これまでの長い活動の中で、その所属団体に阿ることのない発言を続けてきた著者の、日本の危機についての総決算となる書。今の日本の危機の深刻さをあらゆる方面から直視し、危機をこれまで深刻化させたのは何か、これまで有効になりえた「手」を、誰がどんな背景の中でつみ取っていったのか、有効になりえたかもしれない「手」とはどんな手だったのか、そして今、日本を危機から救い出すにはどんな「手」が必要になるのか、について明らかにする。 著者は、生産力水準でいって近現代文明の後発国として先発国に追い着き追い越すことができた1970年代が、大きな転換点だった考えており、この時期に、経済の量的拡大から生活の質的充実へ国民的目標を転換する必要があったと考えている。高成長の時代が終わり、貯蓄超過を反映して貿易赤字が恒常化し、円高が進行したこの時期にこそ、社会政策を抜本的に強化して必要成長率を引下げ、中成長のもとで内外の需給均衡を維持し、完全雇用と完全操業を持続させることが必要とされていた。高齢化を前にして、年々の歳出を切り捨てる「小さな政府」ではなく、社会保障や社会資本の拡充を進める「有効な政府」が必要だった。 一貫してブレずにこうした主張を続けてきた著者が、さらに対処療法を繰り返し、危機の深刻さを増している日本の今の状況について、わかりやすい言葉でその原因を明らかにし、日本人がつくりだすべき新しいシステムのグランドデザインを語る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 主な掲載項目 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 会社名 連結・持分法適用の区別 郵便番号 所在地 電話番号 代表者名 設立年月 資本金 持株比率 従業員数 決算期 売上高 純利益 配当有無 事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全32,409社の最新データを収録。 ●●収録情報●● ■本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 会社名 連結・持分法適用の区別 郵便番号 所在地 電話番号 代表者名 設立年月 資本金 持株比率 従業員数 決算期 売上高 純利益 配当有無 事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 ※索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 ※関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『日本の企業グループ』は上場、有力未上場企業が国内で展開するグループ会社の最新データを収録。Ｍ＆Ａや会社分割が頻繁に起こる中で、企業のグループ会社の実態把握や戦略解明に必携の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全31,719社の最新データを収録。 ●●収録情報●● ■本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 会社名 連結・持分法適用の区別 郵便番号 所在地 電話番号 代表者名 設立年月 資本金 持株比率 従業員数 決算期 売上高 純利益 配当有無 事業内容を掲載。 ■親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全33,769社の最新データを収録 【主な掲載項目】 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 •会社名 •連結・持分法適用の区別 •郵便番号 •所在地 •電話番号 •代表者名 •設立年月 •資本金 •持株比率 •従業員数 •決算期 •売上高 •純利益 •配当有無 •事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全34,507社の最新データを収録。 【主な掲載項目】 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 ・会社名 ・連結・持分法適用の区別 ・郵便番号 ・所在地 ・電話番号 ・代表者名 ・設立年月 ・資本金 ・持株比率 ・従業員数 ・決算期 ・売上高 ・純利益 ・配当有無 ・事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全34,162社の最新データを収録。 【主な掲載項目】 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 •会社名 •連結・持分法適用の区別 •郵便番号 •所在地 •電話番号 •代表者名 •設立年月 •資本金 •持株比率 •従業員数 •決算期 •売上高 •純利益 •配当有無 •事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全33,871社の最新データを収録 【主な掲載項目】 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 •会社名 •連結・持分法適用の区別 •郵便番号 •所在地 •電話番号 •代表者名 •設立年月 •資本金 •持株比率 •従業員数 •決算期 •売上高 •純利益 •配当有無 •事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。 子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。 傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全33,640社の最新データを収録。 ●●主な掲載項目●● 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 会社名 連結・持分法適用の区別 郵便番号 所在地 電話番号 代表者名 設立年月 資本金 持株比率 従業員数 決算期 売上高 純利益 配当有無 事業内容 を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全34,423社の最新データを収録。 【主な掲載項目】 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 ・会社名 ・連結・持分法適用の区別 ・郵便番号 ・所在地 ・電話番号 ・代表者名 ・設立年月 ・資本金 ・持株比率 ・従業員数 ・決算期 ・売上高 ・純利益 ・配当有無 ・事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 インターネットニュースやSNSなどで話題となった日本の給料と職業のまとめサイト「給料BANK」の書籍版です。ファンタジー風のイラストや世界観もまじえつつ、全部で271種の職業を解説。年代別平均給料・給与だけでなく、仕事内容、仕事の就き方、キャリアプランなど、有益な情報がたっぷりと詰め込まれています。WEBデザイナーなどのIT系職業をはじめ、弁護士、医者、公務員など一般に知られる職業から、動画配信サイトで定期的に番組を配信するYouTuber、イベントや撮影会で活躍するコスプレイヤー、ホームページを広告収入で運営するポータルサイターなど、新しく登場した職業まで網羅。就職や転職を考える若い世代に特にお薦めの一冊です。※各職業の資格情報やデータなどは2015年12月現在のものです。イラストはイメージです。※本書の掲載内容は変更される場合がございます。掲載情報による損失などの責任を給料BANKおよび（株）宝島社は一切負いかねますので、あらかじめご了承ください。

果たして、IT（情報技術）によって日本は再生できるのだろうか。アメリカの復権と繁栄を見ていると、ITをどう活用するかが一国の競争優位を決定する要因であることは間違いない。しかし、日本の戦略の立て方は難しい。なぜならITをどう活用できるかは、ビジネス生態系ともいうべき経済社会システムの在り様に依存するからだ。つまり、かつて日本の強みであった日本型の産業構造、産業組織、雇用慣行、マネジメント、意識、文化といったものがIT導入の障害になっているのである。こうした日本の経済社会システムをどう変えていくべきか、その道筋を考える必要がある。これが本書で一貫して問いかけるテーマである。著者は、通産省産業政策局新規産業課長として実際の政策実務に携わっている現役官僚。「日本のとるべき競争優位戦略」「偶発と創発を生む知識創造社会の形成」「デジタル・ニューディール政策」等、これからの日本の方向性を指し示す一冊。

贅の極みを尽くした食・文化・芸術が、地域の元気を引き出し、日本経済を救う突破口となる！ 国土交通省の副大臣を務める秋元司率いる、KIWAMIプロジェクト研究会による本書は、日本の経済成長のために勉強会を重ねてたどり着いた「極みプロジェクト」について、明らかにします。

世界同時不況後、国際標準に向かう日本の金融の姿を制度の機能、効果と歴史的経緯、最新の動向をふまえて詳説。学生・研究者から金融実務家まで事典的にも使えるロングセラーの金融書。2006年の第２版以来、７年を経ての増補改訂。

■内容紹介 アメリカやイギリスの経済・金融システムは、最も効率的で効果を上げているとする考え方がある。しかし、その効果を測る尺度は絶対的なものではなく、それぞれの国によって異なる。諸外国の成功例を無批判に受け入れるのでは落とし穴にはまるだけ。元政府系金融マンが歴史的視点から銀行とＢＡＮＫの金融システムを比較し、その特徴と相違点をもとに日本の方向性を示唆する。 ■著者紹介 庄司 進（しょうじ すすむ） 1952（昭和27）年、仙台市生まれ。東北大学経済学部卒業後、国民金融公庫（現・日本政策金融公庫）に入庫。主として小企業への融資事務に従事。米子、松本、熱田、秋田の支店長、池袋支店の事業統轄を歴任し、2012（平成24）年、退職。現在は仙台市に在住。

