「わからない」を「わかりたい」に変えるには？ メルカリ、キリンHD、東急電鉄、ソニーグループ、サントリーHD...... 「多様性」に挑む人たちの実録・風土改革！！ 　 女性、シニア、外国人、障がいのある人、性的少数者（LGBTQ）、子育てや介護を担う人など 多様なメンバーと協働する必要性は増しているが、旧態依然とした”昭和的価値観”をもつ層の 理解を得られず、頭を悩ます経営者、管理職も少なくない。 本書は、ダイバーシティ推進に向けて組織内のコミュニケーション改革に挑む人たちの取り組みを 「対話」のあり方に焦点を当てて、ベテランジャーナリストがまとめたもの。 各社の事例、登場する人々の言葉から、組織をよりよくしたいと日々苦心する人たちの背中を 押す温かいメッセージとさまざまな工夫が感じられる一冊。

業種や領域を問わず「サステナビリティへのまなざしあるビジネス」が求められる時代。 コーポレートガバナンスも例外ではない。 多様なステークホルダーとの協働のもと、 持続的な企業価値向上に向けて社会的責任を重視したサステナビリティ経営や、 それを独立取締役や取締役会が監督するサステナビリティ・ガバナンスの重要性が高まっている。 一方で、取締役会として何を決定し、どう発信していけばいいのか、 きちんとした知見をもつ企業は少なく、試行錯誤の状態が続いている。 本書はこうしたニーズに応え、「サステナビリティ×ガバナンス」を 構築する意味と実践手法を解説する。

■伊藤邦雄 一橋大学CFO教育センター長 推薦！ 「この本には、役員指名・報酬ガバナンスのすべてが詰まっている」 ■2021年のコーポレートガバナンス・コードの改訂や改正会社法に対応、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した、本分野を代表する書籍の改訂第2版。日本最大規模の役員報酬サーベイや各種データを全面的に刷新。マルス・クローバック制度、ESG評価、スキル・マトリックスの解説や、役員報酬開示など最新トレンドを追加し、さらに充実した内容に。 ■役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる内容について、最新の動向に基づいて体系的・網羅的に整理する。 ■実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味・関心を持つすべての方にとって最適な一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

経営における意思決定の精度向上を目指す 　世界中で気候変動のリスクは年々高まっており、日本でも豪雨や酷暑等が毎年甚大な被害をもたらすようになりました。これらを背景にグローバル企業は気候変動時代における競争力の確保に向け、業態転換を含めたダイナミックな対応を始めています。 　日本企業もようやく重い腰をあげ、気候リスクを経営リスクとして捉え、RE100（再生可能エネルギーの使用を進める国際企業連合「RE100」が主宰する温暖化防止の企業表彰）などに本腰を入れ始めました。しかし、日本の取り組みは欧米諸国にかなりの後れを取っており、グローバルスタンダードから引き離されているのが実情です。 　本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会人も学生も、これで腹落ち！ 面白くてためになる、新感覚の知的エンタテインメント！ 15世紀イタリアで生まれた銀行とキャッシュレス取引 そのシステムを支えるために会計が誕生した―― 大航海時代を迎えて商売がグローバル化し、 産業革命によって新たなテクノロジーと生産システムが誕生。 お金の管理、運用、投資の仕組みも発展し、 それとともに会計も進化した。 21世紀の人と会社とお金をめぐるさまざまな関係は、 歴史物語を読めば理解できる。 本書はそんな壮大なストーリーを６編の物語に凝縮。 楽しくストーリーを追うだけで、 最先端の知識と教養が身につきます！ ・何度会計入門書を読んでも理解できなかった社会人 ・「数字が読めない」ことにコンプレックスのあるマネジャー ・実際に使えるスキルを身につけたい若手ビジネスパーソン ・会計を教えなければいけなくなった社会科の先生 ・どうせ勉強するならマンガがいい、大学生、中高生 こんなみなさんの要望に応えます！

新型コロナウイルスによるパンデミックは世界を大混乱に陥れ、経済活動が急減速した。環境激変のなか、日本は多くの課題を抱えているようにみえる。しかし一方で、考え方、やり方を変えることで、環境変化や多様な課題の発見はチャンスの宝庫となりうる。逆転の思想で考えると、アフターコロナは通常時では難しい「パラダイムシフト」が実現できる可能性が大きく、これを好機と捉え、実際に動くことができる人・組織に勝機がある。過去と同じことの繰り返しや従来のやり方の改善だけでは今後の発展が望みにくいのは改めて言うまでもないことで、いかに付加価値を高めリピーターを増やすか、高価格化を進め富裕層をつかむかという、まさに「戦略」が求められる局面を迎えているのだ。 　本書は、観光ツーリズムに関わる研究者・実務家たちが、こうした問題意識のもと、これからのツーリズム・ビジネスを展望し、真に「観光立国日本」を実現するための新たなキー概念として、サステナブルに発展する「インバウンド・アウトバウンド・ループ（IOL）」という独自のフレームワークを提示。(1)地域に眠る魅力の観光資源化、(2)経験・体験価値化を通じた高付加価値化、(3)地域内・地域間連携の促進、(4)付加価値の価格転嫁による収益の持続的な最大化、(5)越境ＥＣなども活用した海外へのアピール、それによる、(6)再インバウンド――というループの実現による全国規模での経済再生・活性化に向けた戦略と課題を描き出す。

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2021年上半期のM&A件数は、過去最多を記録。変化の激しい時代、すべての企業にとってM&Aは、生き抜くために必須の手法となる！ 「これからは、M&Aを駆使して企業が生き残り成長していく、ニッポン総M&A時代になる」という著者が、今必要とされるM&Aの知識とノウハウをわかりやすくガイド。M&Aを考えたことのない経営者、M&Aに抵抗感をもつ経営者こそ読んでほしい、M&A入門の決定版です。 著者は、中堅・中小企業M&Aを支援して30年という、業界のリーディングカンパニーの社長であり、中小M&Aの第一人者。その豊富な経験から確立したM&A実務のノウハウや、近年のトレンドを、初心者にもわかりやすく説いていきます。 見所は、実名で６つの案件を掲載した事例パート。「継ぐ人がいない」「成長したいけどできない」「先行き不安」など、経営者の誰もが抱える悩みをM&Aでどう解決したか、ストーリー仕立てで綴ります。また、M&Aの流れをまとめたプロセスパートでは、ポイントを絞って簡潔に紹介。起こりうるトラブルや注意点を、30年の実績から生み出されるリアルなアドバイスと共にまとめた、初心者必見のパートです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「地方創生×5G」の新たな展開 　2020年春の5G商用化スタート、範囲限定で5G通信を行う「ローカル5G」の普及により、全国各地で5G活用が進んでいます。最先端ではどのような取り組みが行われているのか。そして、どんなビジネスチャンスが生まれ、社会を変革しようとしているのか。豊富な事例や識者の意見から明らかにします。 　 　巻頭対談には、冨山和彦氏（日本共創プラットフォーム社長）が登場。Part1ではQ&A方式で5Gの基本を解説した上で、5Gで伸びる業界・企業を紹介。そして、5Gと政府が提唱するIT・データを活用した未来社会「Society5.0」や地方創生との関連を明らかにし、全国各地の5Gのユースケースを地域別に多数取り上げます。最後に、各分野の識者が「5Gの未来」を語ります。

85の成功事例から見えた不変の法則――「ニッチ戦略」「不協和戦略」「協調戦略」 ロングセラーを大幅加筆してリニューアル！ 価格競争という不毛な消耗戦から脱し、「競争しない」状態を作ることで利益率を高める。そのための戦略を、「ニッチ戦略」「不協和（ジレンマ）戦略」「協調戦略」の3つに整理して解説します。 ニッチ戦略：リーダー企業との競合を避け、特定市場に資源を集中する戦略 不協和戦略：リーダー企業の経営資源や戦略にジレンマを起こさせる戦略 協調戦略：より強い企業と共生し、攻撃されない状況を作り出す戦略 3つの戦略に沿って、85社以上のケーススタディを収録。豊富な実践例から、成功の秘訣を見出します。 有名企業だけではなく、知られざる中小企業の成功例を多数取り上げ、様々な業種、規模の企業のビジネスパーソンが参考になる内容です。

業種は違えど、DXの担当者が頭を悩ますポイントは一緒だった！ SaaS導入、アプリ開発、ビジネスモデル変革……。 コロナ禍という大きな環境変化を受け、 加速したＤＸの動き。 数々のＤＸの事例に向き合ってきた著者が、 実際の現場で直面した課題や悩みをビジネス小説に仕立てて紹介。 業種を問わず、実践的な解決プロセスをしっかり学ぶことができます。 ◆ストーリー◆ 「今日から君をDX担当に任命する…」 突然総務部へ異動を命じられた新卒4年目の主人公、岬ましろ。 老舗洋菓子店チェーンを舞台に、 さまざまな課題や悩みを謎の“DX請負人” 黒崎拓海とともに乗り越えていく。 ◆こんな人にオススメです◆ ・上司がデジタルのことを何もわかってない ・DXとデジタル化の違いがわからない ・現場がうごいてくれない ・経営陣だけがDXで盛り上がっている ・「若い」というだけで突然DXの担当に任命された ・うちの会社のDXは絶対に成功しないと思っている ・他部署の巻き込みかたがわからない ・何のため、誰のためにDXをやっているのかわからない ・成功するDXの事例を知りたい

リモートワークが「あたりまえ」になったいま “働く場所”を考えることは 人生の主導権を自分に取り戻すことに繋がる！ 「WHAT IF, THEN?」と考え続け、 自分が落ち着く「場所」を見つけた人は、 迷いがない分すごいパフォーマンスを発揮しますから、 キャリア上も優位に働くと思います。 一方で、自分の頭でしっかり考えずに 世の中のマジョリティに乗っかって「そういうもんだよね」 という選択を繰り返していると、 いつまで経っても「これで本当にいいのだろうか？」 という落ち着かなさを抱え続けることになり、 パフォーマンスも上がりません。 ――――序文より（山口周氏） ◆こんな人にオススメです◆ ・在宅勤務に飽きてきた ・働きながら仕事をしたい ・働く場所が生産性にどう影響するのか知りたい ・ワーケーションのメリット、デメリットを知りたい ・ワーケーションを導入している地域や企業の事例を知りたい ・日常生活の刺激が減って、アイデアが浮かばなくなった ・自分の働き方を見つめ直したい

日本の近代化が始まる明治維新から数えて150有余年、筆者はそのほぼ３分の１に相当する長い間、流通・マーケティング研究に関わってきました。本書は、明治・大正から昭和・平成を経て、令和に至るコマース（商業）の近現代史をたどり、それぞれの時代の商業の特質を描き出す初めての商業経営革新通史。 　本書は、小売商業者の経営革新行動を中心に分析。具体的には小売商業者の経営革新行動を分析するフレームワークとして小売事業モデルを提示し、なぜその経営主体が存在し、どのように社会に貢献するのかを示す基本理念、それをどのような事業の形にして競争を勝ち抜くのかという市場戦略、そして戦略を実行し収益を上げる小売業務システムの３層からなる分析枠組みを設定します。戦後小売りビジネスモデルの興亡史という側面も持ちます。 　それにより流通革命期におけるダイエーに代表される総合量販店の成長と凋落、セブン‐イレブン・ジャパンやファーストリテリングなど専門量販店の持続的な躍進を分析し、小売企業の成長戦略のための基本的な指針を示します。 　デジタル破壊、オムニチャネル化、プラットフォームなどの先端的動きについても分析し、最後に、流通・マーケティングの視点から、対面形式による商業の重要性、それがデータ・技術に置き換わる時代の商業倫理ならびに情報倫理のあり方を考えます。筆者は流通研究の第一人者、現場主義の研究者です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆増え続ける中小企業のＭ＆Ａ 経営者の高齢化と後継者不足という２つの構造問題を抱える中小企業。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が重なり、飲食や宿泊をおもな事業とする中小企業の多くが苦境に陥っています。 コロナ禍で急速に加速するデジタル化も、中小企業には影響が大。商品やサービスに競争力があっても、デジタル化の波に乗れず競合他社にシェアを奪われる事例も出ています。先行きが見通せなくなった多くの中小企業が、事業継続の選択を迫られています。 実はコロナの感染拡大より前から、政府は事業承継の１つの手段として中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的も。その結果、中小企業のＭ＆Ａの実施件数は右肩上がりで増加を続け、2020年には3000～4000件ほどが実施されたと考えられています。ポストコロナでは、この数字が一気に跳ね上がる可能性もあります。 ◆中小企業向けＭ＆Ａの入門書 本書はＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説した入門書です。 「会社を誰かに売りたい」「どこかの会社から新規事業を買いたい」と考える中小企業経営者に向けて、専門家の選び方からプロセス、実務のポイントまでをわかりやすく解説。新型コロナウイルスやデジタル化による市場環境の変化を展望するとともに、プラットフォームを介したマッチングなど、Ｍ＆Ａの最新の事例を紹介します。

