「経営戦略論の知識」と「戦略分析の実作業」。 このギャップの埋め方が見えてくる 市場トレンド分析、マーケティングのSTP、ファイブ・フォーゼズ・モデル、PPM、ニッチャーの競争戦略……MBAの分析ツールを使って、７つの業界・企業を読み解く。 ・本書で扱う７つのケース リーボック「イージートーン」／パナソニック「ポケットドルツ」／日本駐車場開発／EMS大手「鴻海」／ドラッグストア業界／日立製作所／パワー半導体デバイス産業 「経営学の教科書に載っている知識」と「自分一人で行なう戦略分析の作業」という、一見近そうで実はかなり大きなギャップをどうやって埋めればよいのだろうか。これが、まさに本書のシリーズを生み出した基本的な問題意識である。教科書の知識あるいは理論的な知識と、実際の分析作業という２つの間にあるギャップを、どうにかして埋める手っ取り早い方法は、見本を見て真似することである。 コンピュータ・ソフトウェアのプログラマーが、先輩の書いたプログラムを「読み」・「模倣」することでプログラム作成の力量を上げていくように、あるいは統計手法の使い方を統計学の本ばかりでなく、先輩が実践した使い方を見て学んでいくように、戦略分析の思考法を他の人の書いた戦略分析の実例を「読み」・「模倣」することで身につけていってもらいたい。これが『戦略分析ケースブック』シリーズのねらいである。

戦略思考力を高めるために最適なケースブック 戦略思考力を高める上でカギになるのは、現実とフレームワークの相互作用である。単に戦略論の教科書を読んだら戦略思考力が身につく、ということはない。 同様に、多様なケースに通じているということにも意義はあるが、ただ単に多数のケースを知っているだけでは、事情通にはなっても戦略思考力を高めることにはならない。 本書は、戦略思考力を身につけるための最初の手がかりを提供するものである。「戦略分析ケースブック」であって、「戦略ケースブック」ではない。単なる事例の寄せ集めにより、読者に事情通になってもらおうと企図しているのではない。 読者の皆様にお見せしようとしているのは、各章の結論そのものというよりも、分析的思考の跡であり、分析の作法である。 その意味で、本書は戦略思考力を高めるために、自学自習できる事例分析集である 解説されている分析手法は、5フォーセズ・モデル、マーケティングの4P's、経営資源分析、PPMなどMBAのスタンダードな戦略分析ツールである。 扱われているケースは、ソーシャルゲーム業界、iOS対アンドロイド、パナソニックの全社戦略、LED照明業界、東芝液晶テレビ事業、シニアレジデンス業界、高級炊飯器、カミソリ市場など、8つの業界・企業の事例である。

激動する経営環境の中、企業に不可欠なＭＯＣ（ビジネスモデル・オペレーション・キャパシティ）の視点からの業務改革モデルを公開！ 【主な内容】 第１章　　経営環境・マクロトレンドからみた業務改革の必要性／第２章　　業務改革フレームワーク・考え方／第３章　　ビジネスモデル事例／第４章　［オペレーション改革］本社間接業務改革／第５章　［オペレーション改革］調達業務改革／第６章　［オペレーション改革］生産業務改革／第７章　［オペレーション改革］ロジスティクス業務改革／第８章　［オペレーション改革］サービスオペレーション業務改革／第９章　［オペレーション改革］ＢｔｏＢ営業業務改革／第10章　［オペレーション改革］製品開発とマーケティング業務改革／第11章　［オペレーション改革］Ｒ＆Ｄ業務改革／付　録　　業務運営・組織機能の自己診断チェックシート

世界有数の戦略コンサルティングファームであるＡ．Ｔ．カーニーの、営業をドライブする理論と実践手法を解説。法人営業を中心にチャネル営業もカバー。 【主な内容】 第１章　営業の競争力強化のフレームワーク／第２章　【営業力強化のステップ１】戦略・ターゲッティングの明確化／第３章　【営業力強化のステップ２】戦略と個別活動とのリンク／第４章　【営業力強化のステップ３】営業の役割定義と活動の標準化／第５章　【営業力強化のステップ４】営業活動の効率化／第６章　【営業力強化のステップ５】営業体制の構築／第７章　【営業力強化のステップ６】営業活動のＰＤＣＡの仕組みの確立／第８章　チャネル営業について／第９章　実際にプロジェクトを仕立てる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ２１世紀の知識社会を生き抜くマネジメントの叡智―― １９９０年代に野中郁次郎氏が提唱した「知識経営理論」は、日本企業の強みを経営資源としての「知識」にあることを喝破し、その概念は、日本発の経営理論として世界の経営学のみならず、ビジネス界に導入されるなど、多大な影響を与えた。 それから２０年、当時は世界のお手本とされた日本企業は傾き始め、欧米の市場原理主義的な資本主義はリーマンショックによって挫折を余儀なくされた。 本書では、このような課題に取り組む経営学としての「知識経営理論」を今日の文脈に置き直し、経営学というジャンルを超えて多面的に分析し、実際の企業経営・働き方でも活用できるプリンシプル（原理・原則）にまで昇華させたものである。

大学には学生の教育や社会経済貢献のための研究、財団には慈善事業のためになどの組織によって様々なミッションがある。そのミッションは長期的、恒久的に実現するものであり、そのためには財政的に支援する資産運用の長期的視点でなされなければならない。 現在の日本の大学は、18歳人口の縮小、大学間競争の激化、公的支援の縮小、経費上昇などの課題を抱えながら、大学教育の質的向上が求められる。 授業料、入学金の拡大が困難ななか、寄付基金を活用した資産運用が大学経営の大きな課題となってきた。 しかし比較すると、数百年の寄付の歴史に基づくエンダウメント・モデルによる資産運用を重ねてきた欧米大学の基金規模がハーバード大学、イェール大学では兆円規模にたっしているのに対して日本では最大規模の慶應義塾大学でも500億円。 欧米の大学では、「寄付募集⇒運用⇒支出の拡大再生産の仕組み」が大学の質的向上と国際的優位を作り出す源泉となっている。 課題解決のキーは、企業改革と同じく大学の運用ガバナンス改革にある。貯めるだけではなく、資産を運用し、ミッションを恒久的に実現するための強固な基盤を築きあげるためのエンダウメント・モデルに基づくベスト・プラクティスを示し、米国大学基金や日米年金基金の資産運用手法を学びながら、日本におけるミッション・ドリブン・インベストメントの提案をする。

19世紀を産業化の時代と呼ぶのなら、20世紀はまさにマネジメントの時代であったといえるだろう。 本書は、20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたのかを、深い洞察を交えながら振り返る。 偉大な経営思想家、実業家の人生や時代背景、そして彼らが創造した組織の輪郭を改めて見つめ直すことで、明日につながる何かが見えてくることだろう。 テイラー、フォード、メイヨーからポーター、ウェルチ、デルまで。20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたかを洞察を交えて振り返る。経営の100年史。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ASEANに進出し工場や事務所を開設するときの社会保険実務を解説。 ○日本から派遣した日本人従業員およびその家族の社会保険の適用・給付はどうなるのか ○現地で採用した雇用者に対する現地労働法制はどうなっているか ○日本の社会保障にあたる医療保険・年金制度の適用や給付水準、さらに企業・雇用者の社会保険料はどのくらいか …………… 海外進出を考える企業・事業主、相談相手となる社会保険労務士の必携 以下、「はしがき」より 日本企業の海外進出は今やアセアン諸国に向かっている。大企業は自力で情報収集しリスク分析を行い海外進出を行っている。中堅企業の事業主は海外進出に伴うリスクがどのような、また、どの程度あるかを調査する手段はもちろん、その十分な人材・経費も持たない。海外に工場や事務所を開設するときのリスクとは何か、例えば、 ○日本から派遣した日本人従業員およびその家族の社会保険の適用・給付はどうなるのか ○現地で採用した雇用者に対する現地労働法制はどうなっているか ○日本の社会保障にあたる医療保険・年金制度の適用や給付水準、さらに企業・雇用者の社会保険料はどのくらいか などである。海外進出を考える企業・事業主は進出による賃金以外の企業負担がどの程度になるか、その情報を求めている。 本書は、これから海外進出する企業・事業主とその相談相手となる社会保険労務士の助けになればと考え最小限の情報をまとめた冊子である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くのＩＦＲＳ関連の書籍の中で、類書にないＭ＆Ａとの関係に正面から踏み込んだ実務書。のれん非償却化時代の戦略的Ｍ＆Ａ会計を事例を用いて詳説する。佐山展生氏推薦！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＩＦＲＳではなく、日本基準を解説した金融商品会計の平易な実務書。 会計基準では書かれている場所がわかりにくい論点を整備し並び替え、資産・負債の項目ごとに、設例と図表で会計処理と考え方を示す。 第3版（2006年）以来の7年間分の会計基準・適用指針等の改正内容（時価開示、過年度遡及、信託など）に完全対応した全面改訂版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 進化するCSR――ネスレ、日産、GE、日立、P＆G、ユニリーバのケースを新収録。 基本的枠組み+実践ケース+Q＆Aでわかる！ CSR（企業の社会的責任）を経営戦略の側面からどう位置づけたらよいのか、その理論的な枠組みとともに、実践のための手順、組織づくりまでを日欧米の事例をまじえながら示す。 CSRコンサルティングの第一人者による、経営・事業に融合したCSR実践の必携書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業年金の制度、事業、日常業務の側面から企業年金を平易に解説。さらにガバナンス、リスクマネジメント、内部統制の３つの切り口から具体的な企業年金運営・設計事例で紹介する。

事前にどのように備え、事後にどのように対応すればよかったのか。具体的な事件を元に、企業法務の基本から戦略的活用法までわかる。 頻発する企業不祥事。訴訟トラブル。契約問題等々。会社のガバナンスからファイナンスに至るまで、企業活動は法律問題と切っても切ることができません。 そこで重要な役割を果たすべき企業の法務部門は、一体、どれだけ求められた役割を果たしているでしょうか。 残念ながら、一部の企業を除き、日本企業の法務部門は必ずしも十分に役割を果たしていないようです。 本書では、法務部門の基本的な課題を確認しながら、相互に関連する法務のテーマを、最近の企業不祥事を通じて、総合的に解説します。 あわせて、企業の付加価値をアップする「法務部」をどうやって作っていくか、その付加価値を社内でどのように計測するのかについても解説します。 【主な内容】 プロローグ　いつ起きてもおかしくない!　何をどうすべきだったのか? 第1章　法務部門とはどういうものか～その必要性から導かれる存在意義 第2章　法務部門の人材をどうするか～付加価値アップの最重要ポイント 第3章　法務部門の業務範囲はどう考えたらいいのか～優れた法務部門の業務と役割分担 第4章　弁護士の起用と使い方はどうあるべきか～社外弁護士を使いこなすための法務部門の役割 第5章　グローバル企業法務の新潮流とは～欧米から新興国まで多様な法環境への順応 第6章　コンプライアンス・CSRを推進する法務部門～企業価値の向上から持続的発展のためのロビイングまで エピローグ　経営力アップに向けた法務の課題と展望