【内容紹介】 世界で一番習得が難しい日本語が外国人材活用の大きな壁となる！ 2019年4月施行の入管法改正により、職場での大幅な増加が予想される外国人材。 しかし、彼らの日本語学習環境は問題山積であるのが現実である。そして、日本語力不足によるコミュニケーション不全は大きなトラブルにつながりかねない。 日本滞在27年、5カ国語を操る語学のスペシャリストが「日本語」というユニークな視点で語る外国人材活用のヒント！ 【著者紹介】 株式会社エドベック 代表取締役社長 1966年カリブ海の島国トリニダード・トバゴで生まれる。1969年カナダに移民。 国籍はカナダとイギリス。トロント大学で中国史と中国語を専攻。ブリティッシュ・コロンビア大学大学院で東アジア研究と日本語を専攻する。同大学院在学中に、日本語クラスの後輩が持っていた米米CLUBのミックステープを聴いて日本の素晴らしさを知り、日本に行くことを決意。1992年、バックパックと全財産(10万円)を持って来日する。以後、英会話学校の教師、統括責任者、教材開発者、教師養成トレーナー、出版、校長など、幅広く英語教育に携わる。また、横浜国立大学・青山学院大学・NPO法人国際教育振興協会と共同で英語指導者育成eラーニングプログラム「Teyl-JAPAN」の開発にも参加。2017年より現職。一般社団法人全国外国語教育振興協会(全外協)の理事としても活躍。日本人女性と結婚し、子供が二人。趣味は外国語学習、旅行、料理、ガーデニング、DIY。フランス語、英語、スペイン語、中国語、日本語に堪能。 【目次抜粋】 はじめに Chapter1　外国人との本格的な協働時代に突入した日本 Chapter2　外国人にとって、日本語は世界一難しい言葉？ Chapter3　さまざまな課題を抱える、国内外の日本語教育の現状 Chapter4　eラーニング「にほんごdojo」が日本を救う Chapter5　外国人雇用を検討している経営者に伝えたいこと Chapter6　改めて日本語教育について考える 〈巻末特別対談〉　グローバル協働時代の外国人材の活かし方（芦沢真五×トンクス・バジル） おわりに

1958年に発表された本書は、終身雇用・年功序列・企業内労働組合の三本柱を軸とする「日本的経営」の特徴や利点を欧米に初めて紹介し、その後の海外の日本研究者にとってバイブル的存在となった。また、本文中のLifetime Commitmentの訳語として、「終身雇用」という言葉が初めて用いられたことでも知られている。日本の企業経営を考えるうえで基本文献となる名著、待望の復刊。

ネット通販の拡大に伴う配送のドライバー不足、急激な運賃高騰など、多くの問題を抱える物流業界。そんなラストワンマイルを担う物流問題の救世主が、今注目の軽貨物運送である。日本全国から軽貨物運送優良３０社の社長に取材、その仕事の実態に迫る！

いま必要なのは、正社員の賃上げよりも、ハケン・バイト・パートの時給アップだ！　アベノミクスの成否を分けるポイントとは？　生活ダメージを抑えてインフレ目標を達成する方法とは？　「景気刺激策としての賃金格差是正」、「都市部の不動産バブルを受け皿に！」、「人口の都市部集中こそ最高の成長戦略」・・・。日本の景気を回復するために、本当に必要な「三本の矢」を説く、人気エコノミストの日本経済論。（講談社現代新書）

深刻な危機にある日本の経済システム．何が問題なのか，新しいシステムはどうあるべきか．日本がこれまでの経済発展過程で経験して２つの主要な経済システム－「明治大正経済システム」と「高度成長期経済システム」－のメカニズムを比較・検討し，歴史的経路依存性を前提にしたシステム改革と日本経済の将来像を示す．※この電子書籍は「固定レイアウト型」で作成されており，タブレットなど大きなディスプレイを備えた端末で読むことに適しています．また，文字だけを拡大すること，文字列のハイライト，検索，辞書の参照，引用などの機能は使用できません．

小林惠子「失われた15年」という大調整期を経て、日本の経済システムの「かたち」はどうなるのか?比較制度分析、組織の経済学などの最新理論を駆使して、金融システム、企業組織、政府改革を分析。目指すべき姿と必要な改革の原則を明らかにする本格的日本経済論。

バブル崩壊以降、「失われた三〇年」とも言われる長期停滞から抜け出せない日本。なぜこれほど長く低迷しているのか。日本経済を一九九〇年代から振り返り、繰り広げられた論争と、実施された政策をマクロ経済学の見地から検証する。一九九〇年代の不良債権処理、二〇〇〇年代の格差論争、二〇一〇年代の低金利政策。私たちはどこで判断を誤り、どのように克服すべきか。将来への持続性につながる経済政策を提言する。

統制とは、市場の価格機構に何らかの方法で干渉し、その機能を制限することである。日本における経済統制は、世界恐慌による危機的状況への企業の自主対応から生まれた。やがて、日中戦争（日華事変）の勃発、太平洋戦争への突入と戦争が全面化するにつれ、性格を変貌させていく。国家による軍需生産への集中とそれ以外の生産物への介入拡大という、統制が統制を呼ぶ事態のなか、破局へと突き進む日本―。昭和12年（1937）から昭和25年（1950）までの国家統制時代を中心に、名著『昭和史』の著者が経済の動きについて全体像を提示する。戦後の出発を決定づけた戦時中の経験とは何であり、現代に何を教えるのか。

心躍る空の旅を支えているのは、どんな人たちなのか。大競争時代のエアライン、スペースジェットをはじめ熾烈な開発競争を繰り広げる完成機メーカー、インバウンドの受け皿や地域の中心として魅力を高めようとする空港、何よりも安全を追求する整備や管制。航空に関連する産業の現状と課題を幅広く紹介する。さらに日本は航空から何を得ることができるのか、今後のモノづくりの指針を示す。東京大学の人気講義を基に書籍化。

創業300年、奈良の小さな老舗から全国展開まで。 現代的マネジメントとブランディングで伝統産業を蘇らせる！ 2002年に家業に転職し、その後の15年で製造から小売まで、工芸業界初のSPAモデルを構築する。「遊中川」「中川政七商店」「日本市」など、工芸品をベースにした雑貨の自社ブランドを確立し、全国に約50の直営店を展開している。工芸分野の経営コンサルティング事業を開始し、日本各地の企業・ブランドの経営再建に尽力している。そのミッションは、「日本の工芸を元気にする！」。ポーター賞、日本イノベーター大賞受賞した、今、最も注目される若手経営者が格闘し挑み続けた15年の記録と、未来への構想。

日本の工場で、事故・事件が相次いでいる。化学メーカーではこの数年に深刻な事故が頻発した。いずれも死傷者を伴うものだった。 　消費者の不信を買ったアクリフーズの冷凍食品・農薬混入事件。逮捕された契約社員は自身の待遇に不満だったという。人件費削減のあおりで、今や日本の労働者の3割以上は非正規だ。 　コスト競争に負けた工場の閉鎖も相次ぐ。戦後の高度成長を支え、脈々とつないできた「ものづくり」のDNAは、もはや日本メーカーに受け継がれていないのか。 　多くの“プロ”がいたはずの工場で、今、何かが揺らいでいる。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年3月15日号第1特集の21ページ分を抜粋して電子化したものです。 【主な内容】 どうした日本の製造業 マルハニチロ事件の「必然」 食品の現場はこんなに危ない 冷凍食品、なぜ投げ売り? 化学メーカーの「油断」 日本の工場から消えた高卒正社員 工場は日本で成立するのか 　ソニー撤退の深い爪跡 　薄型パネルを敗戦処理するパナソニック、シャープ 　国内大リストラのJT

数字をおさえれば、今の日本の経済・社会が見えてくる！　少子化、格差、老後など、不可欠な50のトピックを第一人者が平易に紹介！

本書は、2020年の東京オリンピック以降の日本経済や国民生活がどうなっているのかについて、日本の企業や雇用、賃金にスポットをあてながら、冷静に述べたものです。2020年前後から世界経済の大きな流れが変わるなか、少子高齢化が世界でいち早く進む日本は、ITやAIといった技術革新によって本当に国民生活を豊かにできるのか――。経済の常識がはらんだ根本的な誤りも含めて説明していきたいと思います。