経済安全保障は経営をこう変える！　米中のみならず同盟各国も経済安全保障の規制を強化している。円滑にビジネスを進めていくためには、経済安全保障に対応した経営体制の構築が必要だ。本書は、経済安全保障に日本企業がどのように対応すべきかを、経営戦略、研究開発、組織風土文化、経営管理、財務管理、リスクマネジメント、ガバナンス、人事管理、サプライチェーン、情報システムという機能ごとに解説する初めての書。 　米国政府は、AIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討しています。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。政府は、企業に経済安全保障担当者設置を要望しています。 　米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、経済安全保障規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。この数年で日本企業が経営リスクとして位置づけなければならない案件が急増しているにもかかわらず、多くの人はまだ気がついていません。戦後70年以上にわたって軍事、安全保障から目を背けてきた経済界が、意識改革を迫られているのです。 　本書は、『エコノミック・ステイトクラフト　経済安全保障の戦い』（2020年刊）で、米国の安全保障規制を総合的に解説した著者による、新しい経営リスクの解説書。

取り残された人々に成長の鍵がある。 　インドの成長力が脚光を浴びていますが、人口の約 7 割、9億人以上は未だ農村に暮らしており、行政サービスや民間企業の活動から取り残されています。この取り残された農村にこそビジネスチャンスが眠っているのです。大手民間企業に加え、農村が抱える社会課題に焦点を当てた社会的企業や NPO が、創意工夫を凝らして持続的なビジネスの実現に挑んでいます。本書は、これまで日本では伝えられてこなかった農村ビジネスの実態やラストワンマイルの克服方法、また、困難を乗り越えた起業家らの活動をインタビューや写真で活写。インド進出を目指す中小も含めた日本企業にとって、SDGs 達成にも貢献する新たなビジネス構築に大きなヒントを与えます。 　筆者は2021年8月末までJICAインド事務所長として都会から農村まで現場を歩き回り、本書ではその最新の成果をもとに記述しています。日本企業目線で解説しており、情報性の高い内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ここ数年、日本ではこれまでにないほど、企業における「新規事業」や「イノベーション」の必要性が声高に叫ばれ、各社の意欲・関心が高まっています。企業は新たな事業の開発や創出に取り組み、次の柱を生み出すことができなければ、継続的な成長はもちろんのこと、現状維持すらも厳しい環境に立たされると言われています。 　本書は、これまでに約2,500社、12,000の新規事業のプロジェクトやプラン・アイデアに携わり、業界トップクラスの新規事業開発支援の実績を持つ企業を率いる著者が、「事業を創る人や組織」をいかにして創り、継続的に成果を生み出すために必要な変革やマネジメントについて解説。数多くの事業の成長と成功、また失敗からも得られた実践的な知見と手法を、余すところなく紹介します。 　著者は、「どの企業の、どのような状況にも当てはまる新規事業の成功法則や手法論は、存在しない」とした上で、「イノベーションは狙って起こすのではなく、それを阻害する要因を排除することで、中長期的にイノベーションが起きやすい環境や条件を整えることでしか、再現性を高めることはできない」と説きます。 　中長期的な視点に立ち、このようなポテンシャルを備えた企業へと変革していくことでしか、「VUCA時代」とも言われる先行き不透明な状況で生き残ることができる経営を実現することは困難です。そのために企業はどうあるべきか、どうするべきかを考察し、その解決策を提示します。 　企業経営者をはじめとして経営企画担当などのマネジメント層や、これから新たな事業を創出しようとするビジネスパーソンにとって、極めて示唆に富む一冊です。

◆合併・統合と組織トランスフォーメーションを同時に実現。デューディリジェンスからＰＭＩ（合併後の統合プロセス）まで、国内外を問わず必要なことが1冊でわかる！ ◆Ｍ＆Ａの人事について実務者の視点から解説する網羅的なテキスト。国内とクロスボーダー、デューディリジェンスからＰＭＩまでカバー。統合とともに組織をどうトランスフォーメーションするかという今日的な視点を入れる。 ◆日本企業がかかわるＭ＆Ａは、海外市場への進出・拡大や規模の経済の獲得を目的として、積極的に行われるようになってきた。またＭ＆Ａと同時に「組織のトランスフォーメーション」を実施する案件が増えている。 ◆本書は日本最大級のコンサルティング企業であるデロイトトーマツコンサルティングが、多種多様なＭ＆Ａ人事案件のサポートをしてきた知見を生かして解説する。

京セラ、日本電産、ローム、村田製作所、オムロン、堀場製作所――。なぜこれらの京都企業はユニークな発想で経営を推し進めているのか？　本書は、小企業を世界に冠たる大企業に育てたカリスマ経営者である稲盛和夫、永守重信を比較し、両者の強み、共通点、限界を明らかにするかつてない比較経営者論です。 　第Ｉ部では、リーダーとしての人間的魅力とその背景を取り上げます。第II部では、両者のビジネスモデルを解明し、共通点と強みを明らかにします。終章では両者の夢と限界について述べます。 　二人とも、グローバルに活躍していること、B2B企業として世界トップシェア事業を数多くもっていること、未来創造に向けて自社にとどまらず幅広く種まきをしてきたことなど、数々の共通点があります。二人とも、独自の経営哲学と経営手法を確立している点でも共通しています。稲盛の場合は「フィロソフィ」と「アメーバ経営」。永守の場合は「3大精神」と「3大経営手法」。ただ、それらの中身をよく知れば知るほど、両者の経営モデルの本質がぴたりと重なり合うことに驚かされます。そこで本書では、両者の経営モデルを「盛守経営」と呼ぶことにし、以下の3つの共通点を明らかにします。 （1）「志」から出発していること。（2）30年先、50年先といった長期目標を立てるとともに、短期的に結果を出すことにこだわり続けること。（3）人の心に火をつけること。 　本書は、両者を比較することで、日本が最も大事にすべき経営の姿を明らかにします。

ITシステムの導入を最終目的にしたDXは、もうやめましょう。 企業文化変革に成功し、ビジネスモデルを転換するなどして、企業価値を高めるに至った日本企業は、数パーセントに過ぎません。新しいソリューションを導入することや、レガシーシステムを刷新すること、つまり旧来からある「IT化」が目的化しているためです。 この10年で成長したGAFA、BATHなどのデジタルネイティブ企業は、一気に顧客を囲い込み、産業構造までも変えてしまいました。まだ当分、脅威が感じられない、という業界もあるかもしれません。しかし、来るべき脅威の波に備えて、古くなってしまった企業の常識をいまから変革していかないと、危機が来てからでは、間に合いません。 10年後、現経営陣は会社にはいません。あなたが会社の経営を任され、ある日突然、危機が訪れたら、あなたは会社を変革できるでしょうか。 本書は、DX成功の要諦をWhy、What、How、そして、あなた自身が何をすべきなのか、という構成でまとめ、これまで年間1200社のDXに携わってきた経験から培ったマッキンゼーのノウハウを、惜しみなく詰め込んでいます。 10年後の自社を救うのは、あなたです。

理論から実践まで、すべてがわかる決定版! コロナ禍によるリモートワークの広がりを受け、 「対面」が主流だった営業現場もデジタルシフトが求められている。 しかし、単純にMA・SFAを導入するといった話ではなく、 根本的に営業プロセス全体を見直す必要があるため、現場の抵抗感は強い。 本書は、そうした逆風を乗り越えて、 営業とマーケティング活動全体をデジタル化していく方法を、 具体的なケースを使いながら解説する。 ◎本書の特徴 ・デジタルシフト／DXを進めるための手順から、つまずきのポイントまでをカバー ・さまざまなステークホルダーの視点から解説。自社の導入の際に役立ちます ・リアルなケーススタディを詳細に紹介 ・システム投資を行う前に検討すべきポイントを網羅。予算の立て方から変えられます ・標準的なモデルを複数解説。幅広いビジネスモデルの企業に応用できます ◎「変革ストーリー」を詳説 【ケーススタディ1 NEC】各社のベンチマークとなったチャレンジ 【ケーススタディ2 ソフトバンク】商材が多角化する時代の営業戦略 【ケーススタディ3 JTB】コロナ禍以前に始まっていたデジタル基盤の構築

テレワークで社員の生産性が下がるのはなぜか？ 多くの企業では、経営環境が激変し、新しい働き方の模索が続いている。そのなかで、社員の自律やモチベーションの低下に悩む管理職は多い。 「成果目標や役割をわかりやすく示した」「高機能の業務管理システムを導入した」――。社員の自律を促す工夫をしても、多くの企業では期待したほどの効果が出ない。むしろ、上司の指示に真面目に従うだけの社員ばかりが増えていないだろうか。 いまこそ、自立支援の再考が必要なとき。社員がポテンシャルを存分に発揮するのは、仕事の面白さを自覚したときから。いつもの仕事に「遊び」を呼び込み、その面白さを実感してもらおう！ いまひとつモチベーションが上がらない社員にとって何が足りないのか、どんなきっかけが社員を動かすのか――。著者自身の企業でのフィールドワークに基づくコンサルティング経験に裏打ちされた事例をとおして、課題の所在と具体的な改善策をわかりやすく解説。 真面目さの向こうに活路を見出す、新しいマネジメントを提示する。 ■目次 第1章　進まない社員の自律 第2章　「真面目さ」を超えよう 第3章　自分に合わせて仕事をクラフトする 第4章　管理者は仕事を面白くできる 第5章　社員が自律していく組織へ

オープンイノベーションの時代では、自らの独自技術を生み出す「知財生産活動」と同時に、他社の技術を入手し活用する「知財利用戦略」、自らの技術を他者に積極的に使わせる「知財普及戦略」が必須だ。そして、この知財利用、知財普及を実現するうえで、様々なルールが自然発生的に、もしくは人工的に整備されている。標準化活動は、このルールづくりの代表的な場であり、これらのルールがグローバルビジネスの成否を左右する。 　本書は、グローバルビジネスルールのなかで、ビジネスルールづくりのツールとして標準化を駆使し、自らの有する知的財産の価値を最大化し、総合的なビジネス戦略を構築するための手引き書。ビジネスにおける様々な仕掛けと結果を標準化の観点から分析し、その効果と意味を解説する。 　本書は、ＤＶＤ、自転車、ＣＤ-Ｒ、社内ＬＡＮ、デジタルカメラ、特保、液晶パネル、光触媒、ＭＰＥＧ、抗菌製品、自転車部品、DVD-RAM、電動アシストなどの多様な事例を交えて興味深く記述。欧米各国の標準化戦略についても解説する。