2010年で既に180兆円以上、2020年には350兆円以上に。空前絶後の世界のグリーンビジネス市場で、日本企業はいかに戦うべきか。エキスパートたちが海外&日本企業のケースを基に徹底解説。 【主な内容】 第1章　現在進行形の「グリーン革命」 第2章　グリーン革命がもたらすもの 第3章　周回遅れの日本企業 第4章　グリーンビジネス市場の構造と市場機会 第5章　変貌するグローバル・グリーンビジネス市場 第6章　先行する企業の戦い方 第7章　日本企業がグローバル・グリーンビジネスで勝つために

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 外国企業との交渉・契約から国際M&A、トラブル解決まで、国際ビジネスの多様な業務を取り上げ、基本原則や対処法を解説。国際共通ルールもよくわかる。海外進出企業必携の書。 【主な内容】 第1章　国際ビジネス法の特色 第2章　国際ビジネスを規律する法 第3章　国際ビジネスの担い手 第4章　国際取引の契約手法 第5章　英文契約書のポイント 第6章　国際売買契約 第7章　国際ビジネスの発展過程 第8章　国際取引の各種スキーム 第9章　国際取引の紛争解決手法

入門書の決定版 リスクマネジメント、税務戦略、運転資本管理、 資金調達、人材、ネットワーク……関連するポイントもすべて網羅。 キャッシュマネジメントとはなにか？ キャッシュフローと、それに伴い発生する資金の過不足（資金ポジション）を効率的にマネジメントすることを指す。 具体的には、国内外のグループ会社を含めて、資金繰り、在庫、売掛回収、支払いサイトの調整、為替、社内価格振替制度、税金などを考慮して現金ベース（入金・出金）で管理することを指す。 制度会計やコーポレート・ファイナンスとの違いで言えば、次のようになる。 ・キャッシュマネジメント →半年から１年先までの意思決定。資金管理、資金繰り、現金出納などの実務的な業務や資金計画、為替管理、金利管理等の意思決定に関わる業務。 ・制度会計 →過去の期間ごとの記録。会計原則、会社法、金融取引法等のルールに則ってすでに行われたことを記録する。 ・コーポレート・ファイナンス →２年～10年先までの意思決定。企業が資金調達し、その資金を配分して企業価値を高めるための効率的な財務戦略。 欧米のグローバル企業に比べ、日本企業のキャッシュマネジメントへの対応は遅れている。本書はリスクマネジメント、税務戦略、運転資本管理、資金調達、人材、ネットワークなど関連するポイントもすべて網羅した入門書となっている。財務管理者は必読の１冊。

価値創出の仕組みをどう作るか？ 「モジュラー化」「フロントローディング」「アジャイル開発」 自動車、家電、航空機、産業機器などの事例から 進化のツールとプロセスが学べる「教科書」 【２つの軸で捉える製品開発の進化】 “モノ”視点の進化：擦り合わせ → メカニズム解明 → モジュラー化 “プロセス”視点の進化：フロントローディング → アジャイル開発 ソフトウエアの進化とDXがこれまでの開発の前提を崩す中で 変えるべきこととは何か。本当に必要なことは何か。 DXを意識した技術・製品開発の理想の進め方について まとめたものが本書となります。 【主要目次】 序　章　製品開発ＤＸが求められる背景 第１章　製品開発の進化のトレンド 第２章　製品開発DXのツールとプロセス 第３章　“モノ”視点の進化：モジュラー化 第４章　“プロセス”視点の進化：フロントローディング 第５章　“プロセス”視点のさらなる進化：アジャイル開発 第６章　情報活用を高度化する 第７章　ソフトウェア時代の製品開発ＤＸ

現在、米国を中心に世界では「イノベーションの経済学・経営学」に関する研究が盛んである。起業家はいかにしてどこから生まれるのか、なぜ起業家は特定の地域に集積するのか、科学技術はベンチャー企業の育成にいかにして役立つのか、といった実務に役立つ疑問について、さまざまな研究成果が生まれている。本書では、特に科学技術による新事業創造について多く扱うが、それは日本企業が、以前ほど科学技術を儲けに結びつけられなくなってきているという問題意識がある。 本書では、シリコンバレー型にとどまらない先端的なイノベーションや起業の研究について、32本の海外の学術論文（定量論文）を具体的に読み解きながら、そのエッセンスを紹介していく。ビジネスの現場では、アカデミックな知見とエビデンスを実務にどう役立てるのかという「科学的思考法」がますます重視されてきている。論文の探し方から情報の読み解き方までを学ぶ一冊としても有用である。

「技術があれば、仕事がくる」はもはや通用しない！ 戦略を考えても仕方がない？ ”横並び”だった業界に求められる変化と”勝ち筋”の考え方 「業界OS」のアップデートが求められる関係者待望の「経営戦略」の教科書 本書では、これまで業界・企業のあり方を左右してきた「業界OS」の議論が、 企業価値最大化に向けたアップデートの出発点となるように努めています。 【主要目次】 第１章　建設インフラ・建材業界の概観 　ゼネコンの歴史と変遷 　建設業界の構造 　国内建設市場の成長性 　国内と海外の違い 　新たな技術 第２章 建設インフラ・建材業界の最新トピック 　デジタルテクノロジー 　SDGｓ、素材循環 　ゼネコンの機能化(ソリューション提供への進出) 　ストック・リニューアル 第３章　ゼネコンの抱える課題 　よく耳にする「課題」 　土木・建築の特徴 　真の課題＝わが国建設業界の「業界ＯＳ」 　業界OSの副作用による「二重苦」 　もう１つの論点：建設業界は本当に特殊なのか？ 第４章　日本のゼネコンの戦略オプション 　国内市場における戦略オプション 　土木の戦略オプション 　建築の戦略オプション 　新規事業開発の戦略オプション 第５章　ゼネコンに対する処方箋 　物流施設における事業戦略 　フロントローディング 　標準化 　施工計画書作成の刷新 　技術の棚卸 　品質問題対応 　古くなった「業界OS」の先へ コラム　ゼネコンの文化・風土　①建設業界は特殊な業界 コラム　ゼネコンの文化・風土　②全能型リーダーが部下を従える コラム　ゼネコンの文化・風土　③マネジメントの自前主義 コラム　製造業を知る　①建設業界人の製造業のイメージ コラム　製造業を知る　②製造業事例から建設業界の設計レベルを知る コラム　製造業を知る　③製造業の情報システム投資失敗事例を活用 コラム　土木現場訪問記

本業不振、どのように生き残るのか？ 価値創造（新規事業）だけではない、利益獲得にもイノベーションを！　 かつて日本企業が率先して取り組んできた「価値創造」では利益が出なくなっている。特にもの売り企業、ものづくり企業には、さらにコロナ禍が後押しして窮地に追い込まれ、待ったなしのところが多い。本書では、こんな時代に、いかに利益をつくりに行くかを徹底的に考え、提案したい。ビジネスモデルは収益化のためにあるが、多くのビジネスモデル論は、「新規事業」による「価値創造」までしか議論されていない。しかし喫緊の課題は、既存事業をどのように立て直し、大切なのは、利益獲得のためのイノベーションを起こしていくかにある。本書では、多くの事例、30に及ぶ利益モデルを分類し、明日を切り拓いていくためのビジネスモデルを考えていく。

ネクスト・ノーマル（コロナ後の新常態）はすでに始まっている！ 消費者の行動変容、デジタル化、健康マネジメント、サプライチェーン改革他、いまリーダーは、何を考え、どう行動すべきか？ 経営者やビジネスに携わる人々が、今後10年間にわたるネクスト・ノーマルへの移行期間、およびネクスト・ノーマル到来時において、事業を力強く成長させるために、何を考え、いかなる行動をとるべきかの指針を示す、マッキンゼーの総力レポート！

誰もがスティーブ・ジョブズになれる！ センスやスキルなど「感覚的資産」を数値化する技術を生み出した起業家、初の著書！ 入山章栄氏、一條和生氏、山本康正氏、松尾豊氏、竹中平蔵氏、絶賛！ アイデア思考を超える！　AI時代を生き抜く！　最強の思考法！ 　・個人や社会の見えない課題／ニーズにいち早く気づける 　・自分の「目指す姿」と「それを実現する道筋」をデザインできる 　・自分と他人の「幸せな人生」をデザインする知恵を得られる 　・良い事業アイデアをたくさん出せるノウハウが身につく 破壊的イノベーションとは、「他人の幸せな人生」をデザインすることである。 ニーズとシーズの「新結合」から新しいソリューションを生み出す、画期的なメソッドを紹介！

1995年に英語で発表されたKnowledge-Creating Company（邦題『知識創造企業』）は、経営学の分野に知識というコンセプトを持ち込み、日本企業のイノベーションのメカニズムを解明した一冊である。同書は世界10カ国語以上で翻訳され、ナレッジマネジメントブームを巻き起こすなど、世界のビジネスの現場にも多大な影響を及ぼした。個々人の暗黙知から組織の形式知へと変換し、イノベーションに高めていくプロセスは、「知識創造理論」「SECIモデル」として、世界の経営学でもよく知られている。四半世紀を経て、このたび読みやすくなって再登場。

「限界利益率」「固定費」などの会計のＫＰＩから 「ＣＰＡ」「コンバージョン率」などのウェブマーケティングのＫＰＩまで、 データ＆デジタル時代に必須の経営リテラシーが、これ1冊で全部わかる！ 厳選100のＫＰＩの、読み方＆使い方を丁寧に解説。 日本最大級のビジネススクールが書いた「使えるＫＰＩ事典」！