「ＥＶシフト」を超えるメガトレンド！ 日本が世界をリードし、160兆円の巨大市場が出現する！ 2020年から本格的な拡大が予測されている「水素エネルギー市場」について、 その全体像を初めて示した待望の書。 FCV（燃料電池自動車）にとどまらない幅広い関連業界の動きを完全網羅し、 関連企業の最新動向をレポートする。 ◆これが日本の水素基本戦略のシナリオだ！（26ページ参照） 水素ステーション　100ヶ所（現在）→　160ヶ所（2020年）→　900ヶ所相当（2030年） FCV（燃料電池自動車） 2000台（現在）→　4万台（2020年）→　80万台（2030年） FC（燃料電池）バス　2台（現在）　→　100台（2020年）　→　1200台（2030年） FCフォークリスト　40台（現在）→　500台（2020年）→　1万台（2030年） 家庭用燃料電池（エネファーム）　20万台（現在）→　140万台（2020年）→　530万台（2030年） ◆著者の言葉 水素には、化石燃料の代替という以外に、「エネルギーキャリア」という、もう一つの重要な役割があります。これがいま話題のEV（電気自動車）との大きな違いです。 水素は、単に自動車にとどまらず、産業・社会全体に巨大転換をもたらす可能性があるのです。 （「はじめに」より）

日本の古典には今に通じる生き方のヒントがあります。――『方丈記』幸福は富にはない、心にあるのだ。よけいなものを捨てれば心は豊かになる。/『徒然草』大事なことを先延ばしにしてはならない。「ただ今」を大切にして次はないと思え。/『努力論』人と分かち合うほど福の量は大きくなり、人に愛され、運を上げることもできる。/『養生訓』長生きするためには何事もほどほどに。長生きしなければ人生の楽しみもわからない。/作家・加賀乙彦が人気のある古典を独自の視点で読み解き、そこに秘められたしなやかに生きるためのヒントを紹介する。古典の新しい魅力が浮き彫りに！

「本音と建前の使い分け」「迷惑をかけることを極度に恐れる風潮」「モテ／非モテの区分」「『○○キャラ』という表層的なやりとり」……。日本社会の人間関係は他国と比較して独特な要素が強く、それがメンタルを“病む”一因になることもある。私たちは人付き合いのあり方をどのように変えていけばよいのか。『アニメ療法』著者のイタリア人精神科医が自身の経験と学術的知見をもとに語る、コミュニケーションの処方箋。

稲作伝来以来、日本人はコメ不足に悩まされてきた。１９６７年、ついに自給自足を達成する。だが、そこに喜びはなかった。直ちに到来したコメ余り時代と減反の開始、ヤミ米の拡大と食管制度の崩壊、ウルグアイ・ラウンドで生まれた国際秩序への対応、水田フル活用政策の誕生と混乱……。本書は半世紀で大変貌を遂げた日本人とコメの関係を、転換点ごとに整理。そして、残された未解決問題がもたらす最大の危機に警鐘を鳴らす。

年俸制や業績給、専門職制や契約雇用制等の導入により、日本型雇用システムは「市場指向型」「流動型」へと本当に変化していくのか。著者は、アメリカ、ドイツのモデルとの比較を通して、日本独自の能力主義である職能システムを核とする日本型システムは、情報・金融産業が経済の主導権を握る現在においても、その優位性を失っていないことを論証する。本書の構成は以下の通り。　〈主な内容〉●序章「『雇用危機』の正体」　●第１章「雇用システムの構造と機能」　●第２章「『市場型』システムとは何か」　●第３章「日本型能力主義──職能資格制度」　●第４章「日本型システムの高パフォーマンス」　●第５章「機能低下はなぜ起こったのか」　●第６章「内部労働市場と職業別労働市場」　●第７章「日本の雇用はどこへ向かうのか」　戦後最悪の失業率という危機的状況の背後にひそむ問題の本質を見抜き、雇用を守るために真に必要な「漸進的」改革と選択を問う。

業務効率化にあたって企業が用いている「PDCA」は、現場ではサイクルがうまく回らないという声がある。そこで「CAPD」導入を勧める。「働き方改革」が求められる今、企業にはさらなる業務改革が必要となっている。社員の仕事の効率化や生産性の向上のために「CAPD」は有効だ。そして、「CAPD」は企業だけでなく、国全体を浮揚させるための切り札である！

2050年の日本をリ・デザインする。 人口の呪縛を断ち切り、強い「国」「企業」「個人」を再設計する３つの「日本再興」戦略。 日本は人口減少、人手不足、そして国際競争力の低下という「三重苦」に直面しています。 しかし、この危機は、日本が本質的に変わり、豊かさを再獲得するための「絶好のチャンス」です。 国内市場の縮小に怯えることなく、世界の「勝ち筋」を見据えた具体的な戦略（処方箋）を、豊富なデータと徹底的な現地・企業分析に基づき、国・地域、企業、そして個人の３つの視点から提示します。

成長戦略だけでは“破綻”は回避できない。GDPの2倍、1000兆円を超えた日本の借金。成長戦略による国家破綻回避論は絶えないが、1990年代の財政悪化から20年余、好況時にも財政赤字は拡大した。経済成長による税収拡大はわずかに過ぎない。幾度となく財政再建が試みながらも、なぜ日本は失敗し続けるのか。本書は、特に予算制度に着目し、財政再建に成功・失敗した先進10ヵ国の事例を繙き、その根源的問題を指摘、日本の財政再建の道筋を提示する。

【日本の経済政策を変える最新実証分析】 日本政府の借金はこの30年間で莫大な額に膨れ上がっており、財政の持続可能性が危惧されている。限られた予算のなかで、効率的にお金をつかう「賢い支出」が必要とされているのだ。本書は、景気刺激策としての財政出動の効果について論じる最先端の経済政策分析。財政乗数の決定要因、高齢化が財政政策の効果（財政乗数）に与える影響、公共投資の効果がインフラストラクチャーガバナンスと労働市場の柔軟性に大きく左右されること、財政政策が雇用・失業に与える影響、そして、ジェンダー平等に与える影響について明らかにする。経済政策の新たな可能性に迫る先端研究。 　筆者は過去約十年にわたり、高齢化、ジェンダー平等、労働市場の観点から、財政政策がマクロ経済に与える影響を分析してきた。本書はこれらの研究成果をとりまとめ、財政政策がマクロ経済に与える影響について幅広く検討している。

コロナ禍、ウクライナ危機を経てインフレ転換した世界経済。有事対応で財政出動を繰り返した日本は、債務残高対ＧＤＰ比で先進国最悪である。デフレ下でこそ持ちこたえられた財政には新たな破綻シナリオもよぎる。日本の危機的状況を再確認するとともに、立て直しの方策として、税制と財政ルールの改革、成長戦略、セーフティネット構築、ワイズスペンディングなど５つを提言。未来につなぐ財政民主主義のあり方を問う。

日本図書コードおよびISBN問題の全体像を再構成し、出版流通における書誌情報・物流情報のデジタル化の歴史的意義を明らかにした、日本の出版流通研究の基礎資料として必携の書。豊富な資料、当時の出版関係者への貴重な証言インタビュー、索引付き。 【収録インタビュー】 北川明氏(第三書館) 高須次郎氏(出版流通対策協議会会長・緑風出版) 木下郁氏(出版流通対策協議会事務局長) 本間広政氏(元・日本出版インフラセンター[JPO]) 井上ひさし氏(作家) 池田隆氏(元・出版労連副委員長) 胸永等氏(元・図書館を考える会・主宰) 石塚栄二氏(帝塚山大学名誉教授)

