法論に基づきながら具体的に指南する。 担当者はもちろん、経営者層にも、プロセスマイニングと業務改善手法の基礎知識を得るのに最適な内容となるよう執筆・編集された本書。ＤＸの実現にあたり、ビジネスプロセスの全面的な見直しが必要な組織が多い中、入門書として最適！

２０１９年に入り、中国経済の急減速が数字で明白に表れるようになった。　２０１９年４月～６月期の経済成長率は６・２％となり、四半期ごとの数字を発表するようになった１９９２年以来、最低の数字だった。中国の自動車市場の成長にも急ブレーキがかかっている。中国汽車工業協会によると、２０１９年８月まで１４ヵ月連続のマイナスが続いている。　この中国経済の変調について、日本の超優良企業、日本電産の永守重信会長は、２０１９年１月に緊急会見を開き、「４６年間も経営をやってきて、月単位でこんなに落ち込んだのは初めてだ」と語った。　一方、熾烈を極める米中貿易摩擦は「米中経済冷戦」へと発展しつつあり、中国バブルの崩壊は避けられない。そして、この中国バブルの規模は、アメリカが２０世紀の１００年で使ったコンクリートをわずか３年で消費したというほど巨大なものなのだ。　中国バブル崩壊が世界経済に与えるマグニチュードは、２００年の近代経済学の経験では答えを導き出せないほど巨大なもの――人類史上最大の惨禍といっても過言ではない。そう、６６００万年前に恐竜を絶滅させた巨大隕石のように、人類が経験したことのない「ディープインパクト不況」を招来するのだ！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本において外貿コンテナ航路が就航する全国54港の地方港。地方港を舞台としたサービス体制の現状や今後の展望に加え、主要な船社・物流事業者を紹介。取扱量やサービス一覧などのデータ内容も充実した内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本において外貿コンテナ航路が就航する全国54港の地方港。地方港を舞台としたサービス体制の現状や今後の展望に加え、主要な船社・物流事業者を紹介。取扱量やサービス一覧などのデータ内容も充実した内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本において外貿コンテナ航路が就航する全国54港の地方港。地方港を舞台としたサービス体制の現状や今後の展望に加え、主要な船社・物流事業者を紹介。取扱量やサービス一覧などのデータ内容も充実した内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 主要日系物流企業127社の現地法人、支店、営業所、事務所、ロジスティクスセンターなどをあますところなく紹介。企業別、地域別の2通りの掲載方式をとっており、目的によって使い分けが可能な便利な仕様です。半世紀におよぶ物流企業の海外拠点の歴史と最新の動向が凝縮された最新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 主要日系物流企業126社の現地法人、支店、営業所、事務所、ロジスティクスセンターなどをあますところなく紹介。企業別、地域別の2通りの掲載方式をとっており、目的によって使い分けが可能な便利な仕様です。半世紀におよぶ物流企業の海外拠点の歴史と最新の動向が凝縮された最新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 主要日系物流企業132社の現地法人、支店、営業所、事務所、ロジスティクスセンターなどをあますところなく紹介。企業別、地域別の2通りの掲載方式をとっており、目的によって使い分けが可能な便利な仕様です。半世紀におよぶ物流企業の海外拠点の歴史と最新の動向が凝縮された最新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ★「デキる大人」になるための基礎を3ステップで身に付ける！ 若手社会人や大学生を対象に、 就活やビジネスで役立つ経済の基礎知識を、 料理のレシピになぞらえた形式で楽しく解説します。 基礎をしっかりと「下ごしらえ」してから 知識を肉付けしていくため、難しい印象のトピックもスムーズに理解できます。 １トピックあたり２～３ページとコンパクトにまとめているので、 サクサク読み進められます。 経済指標の見方や将来のための資産運用、 ビジネスシーンでの意思決定のポイントまでカバー。 身に付けた知識の「活かしどころ」が分かります。 【目次】 [下ごしらえ] 　――経済を理解するのに必要な知識や考え方の下準備 　●貯蓄と投資 　●需要と供給 　●金利 　●機会費用 　●企業価値　など [メインディッシュ] 　――日々のニュースやビジネスシーンで頻出のキーワードを知る 　●景気の指標 　●ROE 　●金融政策 　●為替の原理　など [サイドディッシュ] 　――知っていれば自信が付く旬の時事キーワードを理解する 　●フィンテック 　●働き方改革 　●テーパリング など ≪隠し味≫ 　――仕事＆人生に効く行動経済学 　■サンクコスト 　■フレーミング効果 　■ヒューリスティック　など