●不確実性が極めて高まっている今日、過去のデータ、市場調査、勘などに頼っていてはイノベーションを生み出すことはできない。ライブの環境（実際にビジネスが行われている現場）で、顧客などを巻き込んだリアルタイムのビジネス実験（ＡＢテストなど）をすばやく繰り返し、学習することでイノベーションを生み出す確率を高められる。 ●デジタルツールの登場でビジネス実験を手軽にすばやく行うことができるようになった。オンライン／オフライン、Ｂ２Ｂ／Ｂ２Ｃを問わず活用事例が急増している。本書では、アマゾン、ブッキングドットコム、グーグル、マイクロソフトなどのデジタル企業のみならず、ams AG（半導体製造）、バンクオブアメリカ、レゴ、３Ｍなどの「非デジタルネイティブ」企業が、ビジネス実験をいかに活用しているか説明。ビジネス実験に基づく科学的な意思決定を行う、「実験文化」構築の方法論を提示する。 ●著者は、マッキンゼーを経て、現在ハーバード・ビジネス・スクール教授。

ソニー元経営トップによる初めての著書! 異端のキャリアから生まれた経営哲学を語る! かつて世界にその名をとどろかせたソニーは、未曽有の危機に見舞われていた――。 2012年3月期、5000億円を超える大赤字の中でソニー社長の重責を引き受けた著者は、 なにから手をつけ、復活を果たしたのか。 本書では、ソニー再生という難題に挑んだ「異端社長」の知られざる歩みを振り返る。 キャリアの始まりはCBS・ソニーでの音楽事業。 バラバラだったソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)・アメリカを改革し、 次にプレイステーション3の販売不振に悩むSCEを立て直す。 そしてソニー社長となり、巨額赤字に苦しんだ名門企業を再生。 3度のターンアラウンドに成功した「変革のプロフェッショナル」は、 異端ともいえるそのキャリアで何を身につけたのか。 「異見を取り入れろ」 「リーダーはEQが高くあれ」 「痛みを伴う改革は先送りせずやり遂げる」 「社長は自社商品の一番のファンでなければならない」…… いまの時代だからこそ求められる経営哲学を自ら語る。 【本書の構成】 プロローグ 約束 第1章 異邦人 第2章 プレイステーションとの出会い 第3章「ソニーを潰す気か! 」 第4章 嵐の中で 第5章 痛みを伴う改革 第6章 新たな息吹 エピローグ 卒業

日本企業が抱える最も大きな人材問題は「人材不足」だ。これを解決するためには、社員全員の戦力化を図る必要がある。その際、キーワードとなるのが組織力という考え方である。現在、顕在化している人材不足は、単に労働人口や生産年齢人口が減少していることだけで起こっているわけではない。同時に、企業の経営環境や、それに対応した経営戦略が変化し、またITやAIなどの情報技術が進展するとともに、働く人の価値観が変化し、多様化していることが大きく関係している。さらには、2020年初頭からは、コロナウイルスの感染拡大の経営や組織への影響がある。コロナウイルスの感染拡大は、働く人の働き方に影響をあたえるだけではなく、今後は、組織そのものにも大きな変化をもたらす可能性がある。 　こうした環境変化は、求められる人材や価値ある人材像を変え、さらには、人材を活用するための方法に変化をもたらす。これまでとは違ったタイプの人材が必要になり、また働く人も変わるなか、人材マネジメントの方法にも変化が求められる。こうした変化に現在の人材マネジメントが追い付いていないことが、人材不足の背後にある大きな要因である。まさに企業に貢献する人材の確保・活用が難しくなっている。 　人材を確保、活用し、人材によって組織の競争力を高めていくためには、組織を対象にしたマネジメントが重要である。これが本書の基本的なアイデアである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 異業種が融合し「真のＤＸ」を進める！ 本質的な変化を捉え、先手を打つ　各業界のキーパーソンが描く未来 注目10業界が取るべきアクションを解説 「高速大容量」「超低遅延」「同時多接続」という特徴を持つ５Ｇ（第５世代移動通信システム）の通信サービス。2020年春から日本でも商用サービスが始まり、様々な業界で新たなサービス、商品が誕生し、ビジネスが大きく変化しようとしています。５Ｇをテコに、ＤＸが一気に加速すると期待されています。 本書では、５Ｇ活用の効果が大きい10業界を取り上げ、アクセンチュアの専門コンサルタントが各業界の課題と変革の道筋を明らかに。 さらに、各業界の深い知見を持つキーパーソンが登場し、５Ｇでどのような未来が見通せるのか、最新事例を紹介しながら展望します。

孫子からドラッカーまで! 「西洋×東洋の戦略論」を学ぶ。 『経営戦略全史』の三谷宏冶と『最高の戦略教科書 孫子』の守屋淳が、古今東西の「戦略」について語る。 始皇帝、劉備、孫子、渋沢栄一、 ドラッカー、ジョブズ、孫正義、桶狭間の戦い、日露戦争...etc 東西の視点から戦略について論じた「日経ビジネス」での大好評連載、書籍化。

本書は、気候変動への対応についてビジネス観点でわかりやすく解説し、企業経営に求められる変革対応を明らかにする経営ガイドです。豊富な図表でビジュアルに解説します。 　欧米を中心にカーボンニュートラル変革はビジネス界に浸透しており、特にＥＳＧ投資を皮切りに金融業界からその波が押し寄せてきています。投資家はカーボンニュートラルか否かを投資基準とし、多くのエネルギー産業は再生エネルギー企業への衣替えを余儀なくされています。また欧州政府ならびに企業はカーボンニュートラルであることが取引基準となりつつあるのです。 　日本においては、社会変化を包括的に捉えられず未だピンときていない企業、どのような対応を行うべきかが認識できていない企業が多いのが実情です。ペーパーレスや省電といったスケールでは話にならないステージに突入しているのです。 　気候変動に関する書籍は、科学的・学術的な警鐘モノ、特定部門・特定業種を対象にしたもの、難解なものが多く、経営層を含めた実業に携わるビジネスパーソンにとっては正直言って仕事の参考とはなりにくいものがほとんどです。 　本書は、日本企業の大幅な立ち後れを世界のトレンドから解説。具体的にこの状況にどのように対応し、企業と経営を変革すべきかを示します。幅広い業種の経営層および現場が変革意識を高め、変革の実践に向けたヒントを獲得できる内容です。各章末には、気候変動をめぐり企業が戦略に加えるべき新たな前提条件と、それを踏まえて企業がオペレーション改革に着手すべき事項も掲載しました。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

「レグテック」とは、規制とテクノロジーを融合した概念。金融業界が金融規制などの課題を解決する新技術がルーツである。ＡＩやビッグデータなど先端のＩＴを活用し、各国で異なる複雑な規制などに対応するコスト削減やマネーロンダリング（資金洗浄）対策といった課題解決をはかる。 「レグテック」に最も関心が高いのは金融業界だが、応用範囲はそれだけではない。コンプライアンス関連の負担増に悩んでいる法務部、爆発的に増える個人情報管理を迫られる一般企業、各国で細かく異なる規制を把握して商品に反映させる必要があるグローバル製造業、そして急速に発展するテクノロジーによって複雑化する問題に対応しなければならない規制当局側もレグテックに注目。 本書は国内外の豊富な事例を紹介しながら、どのような技術がどう活用されているのか、わかりやすく解説。

●3つのステップで進む中国のモビリティ革命 　中国は、2035年に近代化国家の形成をめざし、電動化シフト、スマートカー戦略、スマート交通とスマートシティの構築の3つのステップで国家戦略を推進しています。 第1ステップ：クルマの電動化(E)をベースとし、コネクティッド技術(C)等を備えたスマートカーを生産・普及 第2ステップ：５Gやデータセンターなどニューインフラの整備により、交通事故の減少と交通渋滞の緩和を実現するスマート交通が普及し、シェアリングサービス(C)、自動運転(A)を含む中国版のMaaSを確立 第3ステージ：スマートモビリティや、スマートグリットなどプラットフォームで都市・町・コミュニティを管理・運営するIoT社会を実現し、中国独自のスマートシティを構築 　本書は中国版のCASEやMaaSを軸とし、５Gとニューインフラ、スマートファクトリーとＡＩの推進など、様々な角度から中国のモビリティ革命を描き、日系企業の対応を議論します。筆者の前著『2030 中国自動車強国への戦略』はアナリストや研究者も得にくい中国自動車産業の現場情報を盛り込むことで高く評価されています。 　前著刊行後の読者の多くの質問は「中国ではどのようにCASE革命が進行しているか」であり、本書はその要望に応え、日本企業の抱える課題についても解説します。 　日中の自動車メーカー、サプライヤー、電池・材料メーカー等、直近3年間で約300社にのぼる訪問を重ねてきた中国自動車界を知り抜いた著者による情報満載の本です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策 ・コロナ下の複合災害にどう対応するか ・DXで危機対応を進化させる ・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など ・本業とBCPをつなげた注目事例 コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。 デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。 【本書の目次】 <巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと 新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長 Part 1　コロナ禍に対応するBCP Part２　デジタル化で進化するBCP Part３　グローバル化に対応するBCP Part４　業種別のBCP Part 5　BCPをESGに活かす

知識ゼロでも、プロのレベルまで理解できる！ ポイントを押さえれば、かんたんに身につく。 ・３つの財務諸表（貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書）が読めるようになります。 ・さまざまな経営指標を駆使して、会社の安全性や収益力、将来性を見通せるようになります。 ・経営や事業のパフォーマンスを測定し、会社の値段（企業価値）が計算できるようになります。 ・ＲＯＥ、ＲＯＡ、資本コスト、ＥＶＡといった注目の指標が使いこなせるようになります。 会計の知識や会社の経営状態をチェックできるようになることは、仕事をレベルアップする上で重要なスキル。会計と経営分析の基本について、人気コンサルタントが、実際の決算書を使ってわかりやすく解説します。 ＜本書の目次＞ 序章　会計は何のためにあるのか 第１章　会社の安全性を知る――貸借対照表 第２章　貸借対照表を深く読む 第３章　会社はどうやってもうけているのか――損益計算書 第４章　会社に将来性はあるか――キャッシュ・フロー計算書 第５章　経営の成果を測る、会社の値段を計算する─―管理会計、企業価値 第６章　注目の指標で経営を深く読む─―ROE、ROA、資本コスト、EVA

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

「脱・モノ売り」はこうして実現！ 製造業でいま最も熱い、ビジネスモデル転換の実践手法 この数年、製造業では「売り切りモデル」からの脱却が大きな課題になっている。 顧客と継続的につながり、収益を上げ続ける「リカーリング・モデル」への移行を掲げる企業が増えているが、 かけ声倒れに終わってしまうケースも多い。 実際の企業事例を取り上げながら、何が障壁になっているのかを明らかにし、 具体的な成功手法について解説したのが本書だ。 ●本書で取り上げる「リカーリングモデル」の類型 １　サブスクリプション……消耗品、保守、機器運用などを定額で提供するモデル ２　ＩｏＴ与信……機器センサーが集めたデータを活用し、次世代型ローンを提供するモデル ３　マネージドサービス型……機器の運用、管理を一括で請け負うモデル ４　成果報酬型……コスト削減、業務効率化など成功した場合に料金を徴収するモデル ５　業界プラットフォーム型……機器にとどまらない顧客の業務支援 ●リカーリングへの転換を妨げる４つの壁 ・データ取得と知財の壁……顧客のデータが取れない、知財部門のかかわりが薄い　ほか ・人財の壁……社内の専門人財がどこにいるかわからず、外部人財も活用できない　ほか ・ビジネスモデル構築の壁……顧客に対する価値の提供がうまくいかない、自前にこだわる　ほか ・投資回収期間の壁……製品売りとは異なる収益モデルのため、投資回収に耐えられない　ほか 　本書では、それぞれの壁をどうやれば乗り越えられるのか、先進事例を使いながら解説する。 ●主な先進事例 コマツ／日立／リコー／アイロボット／シーメンス／アルストム　ほか

