社外取締役とは、いったいどのような知識、素養を身につけていなければならないのか。 グローバル化する企業の「戦い」の中で適切な判断を下すための「兵法」とは何か。 実務経験の豊富な著者がていねいに解説する。 法律上の役割・義務といった知識に加え、 「いかに会社の経営に外部の視点を取り入れ、サステナブルな組織をつくるか」という観点から、 必要な考え方とノウハウが身につけられるのが特徴だ。 「次代のマネジメント層を育てるには」 「不正の起こりづらい企業風土を構築するには」 「かけもちはどこまで許されるのか」 「どのような戦略的な素養が必要なのか」といった、 具体的な実務のポイントを押さえていく。 米国で弁護士として活躍し、日本の複数企業で社外取締役を務めている著者が、 その知識・ノウハウを明らかにしたもの。 これが新しい時代のスタンダードだ!

筆者は、これまで『コストを下げれば、品質は上がる』『部品半減』『コストは必ず半減できる。』など自らの経験からあみ出した手法を、様々な企業で「部品半減・コスト半減」という側面から解説してきました。このようなノウハウももちろん重要なのですが、それを活かし実行に移す日本企業の製品開発そのものが弱体化してきています。本書は、この恐るべき事態とそこからの脱却の術を明らかにするものです。 メーカーの事業の赤字は様々な要因から発生しますが、その赤字の解決策は常に開発部門にあり、そのシーズ(種)は市場にある、ということに気付いていないのです。赤字の原因は会社の外にあり、解決策も外にあると考えていることこそが問題です。このことが赤字をより深刻化させ、改善に手間取る結果になっているのです。 本書は、そのようなお寒い状況にある日本の製品開発を抜本的に革新する「攻めの開発」としての「良い製品開発」を推進するもの。CADの普及と分業化が開発現場を弱体化させたとし、IP抽出、DTC開発、「製品開発企画書」に沿った開発、特許出願200目標など開発力強化の具体策を示します。筆者の製品開発理論は、ものづくり研究の第一人者である東京大学・藤本教授も高く評価しており、解説を掲載しています。

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、数々の実績を誇る経営コンサルタント。 日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた人物です。 本書は、日本M&Aセンターの成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化するもの。 成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

生涯現役社会に対応した制度を具体的に提案! 深刻な人手不足を受け、シニア雇用が変わろうとしている。 60歳での定年、再雇用から65歳定年への移行を真剣に検討する企業が増加。 制度の変更を前に何を検討すべきか、どのようなメリットがあるのか。 コストはどう変化するのか。 65歳定年の先にある70歳雇用延長も視野に入れ、 注意すべき実務上のポイントを先行事例とともに具体的に解説。 企業年金を含めた全体像がわかる。

中東に第2のシリコンバレーがあった。 なぜイスラエルではイノベーションが起き続けるのか。 国防軍のエリート組織「タルピオット」、注目の起業家への取材などからその秘訣を探る! アマゾン・ドット・コム、アップル、フェイスブック、サムスン電子・・・・・・。 現在では300社以上のグローバル企業がイスラエルに研究開発拠点を設置している。 日本企業の動きも目立つようになってきた。 2014年には楽天が、スマートフォン向け無料通話サービスのバイバー・メディアを買収、 2016年にはソニーが半導体メーカーのアルティアを買収した。 注目を集めるイスラエルのイノベーションを生むための秘密は国防軍にあった。 本書の監修を担当したTomer Shussman氏はタルピオット・プログラムの元インストラクター。 国防軍のなかでも精鋭部隊と名高い「タルピオット」で行われている、イノベーションをうむための秘密を日本で初公開する