【コロナ禍を経た、日本人のリアル！】 足かけ２４年におよぶ１万人の時系列データで「暮らし」「家族」「消費」の価値観が丸裸になる ２０代で投資をしている　　　　　　　　＋７・１％ できることなら子をもつほうがよい　　　－４・４％ 好きなものは高価でもお金を貯めて買う　＋４・５％ できることなら結婚したほうがよい　　　－４・８％ 安全性に配慮して商品を買う　　　　　　＋３・７％ 10代の生活満足度（満足・まあ満足）　　－５・４％ （数値はいずれも２０２１年と２０１８年の比較） 他に類をみないデータと分析で明らかになる、日本の消費者が本当に欲しいもの 〇アフターコロナに消費が戻るもの／戻らないもの 〇日本でいちばん幸福を感じているのはどのセグメントの層か 〇インターネット消費はどこまで伸びるか など、これからの消費キーワードが１冊でわかる！ 【生活者１万人アンケート調査】 1997年より、３年に一度、NRIでは生活者１万人アンケート調査を実施している。 訪問留置法による大規模アンケート調査を実施し、インターネットの利用によらない日本人の縮図を長期時系列で把握している。生活価値観や人間関係、就労スタイルなど、日常生活や消費動向全般の幅広い項目のデータを取得しており、生活者のリアルな実態がくっきりと見て取れる。

３年に一度の「生活者１万人アンケート」からわかる日本人の価値観 「つながりたいけど、ひとりの時間もほしい」 利便性消費vs.プレミアム消費 デジタル情報志向vs.従来型マス情報志向 ネット通販vs.リアル店舗 つながり志向vs.ひとり志向 団塊からデジタルネイティブまで、世代別の意識と20年の変化が１冊でわかる！ 団塊世代･･･人とのつながりを重視、情報収集はテレビ・ラジオ・新聞が中心 バブル世代･･･ブランド志向が強く、百貨店の利用が復活 団塊ジュニア世代･･･就職氷河期を経験、情報収集はインターネットが中心 さとり世代･･･超安定志向で競争より協調、消費意識も保守的 デジタルネイティブ世代･･･SNSで情報発信、ネットでのつながりを重視 消費者は何を考え、何を求めているのか？ 【主な内容】 日本の消費者は、一見して成熟し、平均像としては将来に対して漠然とした不安を抱いているものの、現状に概ね満足、変化や挑戦を臨まない傾向が強まっている。 そして、一人ひとりがスマートフォンの小さな画面を通して目に見えない人間関係や社会に埋没し、ますます捉えどころがなくなってきている。 しかし、消費者は依然として日々の生活の中で、何かを欲求し、対価を払いながらそれを入手し、満足を得るという消費活動を続けている。 【生活者１万人アンケート調査】 野村総合研究所（NRI）では、1997年より３年おきに、生活者１万人に対して訪問留置式による大規模アンケート調査を実施し、インターネットの利用によらない日本人の縮図を長期時系列で把握。生活価値観、人間関係、就労スタイルなど、日常生活や消費動向全般の幅広い項目のデータを取得しているため、消費者の生活実態がくっきりと見て取れる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜ初値は公開価格よりも高いのか? なぜ新規公開株の長期パフォーマンスが低いのか?　 なぜ1月から6月の収益率は高いのか?　 公開後も順調に成長するのか?　 ――類例のない包括的データに基づき、行動ファイナンスなどの最新の研究成果を踏まえ、日本のIPOの問題を多面的に解明する! 【主な内容】 序章　本書の問題意識 第1章　日本の新規公開市場 第2章　IPO研究の展開 第3章　系列関係と財務の健全性 第4章　入札方式下における引受証券会社の役割 第5章　新規公開株の初値形成と半年効果 第6章　長期パフォーマンスと半年効果 第7章　子会社公開 第8章　新規公開企業の業績と株式所有構造

不動産投資、暗号資産、オンラインサロンなど、自らの才覚で巨万の富を手にする人々が続出し、日本の富裕層は近年大きく変化した。海外移住サポートを通して２万人以上を知り尽くした著者だから知る彼らの哲学、新時代の稼ぎ方を大公開！

「企業が勝ち組と負け組にわかれるのはなぜか」「平均寿命を超えて生き残る企業にはどんな特徴があるのか」 従来の企業研究の多くは、この２つの問いのどちらかに答えるために行われている。 本書はこの２つの問いを同時に探求すべく「持続的成長企業」を研究対象にした。生きながらえて、かつ、高業績を持続するのはさらに難しいからだ。 そこでわかったことは、企業経営に奇策はないということである。持続的成長企業は、一見、簡単に見える「経営にまつわる当たり前」を愚直に行っている。 キヤノン、トヨタ、武田薬品、花王など日本の超一流企業の定量・定性分析を通じて、長期的に繁栄する企業が実践している組織づくりと人づくりの仕組みと、実践における鍵を明らかにした。優良企業研究と長寿企業研究を組み合わせた１冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 三井・三菱・住友・安田など、幕末から明治初期にかけて勃興した財閥。第二次世界大戦後のGHQによる財閥解体以降、各産業界の財閥の流れを汲む主要企業がどのような合併・再編を繰り返し、現代企業を形成するまでに至ったのか。企業の足跡をたどれば、ニッポンの未来が見えてくる。

高度経済成長期に急激な成長を遂げた企業は、「○○家の家業」から「社会の公器」へと変わっていく。度重なる増資により、株式所有率が低下した創業者一族の立場は、非常に微妙なものになっていくのである。そして、「巨大企業の社長」という椅子をめぐり、虚実の駆け引きが繰り広げられることになる。世襲と脱同族の攻防を15の事例で描き出す。

「日本の寿命」はあと何年か――アメリカ・ロシアの凋落、アジアの勃興など、新たな枠組みを模索している国際社会。日本繁栄のカギは、世界を不安定な「政治・外交」の時代から、再び安定的な「経済」の時代に戻せるかどうかにある。自主外交、経済のソフト化、規制緩和の必然性を早くから予見していた著者が、独自の視点から描く二十一世紀日本の国家像。

twitter有名人May_Romaが、悩める乙女に捧げる女性の生き方本。爆笑しながら賢くなれる。 「女子力」も「バリキャリ」も葬り去って自由になれ!　日本の女性は外野の目を気にせず、思うように生きたらいい!

日本の会社員なら誰でも口にしたことがあるものの、明確な定義がない「社風」という言葉。実は組織の人事制度を貫くDNAや暗黙知とも言える重要なものだ。本書ではその正体から対処法までを解説する。組織で働く人なら誰でも「あるある!」とうなずく人事にまつわるエピソードも満載で、軽いエッセイとしても楽しめる。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

日本の社会はどのようになっていて、これからどう変化していくのでしょうか？この本はこうした疑問にたくさんの統計グラフや統計表を使って答えています。社会科学習のもっとも身近な参考書です。 再ダウンロードのお願い：初版の内容を修正し、2017年6月27日付で改訂版を配信しました。誠に恐れ入りますが、それ以前にご入手いただいたお客様には再度ダウンロードしていただきますようお願いいたします。

日本の社会はどのようになっていて，これからどう変化していくのでしょうか？この本はこうした疑問にたくさんの統計グラフや統計表を使って答えています。社会科学習のもっとも身近な参考書です。

日本の社会はどのようになっていて，これからどう変化していくのでしょうか？この本はこうした疑問にたくさんの統計グラフや統計表を使って答えています。社会科学習のもっとも身近な参考書です。

日本の社会はどのようになっていて，これからどう変化していくのでしょうか？この本はこうした疑問にたくさんの統計グラフや統計表を使って答えています。社会科学習のもっとも身近な参考書です。

おもに小中学生のためにつくられた社会科資料集です。最新データをもとに、毎年編集しなおしていているのが特徴で、皆さんにできるだけ今の「日本のすがた」を学んでいただけるよう工夫しています。 ※初版の内容を修正し、2022年6月1日付で改訂版を配信しました。 誠に恐れ入りますが、それ以前にご入手いただいたお客様には再度ダウンロードしていただきますようお願いいたします。

おもに小中学生のためにつくられた社会科資料集です。最新データをもとに、毎年編集しなおしていているのが特徴で、皆さんにできるだけ今の「日本のすがた」を学んでいただけるよう工夫しています。日本の国土、経済、社会を知るうえで重要なデータがきっちりそろっていて、小中学生には少し難しい財政や金融なども説明しています。分かりやすい解説がついた手軽なデータブックとして、大人にも人気があります。