■いま日本企業が取り組まなければならない企業価値経営の全体像を解説します。ガバナンス改革、資本コスト経営の定着、ＥＳＧなど新たな潮流を盛り込みました。経産省「伊藤レポート」の実践書です。競争力をどう測り、創造するか? ファンダメンタル分析から、企業価値の測定、創造まで、すべて日本企業の事例で読み解きます。 ■本書の特徴 (1) 「企業価値経営」の全体像を解説 企業価値を評価する手法や概念が、経営という実践の場でどのような意義を持ち、どのように活用されているのかをわかりやすく解説します。日本企業が直面している課題や現実にもとづいて理解できるよう、豊富な国内事例を取り上げました。 (2) 基本から応用、実践までを理解できる3部構成 1. 分析編では、会計数値などを駆使しながら企業の競争力や企業行動を解析するファンダメンタル分析に主眼を置いています。 2. 評価編では、ファイナンスの理論やツールを活用して企業価値を算定します。難解に見える手法も、本質部分の考え方は驚くほどシンプルです。 3. 創造編では、「ある出来事に直面した企業が、本書のフレームワークを使っていかに課題を解決していくか」を1つの経営ストーリーとして追いかけます。

ジョブディスクリプションや面談の仕方を見直しても、基本は変わらない。大事なのは、すべての社員がトップの方針を正しく理解し、それに従った正しい選択をし、最大の成果を出せるかだ。つまり会社が何を目指し、社員が何をすれば会社が成長し、それが社員にどう返ってくるのか……トップからの明確なメッセージが全社に浸透していることだ。いちいち指示をしなくても、メンバー１人ひとりが自分たちのルールや仕組みを理解し独自に工夫し、意思決定していくためには、いつでも、どこにいても社員の中に浸透している会社・トップの理念がなければならない。 　そのために著者が実践、コンサル先でも成果を上げてきた実践ツールが「ライジングコンパス（経営計画手帳）」だ。会社（社長）のビジョン・理念、経営計画、長期目標、報酬、責任の所在――意思決定に必要なすべてが、わかりやすい言葉と具体的な数字で記されている（デジタル化すれば動画でも見られる）。全社員が共有することで、組織にとって正しい方向に社員のパッションとエネルギーを集約し、維持できる。まさに令和の時代になくてはならない経営の「羅針盤」となるものである。 　本書は、新卒採用、人材育成、人事制度設計などの組織課題を解決する経営コンサルティング事業を展開し、500社を超えるコンサルティング実績を持つ筆者が、自らの実践を通じて蓄積してきたノウハウをもとに、リモートワークが拡がる新しい時代でもブレのない経営組織を作る実践手法をわかりやすく解説する。

「よいものを、より多くつくる」が、かつての食品業界の目標だった。しかし、世界人口が増える一方で、高齢化や慢性疾患の増加、高まる健康意識など、食を取り巻く環境は激変している。持続可能性や資源保護、環境問題など、幅広い課題に取り組む必要がある。こうした状況の変化に対処できるかどうかで、この先の成長が決まる。また「生命科学」の各分野で研究が進み、食生活と健康の関係が解明されつつある。そこで得られた新たな解決策を活用して、わたしたちが食習慣を変えれば、健康状態を最適に保ち、防げる病気もある。これからの数十年で、食品業界は、「健康」を切り口としたイノベーションの波を起こすだろう。さまざまな状況で生きる人たちの健康状態が、先進的なテクノロジーによって軒並み改善される。21世紀の急性および慢性疾患の予防と治療には、科学的知見をもとに個別化した「栄養」が大いに効果を発揮して、医療費の削減も実現できるだろう。世界最大の食品会社であるネスレを約20年にわたり率いてきた著者が語る、食品産業の未来。食品の工業生産の起源から、最先端の「ニュートリゲノミクス」までを俯瞰し、その可能性と課題を探るとともに、ヘルスケア分野に事業領域を拡げるネスレの新たな食企業への挑戦を語る。

2021年は同一労働同一賃金の本格導入の年となります。しかし、法の求めに対応する受け身の改革では成功しません。それが現場の混乱の原因です。本書は、同一労働同一賃金が賃金のあり方に影響を及ぼす重要な賃金決定の原則であるということを踏まえたうえで、法の要請に目配りしつつも人事管理の観点から同一労働同一賃金を体系的に検討。同一労働同一賃金のもとで必要な人事管理を以下の3点から解説します。 （1）法律が求める同一労働同一賃金とは何かを整理。法律の内容に複雑で分かりにくい点が多いので、そのポイントを正しく解説 （2）同一労働同一賃金は、賃金を合理的に決めるうえでどのような意味があるのかを、人事管理の観点から検討（3）以上を踏まえて、企業のとるべき非正社員の人事管理とくに賃金管理の方向を明らかにする 　筆者は、『マネジメント・テキスト　人事管理入門』『日経文庫　人事管理入門』と体系テキストを執筆する一方で、『勝ち抜く賃金改革』『正社員消滅時代の人事改革』などで節目節目に実務家に寄り添う解説を行ってきました。企業の制度設計に協力してきた経験を踏まえ、同一労働同一賃金の導入によって混乱をきたす人事担当者、社労士、弁護士に解を示します。

【ケース】 　貴社は、高額なAIエンジンを購入し、導入した。主要な機能は需要予測機能だ。しかし実際に動かしてみると予測はまったく当たらない。その判断にしたがって経営した結果、巨額の損失が発生した。ベンダーに問い合わせたところ、貴社が用意したデータに問題があるそうだ。さて、この責任は誰が負うのか？ 　これは架空のストーリーです。しかしこれからの時代、こうした事例がどんどん発生することが想像されます。 　ビッグデータの時代、企業はさまざまなデータを容易に入手できるようになりました。そしてそのデータを使用することで、自社にとって最適な解を導き出すエンジンを手に入れました。いわゆるAIでです。 　しかしAIは、製品として提供されているものの、そのロジックやアルゴリズムは企業秘密とされブラックボックス化されており、導入した企業側にその仕組みは開示されません。 　そのエンジンで何が行われているのか？　果たしてその解は本当に最適なのか？　それを信じていいのか？　どのように判断すれば良いのか？　AIが判断ミスを犯した場合、責任は誰が取るのか？ 　本書は、上記のような問題意識をもとに、AI経営のリスクマネジメントについて技術的、法的、ガバナンス的観点から論じます。 　AIの意義を十分に認めつつ、そのリスクをきちんとマネジメントすることの必要性およびその方向性を具体的に解説する画期的な書です。

ベンチャー企業の誕生が少ないことを憂いていてもしょうがありません。日本のイノベーションは企業内イノベーションを生かすことしかないです。 企業内イノベーションは 特定の個人が孤軍奮闘するものではないため、 「優れた」個人の獲得育成に加え、企業内イノベーターを活かすために組織的な仕組み（エコシステム）を備えることが、効果的かつ重要になってきます。しかし、イノベーション研究は特異な発想を持った人物に焦点を当て、それがどのようにして生まれるのかに注目しがちです。またイノベーションに関する翻訳書は、ベンチャー企業型が暗黙のうちに主役となっており、企業内イノベーションが中心となる日本の読者にとっては隔靴掻痒なところが大です。 本書は、企業内イノベーションの姿を記述し、それを支える仕組みを明らかにするもの。典型的と思われる4人のイノベーターについて詳細に記述し、リアルな企業内イノベーターの実像を明らかにしました。 【物語篇】では、これらの「猛者」たちが一体どのようにその「資質」をまとい、「経験値」を積み上げ、そして「主役」を全うしたのかを記述。【提言編】では、55人の成功を導いた資質と環境（エコシステム）を解明し、4枚のカード（ガーディアン、アイデア創出、主役、脇役）の用意など必要な戦略を提言します。

日韓両国で巨大な企業グループを築き上げた唯一無二の企業家・重光武雄。 研究とデータを重視し、時間差経営、シャトル経営など、独自の経営哲学で両国の市場をダイナミックに変革し続けた。 ソニーの井深大・盛田昭夫、日清食品の安藤百福などと並んで、戦後の日本を代表する大企業を作り出した創業者の一人でありながら、その素顔はあまり語られていない。 重光武雄とは何者なのか――。 感性と夢を追い求めたイノベーターの本質に、韓国財閥研究の第一人者が迫る。

「不完全な自分」が最大の武器だった!? “できない”で成功するための自分の作り方とは……? コロナで営業の場がオンラインに変わりました。 「実際に会う」ことが貴重になった世界では、 リーダーのあり方も、営業の進め方にも変化がでています。 大好評の前作に引き続き、 今回もストーリーで楽しみながら 新時代の営業力を身につけられます。 【本書の特徴】 1)オンラインでの営業で「会う」までのハードルが高くなった、 画面越しでの熱意や空気の伝え方、 「協力したい」と思われるリーダーのあり方とは……。 変わるコミュニケーションのとり方に対応するための ノウハウが詰まっています。 2)「オンラインで相手を惹きつけるための工夫」 「恐ろしいほど万能な『神話の法則』」 「不完全な自分のさらけ出し方」など、 今日からすぐに使えるテクニックが満載です。 3)スキルの活用イメージがわきやすいように、 本書はある企業の営業部を舞台にしたストーリー仕立てになっています。 ◎こんな人におすすめ◎ ・オンラインでの営業が不安 ・やりたいことがない ・成果がでないから転職したい ・リーダーシップのあり方に悩んでいる ・営業で成果がでない ・「会う」まで繋げられない ・トークに飽きられがち ・人前で面白いことなんて言えない ・職場の人間関係が憂鬱 ・仕事はできても人から好かれない ・メンバーが本音で話してくれない ・コンプレックスが多くて自信がない ・弱みを強みに変える秘訣を知りたい ・「うまい! 」と思わせるストーリーの作り方を知りたい

●イノベーションとマーケティングは別個のものではない 　多様なデジタル化にかじを切る「第二の創業」を成功させた富士フイルムの古森会長。マーケティングを顧客満足から社会的貢献（マーケティング3.0）、そして顧客の自己実現（4.0）にまで高めたコトラー氏。この2人がタッグを組み、企業成長のエンジンとしての「イノベーション」のあるべき姿に食い込む。 　古森会長は経営実務を熱く語る。リーダーシップ論（危機時には、リーダーはワンマンでなくてはならない）、人間力を育む「ビジネス五体論」、PDCAサイクルに代わるSTPD(see-think-plan-do)マネジメントなどが、富士フイルムの「VALUE from INNOVATION」の文化を創り出してきたことがわかる。 　コトラー氏はマーケティング4.0に突入した社会において、企業の浮沈のカギを握るのはSDGsにあると語る。今後はSDGsが企業の課題解決に大きな役割を果たす。 　イノベーションとマーケティング。これらは互いにループして、企業価値を高めていくのだ。 ●Never Stop――変革をとめるな 　翻って新型コロナ感染症が蔓延する世界。日本語版出版にあたって、古森会長が新たにコメントを寄せてくれた。「優れた商品やサービスの提供を通じて社会に新たな価値・優れた価値を届けるという企業の本源的な役割を、今ほど強く感じることはない」という。ヘルスケア事業にも力を注ぐ中、「予防」「診断」「治療」という側面から、社会課題の解決に向けて今後も力を注いでいく。 　「高い技術力で、いい製品、優れた製品、進んだ製品を社会に提供する」ことをモットーに、富士フイルムはこれからも存在感のある会社であり続ける。

○コロナ危機で様々な問題が可視化された今は、経営や働き方を大きく変える絶好の機会だ。本書はリモート会議やビジネスチャット、デジタルホワイトボードなどのツールを活用することにより、ビジネスや教育分野におけるコミュニケーションがどう変わりつつあるかを、先進事例を交え解説する。 ○著者たちは2015年ごろからオンラインを使った様々な形式の会議、ワークショップ、研修を続けてきており、そこで積み上げたノウハウを公開。単なるツールの使い方の解説だけでなく、司会者の仕切り術、マナーやルール、同期と非同期の使い分けなどを紹介。