◆農家の数はこれから10年で110万戸から40万戸に急減する。ただ減るのではなく、全体の中で新規の就農者が3分の1を占め、大規模農家の生産シェアが7割を超えるようになる。一般産業並みのICT化や流通チェーンの高度化、生産物の高付加価値化や、マーケットインの導入が急速に進み生産性革命が起きようとしている。本書は、日本の農業、農政に精通し、現場を知る著者が、農家の目線にたち、これから起きる変化、リスクとチャンスを伝える。 ◆1990年から2010年までの20年は日本の農業の生産性は停滞していたが、それからの10年ですでに大きな変化が起きている。生産性を比較すると、都道府県レベルでは2、3倍、市町村レベルでは5倍、経営体レベルでは10倍に格差が広がりつつあるという調査結果もある。それを主導するのがICT化とフードバリューチェーン化だ。 ◆一口でICT化といっても、一般企業と変わらない経営効率化やデータ利活用から、農業特有の機具の高度化まで様々。フードバリューチェーン化も大きく垂直型と水平型に分かれ、企業主導のものから、販売部門を強化した農業経営体まで様々な事例を紹介。コメ政策だけでない経営強化策も含めた幅広い意味での農政の動向もまじえながら、これからを展望する。

生きた事例で最新の動きを学ぶ 制度や理論にとどまらず、企業の現実にも焦点をあてた画期的テキストの最新版。累計20万部突破。IFRS導入企業の財務諸表を使って日本基準との違いを徹底解説。 企業活動への影響を多面的にとらえる。 会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。 理論や歴史から実務事例までを網羅。 第2章から第14章までの各章を、それぞれ3つのパートに分けています。最初から順番に読み進むこともできますが、制度やルールを学びたいなら各章の〈Accounting Today〉を、理論や歴史を調べたいなら各章の〈Theory and History〉を、実務への応用例を知りたいなら各章の〈Field Study〉を読み進むというように、必要な箇所から読みはじめることもできます。 速く、そして複雑に動いている企業の「会計」という行為を「動画」として描写する。 「会計という活動を映し出すやり方は大きく分けて2つある。1つは、会計を「静止画」として分析的・解剖的に描くやり方である。これは、従来から採用されてきたスタイルだといえる。だが、このスタイルはともすれば、会計の生き生きとした性格を犠牲にしかねない。企業は動いており、動いている企業が行う会計もまた動いている。そうした会計の生き生きとした面白さを「動画」として、動いているままに豊かに描き出したい。これが本書の拠って立つスタイルである」(はしがきより)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 採用、評価・異動、研修、退職、健康管理etc. 人事・労務を効率化、高度化する! ・先進企業の秘訣を解剖 日本IBM/日立製作所/ソニー/パーソルHD/トリドールHD/LIFULL ・徹底分析! タイプ別 ツールの種類と活用法 ・個人情報保護、プライバシー、労働法――法的リスクにはこう対応する ・今や必須のツールに 経営へのインパクトを解説 ・導入の進め方と注意点 AIやIoTも含めたITの進化によって、人事・労務分野の業務を効率化・高度化する「HRテクノロジー」が急速に普及しています。 AIによる就職学生の選別、様々なデータを活用した人員の最適配置や社員の健康管理、退職予測など、画期的なソリューションが多数登場。また、企業現場で大きな課題となっている「働き方改革」を実現するツールとして、HRテクロノジーは欠かせないものとなっています。 本書は、「HRテクノロジーとは何か」といった基本から、各事業者が提供するサービスの内容とその効果、実際にHRテクノロジーを導入している企業の成功事例まで、丸ごと1冊で解説するもの。先進事例を多数取り上げ、実践的な内容です。 また、人事関連のデータを活用する際に注意すべき個人情報やプライバシーの保護、労働法との関連についても取り上げます。