あいまいな話では人は動かない！「伝える」本質は、相手に納得してもらい、「自ら」動いてもらうこと。感じよく話す、論理的に話す、といったこれまでの「話し方」ハウツー本にない「具体化」の極意を伝授する1冊。

「整理術」とは、身近な物を片づけるための小手先のテクニックではなく、新しいものを生み出すための破壊活動です。仕事が常にはかどる状態にし、心や生き方までもが、すっきりとまとまるのです。 【目次】 第1章　シンプル整理術・八つの原則 第2章　整理を邪魔する五つの心理 第3章　100円ショップで手に入る整理ツール 第4章　できる人になる机まわりの整理術 第5章　情報化社会のスピード整理術 第6章　すばやくムダなく仕事ができる整理術 第7章　あなたの生き方を変える整理術

「デジタルエコノミー」や「データ・ドリブン・エコノミー」といった言葉への言及が顕著になる昨今、GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドットコム）や、BAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）など、大量のデータを収集・蓄積し、活用している企業が、グローバル経済に大きなインパクトを与えている。 　激変する環境の中で、企業成長における本質要因を解明し、データを価値に転換する者が生き残る「エコノミー・オブ・ウィズダム」の時代の戦略の真髄を豊かな展望と洞察のもとに描き出すのが本書である。 　神戸大学大学院経営学研究科の三品和広教授（第1～2章）は、本書において、近年盛んに喧伝されている「第四次産業革命」について冷静に捉え直し、産業革命を例に、それが戦略と不可分の関係にあることを明示する。同時に、過去の経営戦略論、複数の企業が浮沈した事例をひもときながら、事業の命運が事業立地の選択によって左右されるとする。 　前二章を踏まえ、NTTデータの山口重樹代表取締役副社長執行役員は、デジタルエコノミーの本質とビジネスや経済、社会システムに中長期的にもたらすインパクトを正確に見極める必要があるとし、デジタルがつくり出す仕組みとデータを活用する智恵、「デジタルウィズダム」の力を高めていくための視点を大胆に提示する（第3～4章）。そこでは「財・サービス」「プロセス」「認識」「意思決定」の四つの要素のデジタル化がビジネスの進化の重要な契機をなすとし、デジタルが創り出す仕組みとデータを活用するウィズダムを合わせ持ち、イノベーションを牽引する企業の事例を効果的に引きつつ、新たなテクノロジーをいかにビジネスに適用していくべきかを示す。 　最終章では、三品・山口両氏による対談において、経営者は何を思考し、いかなる戦略を実行する必要があるかなどを議論する。

日銀がデジタル通貨を発行し、デジタル人民元に対抗する具体的方策を提示! リブラ構想は主要国の中央銀行デジタル通貨(CBDC)への取り組みを加速しました。 2020年には中国やスウェーデンが試験的導入に踏み切るとみられるほか、ユーロ圏でも具体的なイメージが明らかになるなど、調査研究の段階から実践の段階へいよいよ踏み出すことになります。 CBDCの導入は、銀行券の代替やキャッシュレスの促進に止まらず、金融サービスと非金融の消費者サービスとの融合や、それらに対する異業種からの参入を通じて、金融システムを根底から変える可能性があるほか、金融監督や金融政策にも大きな変化を迫ることになるでしょう。 本書は、このようなCBDCの導入の背景やねらい、主要国の動きや導入されるCBDCのイメージを解説。日本(日銀)を念頭に置きながら、CBDCの円滑な導入と既存の金融システムからの移行に必要となる条件や想定されるスキーム、導入の戦略、結果として生ずる金融サービスや政策に対するメリットと課題を明らかにすることで、日銀によるデジタル円導入実現に向けた議論を啓発します。