おもに小中学生のためにつくられた社会科資料集です。最新データをもとに、毎年編集しなおしていているのが特徴で、皆さんにできるだけ今の「日本のすがた」を学んでいただけるよう工夫しています。日本の国土、経済、社会を知るうえで重要なデータがきっちりそろっていて、小中学生には少し難しい財政や金融なども説明しています。分かりやすい解説がついた手軽なデータブックとして、大人にも人気があります。

おもに小中学生のためにつくられた社会科資料集です。最新データをもとに、毎年編集しなおしていているのが特徴で、皆さんにできるだけ今の「日本のすがた」を学んでいただけるよう工夫しています。日本の国土、経済、社会を知るうえで重要なデータがきっちりそろっていて、小中学生には少し難しい財政や金融なども説明しています。分かりやすい解説がついた手軽なデータブックとして、大人にも人気があります。

おもに小中学生のためにつくられた社会科資料集です。最新データをもとに、毎年編集しなおしていているのが特徴で、皆さんにできるだけ今の「日本のすがた」を学んでいただけるよう工夫しています。日本の国土、経済、社会を知るうえで重要なデータがきっちりそろっていて、小中学生には少し難しい財政や金融なども説明しています。分かりやすい解説がついた手軽なデータブックとして、大人にも人気があります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の製造業の隆盛を支えてきた基盤技術産業は、いま喪失の危機に直面している。しかし、鋳鍛造・プレス・切削・表面加工など3Kの代名詞ともいわれるこうした産業こそが、日本の製造業の発展を支えているのである。基盤技術産業に固有のヒューマン・ファクターに光を当てて技術・技能者主体の社会づくりをめざすとともに、基盤技術保全のためのアクションプランを提言。

人口減少と高齢化の進行は日本経済に悪影響を及ぼす。需要は減少し、供給過剰になった市場の中で、企業は生き残りを懸けた価格競争を繰り広げる一方、利益確保のために人件費の抑制に動く。その結果、労働者の所得が減ってさらに需要が落ち込みデフレ圧力が強まるという悪循環が加速する。 　こうした中、在日30年の英国人アナリスト、デービッド・アトキンソン氏は、外国人エコノミスト118人の論文やリポートを日本の事情に当てはめて分析し、日本が生き残るための戦略を『日本人の勝算』にまとめた。 　世界で生き残るには、従来の常識を捨て、新しい発想で問題に対処することが不可欠だ。デービッド・アトキンソン氏と日本再興の道を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年1月19日号掲載の20ページ分を電子化したものです。

医療、食品、資源・エネルギー、コンテンツビジネスなど、いまや世界を席巻する商社の事業&ビジネスを紹介するとともに、強い日本を取り戻すために何をなすべきかについて商社の視点から提言する。 商社の業界団体である日本貿易会では、2013年度～2014年度の重点事業のひとつとして、わが国の成長戦略の実行において、商社はどのような役割を果たしてゆけるかについて掘り下げていくことを目的として、特別研究会を立ち上げた。研究会においては、まず、わが国を取巻く内外環境を分析し、対処すべき課題を整理したうえで、中長期的な世界経済と日本経済の潮流について考察した。さらに、時代と共に大きく変貌を遂げてきた商社機能の変遷をたどりながら、今後日本が目指してゆく成長戦略の実現に向けて、商社業界が貢献し得るビジネスモデルについて研究し、できる限り、当該ビジネスモデルの各社における具体的な事例を紹介することを主眼とした。総合商社は事業分野が多岐にわたり、ビジネスの手法も複雑化しているため、わかりにくい、といわれることがあるが、本書においては、分野ごとの、具体的な商社のビジネス事例を中心として記述しており、現在の商社活動および商社が目指す未来像について少しでも多くの方にご理解いただければ幸いである。(「はじめに」より抜粋) 【主な内容】 序　章　日本の成長戦略と商社 第1章　大きく変わる世界と日本 第2章　進化を続ける商社の機能 第3章　日本を元気にする商社ビジネス 第4章　経済成長の経済学から見た商社

日本の税制は複雑でわかりにくい。政治家と官僚まかせで作られた制度を、市民の目線で見直し解きほぐす。所得税、法人税、相続税、消費税、地方税、間接税、国際課税。その基本的な考え方、導入の背景、問題点などをコンパクトに解説する。定評ある入門書の最新アップデート版。税金の仕組みをすぐ知るのに最適な一冊。

●政治家は非課税、庶民は増税。国民負担率は50％目前……。　●自民党裏金問題の本質は「税の不公平」だ！　●公平な税制を実現するために、あるべき税制・財源論を徹底検証。　2023年末から自民党の裏金問題が暴露され、今に至るまで国民の怒りが爆発している。この怒りは、政治家が巨額の資金を受け取りながらも、税を払っていないからではないのか。なぜこのような不公平がまかり通るのか。そもそも日本の税制は「公平な税制」なのか。裏金事件を入口に、日本のあるべき税制・財源論を検証する一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの場合，部下は上司を選べない．ならば，上司のリーダーシップのなさを嘆くのではなく，部下自身が上司を動かす力を身につける方が生産的ではないだろうか．本書は，部下が上司を動かす力 ―フォロワーシップ― が，日本企業でどのように発揮されているのかを分析した，画期的な実証研究である． －北居 明（甲南大学経営学部教授）

日本のソブリンリスクの本質に迫る実践的な運用戦略の書。歴史的・理論的に検証した上、将来的なシナリオ毎のデフォルトの発生確率を明らかにし、投資戦略にどう反映すべきかを示す。 【主な内容】 第1章　ソブリンリスクの論点整理 第2章　未曾有の領域に入ったJGB運用の世界 第3章　日本のソブリンリスクについて考える 第4章　日本のソブリンリスクの将来 第5章　信用リスクと投資運用戦略【基本編】 第6章　信用リスクと投資運用戦略【応用編】

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

タカハシ先生に聞いてみよう！　・デフレと円高はなぜ良くないの？　・借金が９７３兆円もあって、日本は大丈夫なの？　・年金は積立方式にすればいいんじゃないの？　・再分配政策がうまくいけば、経済成長しなくてもいいのでは？　・スウェーデンみたいに、消費税を年金の財源にすればいい？　・法人税ゼロは大企業優遇じゃないの？　・地方分権って、いったいどういう意味があるの？【光文社新書】

ロバート・デ・ニーロにパンツを穿かせた男は パンツでも人付き合いでも人を心地よくする天才だった！ PRESIDENT On-line、Yahoo! ニュース、 flier(フライヤー)、ライフハッカー、 グノシー、@niftyニュース、NEWS PICKS、gooニュース、ニュースサイト・セロン など、メディアで多数紹介されている話題作 ムレない、ベタつかない、しめつけない。 その独特の穿き心地で、俳優のロバート・デ・ニーロや歌手のビリー・ジョエル、 世界的シェフのNOBU(松久信幸)など、国内外に多くのファンを持つ「包帯パンツ」。 紹介に次ぐ紹介で、誰も知らない高価格帯のパンツを、年間１０万枚も売り上げる 人気商品にした著者が大事にしている30の教訓をエピソードとともに紹介！ 各界の著名人が絶賛！ 失敗から学ぶ生き方をしてきたのが僕であり、野木さん。その経験は何にも代えがたい。 松久信幸(NOBU)さん・「NOBU」「MATSUHISA」オーナーシェフ 日本の技術を伝える伝道師。 重松理さん・株式会社ユナイテッドアローズ 名誉会長 この男、不思議な魅力を持っています。要注意！ 水沼貴史さん・サッカー解説者 パンツを最強のコミュニケーションツールに変えてしまう野木さんは、よく知らないけどすごい人だ！ 小山薫堂さん・放送作家/脚本家 楽しく働くこと……、それは野木さんの人生そのもの! 義理人情を語る熱いオッサンの物語。 諸橋友良さん・ゼビオホールディングス株式会社 代表取締役社長 人とのつながりと縁を大切にする野木さんの周りには、いつもたくさんの人が！ 山本尚貴さん・レーシングドライバー 強い意志を持つが心優しいジェントルマン。気配りができて笑いもとれて人を惹きつける。 上田正樹さん・ミュージシャン 野木志郎の魅力は、腹の底からのパッションと充ちる愛嬌だ！ 堀木エリ子さん・和紙作家 会う度に新しい扉を開けて見せてくれ、人を心地よくする天才。誰もが野木依存症になる。 安野ともこさん・スタイリスト 発想から言葉へ 言葉から行動へ 行動から形に具現化する情熱がハンパない！ 百瀬俊介さん・元プロサッカー選手/コネクト株式会社 代表取締役会 この本には「人」に愛される、魅力があり、信頼でき、 可愛げのある「人」になるためのノウハウが詰まっています。 少しでも皆さまのお役に立つのならば、こんなに嬉しいことはありません。 ■目次 １　ヒトとつながる ２　コトをひろげる