●メンタル不調社員の管理が急務に 2017年の労働安全調査によると、「現在の仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスになっていると感じる事柄がある労働者」の割合は59.5%と、16年調査より3.8%増加。ここ5年ぐらい増加傾向が続いている。 一方で、精神障害の労災認定件数も増加傾向にあり、これを抑制するため、19年4月からは改正労働安全衛生法が、20年6月からはパワハラ防止関連法が、企業に対してメンタルヘルス対策の強化を求めている。 本書は、法律により、対策が急務になったメンタルヘルスについて、パワハラ防止関連法の具体的指針も踏まえて出版するものである。 ●メンタルヘルスの見分け方から対処法まで、産業医・弁護士・社労士が一体となって解説 実効性あるメンタルヘルス対策を進めるためには、まずは管理職層を含め、メンタル不調の疾病状況やその見分け方を確認しておくことが重要である。その上でメンタル不調の原因として、職場環境および労働者本人の個体側要因を把握し、原因ごとの対応検討が求められる。 さらに、今回の種々の法改正では、1過重労働防止、2ハラスメント防止、そして3個人の健康情報管理の適正化、を強く求めており、法改正内容を正確に把握した上で新たな実務対応策の立案が必要となる。 一方で、産業医の役割が拡大。自らが労働者に自分の業務を告知しなければならないほか、労働者ひとりひとりの健康状態を把握することも求められるようになり、権限と負担が増しているが、その具体的手法についても執筆する。 本書は上記問題に対し、産業保健実務に長く取り組み、これまで数多くの業績をあげてきた鈴木安名産業医、主に労働問題に取り組んできた峰隆之弁護士、そして日経文庫で執筆実績のある北岡大介社労士が、三位一体となって解説をする。

★コネクテッドシティの建設、ソフトバンクとの自動運転、マツダ・スズキ・スバルとの提携..etc ★動きだしたトヨタの最前線について、日経記者による徹底取材! 「今のライバルは車をつくる企業ではなく、テクノロジーを生み出す企業だ」 CASE(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)の変化が迫る自動車業界。 100年に一度と呼ばれる変化を受けて、豊田章男社長も「生きるか死ぬかの瀬戸際」と危機感。 巨大IT企業に対抗できるテクノロジーカンパニーへの躍進を描く。 さらに、スズキ、マツダ、ソフトバンクとの歴史的提携の舞台裏も。 現地取材、キーパーソンの証言、インタビューなど日経記者ならではの一次情報も豊富。 大激変が迫る自動車業界、そしてトヨタの未来を徹底取材! 自動車業界の関係者のみならず、ずべてのビジネスパーソンの必読者!

バブル崩壊とともに、日本的経営が行き詰ってから早30年。その間、日本企業の多くは、経営のOSを世界標準に切り替えようと努力してきました。 しかし、「グローバル・スタンダード」ということば自体、欧米に対して卑屈になりがちな日本人の和製英語にすぎません。日本企業に必要なのは、借り物のモデルに振り回されず、まずは自社の存在理由をしっかり見極めなおすことです。しかもそれがどこにでもありがちなもの、たとえば、「地球や社会にやさしく」などというものであっては、誰の心も動かされません。自社「ならでは」の志に根差し、多様な顧客や従業員の共感を勝ち得て初めて、その企業としての存在価値が研ぎ澄まされていくはずです。 外資系コンサルは、アメリカ流の経営理論やベストプラクティスを持ち込むというスタイルに走りがちです。また、ビジネススクールのケースやフレームワークも、アメリカのものが大半です。しかし、それを器用に学ぶだけでは、日本企業独自の優位性は築けません。 本書は、100の通説と真説という形で世の中に出回っている経営モデルの間違いを指摘し、それらをいかに正しく理解すべきかを解説します。 第I部では、ガバナンス、働き方改革、顧客指向など、最近の上滑りな経営論を取り上げます。いずれも、株主、従業員、顧客などに、「おもねる」経営にすぎません。これらの誤謬を指摘するとともに、正しい方向性を提示します。 第II部では、デジタル、グローバル、イノベーションなど、最新の経営モデルを取り上げます。ここでも、世の中に流布している通説のウソを暴き、より本質に迫る方法論を展開します。 第III部では、通説を超える最先端の経営論を紹介します。経済モデル、組織モデル、人財モデルなどといった経営のファンダメンタルズを取り上げ、21世紀にふさわしい新たな枠組みを提案します。 第IV部では、従来の日本型モデルとアメリカ型モデルを超える「第3の道」を提唱します。そこでは、志、和、共感などがキーワードとなります。このハイブリッド型経営モデルは、日本企業が自信を取り戻し、世界を力強くリードしていく礎となるでしょう。