ＧＤＰからＱｏＬ（クオリティ・オブ・ライフ）へ、価値観の転換で地方はよみがえる ■私たちが今、思考すべきは「ポスト・コロナ（コロナ後）」の世界における新たな価値観や常識だ。これを機に、社会のデジタル化が一層加速し、テレワークや在宅医療、遠隔教育などが定常化すれば、地方社会にとっては大きな恩恵となるだろう。同様に、平常時では一定の時間がかかる「ニュー・ノーマル」へのシフトが、一気に進む可能性もある。（中略）誰もがどこからでも仕事をこなせる社会を経験した後、都市、および職場という「場」の持つ本質的な意味合いとは何なのか。大都市であれ、地方であれ、再考を迫られている。物事の本質的な価値や意味合いの変化と、「ポスト・コロナ」時代の世界のあり方に関して、真剣に検討を始める時が来た。（本書『はじめに』より） ■日本の各地方が、内在的な価値を発掘し、個性を極めていくことは、企業・住民に選ばれ、生き残るために必要な要素の一つだ。人口が減少する中、多様化するニーズに大都市とは異なる独自性で応えられなければ、地方に経済と人の流れを取り戻すことはできない。しかし、「収入ではなく働きがい」「都心ではなく地方」を選ぶＱｏＬエコノミーの台頭の兆しとも言える価値観が生まれてきている。ＧＤＰ的価値が中心だった時代は都市が強かったが、ＱｏＬ的価値を取り入れれば、地方でも十分差別化が可能で、人を呼び込むことができるだろう（第7章『各都市の価値をどうやって向上させるか』より）。

デジタル技術の進化は、新興国・途上国の姿を劇的に変えつつある。中国、インド、東南アジアやアフリカ諸国は、今や最先端技術の「実験場」と化し、決済サービスやWeChatなどのスーパーアプリでは先進国を凌駕する。一方、雇用の悪化や、中国が輸出する監視システムによる国家の取り締まり強化など、負の側面も懸念される。技術が増幅する新興国の「可能性とリスク」は世界に何をもたらすか。日本がとるべき戦略とは。

■20世紀の石油に取って代わるデジタル経済の新たな資源だといわれるビッグデータ。では、これらの無形資産が価値をもつ時代に、税の仕組みはどう変えればいいのか? ■2020年4月からグーグル、フェイスブック、アマゾンなど巨大IT企業に対して売上高2%の「デジタルサービス税」を導入――。英政府発表が衝撃をもって受け止められている。EUも同様に暫定的な措置として3%程度の課税を提案しています。ところが、GAFAの本拠地のある米国は猛反発、この問題をめぐって世界は大きく割れています。「米国vs欧州・その他の国」という構図が明確になる中で、日本企業も大きな影響を受けるこの問題に日本はどう対応すべきなのか? デジタル経済と税をめぐっては、さらに様々な問題が山積しています。 ・シェアリングエコノミーが発達する中で、そこで働く人や遊休資産への課税、プラットフォーマーの責任をどう考えればよいのか? ・AI時代にベーシックインカムの導入が必要だといわれるが、それは現実的なのか? 財源は確保できるのか? 広がるといわれる所得格差の是正に本当に有効なのか? ・ロボットが人間に取って代わる時代には、ロボットに課税すればよいではないか、ともいわれる。それを可能にするには何が必要なのか?――などなど。 ■本書は、税制論議の第一人者が、デジタル経済と税の関わりをめぐる問題の論点を整理し、「公平・中立・簡素」という原則のもとで、どのような税の仕組みが必要なのかを提言するもの。欧州では、デジタル課税や多国籍企業への課税をめぐって一般市民も立ち上がるなど、急速に関心が高まっている。経済格差、所得分配など、デジタル経済の重要な側面を理解できます。