世界標準のコーチング・テキストの改訂版。 プロコーチとクライアントにとどまらず、会社組織、医療施設、教育現場、地域、家庭へと活用場面が拡大中。 コーチとクライアントの双方が、積極的に協力し合いながら関係を築き、 クライアントに本質的な変化を呼び起こす「コーアクティブ・コーチング」。 対話を通じて人の潜在力を引き出し、問題解決へと導くコーチングの手法は近年、 プロコーチをめざす人だけではなく、幅広い人々の関心を集めています。 「コーアクティブ・コーチング」の手法を対話例も交えてやさしく解説、 企業での導入が増えている１対１の面談にも役立ちます。

大胆な戦略を立案し 成功確率を高める 戦略策定のニューモデル！ 2393社・15年分のデータから導き出した マッキンゼーの科学的アプローチを公開！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 無形資産の評価に関する論点を体系的に整理するとともに、資産の種類別に適切な評価の手法を紹介。実務家のための入門書。

株式投資から企業IR、M&A、事業再生、「会社は誰のものか？」「金融資本主義の功罪」の議論まで――。M&A、ファイナンスの最前線で活躍する実務家から絶大な評価を受ける著者による最新作。難解な金融・ファイナンスの世界を「実務現場感覚」でシンプルに説き明かす。ファイナンスは積み上げ型で学ぶより俯瞰して理解せよというスタンスの下、基本から最先端の理論までを網羅した新しいテキスト。

企業の生き残りを図る上でも、長期の成長戦略を進める上でも、「環境の不確実性を理解し、将来起こり得る様々な変化に、柔軟に対応する構えを持つこと」が不可欠となっている。そのための有力な手法が、「シナリオプランニング」である。本書では、企業の経営幹部、企画・調査部門のマネージャーや担当者、政府・NGOの企画担当者、あるいは企業経営を支援するプロフェッショナルの方々に向けて、シナリオプランニングの手法とケースを紹介する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 第4版ではCFOに求められる戦略という視点も加え、経営課題を解決するための手法・理論・実務を解説。IFRSなど制度改正も反映した全面改訂版。 【主な内容】 まえがき 本書の用語について 第1部:経営財務戦略 第1章　経営財務の5つの基本命題 第2章　企業を取巻く環境の変化 第3章　第1命題　――必要自己資本額と財務の健全性 第4章　第2命題　――株主へのリターンと資本のコスト 第5章　第3命題　――企業価値と割引キャッシュフロー 第6章　第4命題　――リスクの計測 第7章　第5命題　――唯一の経営指標 第2部:価値創造経営の実践 第8章　価値創造経営のための前提条件 第9章　国際会計基準の概要と企業経営への衝撃 第10章　エコノミック・キャピタルの計測 第11章　エコノミック・キャピタル経営 第12章　事業投資と子会社管理 第13章　M&A 第3部　企業財務の実務 第14章　金融市場と金融機関 第15章　資本調達 第16章　資本調達のコスト 第17章　格付け 第18章　デリバティブ 第19章　外国為替と貿易 第20章　財務分析 補章　企業財務のための基本知識 付録　用語集 参考文献ほか 索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ぬるま湯感は職務満足・組織活性化の母、そのメカニズムを体系的に解明した力作。豊富な調査に裏付けられた理論は実践的指摘に満ち、新たな方向を示唆。＊第２５回経営科学文献賞受賞

累計7万部超の本格的経営書 Ａ.Ｔ. カーニー「最強シリーズ」最新刊！ M&A戦略、トランザクション、トランスフォーメーション。 買収を成功に導くための3つのフェーズにおける 「論点」「思考」「分析」と統合的ガイドラインを解説。 国内で数百件＆数兆円のＭ＆Ａを支援してきた A.T. カーニーの実践的アプローチを初公開！

コスト削減できなければ、コンサルティング報酬は０円！ ”完全成果報酬型”のプロ集団が2000社超の成功実績をもとに伝授する 間接材コスト削減の超実践アプローチ！ インフレから企業を守る経営者の必読書！ 【間接材コストを削減する８つのステップ】 　STEP１　コスト削減余地の事前分析 　STEP２　コスト削減を成功させるための事前準備 　STEP３　仕様やサービスの最適化 　STEP４　購買体制の見直し 　STEP５　発注／調達単価の最適化 　STEP６　最適な取引先候補の見つけ方 　STEP７　WIN-WINを実現する実践交渉テクニック 　STEP８　契約書のチェックポイント なぜ、自社のコスト削減が進まないのか？ 　原因１．現場担当者の動機付けの不足 　原因２．見直し困難な“聖域”あり 　原因３．専門性の不足 　原因４．専任担当やミッションの欠如 　原因５．“見える化”できていない 　原因６．一元管理できていない 原因は現場ではなく、経営陣のリーダーシップ不足にあった！

プライベートエクイティ投資会社は「招かれざる乗っ取り屋」「企業価値の破壊者」などという誤解を持つ人がまだまだ多い。しかし、プライベートエクイティが米国経済に果たした役割は大きい。そのことについて具体例を交え明らかにしたのが本書だ。 ◆ファンドが果たす役割を実例で学べる アメリカのブラックストーン・グループは、プライベートエクイティや不動産、クレジット、ヘッジファンドに投資する巨大企業で、本書は、同社の事業展開と、その経営者に焦点を当てて描かれたノンフィクションである。 プライベートエクイティという、私たち日本の一般人にはまだなじみの薄い、プライベートエクイティの仕組みと米国投資ファンド業界の８０年代から金融危機を経た、25年余りの米国金融業界の変遷が詳しく描かれている。 さまざまな企業への投資の成功事例、失敗事例など具体例が多く盛り込まれているので、投資をするとはどういうことなのか、誰の役に立つのか、また、金融システムの中でファンドが果たす役割がどういうものなのかを理解するのにうってつけである。 ◆知的好奇心を揺さぶる内容 金融や投資に関しての基礎知識を勉強中の読者には、本書で次々と登場する金融用語は新鮮そのもの。そしてそうした金融用語の多さは、アメリカの金融・投資業界が急速なイノベーションを起こしていることの証しだともいえる。 アメリカの金融・投資業界は、古いビジネスモデルがどんどん色あせ、新規参入者が新しい手口で登場するという、きわめて熾烈な競争環境下にある。 その根底にあるアメリカの投資文化が、アメリカ経済を動かすためには不可欠な要素となっていることを、本書では述べている。 金融、投資に関心を持つ読者にとっては、アメリカのけた外れの巨大買収と巨額報酬の裏側なども知ることができ、知的好奇心を揺さぶる内容である。

既存事業を深め、新規事業を育てる「両利き」こそ、DX・コロナ時代を生き抜く知恵だ。 世界のイノベーション研究の最重要理論「両利きの経営」に関する初の体系的な解説書の増補改訂版。前版は2019年２月に刊行され、経営実務の世界でも大きな話題になった。本書は、2021年９月に刊行された原書第２版の翻訳である。豊富な事例を挙げて、成功の罠にはまった企業・リーダーと、変化に適応して成長できたそれとを対比させながら、イノベーションで既存事業を強化しつつ（深化）、従来とは異なるケイパビリティが求められる新規事業を開拓し（探索）、変化に適応する両利きの経営のコンセプトや実践のポイントを解説する。これは、多くの成熟企業にとって陥りがちな罠であり、イノベーション実現に必要な処方箋が、この理論の中にある。ネットフリックス、アマゾン、富士フイルム、AGCなど、企業事例を豊富に収録。日本企業への示唆も多い。改訂にあたっては、第４章（企業文化）と第７章（イノベーションの３つの規律）などが追加されている。入山章栄氏（学術的な観点から）、冨山和彦氏（実務家の観点から）による「解説」を収録。

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動で重要なことは、何をしないかではなく、何をするのかです。いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。そこで必要なことは、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることです。社会的要請に応えていくことこそが、組織の目的なのです。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、事業を健全に行っていくための組織のパワーを高めることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも注力しています。このテキストを学ぶことを通して、多くの企業が、そして、企業人が「社会的要請への適応」という方向性を明確にし、健全な事業活動を実行していくことを期待しています（「はじめに」より）。

CX（顧客体験）、DX（デジタル・トランスフォーメーション）、EX（従業員体験）を一挙に実現する！　 カスタマーサービスは、もはや顧客からの問合せに対応する「企業の一部門」ではない。マーケティング＆セールス、デザイン＆プロダクション、財務＆アドミニストレーションと並び、企業を支える４つ目の柱として位置づけるべき活動である。カスタマーサービスを戦略的に捉え直すこととは、競合他社には簡単に真似のできない真の競争力としてサービスを再定義することであり、当然そのプロセスだけでなく、人材、テクノロジー、リーダーシップのあり方も同時に再定義する必要がある。本書は、デザインから運用、テクノロジー活用、組織設計と収益化まで、半世紀にわたって数多くのグローバル企業の指南役を務めた伝説のコンサルタントによる「顧客起点」の企業変革の方法論である。

「アジャイル」はアマゾンやグーグルといった急激に成長してきたテクノロジー企業が、製品・サービス開発に用いている手法であり、短期間でトライアンドエラーを高速回転で繰り返しながら完成度を高めていくものである。 変化していく局面局面に応じて機敏に反応し自律的に判断し、物事を先に進めていくというアプローチである。 この手法自体はテック企業の製品・サービス開発に限定されたものではなく、営業変革や事業開発、コスト削減など、企業の事業運営自体にも活用できるツールである。 すでに欧米では「アジャイルであること」は生存の必要条件となっており、顧客の変化に対応し自らも柔軟に変化し続ける企業が勝者として生き残り、そうでない企業の淘汰が進んでいる。 日本では、決められたことを正しく進めることが良しとされ、変化に対してどのように対応すればいいかわからず思考停止に陥ってしまうか、状況がまずいことはわかりつつも様子を見ようとするだけで、対応が後手後手に回ることが多くなっているようだ。 「アジャイル」はこのような状況を打破するための強力な手法であり、業種を問わず、イノベーションや企業変革における活用例において、欧米での成果は枚挙にいとまがない。 本書は海外におけるそれらの数多くの学びから、「アジャイル」の活用方法を実践的なガイドブックとしてまとめたものである。社会・消費者の変化に直面している日本企業が、現場レベルで自ら加速し、生まれ変わるための指南書として大いに役立つものとなるはずである。