名著『道具としてのファイナンス』『ざっくり分かるファイナンス』の石野雄一氏による人気セミナーが、書籍となって登場! ! 講義調のわかりやすい解説で、難しいファイナンスがすっきりわかる。 【著者からのメッセージ】 この本は私の1日のファイナンス講義をできるだけ忠実に再現し、さらに肉づけしたものです。 この講義は、専門家ではない普通のビジネスパーソンに向けたもので、最低限これだけは知っておいていただきたい点に絞っています。数式はできるだけなくし、ファイナンスの考え方をご理解いただけることに主眼をおきました。 この本の内容をマスターすれば、ビジネスの世界では生きていけるでしょう。

新型コロナの感染拡大で、不動産市況も大変化。 その動きと、将来の見通しを豊富なデータから解説。 不動産を売る人、買う人、借りる人、必読の1冊 ・アベノミクスによる異次元の金融緩和によって演出された不動産バブルは、すでにピークを過ぎていたものの、2020年の新型コロナウィルスの感染拡大により、まったく違った局面を迎えました。 ・人口減少、デジタル化などによる都心オフィス需要の低下には、ますます拍車がかかり、テレワークの広がりで郊外の住宅需要はかつてないほど活況を呈しています。 ・こうした動きは、今後、どこへ向かうのでしょうか。豊富なデータを駆使して、現状を観察し、将来を見通します。不動産を売る人、買う人、借りる人はぜひとも読んでおきたい1冊です。

「モノからコトへ」と言われる中で、デザイン思考などの手法が取りざたされています。その方向性は重要ですが、日本企業が世界を再びリードするためには、トレンドの追従だけでは不十分です。ユーザー満足を目標とするデザイン思考を超えて、ユーザーの想定を超えた感動をもたらすものづくりを目指すべきです。その実現に必要とされるのが、自ら強く信じる哲学や信念を表現する「アート思考」なのです。 本書は、多くの部分で「アート思考」の考え方と同調した商品開発を実施してきたマツダを事例として取り上げます。常識を超えたエンジン技術や感動をもたらすデザインなど、ユーザーニーズを超えた価値を目指している。中でも、既に世界をリードするレベルまでになったマツダデザインに焦点を当てます。それを牽引してきたリーダーである前田育男氏の全面協力を得て、実行してきた内容をベースにしているので、説得力の高い説明になります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ禍で激変! 加速するDX(デジタル・トランスフォーメーション) 物流業界の最新事情を一挙紹介! ・巻頭対談「物流部門には精鋭部隊を投入」 土屋哲雄氏(ワークマン専務)×角井亮一氏 ・共同配送、マッチング、宅配改革etc. 運輸の最新事例 ・ネットも、リアルも－－オムニチャネル戦略を支える取り組み ・AI、ビッグデータを駆使する注目の物流ベンチャー ・倉庫を無人に! 物流ロボティクスの最前線 ・三大都市圏の大型物流施設マップ 2020年春以降、新型コロナウイルス感染拡大によって、宅配の増加、倉庫での3密回避など物流業界には大きな影響が出ています。以前からの大きな課題である人手不足がいっそう深刻化、それに対応するための自動化の動きが進み、データやAIの活用がますます重要になっています。 小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きについて、物流業界の様々なプレーヤーを取材して最先端を解説。 注目の物流関連ベンチャーや3大都市圏の交通網進化・最新大型倉庫なども取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人気ビジネス講師が教える「会計×経営戦略」のハイブリッド学習法。会計は、経営戦略と同時に学ぶことで理解できる。トヨタ、ファーストリテイリングなどなど、人気企業の決算書を「経営戦略」とリンクさせて読み解く!

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

●露呈したサプライチェーンの脆弱性 コロナ・ショックでは、改めてサプライチェーンの脆弱性が露呈された。まず中国での生産活動がストップすると、その部品を調達できなくなった先進国に影響が及んだ。続いて中国での生産活動が再開されると、今度は先進国がストップするという悪循環。日本国内でも、スーパーは品不足でも飲食業向けは商品が余るという非効率が生じた。 実のところ、東日本大震災や近年多発する集中豪雨でもサプライチェーンマネジメントの限界が見えていた。だましだまし対応してきたことが、今回のコロナ・ショックで全世界規模で暴発してしまったわけだ。 これを機に、サプライチェーンからサプライウェブの流れがますます進むだろう。本書ではそういった近未来を予測し、メーカーマネジメント層、物流会社等にその備えを促す。 ●サプライウェブとは 固定的な「チェーン=鎖」ではなく、不特定多数の調達先・納品先と自由につながることができる「ウェブ=クモの巣」へと進化することこそが、物流・商流のあるべき未来の姿といえるだろう。自動車業界で進んだ「脱モノ売り」、医薬品業界での「脱コモディティ」の動きが、さらに複雑となり、川上・川下の区別なく、最適な取引先を見つける流れがますます加速する。 次世代を見据えた戦略的な投資を実行し、その仕組みを構築できれば、サプライウェブプラットフォーマーとして飛躍的な成長を遂げることも可能になる。

日本のトップ・ファームが立体的・実践的に解説する ビジネスに使える“最新ルール・ガイドブック” コーポレートガバナンス・コード、M&A、契約、ファイナンス、デジタル規制、知的財産、働き方改革――企業を取り巻く法令やルールは、ビジネスモデルや技術の革新とともに日々、変化し、その知識なしには、最悪、存亡の危機を迎える時代になった。しかも1つの法・ルールの変更が、まったく無関係と思われるような部署にまで影響を与えるようになってきている。同時に、これら法やルールを武器にすれば、世界を相手にした戦いを有利に進めることもできる。まさに「戦略法務」の新しい局面を迎えているのだ。 問題は、未だに多くの企業がこれらへの対応を専門の法務部門に任せ、商品・製品やサービスの開発や販売等の事業部門との連携が取られていないこと。著者の経験上、その法務部門にはビジネスのセンスに欠けている面が少なくなく、激しい競争とめまぐるしく変わるルールのなかで、スピーディーな意思決定や対応を妨げている。 本書は、経験豊富な日本を代表するローファームの厳選メンバー達が、ビジネスパーソン一般向けに、ビジネスの現場で必要な法的センスを身につけ、最新状況をフォローできるように、最新の法令やソフトロー、公的なガイドラインの制定・変更の動きとその影響について、わかりやすく説明するもの。

余計なプライドを捨て「キャッシュ創出マシーン」になりきれるか？ 経営をお金の視点から見ることではじめてわかる企業価値創造のプロセス。 本書は「キャッシュ創出マシーン」への変身プロセスを「経営者こそ投資家である」という視点に立ち、特にキャピタルアロケーションにフォーカスを当て、国内外の事例とともに解説する。キャピタルアロケーションは、バフェット氏がその重要性を説いた影響もあり、一部関係者の間では既に関心が高い。日本でもコーポレートガバナンスコードに関連する記述があり、経営資源としてのお金の配分(=キャピタルアロケーション)への関心も高まりつつある。また、事業ポートフォリオの見直しによるキャピタルアロケーションの変更への投資家の関心も高まり、アクティビストを中心に、再投資ではなく資本還元へのキャピタルアロケーションの引き上げへの要求も増えている。ファイナンス研究の第一人者が、ESGを含む最新動向にまで目配りをしながら、そうした状況を踏まえ解説する最新の実践の書である。

強い企業は創造的破壊を狙っていない!イノベーションというと画期的な発明・発見がイメージされがちですが、ほとんどの企業の収益源は、既存の知識や眠れる資源(技術等)・製品サービスの「読み替え」(従来とは違う視点・文脈からとらえること=視点・文脈転換のプロセス)から生まれています。 本書は、知識・資源の読み替え(視点・文脈転換プロセス)という切り口から、強い企業を支えているイノベーションの構造を明らかにしようというもの。オープン・イノベーション、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、ダイバーシティ経営など、経営の最新課題も、既存の資源を再活性化させる新しい視点の提供という意味で企業を強くする方策ととらえることができます。 本書が取り上げるのは、次のような資源の読み替えです。 ・役に立たないとして見過ごされていた、あるいは捨てられていた知識・資源の読み替え ・イノベーションのやり直し(価値の再生) ・役割を終えて使われなくなった知識・資源や製品・サービスの読み替え ・成熟して売れなくなった製品・サービスの読み替え ・オープン・イノベーション(社内、社外)、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、地域創生、ダイバーシティ経営等は、すべて従来とは異なる視点・文脈から知識や資源をとらえるための活動。 筆者は、野中郁次郎(一橋大学名誉教授)の弟子、知財マネジメントの研究者としても著名です。日本の現状に即してステレオタイプなイノベーション論を覆す本書は、大いに注目されるでしょう。

本書は、中堅中小企業経営層に向け、東南アジア(ASEAN)でのM&Aという「成長戦略」を示すものである。 日本国内市場は、人口減少・高齢化等により縮小の一途にある。この状況下で企業が生き残るためには、世界規模でのビジネス展開が必須となる。とはいえ、東証一部上場企業の約50%が海外進出を果たしているのと比較して、中小企業は約4%。ほとんどが海外進出に目を向けていないのが現状である。 だが、昨今の社会状況でテレワーク化が進み、距離や国境によるハードルは低くなっている。中小企業経営者の目を海外に向けさせるには絶好の機会といえよう。 海外への新規進出は時間がかかるが、M&Aなら海外マーケットにすぐ参入することができる。スピード感ある事業継続・拡大を実現できるのだ。人材やネットワークといった経営資源が限られている中堅中小企業こそ、海外M&Aは有効な手法なのである。 特に本書は対象とするマーケットを、成長・拡大が著しいASEANに絞った。東南アジアは地理的に近く、時差は1~2時間。親日派も多く、人材マネジメントが行いやすいことが利点である。 5カ国(シンガポール・マレーシア・インドネシア・ベトナム・タイ)でのM&A成約事例を紹介しながら、日本M&Aセンター海外事業部ならではの成功に導くノウハウを開示。中堅中小企業にとって、優秀な海外人材やローカルネットワークを獲得する“M&Aによる海外進出”を、より身近なものとする。

数々の困難を乗り越え「はやぶさ2」「こうのとり」は栄光をつかんだ! 日本の宇宙開発チームに学ぶ、チャレンジできる組織の原点 2020年12月、小惑星リュウグウ探査の任務を無事に務めた「はやぶさ2」が帰還し、カプセルを分離した後、再び宇宙に旅立つ。また、11月には、野口聡一飛行士を乗せたアメリカの民間宇宙船の運用1号機が国際宇宙ステーション(ISS)にドッキングした。2020年代に入った今、宇宙開発は新たな局面を迎え、同時に、日本の技術と人に世界の注目が集まっている。 本書は、長く日本の宇宙開発チームの一員としてスペースシャトル利用計画、ISS計画、国産ロケット計画、宇宙探査計画など自主開発の苦闘時代と世界の最前線を見てきた筆者が、様々な困難を伴う巨大プロジェクトの裏側で、それを支える人と組織がどのように動いてきたかを、様々なエピソードとともに描く、ビジネスノンフィクション。

世界で高く評価される技術力・生産力があるにもかわらず利益が出ない体質になってしまっている日本の製造業。日本企業再生のヒントは価値づくりにある！　技術経営の第一人者が、日本製造業の生きる道を明快に解説。

優れたものを低コストで開発・製造すれば業績に結びつくという単純な図式はもう通じない。日本のものづくり能力が利益を生み出すために不可欠なＭＯＴ（技術経営）の考え方を、体系的に解説する決定版テキスト登場。

コロナ禍でさらに加速する「サービス化」へのシフト その最前線を日経記者が追う! 消費者の関心が「所有から利用」にシフトするいま、 あらゆるもの(X)がサービスとしてネット経由で提供される 「XaaS(as a Service)」が注目を集めている。 もともとはIT・クラウド業界で使われていた用語だったが、 移動手段(モビリティ)を提供する「MaaS」が一般的になるとともに、 急速にその範囲を広げてきている。 本書は、各産業で起こっている最先端の動きを、 日経の取材記者が追ったルポ。 先行する北欧をはじめ国内外のMaaS事例のほか、 ダイキンの「AaaS(Air)」やコマツの「CaaS(Construction)」など、 幅広い業界の動向を紹介する。 識者へのインタビューも多数収録。 今後のビジネスを見通すうえで、欠かせない1冊だ。