ウクライナ戦争を国際政治、軍事、テクノロジー、世界経済、地政学の観点から専門家が徹底分析。 目次「はじめに」に代えて ミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革大臣インタビュー 「戦時下でもデジタル政府化は加速する」 第1部（渡部恒雄） ウクライナ戦争への米国の戦略観と国際秩序の行方 第2部（長島純） ウクライナ戦争は「メタマゲドン（Metamageddon）」の幕開けとなるか 第3部（柏村祐） デジタル国家ウクライナの全貌 第4部（熊野英生） ウクライナ戦争の経済的な帰結 第5部（田中　理） 地政学から予想される欧州の変貌

デジタル革命は資本主義の“常識”を覆す。 その変化はGDPという従来の指標では捉えきれない。 新たに生み出される経済社会は、巨大企業が支配し、ロボットが雇用を奪う「純粋デジタル資本主義」になるのか。 あるいは個人のスキルや未稼働資産が価値を生み出す資本となる、「市民資本主義」か、 多くのモノが無料となり、労働と余暇の区別も消滅した、SFのような「ポスト資本主義」なのか。 大胆なシナリオを描き出す。

ビジネスではデジタル全盛の時代。反比例するように「手書き」の機会は減り、もはや絶滅危惧種のようなものとなっています。しかしそれだからこそ、逆に「手書き」は目立ち、その力は強くなっているのです。だからといって闇雲に仕事をアナログ化しようとしても、社会のスピードにまったく着いていけず、続けることすら難しいでしょう。そこで本書が紹介するのは、手書きの持つすごい力を「最低限」の手間で「最大限」引き出す技術。デジタルとアナログの狭間で試行錯誤を繰り返した筆者が見つけた、手書きを活かすための「カンドコロ」を伝授します。相手へのメッセージからメモ、スケジュール管理、アイデア発想法に至るまで、効率の良い「手書き」で仕事のスピードはさらに上がる。誰もが持っている「隠れた能力」で今より一歩先のビジネスを!

改正電子帳簿保存法が2024年1月より完全施行となり、 2023年10月からは「インボイス制度」もスタートする中で、 中小企業においても、ＤＸの流れは「待ったなし！」の状況に。 ただし、デジタル人材もおらず、資金的にも余裕がない中小企業は多いはず。 本書では、AI導入、業務改善、顧客管理、テレワークなど…… 中小企業でも今すぐ実現できるDX戦略を紹介します！ 改正電子帳簿保存法の対策から、経費精算などの業務プロセス効率化、 会わずに売れる営業モデルの確立、外部人材を活用した組織づくりまで…… 9000社以上の中小企業を支援してきたトップコンサルタントが教える 経営者・リーダーが知っておくべきデジタル活用のすべて！ 【目次】 序章 ＤＸとは何か？ 第１章 中小企業のＤＸ戦略(1) デジタル人材を代替するノーコーダーの獲得 第２章 中小企業のＤＸ戦略(2) 業務プロセスの効率化とスピードアップ 第３章 中小企業のＤＸ戦略(3) 会わずに売れる営業モデルの確立 第４章 中小企業のＤＸ戦略(4) 顧客とのつながりを強化し、リピーターを獲得 第５章 中小企業のＤＸ戦略(5) テレワークの普及率を高め、会社の枠を取り払う 第６章 中小企業のＤＸ戦略(6) ＡＩ導入で働き手不足を解消する 第７章 中小企業のＤＸ戦略(7) フィードフォワードでビジネスモデルを変革 第８章 中小企業のＤＸ戦略(8) 「人」の力を最大化する“省”人数経営

日本人がまだ知らないデジタルが生み出す経済価値とは！？ ■Twitter、InstagramなどのSNS→20兆円 ■テレワークによる可処分時間の増加→2.2兆円 ■つながるクルマ→1.2兆円 コロナ禍は社会のデジタル化を急速に進めました。 これは、我々が「デジタル資本主義」と呼ぶ新たな社会システムへのパラダイムシフトが大きく進んだことを意味しています。 「デジタル資本主義」のもとで生き残る企業と消える企業はどう違うのでしょうか？ 本書では、生き残るためのカギとなる「増価メカニズム」を解説！ さらに、この「デジタル資本主義」を人類にとって良いものにするために、どうデザインすればいいのかを日本を代表するシンクタンクが描き出します！