資本主義における基本資産は、カネ（金融資本）とモノ（物的資本）だった。ヒト（人的資産）は、資産ではなく費用（コスト）として計上されるという欠点があった。本書で提唱する「パーパス経営」の源泉は、人の思いを中心とした「パーパス」という目に見えない資産である。これは自分は何のために存在するのか、そして他者にとって価値のあることをしたいという信念である。「パーパス」は、マネジメント用語としても、ミッション、ビジョン、バリューの上位概念として注目されている。こうした考え方は、日本の企業が昔から「志」といった言葉で、強く持っているものだ（著者はパーパス重視の経営を「志本主義」と呼ぶ）。これからは、志に基づく顧客資産、人的資産、組織資産などの無形資産をいかに蓄積していくかが経営の鍵となる。昨今、注目されているSDGsは、2030年までの目標にすぎない。そうではなく、30年先の視点から現在を捉える発想が不可欠だ。本書では、国内外の100社以上の名だたる企業の変革にかかわってきた著者が、志を追求し、成長を続けるための経営の思想と、具体的なマネジメントの方法を説き明かす。

マーク・アンドリーセンとベン・ホロウィッツらが立ち上げたスタートアップ、 ラウドクラウド社に参画し、著名VCアンドリーセン・ホロウィッツの社員第一号として 同社の事業運営の責任者を務めた著者、スコット・クポールが、 VCと起業家が知っておくべき、実戦で使える知識をすべて語る。 VCと起業家がともに幸せな付き合いをするために必要なこととは？ 資金調達をめぐるシリコンバレーのリアルとは？ 業界の裏側を知りつくしている経験豊富な男がすべてを語る！ 前グーグル会長兼CEOエリック・シュミット推薦！　 『リーン・スタートアップ』著者エリック・リースによる序文 ・アメリカ経済におけるVC（ベンチャーキャピタル）の役割とは？ ・VCの投資基準はどんなものか？ ・VCと銀行はどう違うのか？ ・VCはリスクをどう考えているのか？ ・起業家の見ている世界とVCの見ている世界はどう違うのか？ ・起業家はVCとどんなふうに付き合えばいいのか？ ・起業家が資金調達するとき、何を考えておくべきなのか？ ・VCのライフサイクルはどんなものか？

SDGs、ソーシャルビジネスが注目される時代のNPO（非営利組織）の全貌を理解する。 学生・研究者から実務家までの幅広いニーズに応えるロングセラーの教科書、７年ぶりの改訂。 NPOという分野は、経済学・社会学・行政学・経営学など、さまざまな領域が絡んでいる。本書では、多くの事例やデータとともに、NPOの全貌を俯瞰できるよう、領域を超えて、幅広くバランス良く解説している。NPOの基礎知識を知るための便利な一冊。

イノベーションは、かつては、たまに起きる技術革新といった捉え方をされていたが、今日の経営にとっては、もはやイノベーションこそが中心的な活動であり、誰もが取り組む必要に迫られている。しかし、イノベーションについての議論は数多く、現場でも何とかしなければと迫られているが、どれを選んだらよいかもわかりにくく、なかなか実践と手応えを感じることができていない。本書は、古代ギリシャからSDGs、アートからサイエンスまで、歴史、哲学、心理学、デザイン、経営学など、きわめて広範に学問を超えた叡智を結集し、イノベーションへの多彩なアプローチと方法論を紹介するものである。30年前にデザインと経営の融合を提唱した、デザイン思考のパイオニアである著者が、ビジネスパーソンに向けて、古いマインドセットを捨てて、現状から一歩踏み出すための実践的な手がかりを描き出す。世界的ベストセラー『ビジネスモデル・ジェネレーション』で知られるビジネスモデル論の第一人者であるオスターワルダー氏＆ビニュール氏推薦。

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動は、おとなしくじっとしていることでは成り立ちません。そして、いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。不祥事を起こさないよう身を縮め続けてばかりいては、経営は成り立たなくなるでしょう。また、問題を解決しないまま放置すれば、身を縮めるのをやめて再び動きはじめたとたんに、不祥事が起こることになるのは目に見えています。問題を解決するには、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることが必要です。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、個々の社員の力を組織のパワーに変えることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。従来の「倫理法令遵守」を中心とするコンプライアンスの考え方から、「社会的要請への適応」へと大幅な改訂を加えました。そして、企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも力を加えています。このテキストを学ぶことを通して、「社会的要請への適応」を貫徹し、この困難な状況から飛躍する企業が増えていくことを期待しています（「はじめに」より）。

ケースでMBAの分析ツールの使い方を学ぶ GE／ソニー／松下電工／TOTO／ブライダル産業／サイクルベースあさひ 表層的な数字・言葉遊びにだまされない！ リアルな現場感覚で戦略の背後にあるメカニズムを 分析する思考と手法 本書が注力した点のひとつが、戦略の背後にあるメカニズムにたどり着くために「分析的」であることである。多様なデータソースから多様なファクツを収集し、それらを組み合わせて、思考を幾重にも重ねて、背後のメカニズムを解明するための努力を惜しまなかった。 さらに、「リアル」であることにも注力した。分析的になることを意識すると、経営の現場で起こっている問題が視野の外に消えがちである。本書はそのようなことが起こらないように、あくまでもリアルであることを強調してつくられている。

１年で黒字化、２年で売上倍増。ここまでやれば、会社が変わる！ 営業力強化とコストダウンの両輪で、企業をハイスピードかつ抜本的に立て直す！ 著者は日本電産の元M&A担当役員として、稀代の経営者・永守重信氏の直接指導の下、M&Aでグループ入りした子会社数社の再建に携わってきた。本書は、その過程で永守氏から伝授された数々の経営手法をベースに、その後著者が経営コンサルタントに転じて得た実践メソッドを組み合わせてまとめ上げたものである。その内容は、営業改革からコストダウンの手法、リーダーシップと企業カルチャーの変革にまで及ぶ。独自開発した図表をふんだんに用いながら、メソッドを実践することで、カリスマ経営者でない普通の企業経営者でも、日本電産流の速攻・即効経営の成果をあげることをめざす。経営者、経営管理者にとって、類書にないきわめて詳細かつ具体的な手法に踏み込んだ「全社改革」の指南書。

多くの日本企業がグローバル化を加速している。 しかしグローバル化に向けた取り組みは、いまだ「人材のグローバル化」に留まっている企業が多い。 人材育成を超えた「組織のグローバル化」を実現できなければ、せっかく育成したグローバル人材を生かすことはできない。 それどころか、グローバル化しきれない組織に愛想をつかして出て行かれてしまう。 本書では、真のグローバルな組織とは「優れたリーダーシップにより統率され、効果的なチームワークにより支えられ、多様なメンバーが価値観を共有しながら一体となって、変革を推進し、継続的に成功するグローバルな組織」と定義。 「リーダー」「チーム」「ダイバーシティ」「チェンジ」「バリューズ」の5つの視点すべての分野において、グローバルな文脈と観点から組織作りが必要であることを提唱する。 さらに、グローバルな取り組みの難しさ、複雑性をCSP（C＝Cultural：文化的な複雑性　S＝Structural：制度的な複雑性　P=Physical：物理的な複雑性）の３つの観点から整理し、事例とともに、グローバル組織開発の考え方、進め方、スキルやノウハウを伝授する。 ○日本企業はチームワークが得意というのは誤解 ○ダイバーシティがうまくいかないのは同化を求めるから ○海外拠点での優秀人材確保には「マイノリティ」活用戦略を ○日本企業は、「日本」「日本人」ではなく「我が社」を主語にすべき ○プロジェクト策定から多様性のあるメンバーを参画させ、各層・各拠点の事情に対応 ○真のグローバルリーダーに必要な知識やスキルの8割は日本でも学べる

京セラ発展の原動力となったアメーバ経営を代表的手法とする、ミニ・プロフィットセンターの本格的研究。メカニズムや導入のプロセス、効果を明らかにする。 【主な内容】 序章　京セラの発展とアメーバ経営 第１章　アメーバ経営の先行研究 第２章　関連領域の先行研究 第３章　調査方法の概要 第４章　京セラでの調査：アメーバ経営のメカニズムの理解 第５章　アメーバ経営導入企業でのパイロット調査：システックとディスコ 第６章　アメーバ経営導入企業での体系的調査：広島アルミニウム工業 終章　MPC理論の構築に向けて

ロングセラー『仮説思考』(2006年刊行）と『論点思考』（2010年刊行）が、２巻セットの合本版になって新登場！ ボストン・コンサルティング・グループでの２０年の経験から、コンサルタントの必須能力である「仮説思考」と、企業・職場で山積みの問題の中から真の問題を見つけ、それに集中するための技術を「論点思考」を解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 著者は外資投資銀行Ｍ＆Ａ責任者から転身。変貌する日本企業にとってのＭ＆Ａの意義とその合理的な実施方法について、実務家の立場から多数の具体例をまじえて総合的に書き下ろす。

世界的に知られる『知識創造企業』の著者による書き下ろしの経営論。「変化する状態」（プロセス）をキーワードに、これからの日本企業のあり方について説く。

70点超の図解によるわかりやすい説明！　 実際に作成したアウトプット例を掲載！ プログラミング知識がなくても大丈夫！ IGPIが実際に手がけた 事例を元に解説する DX実務書の決定版！ これを読めば 会社のDXを任されたその日から やるべきことが具体的にわかる！！

戦略分析の基本ツール（ＰＰＭ、業界構造分析、４Ｐ）を用いて、企業の事例を分析する。扱うのはサントリーのハイボール、ヤマダ電機、新聞電子化のインパクト、エルピーダメモリ。

不確実性の高まる（VUCA）世界で、組織と戦略をどう問い直すか？ 世界情勢が変化するたびにグローバリゼーションへの悲観論と楽観論が盛り上がる。本書は、企業を動かすビジネスパーソンに向け、根拠のない印象論にまとわされず、グローバリゼーションの実態を踏まえた正しい対処と戦略策定ができるようになるためのフレークワークとツールを提供するものである。著者は、国際経営研究の第一人者であり、企業へのコンサルティング経験も多く行っている人物。本書では、客観的データとその分析に多くの紙幅が割かれており、説得力を持ってメディアや世論の感覚的な現状認識に反論する。トランプ大統領の政策、ブレクジット、中国の一帯一路などのトピックから、多くの企業のケースも紹介される。国際経営学の気鋭の研究者である琴坂将広氏（慶應義塾大学准教授）による解説も収録。