近年、シェアリングエコノミーの高まりを背景として、日本国内でも「シェアオフィス」を筆頭に「コワーキングオフィス」「サービスオフィス」など、様々な形態のオフィスが登場しています。 本書は、長年オフィスビル開発やオフィス賃貸業を営む著者が、これらの新しい形態を「スモールオフィス」を総称し、各々の機能の違いや、使用例を解説。また一般の賃貸オフィスと比較しながら、コストや活用にあたってのメリット・デメリットを詳説。著者独自の調査による豊富な使用事例も紹介しています。 スモールオフィスは、「専用の執務室があるもの」と「執務スペースもシェアするもの」に大別され、その多くは駅から徒歩数分というアクセスの良い立地にあります。一般の賃貸オフィスと比較して、最大のメリットは初期費用の少なさと、入居・退去が楽であること。 当初はスタートアップ企業や独立したての士業のビジネスパーソンなどに支持されてきましたが、ここ数年で大手企業もその使い勝手の良さに着目し、プロジェクトオフィスやサテライトオフィスとして、また地方企業が大都市圏へ進出する際にも活用されています。 オフィスの大きな特長として、エントランスや受付、会議室などが共用化されています。会議室や打ち合わせスペースは「使った分だけ」のコストで済み、スペースの有効活用につながります。また複数企業が同じフロアに入居しており、会社を越えた交流会も頻繁に行われているため、オフィス内で新たなビジネスが生まれたり、取引先を紹介し合うなど、一般の賃貸オフィスにはない「コミュニティの形成場所」としても注目されています。 企業の経営者や経営戦略、経営企画、総務に携わるビジネスパーソンにとって、示唆に富む内容となっています。

本書を推薦します! 魚谷雅彦氏(資生堂社長) 伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) 『PEOPLE FIRST』こそ、日本企業がグローバル市場で勝つための戦略だ。 ――魚谷雅彦氏(資生堂社長) 21世紀に勝ち残る条件は戦略ではなく人材経営だ。CEOとCFOとCHROの協働を唱えた衝撃の書。 ――伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) ★ ★ ★ CEOがなすべき仕事は 人材の総責任者として 会社の命運を握る〈2%人材〉の ポテンシャルを引き出し 人材ファースト企業への移行を 完遂することだ! 今日の経営幹部の大半は、人材こそが競争優位を生みだすことを理解しているが、企業が使っている人事制度は一世代前の遺産である。それらは、将来が予測可能な環境、伝統的な仕事のやり方、レポートラインと部門で人を管理する組織のために設計されたものである。近年、仕事も組織もどんどん流動的になるにつれ、事業戦略は予測可能な向こう数年間の計画を練ることではなく、絶えず変わりつづける環境のなかで新たな機会を察知し獲得することを意味するようになった――企業は新たな手法で人材を活用しなければならない。人材が戦略を主導しなければならないのだ。 ★ ★ ★ 世界的ビジネス・アドバイザー、マッキンゼー・アンド・カンパニー前グローバル・マネージング・パートナー、コーン・フェリー副会長の3人がタッグを組んだ21世紀企業のための人材戦略ブック。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人手不足を解決する最新ノウハウを徹底解説! ネット通販の拡大により宅配が急増する一方、ドライバーや倉庫作業員などの人手不足が深刻で、物流は危機に直面しています。 問題を解決するため、「置き配」など再配達を減少させる取り組み、AI(人工知能)やIoT(モノのインターネット)による荷物管理、ロボットで自動化した倉庫など、新たな施策が続々と投入されています。 物流業界の最先端を行くさまざまな事業者や識者に取材し、最新事情をレポートします。 ・注目の巻頭対談「物流が経営の中心」 中山哲也氏(トラスコ中山 代表取締役社長)×角井亮一氏(イー・ロジット 代表取締役社長) ・EC大手の最新戦略――Amazon、楽天、アリババ ・宅配危機を解決する切り札は? 広がる置き配、再配達削減アプリ ・次世代型の物流施設&マテハン機器をレポート ・共同配送で進む効率化 ・ドライバーの環境改善の取り組み ・首都圏、中京圏、関西圏 これからの道路網の進化