グローバルにつながった世界を生きるビジネスパーソンの新・基礎教養！ デジタルテクノロジーを理解せずに、世界情勢を理解することは難しい。 そして世界情勢を見ずに、産業の変化やデジタルテクノロジーの今後を占うこともできない時代となった。 ・ファーウェイやTikTokはなぜ米国から追放されるのか？ ・SNSによって人々の投票を操作できる世界で民主主義はどうなるのか？ ・コロナウイルスの時代に人々は監視を受け入れるべきか？ ・デジタルプラットフォーマーは政府の代わりになっていくのか？ ・米国の衰退、中国の台頭、米中テクノロジー冷戦のなか、日本はどう生きるべきか？ ニュースではわからない、今起きている事件の「本質」を、国際政治×テクノロジー×ビジネスの歴史的視点で読み解く！ 著者はフィンランド在住。エストニアやスウェーデン、ロシアなどに投資を行い、各国のテクノロジー・カンファレンスに出席する経営共創基盤・共同経営者/JBIC IG Partners最高投資責任者を務める塩野誠氏。冷戦時代のインターネット誕生から米国ITバブル、日本メーカーの栄枯盛衰、GAFAの勃興、デジタルプラットフォーマーと国家の戦いまで、ゴールドマン・サックスやライブドアなどを経験し、各国の現場に立ってきた著者が国際政治の視点で技術覇権を読み解く、日本ではこれまで語られなかったデジタルテクノロジーの物語。 エストニア電子政府とサイバー攻撃/デジタル・プロパガンダ/デジタル人民元/Facebookのリブラ構想/ディープフェイク/DARPA/VCの起源/5G問題/タックスヘイブン/GAFA v.s. EU委員会/中国2億台の監視カメラと社会信用システム/アラブの春/コロナ時代の民主主義/起業大国イスラエル/そして日本の生存戦略までーー。 国際政治とテクノロジーの点が面でつながり、ニュースが10倍理解できる！

累計9万5000部（電子含む）突破！『コロナショック・サバイバル』 『コーポレート・トランスフォーメーション』に続く「DX成功への決定書」！ 「DXの真髄を見事に解き明かした。これからのビジネス、社会を考える必読書」 　ーー松尾豊氏（東京大学大学院教授・人工知能研究者）推薦！ 「著者は、時代の数歩先を行く天才だ！」ーー冨山和彦氏（IGPIグループ会長） 絶賛！ 会社、産業、社会、そして国家、個人までが DX（デジタル・トランスフォーメーション）の「対象」かつ「主体」となる時代が到来。 天才ビジョナリーが描く「DX成功の極意」とは。「ミルフィーユ化する未来」とは。 †DXの要諦は「抽象化」にある †抽象と具象を行き来する †タテからヨコへ、ピラミッドからレイヤーへ †あなたも会社もエコシステムの一部に †「相対性理論」の感覚を実践する †人工知能と人間の距離をどう埋めるか †日本の中小企業が真似しやすいのはドイツ †アリババが自らをケーキにたとえる理由 †ネットフリックスには、なぜ上司の決裁がないか †見たことのない「万能工場」のつくり方 †自社の製品・システムから発想してはいけない †読者のUXを研究していた夏目漱石 †各国が注目するインド政府のデジタル化 †10億人に給付金とワクチンを届ける仕組み

◆202X年、円は消滅する──。 脅威の仮想通貨「デジタル人民元」がもたらす変化・影響とそれに伴う諸外国の立ち位置・行動を予測分析し、「円」と「日本」の近未来を占う。アメリカ最大のFP会社社長／シンギュラリティ大学教授・リック・イーデルマン氏に師事した著者が伝える、混迷の時代の「お金と命の守り方」。 ０時限 はじめに １時限 これから日本が直面する「想定しうる最悪のシナリオ」 ２時限 そもそも「デジタル通貨」とは何か ３時限 そもそも「デジタル人民元」とは何か ４時限 なぜ「デジタル通貨においては中国が有利」なのか ５時限 「デジタル通貨」が普及すると世界はどうなるのか ６時限 では私たちは「いま」どうすべきか ７時限 私たちは「人生１２０年時代」をどう生きるべきか