知識から知恵へ、イノベーションから持続的イノベーションへ。 世界のビジネス界に多大な影響を与えた経営学の世界的名著『知識創造企業』の著者両氏による25年ぶりの続編。 イノベーションを起こし続ける企業の秘訣はどこにあるのか。企業が絶え間なく繰り返し、新しい知識を生み出し、組織全体に知識を広め、知識を行動に変えなくてはならない。そのためには、SECI（セキ）モデルで説き明かした「暗黙知」と「形式知」に加えて、「実践知」が不可欠である。 本書では、その知識を絶えざる実践を通じて知恵（wisdom）にまで高めることの重要性と、その知恵を獲得・活用するための方法を示した。実践を積み重ねていくと、実践知が得られる。なおも繰り返していくと、実践知が豊かになり、次第にスケールが大きくなる。企業の枠を超えて社会までも巻き込んでいく。こうした実践知を備えたリーダーを「ワイズリーダー（賢慮のリーダー）」、ワイズリーダーに率いられた企業を「ワイズカンパニー（賢慮の企業）」と呼んでいる。 本書では、学問を超えた理論と、著者が長年にわたって収集した多くの数多くの企業事例をもとに、イノベーションを起こしていくリーダーや企業を描き出し、デジタル時代の人間の生き方と経営を考える。

アイディア創出から、ビジネスモデル構築、事業の循環まで―― 日本におけるビジネスモデル研究の第一人者が、実務の最前線で活用されている方法、海外のイノベーション教育プログラム、学術の先端領域、を数多くの事例、ビジュアルとともに一冊に凝縮した「実践ガイドブック」。 【本書の主な内容】 第１部　ビジネスモデルの基本 ビジネスモデルとは何か、それを学ぶ意義がどこにあるのか。これらの前提を押さえたうえで、フレームワークの使い方や、ビジネスモデルを創造するサイクルについて学びます。 第２部　分析から発想への「飛躍」 異業種のビジネスモデルを模倣する発想法、常識を疑うブラケティング発想法、過去から未来へのトレンドを書き出す未来洞察法など、アイディアを発想する方法を紹介します。 第Ⅲ部　発想をカタチにして検証 世界で活躍するデザインファームは、どのようにプロトタイプ（試作）をつくり、筋の良さを確かめるのかについて、ビジュアルな表現やストーリーで語る方法を説明します。 第Ⅳ部　ビジネスモデルの発展的学習 成長する仕組みづくりに向けた好循環のあり方、創造的なアイディアを得るための人脈づくり、サイエンスとアートのバランスを保つことの大切さなどを紹介します。

18年間、読まれ続けた伝説のロングセラー、待望の全面改定。 ビジネススクールの「必修8科目」で身につく「体系的な知識」こそ、 すべてのビジネスパーソンの武器である。 ■本書で身につく「必修8科目」とは■ ＩＴとイノベーション オペレーションズ・マネジメント 統計学 アカウンティング ファイナンス 組織行動と人材マネジメント 経営戦略 マーケティング ■編著者の言葉■ これまで現場で学んできた「漠然とした経営の知識」を 体系立てて学ぶことができるのが、MBAプログラムです。 これら経営学の基礎知識は企業で活躍するための土台となり、 これまでの経験や勘で行ってきた判断を知識で裏付けして、 明確な根拠をもってマネジメントを遂行することができるでしょう。 本書はMBAで学ぶ基礎知識を短時間ですばやく身につけることができるよう構成されており、 知識の裏付けがほしい社会人にとって非常に有効であると自負しています。

なぜ、同じような業界・経営環境でありながら、繁栄する企業と破綻する企業に分かれてしまうのか？ なぜ、衰退を認識していながら、破綻に至るまでそこから脱却できなかったのか？ 破綻する日本企業には「衰退のメカニズム」が存在する。通常は大きな問題を引き起こすことはないし、見過ごしてしまうことが大半である。しかし、ひとたび事業環境が変化をすると、突然牙をむき始めて、ズルズルと業績を下げ、企業を破綻に追いやってしまう、いわば「サイレントキラー」である。具体的には、ミドルによる社内調整、出世条件と経営陣登用、経営陣の資質と意思決定……、といったことが、企業の業績の成否を分けている。御社にはこのサイレントキラーが眠っていないだろうか。また、サイレントキラーの駆動を避けるには、何をすべきだろうか。企業再生の最前線で活躍してきた著者が膨大な現場の生の声と、経営学・心理学の知見から紡ぎ出した経営組織論のフロンティア。

地方自治体は少子高齢化、グローバル化、IT化への対応を迫られる一方で、 右肩上がりの時代には見過ごされてきた債務やリスクが顕在化しつつある。 本書はそうした環境にある自治体が組織を改革し、 政策・施策・事務事業の再生を実現するための道筋を提示する。 計画策定・行政評価などのPDCAサイクルの確立、 計画の実効性を高めるマネジメント、組織間の連携効果を高める情報の管理・活用、 公営事業の経営などを実践的な視点で解説。

優れた企業の戦略ストーリーも、プロフェッショナルを作り上げるのも、最強の論理は「好き嫌い」にある。本書は、ロングセラーの『「好き嫌い」と経営』と『「好き嫌い」と才能』を合本化したものである。日本を代表する経営者・プロフェッショナル33名との対話を通じて、経営や仕事の淵源に迫る。ここでしか読めないあのカリスマたちの実像が明らかに。登場人物：永守重信、柳井正、大前研一、為末大、中竹竜二など。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 買収後のPMI(買収に伴う事業・組織・機能の統合)のノウハウを体系的に解説した、初めての実務ガイドブック M&Aにおいて、事業シナジーを創出し企業としての成長を実現するためには、PMIの的確な実行が必要不可欠である。「PMI」と一言でいっても、買収目的や目指す事業シナジーによってその具体的な内容やプロセスは案件ごとにすべて異なる。しかし、どういった目的であれ、M&Aの成功を左右する「組織・人事・ガバナンス」上の論点は共通している。本書では、M&Aの本来の目的であるシナジーを創出して、企業価値の向上を実現するために必要となるPMIの取り組みとはどのようなものであるのか、実務面を中心に解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本においても、日本におけるIFRS採用の動向や、日本の会計基準のIFRSへのコンバージェンスの議論などに関連して、アメリカの会計基準の動きが直接的にまたは間接的に日本の会計基準に影響を与えており、その動向には多くの関心が寄せられている。こうした環境下にあって、アメリカの会計基準の動向を理解することは、今後のIFRSおよび日本の会計基準の動向を見極めるうえでも重要であり、直接アメリカの会計基準を適用している企業の経理・財務担当者はもとより、IFRSの導入準備を進めている企業の関係者や日本基準の将来動向に関心を持つ方々にとっても有益であると思われる。 本書は、2011年6月までに公表されたアメリカの会計基準を対象として取扱っており、本書を執筆するにあたっては、以下の点に重点を置いている。 1.実例を豊富に取り入れ、また、説明をできるだけ平易に行い、職業会計人、企業の経理担当者はもちろんのこと、一般ビジネスマン、学生等にも容易に理解できる内容にした。 2.アメリカの会計基準の主たる項目を網羅的に取入れる一方、各項目の会計処理および開示内容については、そのポイントを短時間で理解できるようにした。 3.適宜、会計基準等の原文を参照しやすいよう、主な会計基準等の関連パラグラフを記載した。 4.実務に役立つように、可能な限り充実した解説を加えた。 5.アメリカの会計基準の説明に加え、適宜、日本の会計基準およびIFRSとの比較を織り込んだ。 【主な内容】 第1章　最近のトピックス 第2章　アメリカの会計原則 第3章　連結決算と持分法 第4章　公正価値の測定 第5章　金融商品 第6章　外貨関連事項 第7章　非貨幣取引 第8章　収益の認識 第9章　棚卸資産 第10章　リース会計 第11章　利子費用の資産化 第12章　資産除去債務 第13章　減損会計 第14章　研究開発費 第15章　ソフトウェア 第16章　企業結合 第17章　退職その他の従業員給付 第18章　株式報酬 など。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 発生の予測が不可能であるが、発生すると甚大な被害を及ぼすリスクに対し、経営者は損害予測が不可能であるという理由で対応に積極的でなかった。 しかし、東日本大震災やタイの洪水による日系工場の操業停止のように、このようなリスクは一度発生すると、企業の存続を揺るがす事態を招きかねないため、経営者は対応が求められている。 本書では事業継続マネジメントは経営と独立した活動ではなく、経営戦略の立案と実行において組み込まれる活動であること、事業継続マネジメントに関する意思決定において経営者または上級管理職が考慮すべき観点を示す。 また、経営を支える、組織、サプライチェーン、情報システム、人材、財務について事業継続マネジメントを考慮した戦略のあり方も提示する。 著者による調査結果を盛り込み、企業の実態やケーススタディをふまえた、これまで以上に必要性が認識されている事業継続マネジメント(BCM)についての戦略実務書。 【主な内容】 第1章　企業活動のグローバル化と事業継続マネジメント 第2章　全社的リスクマネジメントと事業継続マネジメント 第3章　経営戦略と事業継続マネジメント戦略 第4章　事業継続を支える人事戦略 第5章　事業継続に強い財務戦略 第6章　事業継続に強い情報システムと危機対策 第7章　事業継続と情報開示 第8章　事業継続マネジメントの内部監査 第9章　事業継続マネジメントと内部統制 第10章　金融機関における事業継続マネジメントの実効性向上の取り組み 補章　　　事業継続マネジメント(BCM)サーベイ2012 第8章　事業継続マネジメントの内部監査 第9章　事業継続マネジメントと内部統制 第10章　金融機関における事業継続マネジメントの実効性向上の取り組み

持続的な利益成長を遂げる企業とそうでない企業は、どこが違うのか。「事業立地」という新たな概念を提示して、経営戦略の真髄を描く。ロングセラー『戦略不全の論理』に続く第２弾。

技術はベンチャーから買え！ ハイテク企業13社から学ぶ成功の条件 　国の経済力の基本は、新規事業、ベンチャーによる活発なイノベーションにある。米国のシリコンバレーをはじめ、イギリス、台湾でも起業（スタートアップ）はさかんになっている。一方、日本では起業を調べた調査によれば、際立って低調になっている。 　本書では、ベンチャーの中でも、最先端のハイテク分野（バイオ・電子・半導体・ＩＴ）の起業（ハイテク・スタートアップ）に焦点を当て、米国、イギリス、台湾、日本の先進的な１３社の事例から、日本の起業環境と経営戦略を考え、成功の条件を探る。