■中国の台頭、アジア諸国の発展、国内経済の成熟化のもとで、日本の対外戦略は、かつての重商主義から国家主導のリベラルな戦略へと大きく転換した。それはどのようにして可能になったのか？　政治はどのような役割を果たしたのか？　政治家・官僚・大企業はそれぞれ何を目指したのか？　米中対立が深まるなかで、アジア太平洋の未来を左右する「機軸国家」としてますます重要性を高める日本は、どのような役割を果たすべきなのか？――名門、南カリフォルニア大学の政治学教授を務める日本出身の卓越した研究者が、歴史的なパースペクティブのもとに、アジア太平洋における日本の「地経学戦略」の変化と展望を描く。 ■本書は、企業の戦略・政府の経済外交・国内政治・経済、米中関係、アジア各国の経済発展、これら様々な要素のベクトルが交じわり合う力学の構図を「地経学」の観点から立体的に描き出す。また、大きな分岐となった1990年代以前と以後における変容を歴史的な観点から捉え、貿易・投資だけでなく、通貨・金融、対外援助に関わる領域も取り上げて広角度から考察する。そして、これら分析をもとに、「地経学」という高次の視点から、日本の対外戦略のエポックメイキングな変化を、中国のパワーの高まり、米中対立の深まりのなかで浮かび上がらせる。 ■日本のアジア太平洋戦略の変容を「地経学」の観点から分析し、今後の日本の対外戦略、ポジションを展望する力作。

全国から地方の財閥・資産家をバランスよく選び出し、何代何十年もその地域の高額資産を誇り、地方経済で無視しえない家系を地域・事業に分けて紹介する。詳細な家系図・企業系統図付き。

高度経済成長を支え、高い技術力を賞賛された日本の中小企業。だが、近年は急激な人口減少や中国・アジアとの競争などで、苦しい状況にある。既存の企業は後継者不足に悩み、起業の件数も激減している。一九八六年に約八七万あった製造業事業所は、この三〇年のうちにほぼ半減した。こうした状況に突破口はあるのか――。現場主義を貫く経営学者が、豊富な事例を通して、課題と今後の展望を論じる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本経済における中小企業の果たす役割は大きいが、その平均的な姿や経営・財務の実態については、驚くほどわかっていない。各種の統計数字は出ているものの、これは一定規模以上の中小企業から集計した平均値をベースにしており、個々の中小企業の姿が見えてこないという難点があった。そうしたなか、本書では、中小企業信用リスク情報データベース(CRD)という新しいデータをもとに中小企業の実態を明らかにする。CRDは1997年に始まり、全国250の信用保証協会・金融機関がデータを提供し、全国の中小企業200万社以上の経営財務データが蓄積された、高精度かつ広範なデータベースである。本書では、このCRDを利用することで、日本の中小企業の経営と財務の実態をマクロ的に分析する。本書では、今まで見えてこなかった実態を初めて数量化・透明化している。その他、グローバル化、IT化のなかでのあるべき姿、中小企業金融、米国・EUとの比較、および政策的な見直しまでを提言する。 【主な内容】 序　章　問題意識と本書の構成 第1章　CRDからみた中小企業の姿 第2章　CRDからみた中小企業の収益状況 第3章　CRDからみた中小企業の財務状況 第4章　CRDからみた中小企業の経営財務動向 第5章　中小企業金融のあり方をめぐって 第6章　欧米主要国の中小企業政策 第7章　ベンチャーファイナンスをめぐって 第8章　中小企業活性化のための政策提案

「高額所得者公示制度」が発表された1948年から、現在に至るまで、その時代時代に、どのような億万長者がいたのかを俯瞰する。

欧米に遅れながらも。コロナ禍を機に大きく動いた日本企業のＤＸ。ここ数年、声高にＤＸの重要性が叫ばれ、様々なデジタルツールが導入され、現在も運用されている。 しかし、ＤＸ、デジタルトランスフォーメーションは実現しているだろうか？　ツールを導入したはいいが使えていない、使ってはいるが以前より業務が煩雑になったなど、具体的な成果が上げられていないケースは多く、「ＤＸの７割は失敗」という見方まである。 失敗するＤＸの問題点はいくつもあるが、中でも「社員がツールを使いこなせない、理解していない」「複数のツールが併用され、連携が取れていない」この２つの問題を抱える企業は多い。 この問題点を解決し、真のＤＸを可能にするものとして最も注目されているのがＤＡＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ　Ａｄａｐｔｉｏｎ　Ｐｌａｔｆｏｒｍ）である。複数のデジタルツールにまたがる業務フローを最適化するとともに、効率良い使用方法ガイダンスするこのプラットフォームは、欧米ではすでに数多くの企業に採用され、大きな成果を上げている。 本書では、ＤＡＰの代表格「ＷａｌｋＭｅ」を日本で展開するＷａｌｋＭｅ株式会社代表が、ＤＡＰの概念から導入、展開までを事例を交えながら解説する。今後日本を席巻するＤＡＰ戦略を知るための最良の１冊。

再生可能エネルギーの大規模導入、電力自由化など、欧米を中心とする世界では電力をめぐる大きな変革・革新が続いています。日本も10年近い遅れながら、再生可能エネルギーの普及、電力自由化が進展しつつあります。 　このなかで地味ながら非常に重要なのが、電力ネットワークの整備、改革です。再エネの大規模開発、老朽化設備の更新、分散型システムの構築、ICT等の技術革新への対応などを背景に、遅れていた日本でも電力ネットワーク・送配電網の革新に向けた取り組みが始まっています。しかし、電力ネットワークの運用・整備に係るルールは、旧来の電力システムに最適化されており、新たな時代に対応した変革が動き出すまで、大きな時間がかかりました。 　本書では、電力ネットワークの変革・革新に関わる「事件」を追いながら、その意義と課題、そして現在進行で激変しつつある日本の電力ネットワークの将来のあるべき姿を解説しています。

日本人よ、変化を恐れるな！ 少子高齢化、財政赤字、デフレ……。日本経済の現状からみえるのは、このままでは行き詰まる姿です。しかし、こうした経済課題からは一方で、自立と競争を重視して企業活力を高めるとともに、社会保障も充実させる経済の枠組みをつくる余地がいかに大きいかがみえてきます。 国、企業、個人ともにグローバルな目線を持ち、国民意識を変化させることができれば、世界でも抜きん出た資金力・技術力・地域力を活性化さることができるようになり、経済活力の回復が始まる。 テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」のレギュラーコメンテーターとしてお馴染みのエコノミストが提言する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新データに基づき、ＴＯＰＩＸ１００を構成する日本を代表する企業の現状をビジュアルかつコンパクトに分析した通知表。 　女性登用や育児休暇の取得、ダイバーシティ、サステナビリティへの取り組みといったいま注目のトピックスから、役員報酬、平均給与、人的資本、株主総会と投資家による信認などまで、コーポレート・ガバナンスへの取り組み状況を数値とグラフで解説。 　企業が直面する課題が一目瞭然で、全体像を客観的かつ簡明に俯瞰することで自社の立ち位置がわかる、経営幹部から投資家まで関係者必携の一冊。