「最高の仕事道具を揃えたい」「在宅環境をパワーアップしたい」 ベンチャー・IT大手・フリーランスを経験して見つけた「モノ選びで劇的に豊かになる仕事術」！ ・こだわりの家具・家電でワークスペースを作る ・ガジェットを駆使して超効率化 ・香りアイテムで集中のスイッチを入れる ・揃えることで日常のエネルギー消費をなくす ・スケジュールもネタも一元管理する「iPad」活用術 ・いつでもどこでもベストな状態で働ける必需品セット 本当に厳選した珠玉のモノたちを一気に紹介！ 自分のモチベを上げてくれる最高の相棒「Apple製品」 大容量データを即座に転送できる「SanDisk SSD」 毎日をリセットしてくれるコーヒーメーカー「Balmuda The Brew」 最強効率化を実現するマウス「MX Ergo」 iPhoneもMacも、充電器はこれ1つ「CIO Lilnob」 香りで集中のスイッチを入れる「Aesop Hwyl」 【目次】 第1章：好きなモノ１つで働き方が変わる 第2章：最高の仕事道具（相棒）と出会うためのルール 第3章：仕事を豊かにするマイ・フェイバリット・モノ 第4章：モノ選びで劇的に豊かになるフリーランスの仕事術 第5章：モノワーカーの自己ブランディング術 終章：モノと共生する理想のデジタルライフへ

元首相・田中角栄氏の『日本列島改造論』から50年。 社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。 「課題先進国」の日本を復活するには何が必要か。 エレクトロニクス分野のトップアナリスト、ヘッジファンドのファンドマネージャーという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。 各省庁の取り組みを俯瞰・検証しながら、デジタル時代の新たなグランドデザインを描く。 ＊50年前に『日本列島改造論』をつくりあげた元通産事務次官で角栄氏の秘書官だった 小長啓一氏との対談を収録

「でたらめ」の数学「乱数」は規則性がなく、まとめられないことにこそ価値がある。サイコロや乱数表にとどまらず今やインターネットの暗号、地震予知、建築設計などにも使われる最新技術だ。この優れものの知られざる正体に迫り、可能性を探る科学ルポ。

デットIRとは、借手企業が資金の貸手(銀行、機関投資家、格付会社等)に対して行うインベスター・リレーションズ活動をいう。デットIRを通して、資金の借り手が貸し手に対して、財務状況のみならず、先行きの事業戦略や財務戦略など、貸出や社債投資等を行うか否かを判断する上で重要な情報を提供する。こうした活動を通じて、資金の借り手はより円滑で安定的な資金調達が可能となり、資金の貸し手はより効率的な資金運用が可能となる。クレジット市場において円滑で効率的な金融仲介が実現されていく上では、デットIRは今後一段と重要になってくる。本書は、全金融マン必読の書。

人気・実績ともに日本トップクラスのプロゲーミングチーム・DeToNator。 早くから海外競技シーンに挑戦して成果を積み上げる一方で、所属ストリーマーたち（SHAKA、YamatoN、StylishNoob、SPYGEA）の配信でゲームの楽しさをアピールし続けている。 代表を務める江尻勝氏は、元美容師という異色の経歴の持ち主。現場仕事で生きてきた彼の流儀は、日本のesports業界に当てはめると型破りだ。だが、世界に目を向けて見ると、それこそが“王道”であると気づかされる。 ゲームといっしょに歩むためのビジネス論をまとめた一冊。