経営における戦略とは何か。なぜ日本企業では戦略が機能しないのか。戦略のできる経営者をどう育てるか。日本企業の抱える本質的な問題をあぶり出し、解決策を提示する。

海外M&Aに携わるすべての実務家、海外M&Aで経営の活路を開きたい経営者必読の書。 ・日本を代表する製造業企業６社が海外M&Aで世界トップクラスになった経営戦略を分析。 ・GM、グーグル、日産＝ルノー、といった、市場トップをとった企業のM&A戦略も整理。 ・グローリー、ダイキン工業、DMG森精機、日本板硝子、堀場製作所、村田製作所という製造業企業が 　実践した「新結合の経営」とは何か。成功の秘密を紐解く。 ・著者の前著『海外企業買収　失敗の本質』は第９回M&Aフォーラム賞を受賞。研究者、実務家の間で高く評価。 ・両利きの経営、（シュンペーターの）新結合の概念を使いながら、海外M&Aの成功の条件を示す。 ・日本企業の武器である知識創造、モノづくりに加えて、海外M&Aをどう使っていくのか、戦略を示す。

ダイキン工業株式会社　代表取締役社長兼CEO 十河政則氏推薦 「我々が試行錯誤して歩んできた道が間違っていなかったことを、本書は教えてくれた。」 本書は、欧米・日本企業の調査と事例から、製造業のサービス化戦略と戦術を体系的にまとめた実践書である。 コマツ、ダイキン工業、ゼロックス、トヨタ自動車、コニカミノルタ、IBM、エリクソン、コクヨ、ブリヂストン、ヤマハ発動機、ボルボ、ミシュラン、シスコシステムズ…… をはじめ、欧米企業の先進的な動向、日本の製造業1，000社調査に基づくB2B企業の動向を紹介するとともに、製造業が直面する課題を解決する方向性と方法論を示している。 〇依然として個々の製品に埋め込む技術に血眼になっていないか？ 〇サービスという長期戦略に経営者はコミットしているか？ 〇製品設計の段階から、サービスによる共創価値が組み込まれているか？ 〇モノ売りではなく、サービスを販売する専門部隊が構築されているか？

セブン銀行、弁護士ドットコム、 メルカリ、磯丸水産、アットコスメ…… 新しい市場を開拓するベンチャー企業から、 儲けの上限が確定しているような規制産業まで、 事業を創造していくための戦略を分析 目に見える数字や現象から目に見えないメカニズムに気づき決定的な一手を打つ 初めからそれほど複雑なことを考えてビジネスを始める起業家はいないだろう、と思われる方も多いに違いない。おそらくその通りである。起業家は、自ら考えた新事業を実行に移していくプロセスで、顧客や競争相手の反応から学びながら、戦略家自身が学習を繰り返し、ビジネスモデルを彫？していく。目の前に出現した問題を「仕分け」し、それについて考察して、起業家自身が事業の成長と共に視野を広げ、多様なことを「想定内」にしていったのだと思われる。事業を創造し、成長させていく背後には、そのような気づきと分析のプロセスがともなっていたはずである。

指定管理者制度とは、公的な施設の管理・運営を民間企業やNPO法人などに代行させる制度です。 自治体の財政逼迫を背景に、民間の力を導入する目的で始まりました。 図書館、体育館、病院や斎場の運営などが行われています。 現行の制度発足から15年余り、民間の指定管理者は全国で約3万事業者、指定管理施設は7万施設以上に上っています。 ところが実際には、民間のノウハウを生かしたサービス向上ができていなかったり、また、一部の業務範囲・費用負担や災害時の業務のあり方などがあいまいで、民間が及び腰になっていたりするケースもみられ、官民ともに制度を十分活用できていません。 本書は地方自治と法律の専門家が、そうした問題点を具体的に洗い出し、個々の指定管理事業の運営方法をガバナンスとコンプライアンスの観点からチェックして、官民間で結ばれる協定を明確な内容にすることをアドバイスしています。 官民双方の関係者の必読書です。

奇跡の「競技者自治」はいかにして創られたのか？ 大麻問題、野球賭博問題などの不祥事が相次いだ財団法人日本相撲協会であるが、経営体としての相撲協会は、財務的には安定した優良企業である。この協会の経営を担っているのは「年寄」で、彼らは学校教育を受けた年限は短く、組織経営についての教育を受ける機会もほとんどなかったが、相撲競技においては一定以上の実績を上げた「もと力士」である。 年寄たちによるマネジメントが、奇跡とも言える「競技者自治」に基づいた相撲協会の安定的な経営を実現したのである。この安定した経営を実現するために相撲協会が取り組んできた多くの改革や努力についてはあまり知られていない。 本書では、経営学の観点から日本相撲協会をまず相撲協会の財務分析を行うことによって、リスク回避型の事業モデルの本質に迫り、さらには、その組織、採用、人材育成などへの分析を行うことによって、安定したビジネスモデルについて明らかにする。また、改革の方向性への提言も行っている。経営体としての日本相撲協会を、経営学の視点から分析・研究した意欲作です。

戦略論とフレームワークを 「使える」レベルまで思考力を高める! マーケティングの4P's、STP、プロダクト・マップ、コーホート分析、シックス・フォーゼス・モデルなど、 MBAの分析ツールの使い方を自学自習できる。 企業戦略の事例を、MBAで学ぶオーソドックスなツールを用いて分析。ケースとその分析結果を示すのみにとどまらず、分析プロセスを示していく。MBA取得希望者や経営学の知識を一通り学んだものの、うまく活かせないと思っている人たちに格好の書。成功している企業戦略の基本戦略とその企業独自のひと工夫を明らかにしていく分析過程には「なるほど」と思うはずだ。社外データと公表データのみでここまでできるの?　自社ならさらにくわしくできるのではないかと思えてくる。 戦略はシンプルだ、と言われることは多い。実行することまで考えれば、戦略がシンプルに表現されなければならないことは明らかである。 しかし、現実は複雑であり、その分析の最中に使われる思考法も複雑であり、複雑さをうまく管理する諸概念とフレームワークがなければ思考は発散するばかりであり、戦略をシンプルに表現することはできない。 経営学の概念やフレームワークは、「知っている」というだけでは複雑な現実を整理する概念的道具として有益さを発揮できない。それを「使える」というレベルにまで自分自身の戦略思考力を高める必要がある。本書は「知っている」ではなく「使える」というレベルに到達するためのお手本あるいは見本のような存在である。 【主な内容】 序　章　戦略思考力の高度化をめざして 第1章　エコシステム全体をとらえるマーケティング戦略 第2章　縮小市場における成長セグメントの取り込み　　 第3章　顧客のトレンドの変化と市場動向 第4章　造船業界における市場地位別の競争戦略分析 第5章　ネット通販の普及による利益ポテンシャルの変化 第6章　コンビニエンスストア業界の二極化要因

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 《ビジネス法務の決定版》 こんな本がほしかった！！！ 現場のビジネスパーソンが押さえておきたい法律の基本を一冊に凝縮。 「この案件、法的に問題はない？」 上司や経営陣からそう聞かれる機会は多い。 しかし、できることはといえば法務の担当部署に相談するか、インターネットで検索してみるか。 どちらを選んでも、解決のときは意外に遠い。 実は、「法的リスク」は多くのビジネスパーソンの日々の仕事に隣り合う課題なのである。 アイデアはいいのに、法律問題の整理でつまづいてしまう。 ビジネスについての深い知識や経験を持ちながらも、法律知識が追いつかず、スピーディな実行に至らない。 そんな悩みに応えるため、本書では法律書ではじめて、“ビジネスシーンからの「逆引き」式”を採用！ さまざまなビジネスシーンごとに、その状況下での法的リスクをとらえることが可能になる。 ●経営戦略のポイントを“戦略のエッセンス”として簡潔に紹介！ ●テーマごとのアウトラインを“法務チェックリスト”として利用できる！ ●リアルなビジネスに必要不可欠な“法令の条文”がわかる！ ●定評ある法律実用書・法律専門書の“リファレンスブック”としても活用できる！ 【ビジネスに潜む法的リスクをシーン別に把握】 例１：新規事業の開発 　　誰かの知的財産権を侵害していないか？　→特許法、商標法 例２：業務の委託 　　その対価の定め方に問題はないか？　→下請代金支払遅延等防止法 例３：値上げ・値下げ交渉 　　不用意なやり方はカルテルとされることも　→独占禁止法 例４：プロモーション、ブランディング 　　その宣伝、よく書きすぎてはいないか？　→景品表示法

スポーツ経営はすでに一つの体系的学問である。アマチュアから「プロ」まではじめての本格的な入門書。斯界の第一人者が、豊富な実例とともに体系的な知識として提示。 【主な内容】 序章スポーツビジネスの世界 第1部 欧米のスポーツビジネス 第1章欧米のスポーツリーグ 第2章欧米のリーグ構造と特徴 第3章欧米のプロスポーツクラブ 第2部 日本のプロスポーツの経営 第4章プロ野球 第5章Jリーグ 第6章バスケットボール 第3部 スポーツビジネスのトリプルミッション 第8章トリプルミッション 第9章逆台形モデル 第4部 メディアとスポーツ 第10章TVとスポーツ 第11章スポーツとインターネット 第12章スポーツとスポンサーシップ 第5部 スポーツ産業 第13章スポーツ用品メーカー 第14章スタジアム 第15章日本人のスポーツライフ 終章国とスポーツ おわりに

ビジネスモデル学習の最強シリーズが、電子合本版となって登場。 『ビジネスモデルの教科書』はオーソドックスでパワフルなモデルを中心に、『上級編』ではＩｏＴやビッグデータを駆使した新しいモデルを中心に、２００社を超える豊富な実例と、１００パターン以上のビジネスモデルから、競争を勝ち抜くための戦略と仕組みが学べる。

25年以上前から グローバルな機関投資家の資金を運用し、 メルカリやスマートニュースなど 複数のユニコーンを支えてきた 国内最大級の独立系ＶＣ、 ＧＣＰ（グロービス・キャピタル・パートナーズ）」が培ってきた 実践的アプローチを書籍化。 ＶＣ運営のノウハウや経営支援のメソッドを豊富な図表とともに公開。 ユニコーン起業家への特別インタビューも掲載。 ベンチャーキャピタリストの働き方がわかるコラム「ＶＣの1日」も収録。