新型コロナウィルスの世界的な感染拡大で幕を開けた2020年代。 競争のロジックは本格的に変わり始めた。 本書は世界的なコンサルファームのトップコンサルタントたちが、 2021年以降、考えるべき重要テーマについて解説したもの。 先が見えない時代を生き残るために必要な12の論点がこの1冊でわかる。

クリエイティビティを阻害せずにベクトルを合わせる! 異能集団をまとめ収益と社会性を両立させてきたリーダーに学ぶ組織運営の真髄 「リーダーシップとは、答えを与えることではなく、その答えを導き出すための問いを考えることだ」 「お金がなければ文化も社会貢献もない!」 「チェリストとしての自分は、オーケストラのなかで日々同じことの繰り返しだった。しかしビジネスは今日と明日で状況が変わり、違うことをしなければならない。なんとクリエイティブな世界だ!と申し上げたい」 本書は、我が儘なアーチストたちで構成される世界的な芸術・文化的組織を率い、市民の支持を得ると同時に収益も上げてきたリーダーが、その実践するマネジメント哲学、リーダーシップのあり方を幅広く語るもの。カーネギーホールのエグゼクティブ・ディレクター兼芸術担当として組織の運営に携わるクライブ・ギリンソンに、Arch Street Pressの編集主幹ロバート・リムがインタビューをする形式となっています。 ここで語られる内容は、決して文化の話でもなければ、クラシック音楽の話でもない。組織運営を考える時、またリーダーシップを考える上で、非常に大きな示唆に飛んだものになっている。アメリカでは、ビジネスのクラスのテキストとして採用されている大学が複数ある。個々のクリエイティビティを殺すことなくいかに全体を一つの方向にまとめ上げるか?よき企業市民としての組織、つまり社会から支持される組織のあり方とは?など多くの企業が直面する課題に論及しており、マネジメントにとって大いに参考になる内容が満載である。

「働き方改革」に伴う労働法制度の整備に一応の目途がつきました。本書は、この改革を実務面で担った著者が、企業の経営者やマネジャーなど実務家向けに、新しく整備された労働法制度を総合的に解説するガイドブックです。 本書は、「働き方改革」のみならず、労働法制度で実務家が知っておくべきポイントを総合的に、かつ詳細に解説するため、すでに「改革のポイント」を知っている読者にとっても必携の書です。 働く現場で何が起こっていて、どのような狙いで制度が整備されたかも併せて解説されるため、本質的な理解ができます。

信頼と安心の仕組みをつくれば、部下は自然と動き出す。 コロナで「職場」のあり方が変わる今こそ読みたい実践手法! 「社員が受け身体質で困る」 「いつも部下が指示待ちで、動いてくれない」── 経営者、マネジャーの多くが、こんな悩みを抱えている。 その理由はなぜか。 リクルートグループで企業内のコミュニケーションについてのコンサルティングに長年当たってきた桐岡隆澄氏と、 「幸福学」で人気の慶應大学・前野教授がその解消法を解説する。 本書は、受け身の原因を部下に求め、 上から目線で無理に改善する方法を紹介するものではない。 職場の心理的安全性を高め、信頼できる関係をつくることで、 働く人々に「幸福感」をもたらし、自発的な行動を引き出す。 ともすればブラックになりかねない職場を変えた実践例を使いながら具体的に解き明かす。

財を得るには「道」がある! 労働価値の向上が企業の持続的な発展に結びつく。住友商事副社長、レンゴー社長を歴任した名経営者の人生哲学! ●本社の了解なく強行した、マレーシア現地スタッフの待遇改善・差別撤廃 ●業界の未来を考え、批判を承知で打ち出した「フルコスト主義」「三位一体の改革」 ●合併後、社員間の深い溝を解消した「2つの労組の統一」「賃金格差撤廃」 ●「派遣切り」「雇い止め」が社会問題になる中、派遣社員1000人を正社員化 ──逆風を恐れず、むしろ力に変え、人を活かし生産性向上につなげた名経営者の哲学を紹介!

●2019年12月に日本経済新聞に連載して好評だった澤部肇TDK元会長の「私の履歴書」を単行本化。 ●著者は大学を卒業した1964年、東京電気化学工業(現TDK)に入社。同社は、東京工業大学の電気化学科が発明したフェライトという磁性材の技術に鐘淵紡績(現カネボウ)が資金を投じて1935年に創業した、いわば大学発ベンチャーの走りのような会社。当時、東京・神田の6階建てのビルを間借りしていたTDKはその後、世界的な優良企業へと業容を拡大していく。同社の歩みと自身の半生を振り返る一冊。 ●著者は、工場や経理部などで厳しい上司の薫陶を受け、若くして社長室(のちの経営企画部)に配属される。ここで、同社の中核的な創業メンバーである3代目社長の素野福次郎氏、4代目社長の大歳寛氏の謦咳に接し、仕事や人生の諸々をじかに教わる幸運に恵まれる。中小企業だった同社は、音楽用カセットテープが大ヒットしたのを機に時ならぬ急成長企業となり、ニューヨーク証券取引所の上場を果たす。この間、著者は社長室の一員として経営を支え、貴重な経験を重ねた。その後、テープ事業を立て直し、磁気ヘッド事業では辣腕を振るい、社長に就任。ITバブル崩壊を乗り越え、新興のATLを買収して世界的な電池メーカーの礎を築いた。 ●書籍としてまとめるにあたっては、好評だった新聞連載と同様に紙幅の多くを経営中枢での興味深いやりとりに割いている。著者の人柄を反映した率直な心情の吐露が、本書をいっそう魅力的なものとしている。

本書は古代エジプトの「第I部:会社以前」から「第II部:大航海時代と会社の誕生」「第III部:英国――産業革命の成立・発展・衰退」「第IV部:ドイツ――大企業と重工業の誕生」「第V部:米国――マネジメントと経営者の創出」そして現代の「第VI部:個人によるイノベーションと非営利組織の時代」という順番で進んでいきます。 第I部では古代エジプトのピラミッド建設から説き起こし、アテネやスパルタといった都市国家群、ハンザ同盟、十字軍を経てルネサンス期の商業都市ヴェネツィアに到着します。 第II部はなぜか2012年のロンドン五輪のエピソードから始まります。コロンブス、マゼラン、東インド会社を経て会社の誕生の軌跡を追い、辺鄙な英国がインドに植民地を築いた謎を解き明かします。 第III部の舞台は英国。なぜこの地で産業革命が成立したのか、成功したはずなのにドイツやアメリカと違って後世に生き残った会社はなぜないのかを解説します。英国は金融に向かっていったのですが、それは植民地と大きく関係しています。 第IV部では、そんなイギリスを凌駕し大企業と重工業を生み出したドイツに迫ります。同族企業が多く、本社は分散し、多くの巨大科学工業の発祥は染料工場であるなど意外な素顔が明らかになります。 第V部の舞台は米国です。主役はフォード、デュポン、GMなど今でも有名な企業です。意外なことに米国企業はイノベーションに強い訳ではなく、共通性部品、事業部制、フランチャイズ制などの知恵で大きくなっていったことが明らかになります。第VI部は現代です。米国大企業の黄昏と非営利組織の時代の到来を描きます。

問題意識があるからグチが出る! 「デキる社員」よりも「グチる社員」を大切にすることから始める 生産性向上の秘策。 「グチを言ってはいけない」――多くの人がそう言われてきた。「グチグチうるさいんだよ」――仲間からも上司からも疎まれ、組織の足を引っ張るネガティブな存在として扱われてきた人は少なくないはずだ。しかし実は、グチの中にこそ、会社を変え、収益を上げる秘策のタネが隠されている。グチは経営改革を推進するエンジンでありエネルギーでもある「宝の山」なのだ。 本書は、グチに着目したユニークな経営改革を実践してきた筆者が、実際のクライアント先でのケースを織り込みながら解説する、上司と部下双方にとっての意識改革の本である。 令和時代、リモートワークの時代の上司に必要な能力は、グチという今まで誰も考えもつかなかったネガティブな感情の裏側にあるホンネを汲み取り、会社の生産性を上げること。これによって会社の上司と部下の関係がまったく違うものになる。自社や部門の運営に悩むトップやマネジャーはもとより、上司や会社に不満を感じているビジネスピープルにも支持されることが期待できる。

●Netflixはどうやって190カ国で2億人を獲得できたのか？ ●共同創業者が初めて明かすNetflixビジネスとカルチャーの真髄。 ■Netflixの「脱ルール」カルチャー *ルールが必要になる人材を雇わない *社員の意思決定を尊重する *不要な社内規定を全部捨てよ *承認プロセスは全廃していい *引き留めたくない社員は辞めさせる *社員の休暇日数は指定しない *上司を喜ばせようとするな *とことん率直に意見を言い合う ――新常態の働き方とマネジメントが凝縮

【コロナショック後の自動車産業を徹底分析! 】 ■100年に一度の大変革に直面する世界の自動車産業は、モビリティ産業への変革を迫られている。電動化をはじめとする「CASE革命」の大激変、MaaSへの対応を進めるべく、世界の自動車産業は次々と手を打ってきた。そのさなか、新型コロナウイルスが突如として猛威を振るい、世界は一変した。本書は、業界を代表する人気アナリストが、コロナショック後の自動車産業への影響をいち早く分析し、中長期的な展望を示す注目の書。 ■ 世界の自動車市場は、コロナショック後の短期的な需要急減を乗り越え、驚くほどの急回復を見せつつある。しかし、人々の行動は地域によっては大きく変容し、ディーラーを含めた自動車産業全体に、質的にも量的にも多大な影響を及ぼしつつある。 ■本書は、ウィズコロナ時代の自動車産業における新常態(ニューノーマル)――世界の移動ニーズと消費行動、市場特性の変化を読み解き、説得力のある数字に基づいて先行きを展望する。とりわけ、2022年以降と見られるアフターコロナ時代に向けた構造変化を解説。画一的な世界ではなく、地域の特性により、より多様な状況が現出すると見通す。大きな影響を受ける部品メーカーへの影響も取り上げる。終章では、ハードウェアからソフトウェアへと価値が移行する大きなトレンドの中で、自動車産業に関わる主要産業(OEM、サプライヤー、ディーラー)への指針を示す。 ■各社の2020年第一四半期決算など最新動向を踏まえた展望は、業界関係者や投資家必読。日経ビジネス人文庫『CASE革命』との併読で、自動車産業の将来像が掴める。

実際の事例から導き出された「変革成功モデル」。 「どの企業にもあてはまる」手法を解説! ◆昨今の企業活動は、従来の改善・コスト削減といった積み上げ式の活動から、改革・イノベーションのようなより複合的なテーマに変革の課題が変化してきている。企業の変革を維持するために、著者は4つの力を提案する。 1未来志向力:未来に向けた価値を作る活動をし続ける 2式年遷宮力:会社の仕組みの刷新を日常的に織り込む 3換装自在力:会社の組織・業務をモジュール化し、環境に合わせて適合させる 4全社運動力:分散的かつ演出的に一人ひとりの従業員を巻き込む ◆また、「4つの力」をより日常的に実行にうつすために、著者は7つのメゾットを提案する。具体的なステップを本書で提案することで、読者が継続的に社内で変革をおこせるようになることを目的としている。 1未来年表化:未来のメガトレンド、危機感、会社の価値・本質を共有すること 2可視化:事業ポートフォリオ、人材マップ、等の会社の“今”が適切にわかるようにすること 3ロードマップ化:人材、技術、設備・IT、等、日常的に実行するべきことは将来向けたロードマップを整備・更新すること 4アジェンダ化:ロードマップに基づいた議論・意思決定を適切に行うための会議体の整備およびアジェンダを設定すること 5アクションプラン化:誰が、いつまでに、どのようにやるのか、をアクションプラン・予算に落とし込み、実行管理をすること 6標準化:イレギュラー、属人的な業務とせず、会社としてのスタンダードは何かを決め、維持すること 7ダイアログ化:将来にむけた計画と実行を従業員に絶えず伝えていく方法を確立する