先日、破産法適用となったデトロイト市。2012年に破綻したコダックをはじめ、ゼロックスなどの大企業に雇用の半分を頼ってきたニューヨーク州ロチェスター市。デトロイト市からは、多くの自動車産業が去り、ロチェスター市では大企業の雇用が10％を切った。日本からも製造業の海外移転が止むことなく続いている。それまで頼っていた企業に去られた後、残された町には何ができるのか？２つの都市にヒントがあった。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年12月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆「犯罪都市」デトロイトを歩く ◆企業城主に頼らない町づくり ◆消えた雇用を取り戻すコダックOB

１０年以上に及んだ日本経済の停滞もようやく終わろうとしている。デフレから脱出し、回復を確かなものにするためには何が必要か。日本を代表する経済学者による待望の書き下ろし。

「黒田日銀」約6年の成果とは? 前例なき金融政策のメカニズムと効果について、実証・理論の両面から分析したはじめての書。エコノミスト、経済学者らが多面的に論じる。 【執筆者一覧】(掲載順) 原田泰 日本銀行政策委員会審議委員 石橋英宣 内閣府大臣官房総務課企画官 矢野浩一 駒澤大学経済学部教授 岡田多恵 駒澤大学経済学部専任講師 堀 雅博 一橋大学国際・公共政策大学院教授 梅田政徳 消費者庁消費者教育・地方協力課課長補佐 花垣貴司 在中華人民共和国日本国大使館経済部一等書記官 増島 稔 内閣府政策統括官、埼玉大学客員教授 安井洋輔 株式会社日本総合研究所調査部主任研究員 福田洋介 農林水産省国際部国際経済課国際専門官

量的・質的金融緩和（ＱＱＥ）、マイナス金利、イールドカーブ・コントロール、そしてコロナショック……。２０１５年３月から２０２０年３月までの５年間、著者は黒田総裁下の日本銀行で、金融政策を決定する政策委員会審議委員を務めた。２％の物価目標とデフレ脱却に向け、日銀はいかに苦闘したのか。さまざまな批判に何を思い、反論したのか。アベノミクスと金融政策決定の舞台裏を明らかにする。

デフレ不況に苦しむ日本の姿は、実はちょうど１００年前のイギリスと同じであった。その例をみながら、デフレ脱却の道を探る注目の書。いま育ちつつある成長の芽とは何か？

現在のデフレ現象に関して「デフレとは何か、なぜ起きるのか、何をもたらすのか」などの疑問をすべて解明。同時に、日本経済再生に必要な政策は何かを論じる。

「生産性の上昇で成長維持」というマクロ論者の掛け声ほど愚かに聞こえるものはない。現実は内需にマイナスに働いているからだ。「現役世代人口の減少」、日本の問題はここにある！　誤った常識を事実で徹底的に排す!!

バブル崩壊以降、日本経済にマイルドなデフレが続いたのはなぜなのか。なぜ異次元の金融緩和、大胆な財政政策も、デフレ脱出につながらなかったのか――。 そこには、日本経済を大きく変化させる、需給ギャップの原因があった。グローバル化、人口動態の変化など、需要の「構造」が大きく変わった「平成日本」を振り返り、未来に禍根を残さない日本経済のあり方について、明快な指針を示す衝撃の書。 ☆バブル崩壊以降、大胆な財政・金融政策、不良債権の処理などの手を次々に打ちながら、マイルドなデフレ状態から脱しきれなかった日本経済。 ☆そこには、グローバル化の進展、人口動態の変容など、日本経済の需要面を根底から変える大きな「構造」の変化があった。そのため、供給改革のペースが追いつかず、マイルドなデフレ状態を脱しきれなかったのだ――。 ☆元日銀マンとして金融政策の現場に深くかかわった著者が、大胆な仮説をもとに、経済学の知見等も使いながら、「平成日本」を経済面から鋭く分析。国民の経済厚生を大きく毀損しない経済政策運営のあり方を考える。