コンパクトな原書であり、理念が中心となっている。それでは、日本企業にとって何が問題になりつつあるのか、世界の資本・投資の流れがどのように向かいつつあり、どのように対応すべきかがわからないので、原書の３つのＰＡＲＴに対応して、日本の対応・課題・展望を加える。 現著者のメッセージは、以下の２段階で展開される。 (１) 21世紀は限られた資源（自然資本や社会資本も含めて）をいかに有効に活用し、また、同時に、ダメージを与えない、あるいは限りなく少なくするか、という点での取り組みが重要であること。逆説的に言えば、20世紀は、資源を保有し、使う権利があることがビジネスに貢献しており、転換が必要。それを具体的な目標として示したのが、国連による「ＳＤＧs（Sustainable Developmennt Goals：持続可能な開発目標」（2015年国連サミットで採択）として位置づけられる。MDGs（ミレニアム開発目標）と異なるのは、先進国も含むすべての国に適用されている点にある。 (２) 財務情報だけでは企業価値の2割弱しか説明できていない。残りの8割のインタンジブルが企業の市場価値を決定づける方向になりつつある。その流れのなかで、CFOにとどまるのではなく、非財務的な価値も含めて企業価値に関するエコシステムについて関わるCVO（Chief Value Officer）という位置づけが求められ、結果として、(１)につながる。今のままでは、開示による企業価値棄損もありうる。

マーケティングの４つのＰ、コア・コンピタンス、 ポーターの業界構造分析、プロダクト・ポートフォリオ…… MBAの分析ツールを自学自習できる事例集 経営戦略の理論を、教科書で読んで覚えても、実際にはなかなか身につかない。いざ使おうとすると、うまく使えないことが多い。どうやったら、使えるようになるだろうか？ 答えは、見本例をみて真似る。見本例を見て、「なるほど、こうやって理論と現象をつなげるのか」という実例を通じて理解を深めることが重要である。プログラマーが、教科書を読んだ後に、先輩のプログラムを見て実際のプログラミングを身につけるように、戦略分析もその見本例をみて分析手法を身につけいくのである。 本書は理論や分析ツールを「覚えている」ではなく「使える」というレベルに到達するための見本帳のような存在である。

自動車部品、電機、工作機械、コンピューター・・・・・・ 先進企業が実践しているプログラムを体系化 基本理論から最新トピックまで学べる実務家のための教科書 本書では、Ｂ２Ｂ市場における特徴を踏まえて、 ７つのフェーズで構成されるモデルを紹介している。 マーケティングと営業活動を１つのシステムとして、 Ｂ２Ｂの文脈で統合したモデルである。 ステップ１：現状分析―４つのＣで分析する ステップ２：基本方向―事業目標、事業領域、競争戦略を定める ステップ３：コンセプト（ＳＴＰ）―セグメンテーション、ターゲティング、ポジショニング ステップ４：提供物とその価格―製品・サービスから価格を設定する ステップ５：販売チャネル（販路）―直接販売か、間接販売かを選択する ステップ６：販売促進―コミュニケーションを設計する ステップ７：営業活動―買い手の価値を実現していく ステップ１から６までの活動が、潜在市場に向けた働きかけとしてのマーケティングである。 ステップ７は、マーケティングによる働きかけの結果、 ニーズを自覚した顧客としての買い手企業に価値を提供していく活動としての営業である。 本書の特徴としては、「顧客企業の戦略実現を目的にしていること（戦略性）」、 「理論的な裏付けのあるアプローチであること（理論性）」、 「日々のマーケティング活動にすぐにでも活用することを前提にしていること（実践性）」などが挙げられる。 特に日本企業の意思決定の遅さについては、定評に近いものがあるが、経営は実践してこそ意味がある。 こうした点を意識しながら、各種の理論を現場での活動に組み込んでいただけるよう、 実践的なシステムとして体系化している。

個人情報保護法、GDPR（EU一般データ保護規則）、NISTフレームワーク（米国）に対応する初の総合専門書 個人情報保護法、GDPR（EU一般データ保護規則）への対応は万全ですか？ 日本企業は、情報漏えいリスク以外にも、数々の情報管理をめぐる国際的リスクにさらされている。 折しも、EUにおいては一般データ保護規則（GDPR）が2018年5月25日から適用開始され、日本企業であっても直接的・間接的にGDPRにおける義務、特に当局における監査などに対応できるような形での個人データの取り扱いの記録および保管の義務への対応が喫緊の課題となってきた。日本国内を見ても、2017年に改正された個人情報保護法の下で、個人情報の第三者提供に関するトレーサビリティ確保のための確認・記録義務への対応など、文書管理および情報管理の制度を確立することは、既にコンプライアンス上の重要な要請の一つとなっている。 企業内情報の管理にあたっては、個別的な対応では限界と不十分さがある。トップの管理の下、全社一貫したシステムに基づいて統一的な取り扱いをし、それを横断的に、どの法令もカバーできるように展開していく制度を確立することが必要であり、その能力こそが企業の情報管理力である。 本書においては、ベーカー＆マッケンジー法律事務所が法的な観点から論点出しを行い、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 ・ デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社が、より実務的な観点から企業に内在するその原因を深掘りし、ソリューションを提示したものである。

無印良品、大戸屋、セコム、公文… “低生産性”ニッポンのサービス業が 日本発のイノベーションをおこし 世界でウケた理由 日本の産業の海外展開といえば、製造業が中心だった。 しかし、時代は変わった。製造業のみならず、サービス産業でも日本企業が世界にひろがってきているのである。 最近の日本のサービス産業の世界的ひろがりは過去のパターンと大きく違う。 それは、日本人および日本企業が海外で必要とするサービス需要を求めての海外進出ではなく、現地市場での現地需要を獲得するための海外進出だという点である。 日本のサービス業の国際的ポテンシャルを探る１冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ハーバードビジネススクールをはじめ、 米国MBA、外資系金融機関で使われている入門テキスト 世界で通用する会計をマスターできる！ 書き込み形式でアカウンティングの全体像が見えてくる 米国でロングセラーになっている会計学の入門書。 本書は問題を解きながら、会計学の知識を学ぶ構成を採用。 やり終えたときには、会計の全体像がしっかり理解できるようになる。 多くの国々で、また、さまざまな組織で共通するとされる「会計の基本」から「IFRS」（国際財務報告基準）までを解説。 世界で通用する会計力が身につく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 移転価格税制、タックスヘイブン対策税制など国際税務に関連する制度・テーマを経営戦略への影響が重大な点を中心に解説する。 【主な内容】 第1章　グローバル税務マネジメント 第2章　グローバル税務戦略と移転価格 第3章　グローバル税務に関する主要な税制 第4章　グローバル税務プランニング──TESCM 第5章　グローバル税務プランニング──グローバル・キャッシュ・マネジメント 第6章　グローバル税務戦略と関税・間接税 第7章　海外勤務者とグローバル税務実務 第8章　グローバルM&Aとタックスプランニング

ベンチャーキャピタルの実務の全体像を克明に描く業界関係者必読の一冊です。 ◆専門用語を解説 「プライベートエクイティ」「代替投資」「ハンズオン投資」など基本となる専門用語解説も多数収録されています。「役立つファンドとハゲタカファンドの根本的な違い」「ベンチャーキャピタリスト10か条」などのコラムをはじめ、ベンチャーキャピタリストの肉声や、キラー・クエスチョンが取り上げられているのも特徴です。 ◆豊富な定量データ プライベートエクイティと評価測定法、日本、米国、欧州の比較評価測定方法や、資金調達データによる分析など、定量データも掲載されています。 ◆トップ・ベンチャーキャピタリストが語る事例 ディー・エヌ・エー、サイボウズ、ゴルフダイジェスト・オンライン、GDH、アプリックスなどトップ・ベンチャーキャピタリスト5名のヒアリングをケーススタディとして収載し、高いパフォーマンスの理由を紹介しています。 日本ベンチャー学会第1回清成忠男賞受賞者による著作です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コンテクスト読解力を 高める最良の教科書 ハーバードビジネススクール（HBS）流のケースメソッドに独自の工夫を加えて、戦略の本質を描き出した実践的ケース集。 本書では、巨額の特別損失をもって定義する「戦略暴走」をテーマに該当する日本のケースを網羅的に集めている。経営のコンテキストを読み解いて、最適な手を打てる経営者になるための、MBA・経営幹部必読の書。

本気で変えたい覚悟のある経営者に捧ぐ。 企業変革（チェンジ・マネジメント）は、経営者に求められる根本的な仕事であり、このために経営者が存在するといってもよい。著者は、マッキンゼー出身で20年にわたり、多様な業界で次世代成長戦略、全社構造改革のプロジェクトにかかわってきた。現在は、ビジネススクールで教鞭をとりつつ、ファーストリテイリングや日本電産をはじめ、日本を代表する各企業のアドバイザーや、30を超える企業での次世代経営者育成にかかわっている。本書では、著者による数多くの変革の経験を踏まえ、内外企業の事例を挙げながら、変革の方法を説いた、著者の仕事の集大成ともいえる一冊。今、なぜ変革なのか（Why）、という意識作りに始まり、企業変革の代表的モデルの解説（What）、変革へのアプローチ（How）、そして、変革者（チェンジリリーダー）になるための条件（Who）を説いていく。V字回復やカリスマ依存ではない、企業の体質改善と、持続的な成長エンジンを組み込むことが最終目標である。

本書は、「コンプライアンス経営の推進者・主体者として日々の業務課題の解決に取り組み、具体的な事例について解決手段や対応策を意思決定できる人材」、さらには「コンプライアンス経営の根幹となる高度な法律知識と実践的な価値判断基準を有する人材」を養成することを目標としている。 　まず、コンプライアンスの前提として、憲法・民法・刑法の基本法、そして企業にとって重要な法律ないし法分野として、会社法、独占禁止法、金融商品取引法、知的財産法、労働法の５つを取り上げ、「企業法としての体系」を重視しつつ、趣旨・目的との関係を中心に解説している。そして、フルセット・コンプライアンスの具体的手法を解説し、その中でとりわけ重要となる「事実調査」と「コンプライアンス環境問題の把握と対応」の基本的な手法について詳述している。さらに第３版では、最新のコンプライアンスの基本論（環境変化への適応としてのコンプライアンス）を第５章に追加した。 　なお本書は、サーティファイのコンプライアンス検定委員会が主催する「ビジネスコンプライアンス検定　上級」の公式テキストともなっている。