福島原発事故による放射能汚染に対して、これまでにない規模で農作物の”風評被害”が広がった。しかし、動揺と諦めのなかでも、農家たちの再生への試みはすでに始まっていた。10件の農家、販売者ルポを通して見えてきた、報道には表れない本音と被害の真実。そして、危機に対して何をすべきなのか、農家の「安心・安全」を守る提案も収録。東海村JCO臨界事故経験からも覚悟していた茨城県イチゴ農家、海外からの風評被害を受ける京都の茶農家など、それぞれが語る、今自分たちにできる取り組みの数々を紹介する。

農業村によって安楽死への道を強いられる日本の農業。農業就業者や農家戸数が大幅に減少するのに、なぜか増え続ける農協の組合員数。また、「日本の農業は競争力のない弱者」といった、“作られた”常識は、歪んだ農政を正当化し、食料安全保障についての不安をあおり、ＴＰＰ反対の論拠とされてきた。日本はこのくびきから放たれてこそ真の農業立国となり得るのだ！

税金はややこしくてわからない。いや、ちょっと待て。わからないで済まされるのだろうか。税務署がどこにあるかさえ知らない日本の納税者。その無関心と無理解につけ込んだ「お上まかせの税制」が、今日の財政危機と格差社会を生んだともいえるのだ。国民の大多数を占めるサラリーマンが、いかに税にたいして関心を持てなくされているか。その現状や背景を伝える。

“もういいや”の言葉に象徴される無力感と相次ぐ金融不祥事に象徴される「規律」の喪失。物質的「豊かさ」を実現し、ほんとうに買いたいものがなくなったとき、私たち日本人は、これまでどおり「よき社会」を維持していくことができるのだろうか。日本的経営の再評価、悪しきアメリカニズムとの訣別を柱に、「飽食」の時代にふさわしい「足るを知る経済学」のあり方を問う。「経済学とは社会哲学である」を信条としてきた、飯田経済学の集大成。

電子版は本文中の写真を多数カラー写真に差し替えて掲載 公共交通の最後の砦・バス。しかし現在、あちこちで減便や路線の廃止、さらには会社の清算が相次いでいる。なぜこのようなことになってしまったのか。本書は日本におけるバスの誕生に始まり、戦後のモータリゼーションとその対抗策として生まれた様々なサービスを解説する。さらに既存バス会社の保護から規制緩和へという流れと、新たに生まれた独創的なバス会社も紹介。日本のバス事業の課題と将来を展望する。 □■□目次□■□ はじめに 第１章　現在のバス業界の問題 １　危機に立つバス事業の現状 ２　コロナと２０２４年問題で運転士不足に ３　全国的にバスが減便 コラム　バスの運転免許 第２章　高度経済成長期までのバス事業史 １　バスの誕生 ２　戦後のバス事業規制 ３　道路運送法の制定 コラム　戦後復興とトロリーバスの普及 コラム　バス事業の種類　法律・制度 コラム　ボンネットバスからリアエンジンバスへ 第３章　モータリゼーションの進行――昭和40年代 １　モータリゼーションとは ２　公共交通側の問題 ３　バス事業の動向 コラム　バス事業の種類　実際 コラム　バスの乗り方 第４章　オイルショック後のバス事業――昭和50年代 １　昭和50年代の取り組み――バス事業の転換点 ２　大都市近郊地域の路線バス 第５章　都市バス路線の１９８０年と現在の比較 １　市内線未分化――第１段階・横手市／今治市 ２　市内線の拡充――第２段階・唐津市 ３　市内線の面的な拡大――第３段階・岐阜市 ４　大都市におけるネットワーク――第４段階・岡山市 第６章　昭和60年代～平成初期――規制緩和以前 １　都市バス整備の新制度 ２　公営バスの民営化 ３　コミュニティバス ４　今日的な政策課題――バリアフリー政策 ５　環境政策の進展 第７章　新自由主義的交通政策と規制緩和 １　規制緩和の考え方 ２　規制制度の変化 ３　規制緩和による高速バスの新規参入 ４　ツアーバス形態による参入 ５　都市路線への新規参入 ６　住民主体の路線バス ７　都市内バスの再編とＢＲＴ コラム　バスの大きさ 第８章　経営破綻と再建 １　産業再生機構による再建 ２　企業再生支援機構による再建 ３　企業再生支援機構・地域経済活性化支援機構による再建 第９章　これからのバス １　競争から協調へ ２　ＭａａＳを構成する新技術 ３　自動運転バスの開発 ４　さまざまな自動運転バス 終章　路線バスは社会的ベーシックサービスである

財界人はいつから理念を失ったのか!?三井、住友、三菱――財閥は消えゆくのか!?国際人として通用する教養を持ち、一企業･日本を越えたスケールの発想をする財界のリーダーがいた。一方で、政治献金を再開し、政界との腐れ縁を復活させようとする財界首脳陣。彼らの違いは、一体どこにあるのか。｢形の崩れなかった財界人｣たちの実像を追い、財界のあるべき姿を問う!

日本各地で歴史を刻む老舗企業を徹底取材。伝統を守るだけでなく、「変化を恐れない」ことが老舗の条件といえる。いくたびの不況や危機に見舞われながら、荒波を乗り越えてきた強さの秘密を探る。全国の朝日新聞地域版好評連載「百年企業」の書籍化。

★著者は、創業３３３年の「西陣織」の老舗１２代目経営者。西陣織で海外マーケット、ラグジュアリーブランド市場をいち早く開拓した元ミュージシャンという異色の経歴。 ★京都で１２００年続く伝統産業に新風を吹き込む注目の若手経営者の初の著書。 ★美や美意識が、なぜ今経営に必要なのか？ この３０年間でマーケットが１０分の１に縮小してしまった西陣織。そんな衰退業界にあって、現代人の生活スタイルにも溶け込む伝統文化の変革に成功した細尾氏。 きっかけは、細尾の帯を見た建築家ピーター・マリノ氏から店舗の壁紙制作の依頼があったこと。伝統的に西陣織の布幅は３２センチだが依頼されたのはもっと幅広の布。そこで職人たちと１年をかけて織機を開発し、１５０センチ幅の布を作ることに成功。その布が世界１００都市でディオールをはじめ、シャネル、エルメス、カルティエなどの店舗で使われている。 また、デビッド・リンチをはじめ多くの一流アーティストたちとのコラボやＭＩＴメディアラボ・ディレクターズフェロー、東大大学院との共同研究など伝統産業の枠をはみ出して活動の幅を広げている。ハーバードのケーススタディーとしても取り上げられるなど世界から注目されている若手経営者の仕事論・経営論。 新しい価値観が求められる時代に、本来、一人ひとりが持っている「美しいものをつくり出したい」という欲求や欲望、そこに回帰することが創造や革新の原動力になるというのが根底に流れるメッセージ。

「アベノミクス第2幕」で、日本の不動産はこれからすごいことになる!　不動産マーケットの最前線で、予測を的中させ続けるトップアナリストが、今始まっている経済の大変動と、新時代の不動産投資戦略をお伝えする!　日本の不動産マーケットの急浮上は、確実なものになろうとしている。今、まさに日本の不動産に目を向ける時である。日本の不動産の未来は明るい!