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

極端な円高対応による工場の海外移転、過剰な震災リスク対応による効率の低下――。日本のものづくりの強みを殺す経営を黙認は出来ない！　ものづくり経営研究の第一人者が危機の時代に選択すべき戦略を大胆に提示。 製造業経営の名著とされるロングセラー『日本のもの造り哲学』以来の単著。ものづくり経営に関する俗説を覆す内容で、意外性に満ちています。

日本のものづくりの急所はITシステムだ。企画から顧客伝達まで一気通貫するプロセスが実現すれば、もっと魅力的な製品を生み出せる。ものづくり研究の第一人者が中心となって、日本に最適なITシステムを解明。 ITシステムについて初めて問題提起し、進むべき方向を示す。実務家を動員した研究会の成果を書籍化。他社が知りたい改革のノウハウが得られる。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

環境への悪影響を抑えつつ、 いかに生産と消費を拡大するか。 サーキュラー(循環)型イノベーションで、 繁栄を続けるための具体策を提示する。 前作『サーキュラー・エコノミー デジタル時代の成長戦略』では、 サーキュラー・エコノミーによって、 競争優位性が獲得できるという新たな事実が提示された。 続く本書では、競争優位性を速やかに獲得して、 大規模に展開していく方法を、 10業界の考察、豊富な事例と共に解き明かす。 「取って、作って、捨てる」という、 従来の一方通行型生産・消費モデルはもはや持続不可能。 全く新たな手段「サーキュラー・エコノミー」を選択することで、 企業は、気候変動に前向きに取り組み、 生産と消費の拡大を可能にすると同時に、 活発なイノベーションと競争力を手にできる。

あなたより賢い頭脳を持った機械をコントロールできる? ユナイテッド航空3411便のオーバーブッキングによる乗客の強制退去事件を覚えているだろうか。航空会社が座席数より多めの予約を受けるのは日常的で、「便変更に協力いただければ1万円を差し上げます」などというアナウンスを聞いたことがあるだろう。当の3411便も4名に便の変更が必要となり、誰に降りてもらうかは、複雑なデータセットとアルゴリズムに基づきAIが特定した。しかし、1人だけ頑なに拒否。強制的にひきずり降ろされる映像が、SNSで世界中に拡散する。彼は医師で、患者との約束があった。その結果、航空会社は批判に晒され、最終的にはトップの辞任にまで追い込まれた。 技術の進化、AIの深化によって機械は飛躍的に賢くなっていき、我々の日常業務を代替する範囲は着実に広がっていく。その機械はどんどん複雑化するアルゴリズムのもとで動く。では、日常生活のあらゆる側面を変革するこれらの進化が、仕事、リーダーシップ、および創造性の未来にとって何を意味するのかを理解できているだろうか? 機械知能の急速な進歩のもと、21世紀における人間の知能の真の可能性は何なのか? 本書は、未来を読むことで世界的に高い評価を受ける著者が、長年にわたる研究と最先端の専門家、経営者たちへのインタビューをもとに、アルゴリズム時代に成功するために必要な10の原則を提示するもの。前例のない変化を続けるこの時代に生き残り、繁栄するために、あらゆる規模の組織とリーダーに希望的で実用的なガイドを提供する。

「スタッフが育つ褒め方、叱り方を知っている」「労務問題に発展させない空気をつくる」「お金をかけずに売上を増やす」「原価・粗利に常に目を光らせている」――。 店長や店長候補、スタッフのために、「プロ店長」が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介する。 ■1店舗の運営、そのすべてを任される店長の仕事は、非常に多岐にわたります。スタッフの採用から育成、シフトの組み立て、離職防止のための個別フォローといった人材に関すること、お客様満足度を高めるための工夫やリピーター獲得といった店舗づくりに関すること、日々の現金管理をはじめ売上・利益に関すること、さらには店舗の安全・防犯に関することと、実に幅広いことがわかります。 ■そんな多岐にわたる仕事を日々的確に行っている“プロ店長”がいます。お客様との信頼関係を築き、売上をアップさせ、スタッフを育てる――、成功している“プロ店長”はどんなふうに店舗運営=店舗マネジメントをしているのか、なかなかうまくいかない“ダメ店長”と何が違うのか、“プロ店長”が実践している仕事術を豊富な事例とともに紹介します。 ■現在店長の方、店長候補の方、店舗で働くスタッフ、初めて店長になった方、さらに成長したい方、うまくいかないと悩んでいる方は必見です。また、介護、保育園・幼稚園、塾・予備校といった施設運営を必要とする業種の方でも、現場で使える、役に立つヒントが満載です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ危機の今こそ、業種を超えた変革の好機。 各界の識者が、14業界の活路を示す! 巻頭対談は、柳川範之氏(東京大学経済学部教授)。 そのほか、翁百合氏(日本総合研究所理事長)、平野正雄氏(早稲田大学ビジネススクール教授)、岩下直行氏(京都大学公共政策大学院教授)、三浦瑠麗氏(国際政治学者)、石川温氏(ジャーナリスト)など第一線で活躍する識者や、TDK、ヤフー、UBS証券、T&Dホールディングス、オリックス自動車、ローソン、経済産業省、関西電力といった業界のキープレーヤーが多数登場! 新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界経済が危機に瀕しています。どのように危機から脱け出し、立て直していけばよいのか。 日本経済を14の業界に分けて網羅。業界ごとにアクセンチュアの専門家がコロナ危機を踏まえた現状の課題と展望を明らかにした上で、キーパーソンと対談。解説と対談を合わせて展開し、各業界が向かうべき道を浮き彫りにします。

営業職員3万人が使用するタブレットを更新せよ! ビッグプロジェクトの全容を追体験しながら学べる 業務改革の新しい教科書! 本書は、住友生命で行われた営業職員が使用している3万台のタブレットを更新するビッグプロジェクトを通し、自律自走型プロジェクトとは何かを学べる新しいタイプのテキストです。 自分たちの仕事はどうあるべきで、それを支える営業端末はどう形作られるべきなのか。メンバーの関係は完全にフラットで、それぞれの担当が自分で考え周りを巻き込みながらも最後は自分で決める「進化する変革プロジェクト」として実行し、成功を収めた事例を紹介しています。 特徴的なのは、支援していたコンサルティング会社の社員と、支援を受けながらプロジェクトを進めた2人の社員が、それぞれの異なる立場から立体的に描いている点。 内部と外部の視点からプロジェクトをどう捉えていたのか、なぜこのような進め方をしたのか、そこにどんな悩みや決断があったのか。プロジェクトの状況を追体験しながら、組織の運営や、業務改革、システム構築のノウハウを学べます。

「失われた30年」から「輝ける10年」へ―― 世界的コンサルファームが叡智を結集! 感染症や天災など、予測不能なリスクの顕在化。 テクノロジーの急速な進展と、ディスラプターの出現。 米中対立に伴う世界経済秩序のゆらぎや、地政学リスクの高まり。 主要経済圏で進む生産年齢人口の減少……。 これらの現象は2020年代にはますます加速し、企業を取り巻く環境は複雑さを増していく。 日本企業が次の10年に輝きを放つために、 経営者やリーダーたちは、何を経営の軸とし、組織を勝利に導くのか。 本書ではグローバル市場の構造変化と、企業経営のパラダイムシフトについて、その本質を概説。 企業活動の根幹となる企業目標、戦略、組織、人材マネジメントについて、 変化の時代を勝ち抜くためのアクションアジェンダと考えるべきポイントを提示する。 さらに、目指す企業のあり方を実現するための、 「パーパス(存在意義)」を基点とした企業変革について解説する。

リーダーシップに「正解(シングル・アンサー)」はない。 あなただけの答えを見出せ! 優れたリーダーは「自分が最も得意とする戦い方」で勝負する。 事業の発展段階や、組織が置かれている状況、直面している課題などによって、必要とされるリーダーシップは異なる。また、すべての要件を満たせる万能のリーダーはいない。 まずは、自分の力でコントロールできることと、できないことを区別しよう。両者を混同すると、リーダーとして適切な手を打てない。 そのうえで、「自分が最も得意とする戦い方」にフォーカスしよう。経営者やリーダーの戦い方を類型化した「リーダーシップ・マトリクス」が示す4つのタイプのうち、あなたが最も得意とする戦い方はどれか。 (1) ゴールを示して、人を動かす (軍師型) (2) 未来を語り、人を巻き込む (ビジョナリー) (3) 人を動かす仕組みをつくる (堅実派) (4) 自ら最前線に立ち、牽引する (率先垂範型) さらには、戦い方の幅を広げる方法や、自分に欠けている部分を補ってくれるパートナーの存在、答えのない時代だからこそ求められるリーダーの条件、有事のリーダーシップなど、実際の企業や経営者の事例をまじえながら、リーダー、マネジャーとして成功するための原理原則を明らかにする。

本書では「マクロ実証会計研究(Macro-Accounting)」と呼ばれる研究を紹介する。「マクロ実証会計研究」では、個別企業の会計情報をそのまま分析せずに、実証分析に入る時にまず平均や合計等の方法で国内の上場企業すべての会計情報をひとまとめに「集約」する。 例えば、国内の上場企業の利益率を平均すれば、それは国内上場企業全体の経営状態を表す情報となる。上場企業の平均利益率が高まれば、それは上場企業の業績が一般に改善していることを示すからである。また、国内の上場企業の利益率の標準偏差を取れば、それは国内上場企業の業績格差を表す情報となる。 このように企業の会計情報を個別に見るのではなく、一国の上場企業を総体としてとらえる情報を作ることで、会計研究者が財務会計の機能としてあまり想定してこなかった使い方もできるようになる。その代表例が、上場企業の会計情報を用いたマクロ経済研究である。

政策保有株式(株式持合い)は多く持つほど利益率が低く、取引関係の維持・強化にはつながらない。 全上場企業のデータから、会計数値の変化を検証。 買収防衛、高株価維持、取引先との関係強化など様々な目的で導入され、“根雪"のように残る政策保有株式(株式持合い)。全上場企業のデータを基に、その効果を定量分析。その経済的効果がもはや失われていることを明らかにする。

「サステナベーション(Sustainnovation)」とは、「サステナビリティ」と「イノベーション」を組み合わせた筆者による造語です。現在、SDGsをはじめとして、サステナブルな社会と環境、経済をつくり出そうという動きは、世界中に広まっています。 本書は、世界が今後そうした目標に向かっていくために、特にITの分野でさらなるイノベーションを起こしていくことが不可欠になる、という視点から執筆されたもの。サステナビリティを実現するためのイノベーションを「サステナベーション」と定義し、筆者の独自取材に基づく世界の最新事例を紹介しながら、今後企業が必要とされる存在であり続けるために、いかにしてビジネスを進めていくべきかを問いかけます。 筆者はNTTデータで金融システム部門に長く携わった後に、欧米分野とグローバルマーケティング分野の担当副社長となりました。その経験から、「世界では、SDGsをはじめとしてサステナビリティを目指すこと当たり前に考えられ、特に若い世代がサステナビリティの実現と定着に対して非常に意欲的であり、サステナブルな社会を達成するイノベーションを創造する中心の世代となりつつある」と語ります。さらに、「日本には積み重ねたイノベーションによる技術蓄積と、長い歴史にサステナビリティを大切にする伝統と素地があるのに、その発信についてはまだまだやるべきことが多い」とも指摘しています。 企業経営者や経営企画担当者をはじめとして、幅広いビジネスパーソンに、これから展開すべきビジネスを考えるうえで示唆に富む一冊です。