ポーターに代表されるポジショニング派の対抗パラダイム、「リソース・ベースト・ビュー」による戦略論。２つの新しいフレームワークを用い、戦略の策定から実行までを論じる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新制度の概略から実務対応まで設例でわかりやすく解説。収益認識・連結など基準改正を反映。ロングセラー『アメリカの会計原則　各年度版』シリーズ最新版。 本書の特徴は以下のとおり。 ・実例を豊富に取り入れ、また、説明をできるだけ平易に行い、職業会計人、企業の経理担当者はもちろんのこと、一般ビジネスマン、学生等にも容易に理解できる。 ・アメリカの会計基準の主たる項目を網羅的に取入れる一方、各項目の会計処理および開示内容については、そのポイントを短時間で理解できる。 ・適宜、会計基準等の原文を参照しやすいよう、主な会計基準等の関連パラグラフを記載。 ・アメリカの会計基準の説明に加え、適宜、日本の会計基準およびIFRSとの比較ができる。 【主な内容】 第1章　最近のトピックス 第2章　アメリカの会計原則 第3章　連結決算と持分法 第4章　公正価値の測定 第5章　金融商品 第6章　外貨関連事項 第7章　非貨幣性取引 第8章　収益の認識 第9章　棚卸資産 第10章　リース会計 第11章　金利コストの資産化 第12章　資産除去債務 第13章　減損会計 第14章　研究開発費 第15章　ソフトウェア 第16章　企業結合 第17章　退職その他の従業員給付 第18章　株式に基づく報酬 第19章　その他債務(偶発損失、リストラ関連コストおよび環境関連債務) 第20章　資本会計 第21章　包括利益 第22章　税効果会計 第23章　会計上の変更および誤謬の訂正 第24章　異常項目 第25章　1株当たり利益 第26章　キャッシュ・フロー計算書 第27章　セグメント情報 第28章　関連当事者との取引 第29章　期中財務報告 第30章　アメリカ基準に基づく連結財務諸表の実例およびASCのリスト

グロービスの現場での７万人を超えるビジネスパーソンとの対話でわかった「どこに行っても通用する」ベーシックスキル！ 10年後の自分のために、いま何を学ぶか？ どう学ぶのか？ 全体観を俯瞰しながら身につけることで、スキルをバランスよく鍛えることができます。 能力開発を加速するために必要なのは、まず基本。常に「Back to basic」! 現状のスキルを俯瞰して、自分だけの地図をもって旅に出よう！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1700ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や役員名を用いた検索機能はございません。社名索引・役員名索引から掲載ページをお探しください ●●特徴●● 東証マザーズ、ジャスダック上場企業等を含む上場企業3,619社、41,038名の役員人事録 氏名、役職、代表権の有無、社外取締役・社外監査役の区別、入社年、役員初就任年とその役職、就任年月、前歴・兼任先、生年月日、出身都道府県、最終学歴、担当職、役員持株数を掲載。 「指名委員会等設置会社」70社の代表執行役・執行役データも同上項目について掲載。 使いやすい社名・人名索引付き。出身大学、女性役員、監査等委員会設置会社一覧などの各種集計も充実。 ●●目次●● ・役員四季報の見方 ・社名索引（50音順） ・役員人名索引（50音順） ・会社別役員一覧 各社データ編（3,619社） ・集計編 (１) 女性役員数推移(1995年～2016年) (２) 女性役員の年齢・役職分布(最頻値、平均年齢) (３) 女性役員が2名以上いる会社(232社) (４) 新任女性役員(2015年9月以降に就任した女性役員301名) (５) 社外取締役が多い会社 (６) 社外取締比率が高い会社 (７) 指名委員会等設置会社一覧 (８) 役員・新任役員の年齢分布(最頻値、平均年齢) (９) 全役員の出身大学ランキング---トップ126 (10) トップの出身大学ランキング---トップ52 (11) トップの出身学部・在任期間分布 (12) 1億円超 役員報酬ランキング (2015年5月～2016年4月本決算会社) (13) 配当収入含む役員報酬ランキング

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1700ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や役員名を用いた検索機能はございません。社名索引・役員名索引から掲載ページをお探しください ●●特徴●● 上場企業3,584社、40,695名の役員人事録 氏名、役職、代表権の有無、社外取締役・社外監査役の区別、入社年、役員初就任年とその役職、就任年月、前歴・兼任先、生年月日、出身都道府県、最終学歴、担当職、役員持株数を掲載。 指名委員会等設置会社65社の代表執行役・執行役データも同上項目について掲載。 使いやすい社名・人名索引付き。出身大学、女性役員、監査等委員会設置会社一覧などの各種集計も充実。 ●●目次●● ・役員四季報の見方 ・社名索引（50音順） ・役員人名索引（50音順） ・会社別役員一覧 各社データ編（3,584社） ・集計編 　女性役員数推移 　女性役員の年齢分布 　女性役員の役職分布 　女性役員が２名以上いる会社 　新任女性役員 　役員・新任役員の年齢分布 　全役員の出身大学 　トップの出身大学 　トップの出身学部 　トップの在任期間分布 　社外取締役が多い会社 　社外取締役比率が高い会社 　監査等委員会設置会社一覧 　指名委員会等設置会社一覧 　１億円超 役員報酬ランキング 　配当収入含む役員報酬ランキング

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＣＦＯの役割と実践すべきテーマを網羅的に取り上げ解説。グローバル経理・財務人材、海外Ｍ＆Ａ、国際税務、グループ経営管理、ＩＦＲＳなど、「グローバル」をキーワードに全面改訂。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新規事業の開発 業務の委託 サブスクリプション・サービス　他 「この案件、法的に問題はない？」 ビジネスに潜む法的リスクがこれ1冊でシーン別にわかる！ 法務・実務担当者から絶大な支持を得た名著を大幅改訂！ 民法、会社用、独占禁止法、個人情報保護法他、重要法令の改正に対応！

会社法改正、コーポレートガバナンス・コード、東証新市場区分、グループ・ガバナンス、グループ通算制度、組織再編税制等の最新法令・基準を反映し全面改訂！　 実務のポイントを最新事例で具体的に解説。 経営・法務・税務・会計の各分野からアプローチしている唯一の実務書。 大会社・上場企業だけでなく、中堅・中小企業にも対応する。 組織再編・改革を考える経営者から、社長室・経営企画室・総務・法務・財務・経理を担当する人まで必携の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Ｍ＆Ａ契約「株式譲渡契約」「株式引受契約」「合弁契約」に関する、 「契約書の書き方」「各条項の主旨」「論点」が、これ1冊でわかる！ ●契約条項のサンプルを掲載＆ダウンロード可能！ ●各種法的論点の検討に必要な法令の条文を細かく引用！ ●定評ある法律実務書・法律専門書へのレファレンスブックとしても活用可能！

収益認識・リース・金融商品・連結・株式報酬などの基準改正を反映し改訂！ 最新制度の概略から実務対応まで設例でわかりやすく解説。 【本書の特徴】 ●アメリカの会計基準の主な項目を網羅 ●各項目の会計処理と開示内容のポイントが短時間で理解できる ●会計基準等の原文を参照しやすいように関連パラグラフを記載 ●豊富な実例と充実した解説 ●日本の会計基準およびIFRSとの比較もできる ●職業会計人から企業の経理担当者、一般ビジネスパーソン、学生までの幅広い層が読者対象

公認会計士試験の出題範囲改定に完全対応！ 伝統的論点から最新の論点まで基礎・応用・実務のすべてを網羅 公認会計士の最新試験範囲に完全対応した改訂第２版。 基礎から実務までのそれぞれの論点について、初学者が理解できるよう入門的な理論から、実務家が参考にできるような実践にもとづく方策までを網羅する。 わが国の管理会計のテキストは数多く出版されているが、アメリカのテキストのように、初心者からビジネスマンまでを対象として幅広い領域を網羅するものはこれまで存在していない。 本書は、わが国の管理会計領域の第一人者が、学部で始めて管理会計を学ぶ者から、既存の大学院ならびにビジネススクールや会計専門職大学院など、社会人を対象とした大学院で管理会計を学ぶ学生、公認会計士受験者、さらには、実際に企業で管理会計に従事する人々が、管理会計の実務に対する問題解決をするために辞書的に活用するために企画されている。従来のテキストのように理論一辺倒ではなく、それぞれの著者が保有している豊富なケースをもとに、数値例やケーススタディを用いて管理会計をより理解しやすいように述べるものであり、今後、長きにわたりわが国の管理会計のスタンダードとなるものとする。

スタンフォード・ビジネス・スクールの教授陣が構想に１０年の歳月を注いだ戦略的思考による経営テキスト。学術理論と実務、古典と最新を融合させた希代の書。

１枚の地図に集約するから、優れた戦略が見えてくる！ 組織の「無形の資産（インタンジブルズ）」を可視化し、 企業価値を創造するプロセスを「見える化」 本書はバランスト・スコアカードの生みの親である、ロバート・Ｓ・キャプランとデビッド・ノートンによる戦略マップの解説書である。解説書といっても、理論を述べただけではなく、20社以上のケースもあわせて紹介している。 戦略マップとはバランスト・スコアカードの４つの視点（財務の視点、顧客の視点、内部プロセスの視点、学習と成長の視点）から定められた組織の戦略目標それぞれの関係を明らかにするものである。戦略目標間の因果関係が示され、１枚のロードマップとして戦略の全体像が示され、現場へ戦略を落とし込むツールとなる。 戦略マップの意義は大きく３つある。 ひとつは、戦略策定に有効に活用できること。 ２つめは、策定された戦略を成功裏に実行していくかに活用できること。 ３つめは、企業がもつ「無形の資産（インタンジブルズ）」がどのように企業価値を創造するかを見える化すること。 この３つ以外にも経営革新、IT投資の評価、内部監査方法の改善、IR、経営品質向上などにも貢献する。 本書は2005年に刊行された『戦略マップ』の復刻版。復刻版を機に、翻訳を全面的に見直し、訳注も追加することで読みやすくなっている。

「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズは、『週刊東洋経済』などに掲載された記事の中から、長く、繰り返し読者にお読みいただきたい価値ある記事をピックアップしてお届けする、読み切りサイズの電子書籍です。忙しいビジネスパーソンのために、電車に乗っている時間で読み切れるようにワン・テーマを再構成（一部加筆修正あり）してあります。 2013年5月の発刊から毎週更新を重ね、2017年3月、累計200号に到達しました。 本書は2016年3月以降に刊行された、151号から200号までをまとめた合本版として刊行いたします。