デフレに嫌気した空気が充満するわが国経済が、調整インフレを待ち望んでいる。しかし、「平和な時代はデフレが世界を覆う」という著者は、きわめてマクロの視点から長期デフレ論を主張する。そうした経済の趨勢が根本的に変化した時代には、お金とのつき合い方も根本から見直さなければならない。つまり、個人の資産形成においても全面的な路線の転換が必要になる。具体的に本書では、「物的資産から金融資産へのシフト」「住宅ローンによる持ち家取得のリスク」「ローンの繰上償還のススメ」「預貯金よりも公社債のススメ」「年金をあてにせず、生涯現役の覚悟で仕事にはげむ」などのメッセージが盛り込まれている。お金との付き合い方を誤ると、損をするだけでなく、個人破産などの憂き目に遭遇しないとも限らない。家をほしいと思っている人や遊ぶ金ほしさに借金を重ねる人など、特に三十代のビジネスマンにぜひ読んでもらいたい。

従来議論されていたマネーサプライの調節だけでは、わが国が現在陥っている今日的なデフレ現象は解明できない。名目賃金の変化など新しい視点から「なぜ日本だけが?」の答えを捉え直す、現代デフレ論議の決定版! (本書は2013/01/18に日本経済新聞出版より刊行された書籍を電子化したものです)

いまやあらゆる金融取引に不可欠となったデリバティブ。先物、オプション、スワップの基本的しくみから、金融・商品・クレジットなど様々な種類の市場、取引戦略、リスク管理についてまで、わかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 株式などエクイティ周りを扱う現場に精通した著者が、教科書には載っていないデリバティブズ取引の実際を基礎から裏側まで解説。証券マンも目からウロコが落ちる実践的な内容。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●現代の金融に欠かせないデリバティブの理論と実務を橋渡しする非常にわかりやすい基本書 ●難解な数式も、その成り立ちや意味を言葉や図表で丁寧に解説しているから感覚的にわかる ●LIBOR公表停止に伴う影響など最新の事情を網羅していて実務担当者の仕事にすぐに役立つ

千葉県を中心に、最大93万戸超の停電を引き起こした2019年台風15号。エネルギー専門紙「電気新聞」の紙面から、関連するニュース記事を時系列でまとめました。停電復旧に一丸で取り組んだ電力業界の姿をご覧ください。（台風上陸翌日の9月10日付から、停電がおおむね復旧した後の9月30日付までの紙面に掲載された67記事を収録しています）

エコカーをめぐる覇権戦争が始まった。日産と三菱は電気自動車（EV）に注力する姿勢を打ち出した。追い風が吹くEV勢に対して、ハイブリッド車（HV）で世界をリードするトヨタとホンダはどう動くか。プラグインハイブリッド車（PHV）や燃料電池車（FCV）はどうなるか。電機メーカー、電池メーカーはどう出るか。そして、中国、韓国勢の脅威は――。関係者への徹底的な取材でエコカー戦争の真相に鋭く迫る！

自動車部品業界で再編の機運がにわかに高まっている。 自動運転車が現実味を帯びる中、 欧米勢は時代の変化に対応し、新たな布陣を形成。 出遅れた日本勢は巻き返しを図れるか、 迫り来る胎動を追った。 『週刊ダイヤモンド』（2016年1月23日号）の 第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

収益悪化で苦しむ電機大手を横目に、史上最高益を続々と更新する日本の電子材料メーカー。知られざる超高収益業界の成功の秘密を探る。1年の長期取材をまとめた著者渾身のレポート。 【主な内容】 このぶっちぎり圧勝の日本企業を見てくれ!　～まえがきに代えて 序章　100年企業の逆襲が始まった～世界最強のニッポンデジタル素材メーカー群の登場 第1章　30兆円の大型市場「デジタル素材」は日本圧勝の図式 第2章　国内デジタル素材メーカー各社の決算は史上最高 第3章　半導体の基礎素材「シリコンウエハー」バトルの勝者はニッポン 第4章　偏光板、カラーフィルターなどディスプレー材料は日本勢が世界制覇 第5章　ニッポンの伝統技を活かせ!ニッチグローバルのユニーク材料各社 第6章　環境、ナノテク、パワーをキーワードにIT革命を推進する新素材各社 第7章　エレクトロニクス最終戦争は日本が「デジタル素材」で勝つ 「100年たてばその意味わかる」　～あとがきに代えて