先の読めない「ポスト・コロナ」の時代こそ、参謀の出番だ! BCG日本代表が贈る、次世代リーダーへのメッセージ。 未来がまったく予測できない今、経営トップも意思決定の難しさに頭を悩ませている。 そんなトップに対して、違う視点からの問題提起を行い、議論を活性化させ、 時には周囲と衝突しがらも、より質の高い意思決定へと導いていくのが、 いま求められている「経営参謀」の仕事だ。 戦略コンサルファームとして数多くの企業の意思決定を支えてきた ボストン コンサルティング グループ(BCG)の日本代表が、 経営参謀の果たすべき役割を分析し、明らかにしたのが本書である。 センスのある参謀とない参謀は、なにが違うのか。 筋が良さそうなロジックが、途中でつまずくのはなぜなのか。 なぜ、突然議論の方向性がトップのひとことで変わってしまうのか。 精鋭を集めたはずのメンバーにもかかわらず、停滞してしまう原因は何なのか。 いつまでたっても議論が積み上がらないのはなぜなのか。 そのとき、参謀は何をすべきなのか。 数々の現場で参謀たちと仕事をし、また自らも参謀的な役割を果たしてきた 著者だからこそ書けるノウハウや心得を具体的に説明。 企業からの依頼で参謀向けの研修や講義も多数行っており、 その経験も本書に盛り込まれている。 真のプロフェッショナルとして、そして未来の経営トップとして 読んでおきたい1冊である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 より身近なものになったM&A 最新事情と活用法を丸ごと一冊で解説! 中堅・中小企業のM&Aがにわかに活気づいています。 事業承継とベンチャー投資が牽引する形で、2018年から件数が急増しはじめました。 中堅・中小企業は、経営者の高齢化が深刻な問題になっている一方で、親族や社内に適当な後継者が見つからず、M&Aによって会社を第三者へ承継する動きが年々増えています。国による支援も後押しし、今後しばらくはこの動きが続きそうです。 ベンチャー投資は、技術が急速に進歩しているITの分野で特に活発な動きがみられます。新しいテクノロジーを取り込むために、大手や中堅・中小企業が技術を持つベンチャー企業を買収するケースが増えてきました。 加えて、過去には大企業が中心だった「クロスボーダーM&A」も、いまでは海外に市場を求める中堅・中小企業が積極的に取り組んでいます。 また、店舗や個人事業主がマッチングサイトを通じて取引する「スモールM&A」も活性化しています。 M&Aを支える専門家・プレイヤーの数や種類も増え、日本はいまM&Aに取り組みやすい環境が整いつつあるといえます。 本書は、M&Aの基本の流れや進め方、メリット・デメリット、専門家の選び方などを解説した入門書です。 業界別のポイントや最新事例など、実践的な情報も収録しています。

同一労働同一賃金、ダイバーシティー・マネジメント、 在宅勤務、パワハラ、ジョブ型雇用――。 人づくりと生かし方を徹底解説。今がわかるテキストの全面改訂版。 人事管理をめぐり状況変化は続いています。本書は、人事管理の決定版テキストとして好評を博しているテキストの改訂版です。同一労働同一賃金については関連する章で説明し、データも全面刷新しました。新たなテーマについてはcolumnを中心として解説しています。 コラム トピックス編 ダイバーシティー・マネジメントと人事管理 トピックス編 人事管理を決めるもうひとつの要因は社員の働くニーズ トピックス編 企業の人事権と転勤のあり方―古くて新しい課題 トピックス編 国際比較からみえる「日本ならではの育成方法」 トピックス編 なぜ「パワーハラスメント」予防に 取り組む必要があるのか トピックス編 企業は「同一労働同一賃金」で何を求められているのか トピックス編 働き方改革と管理職の役割 トピックス編 介護離職から社員を守る トピックス編 問われている定年後高齢社員の人事管理 トピックス編 ジョブ型雇用(限定雇用)と メンバーシップ型雇用(無限定雇用)

◆その人事施策に科学的根拠はあるの? 採用、育成、配置、抜擢――社員の活躍が会社の業績や評判に直結する。早期離職、メンタル問題、幹部候補不在、滞留人財(クビにならない程度に力を抜いてぶら下がる社員)の増加、人財開発の停滞……これらの課題改善のための様々な打ち手が実施され、多くの費用が投入される。まさにHRテック・ブームだ。では、これらの打ち手には科学的根拠があるのだろうか。また、そもそも採用時に問題はなかったのだろうか。 ◆個人の適性を科学的にプロファイリングし、人事施策を実行する 知識や技能は後から習得できても、人の特性を変えることは容易ではない。例えば、リーダー特性がない人にリーダーシップ研修をいくら行っても、リーダーとして成果を発揮することは難しい。事前の「適切な見極め」ができていないために、自分が輝ける職場と出会えない人や不適合人材を抱えて苦しむ企業は多いのだ。入社後のメンタル問題や、早期離職、すなわち職場と個人のミスマッチは、つまるところ、人の適性を科学的に分析できていないことに起因する。 本書は、こうした人事に関する疑問や課題に、著者が独自に開発し企業で実践してきたアセスメントツール「MARCO POLO(マルコポーロ)」をもとに豊富なデータと事例で実証的に答え、それぞれ企業にフィットする「戦略人事」のヒントを提供するもの。流行のAIやHRテックとは異なり、人的経験値の重要性をベースに置きながら、科学的ツールを導入し、継続的に実証性、再現性の検証を繰り返していくという、「HRプロファイリング=人事を科学する」姿勢を企業が持つことの必要性を説く。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幾多の危機をどう乗り越えたのか? ファミリービジネスが継続のカギ 生き残り続ける企業や、長く愛される商品やサービスは何が優れているのか。長寿企業の経営者インタビュー、同族企業や事業承継を研究する識者や長寿企業に投資するファンドマネジャーへの取材など、さまざまな角度から強さの源泉を明らかにします。 ・巻頭対談 「家業こそ理想的なベンチャービジネス」 星野リゾート代表星野佳路さん×露木木工所露木清勝・清高さん父子 ・西川、リンナイ、堀場製作所、シャトレーゼ、たねやetc老舗企業の秘密に迫る ・都道府県別・長寿企業一覧 ・投資家から見た長寿企業の利点 ・世界のファミリービジネス研究

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 自宅+現預金=5000万円以下が危ない! もめない「遺産分割」って、どうやる? 平成30年度の司法統計によると、家庭裁判所に持ち込まれた遺産分割の事件数のうち約75%が遺産総額5000万円以下の相続だったことがわかりました。 自宅を持つ一般的な会社員の相続でトラブルが多く発生しています。 本書では、相続の場でいま起こっているさまざまな問題を取り上げ、解決のためのヒントを紹介しています。 特に、相続トラブルでもっとも多い「遺産分割」の進め方に紙幅を割きました。 民法改正で新設された配偶者居住権や遺言書の保管制度など、最新の制度をかしこく利用する方策も収録しています。

■良い戦略は単純明快だ! 良い戦略は、単純かつ明快である。パワーポイントを使った説明も、マトリクスやチャートも無用。必要なのは、打つ手の効果が一気に高まるポイントを見きわめ、そこに狙いを絞って資源と行動を集中させること。 良い戦略は、組織が前に進むにはどうしたらよいかを明確に示す。難局から目をそらさず、それを乗り越えるための指針が示されている。「いま何をすべきか」がはっきりと実現可能な形で示されていない戦略は、欠陥品だ。 ■世界的な戦略の研究者による第一級の著作! 世の中の「戦略」のほとんどは、戦略の体を為していない。本書の目的は、「良い戦略」と「悪い戦略」の驚くべきちがいを示し、「良い戦略」を立てる手助けをすることにある。著者ルメルトは世界的な経営学の研究者を表彰するThinkers50に選ばれた人物であり、長年にわたって戦略を研究してきた第一人者。本書は超一流の著者による「経営戦略」の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本でもっとも働き方改革が進む企業はどこか? 5つの指標から、企業の成長力を紐解く! 日経独自の指標で企業の働き方改革を体系的にまとめたデータ集。働き方関連の取り組みが企業の業績にどうつながるかを、データをもとに解説します。 ◆日経の独自調査「スマートワーク経営調査」を書籍化 2017年から日経本社が実施している「スマートワーク経営調査」を書籍化します。「スマートワーク経営」とは、働き方改革などを通じて組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みのことで、人材活用、イノベーション、市場開拓、テクノロジー、経営体制の5つの指標で日経が独自に調査し、企業を格付けしています。各指標の得点を合計した総合ランキングも掲載。2019年は上場企業を中心に708社が調査に参加しました。 ◆調査結果をすべて掲載 新聞では総合ランキングの上位約300社と、指標ごとに上位約40社を公表。書籍では全708社の調査データを公開し、格付けします。過去3年のアーカイブデータも収録して、参加企業の働き方改革の進捗をつまびらかにします。自社のポジションやライバル会社の取り組みを確認するなど経営に役立つ一冊です。 解説記事では新聞に掲載された特集記事を加筆するほか、調査の研究メンバーである鶴光太郎慶応大教授、山本勲慶応大教授、滝澤美帆学習院大准教授の3名が共同論文を執筆します。働き方関連の施策が企業業績にどのような影響を与えているかを、データをもとに分析する内容は必見です。

8万部のベストセラー『ダークサイド・スキル』木村尚敬氏と 「40歳定年説」柳川範之東大教授による最新作! 先の見えない時代、「管理職」に求められる役割も変わりつつある。 従来からある「マネジャー」としての仕事に加えて 「リーダー」としてリスクをとった意思決定を自ら行い、 ときには一級の「プレイヤー」として最前線に立つことも要求される。 旧来型の管理職として時代に取り残されるか、 新時代のリーダーとして道を切り開くか。 本書では、その2つを対比しつつ、新しい時代の「管理職に求められる条件」を描き出す。 ○時代に取り残される「旧来型」オッサン管理職 -情報がないから判断できない -自部門に不利な決断ができない -意思決定を自分の仕事だと思っていない。責任をとらない -「リスクを減らす」ことが自分の役割だと思っている -会社にしがみつく ○2020年代に生き残る管理職への道 -20代、30代の友達をつくれ -現役感を手放すな -ムカつく奴を使いこなせ -チームの羅針盤をつくれ -ブライトサイド・スキルを磨け

現在、日本企業の多くがオーバー・プランニング(過剰計画)、オーバー・アナリシス(過剰分析)、オーバー・コンプライアンス(過剰法令順守)の「三大疾病」に陥っています。米国流の分析的な経営手法に過剰適応した結果、自社の存在意義が見えなくなってしまったことに起因します。現場を知らない本社からの指示をこなすのに精一杯で、ミドル、現場がストレス過多でへばっている。これが日本企業の現状です。 その一方で、現場が活性化し、社員一人ひとりが活き活きと仕事に向き合い、イノベーションや大きな成果を実現しているケースも少なからずあります。それらのケースに共通しているのは、企業と顧客、トップと部下、社員と社員との「出会い」の場があって、つながりが生まれ、そこでわき上がる「共感」が新しい価値を生む原動力となっていることです。 もう1つの共通点は、市場環境や自社の内部資源を分析し、市場における最適なポジショニングを見いだそうとする米国流の分析的戦略ではなく、自分たちはどうあるべきかという存在意義を問いながら、組織としてのビジョンを実現するため、その都度、最適最善の判断を行い、成功に至る「物語り戦略」を実践していることです。 共感経営を生み出すにはどんなマネジメントが求められるのか。物語り戦略を推進するための条件はどのようなものか。本書は、『Works』誌の連載「成功の本質」において、主に2015~19年にとりあげた30の題材のなかから、共感経営を実践し、物語り戦略により大きな成果を上げたケースを選りすぐり、それを可能にしたエッセンスを抽出します。

20万部を突破した『なぜ会社は変われないのか』から20年、令和の時代を迎えても、日本企業が変われないのは一体なぜ？ 組織のしきたりにとらわれ変化に応じた挑戦ができない、面従腹背が横行して誰も本当のことを言わない、重役が「役員の壁」を形成し、意思決定を逆に妨げる……これらの組織病にどう立ち向かえばいいか？ 現状を突破しVUCAの時代を生き抜く強い組織を育てるための「経営チームビルディング」の手法について説く。