生産と消費の間にあって、企業努力と労働者の犠牲の上に成り立っていた「安くて早くて確実な、安心の物流」は終わりつつある。３Ｋ職種といわれる業界で始まった働き方改革「物流の2024年問題」は、低賃金を残業でまかなってきたドライバーや人手不足に悩む企業など流通業界ばかりか消費者にも衝撃をもたらした。しかしＡＩによる効率化、危険な作業やきつい重労働を軽減するロボット化なども飛躍的に進歩している。戦後の発展史からボトルネックの正体、そしてこれから起こるブレークスルーまで、物流の来し方行く末を見通す一冊。

日本の為替、金融、財政のマクロ経済政策全般を俯瞰し、独自のデータ分析で徹底的にその問題点を解明する。円安誘導による景気浮揚、財政ファイナンスである異次元緩和、政府の責任感の欠如で先送りされる財政再建、最終的にその帳尻合わせを強いられるのは国民だ。現実を直視せずして日本のマクロ経済政策の正常化は望めない。

世界規模での市場拡大が見込まれる水ビジネスの全貌と、日本企業の取り組み、海外企業の動向などを概略する。関連文献も詳しく紹介。企業戦略、国家戦略を考えるのに便利な一冊。

お笑い芸人、そしてＩＴ企業の役員として大活躍中の、厚切りジェイソン。 Twitterに寄せられた数々の悩みに、真摯に答えた内容が話題を呼び、フォロワー数は瞬く間に、なんと、23万人を突破！ 人々をひきつけるSNS上の彼の言葉を抜粋し、さらにその解説をまとめた、厚切りジェイソン初の書籍です。 「なぜ勉強する必要があるの？」「努力は必ず報われるの？」「正直に生きてきたけど、ずるがしこさも必要？」など、日常の様々な疑問に対し、一刀両断で、厚切りジェイソンが回答。 日本人には、まさに目から鱗が落ちるポジティブな生き方や考え方に、明日へのヒントがもらえるはず！ 第1章　仕事・学業 編：『正直に生きてきたけど、ずるがしこさも必要？』/『やりがいのない仕事から転職すべき？』/『なぜ勉強する必要がある？』など… 第2章　人間関係 編：『人とすぐに仲良くなれない』/『「どっちでもいい」ってあり？』/『生意気な後輩との付き合い方』/『上司が悲観的すぎる』など… 第3章　社会 編：『特技がない』/『会話が苦手だから人と話さない職業に就きたい』/『学生のうちにすべきこととは？』/『他人を信じられない』など… 第4章　夢 編：『夢を追って失敗したらと思うと怖くなる』/『安定した生活より、夢を追うほうが魅力的と思うことは正しい？』など… 第5章　哲学 編：『すべてのことから逃げたいし、つらい。何をするべき？』/『努力を継続させるために必要なことは？』/など… 第6章　人気ツイート集：『楽しくなければ、やるのがどんどん面倒くさくなる』/『人の目を気にしすぎ』/『一度きりの人生、ムダにしない』など…

世界は大転換を迫られている。2050年には世界経済の半分をアジアが占めると言われており、食糧、資源、住居、情報がアジアに集中するだろう。そこで日本が直面するのは少子高齢化、生産年齢人口急減の問題である。この問題をいかに解決すべきか？　日本を蝕む元凶としての“老害”を追及し、イノベーションを阻む組織の“縦割り主義”に切り込み、いまだ社会を支配する村落共同体的メンタリティを問い直す。そして「ロボット大国」への道を提言する。逆転の発想で日本は再び生産性世界一の「日の昇る国」になる！　【目次より】●序章 日本は大転換せざるを得ない　●第1章 老人は支配、権力の座から降りよ　●第2章 老後の仕事は山ほどある　●第3章 ポジティブ・リストが日本をダメにする　●第4章 縦割り社会をぶっ壊せ　●第5章 ぬるま湯から出て異文化をくぐれ　●第6章 教育の力こそ日本の光　●第7章 人口減少はロボットで補え　●第8章「ロボット大国」日本へ

◎西田亮介×安田洋祐 　異能の社会学者と正統派の経済学者が日本の未来を考えてみた 経済は期待できない、政治も信用できない、 資源がない日本では何より大切なはずの教育もイマイチ。 バブルという過去の成功体験にすがったまま、気づけば半世紀近く。 日本に対する閉塞感、不安感を抱えている人も多いかもしれません。 その「日本、本当に大丈夫?」に、2人の学者が答えます。 東京工業大学特任教授／日本大学教授の西田亮介先生と、 大阪大学教授でコンサルティング会社の共同経営者でもある安田洋祐先生です。 ◎日本の社会課題を社会学と経済学を使って解き明かす 本書で扱っているテーマは大きく次の3つです。 ・経済における人と組織の生産性 ・政治におけるカネと票のメカニズム ・教育におけるさまざまな格差 一見、自分とは無関係の大きな社会課題ですが、 リモートワークの定着度や物価高、自民党のパーティ券事件、中学受験など、 ニュースでよく聞く身近な話題と深くつながっています。 社会学者の西田先生がさまざまな問題を炙り出して具体化し、 経済学者の安田先生が、経済理論を応用しながら答えを探していきます。 ◎読むと社会の解像度がアップする 物価は上がるのに給料は上がらない。 政治家ばっかりいい思いをしている。 子どもの教育費を払えるかどうかわからない。 など、自分の力でどうにもできないことに対し、人は不安を感じる生き物。 でも、本書を読めば現実社会の解像度があがり、不安が希望に変わります。 ◎社会学、経済学を含む「社会科学」の入門書としても最適 最終章では、社会学と経済学、2つの学問の成り立ちや特徴、 2つの学問が属する「社会科学」というジャンルについても解説。 中高生の大学選び、学部選びにも役立つ1冊です。

私たちが暮らす日本。 皆さんは、日本のことをどこまでご存じですか? 日本を小さな島国と思っていませんか? 日本の税金は高いのでしょうか? 安いのでしょうか? 年金破綻はあり得るのでしょうか? 知っているようで知らないことがたくさんあります。 数字を使って見ることで“ありのままの日本”を浮かび上がらせ、 どうすれば日本の未来が明るいものになるのか、日本が目指すべきはどこなのかを考えると同時に、 情報を集める方法、数字を使って物事の真相を見極める力まで養える1冊です。 僕の趣味は、旅と読書です。 これまでに70以上の国、1200を超える都市を訪れ、自分の足で歩いて得た1つの結論があります。 それは、「日本ほど素晴らしい国ない」という確信です。 「この素晴らしい日本の未来を明るいものにしたい」 この本には、そういう思いを込めています。 僕が常々思っていることは、「人間は次の世代のために生きている」ということ。 団塊世代の僕がこれからを担う若い世代にできること。 それは少しでも未来が明るい方向に進むように、情報を発信しつづけること。 ぜひ、日本の未来を明るいものにするため、日本の未来について一緒に考えてみませんか?

■ 本書は、ものづくり経営のロングセラー『日本のものづくり哲学』の増補改訂版です。 「ものづくり現場」から発想する戦略論とは何か、なぜ今の日本に必要なのか、どうしたら展開できるか、をまとめました。 ■ 著者は、約40年にわたって日本の自動車産業を分析してきた現場主義の経営学者です。 ■ 中国企業との競争の考え方、ゴーン改革の評価、提言の検証など、刊行後の動向を踏まえた解題を各章に掲載。 ■ ものづくり企業のビジネスパーソンのみならず、政策立案に携わる官僚、成長戦略をアドバイスするコンサルタントにとっても必読の書です。

このちっぽけな日本が、どうして世界ダントツのものづくり大国になった？そしてこれからどうなるのか？ 周回遅れ以上の情報化社会、夢を語るのが不得意な若手技術者。将来の日本が再び世界をリードするために目指すべき社会システムとは。 ＜著者紹介＞ 浅川　基男（あさかわ　もとお） 1943年９月　東京生まれ1962年３月　都立小石川高校卒業1968年３月　早稲田大学理工学研究科機械工学専攻修了1968年４月　住友金属工業株式会社入社1980年５月　工学博士1981年５月　大河内記念技術賞1996年４月　早稲田大学理工学部機械工学科教授2000年４月　慶應義塾大学機械工学科非常勤講師2002年４月　米国リーハイ大学・独アーヘン工科大学訪問研究員2003年５月　日本塑性加工学会　フェロー2004年５月　日本機械学会　フェロー2014年３月　早稲田大学退職、名誉教授著書：基礎機械材料（コロナ社）ほか

工作機械は「機械を作る機械」であるため、「マザーマシン」と呼ばれる。私たちが日常で使うスマホといったものだけでなく、航空機など、あらゆる人工物を作るのに欠かせない。そのため、日本やドイツのように、強いものづくりの背後には必ずといってよいほど強い工作機械産業が存在する。そしてこの四半世紀、日本の工作機械産業は世界最強であり続けた。表舞台にはめったに登場しない「世界最強の裏方産業」50年の革新史を描く。