●2017年4月に連載された大橋洋治・ANAホールディングス相談役の「私の履歴書」を単行本化。 ●1964年、航空会社として後発の全日空(ANA)に入社して以来55年。国際線への進出、そしてアジアを代表する航空会社となることを目指し、我武者羅に仕事に邁進してきた著者が、同社と日本の航空業界をめぐるできごとを述懐する。 ●1940年、中国・満州(現・中国東北部)の桂木斯(ジャムス)市に生まれ。戦後の混乱期に、命からがら母親とともに中国から日本に引き揚げてきた。慶應義塾大学に入学して石川忠雄教授のもとで中国について学び、中国に深く関わってきた岡崎嘉平太・全日空第2代社長の知己を得て、全日空に入社する。 ●入社2年後には全日空羽田沖墜落事故が起き、悲惨な現場を経験。中堅として活躍していたときにロッキード事件に遭遇し、上司が事件に巻き込まれていくのを間近に目にする。事件の余波が続くなか、全日空は成田空港開港を機に国際線就航を目指す。著者はそのための労使交渉を現場で仕切り、汗を流した。ニューヨーク支店勤務から戻ると、実力者の若狭得治名誉会長と普勝清治社長の対立が表面化し、全日空は世間の注目を浴びることとなる。有名なお家騒動の舞台裏は、興味深い読み物になっている。 ●好業績のなか、著者は2001年春に社長に就任。しかし、同年9月にアメリカで同時多発テロが発生し、世界の旅客市場は大きく冷え込む。ライバルのJALは日本エアシステムを統合するなど、国内の競争環境も激変し、存亡の危機に直面。基本給5パーセントカットを断行するなど厳しい局面を乗り越え、2003年には復配をはたす。 追いつき追い越す目標だった日本航空の破綻と復活を経て、航空業界は新たな環境にある。著者は、アジアを代表する翼として全日空が「空のシルクロード」をつくる夢を描く。

時給を上げる前に、時間価値の最適化を目指せ！！ すきま時間を買う人・売る人、ダイナミック・プライシング、サブスクリプション――。 ほんのわずかな時間の使い方で、人生の満足度に大きな差がつく時代、になった。 気鋭の経営コンサルタントが消費行動、企業のあり方、個人の働き方まで、「時間価値」と「空間」の関係を鋭く読み解く一冊! 人々の時間へのニーズを、時短術などの「時間効率化」と創造的で豊かな時間を過ごす「時間快適化」という2軸で読み解き、「時間価値」を追求するほど、有利となる新時代の到来を「時間資本主義」という切り口で鮮やかに分析した著者の『時間資本主義の到来』を加筆修正した増補改訂版。 ダイナミック・プライシングやサブスクリプションの解説や最新事例を盛り込み、より幅広い読者に向け、わかりやすく書き直した。 ビジネスパーソンの時間の使い道は多様化し、個々人の生産性や時間価値に差が開きつつある。10分の移動時間や待ち時間というすきま時間を活用する人もいれば、長距離の通勤時間を使って本格的に副業をする人もいる。 時間で価格に差をつけるサービスも次々と登場し、「時間価値」から今後のビジネスを考えることが必須となった今、本書は、あらゆるビジネスパーソンに必読の教科書となる。

2020年代がスタートする。 日本企業は、次の10年をどのように位置付け、何を目指せばよいだろうか。 そしてビジネスリーダーは、どのように組織を牽引していけばよいだろうか。 これが、本書の底流にある大きなテーマである。 グローバル先進企業は、すでに企業の根幹をなす基盤の進化を急速に進めつつある。 2020年代は、企業基盤進化の成否が、グローバル市場における企業の優勝劣敗を 決するといっても過言ではない。 日本企業が、2020年代を「輝きを取り戻す10年」とするためには、 ビジネスリーダーが構造変化の本質を理解し、企業基盤の進化の方向を定め、 実現に向けたアクションを開始することが大切だ。 こうした問題意識に基づき、本書では、経済の構造変化が進むなかでの 5つの企業基盤進化の方向性を提示する。 そして、それぞれの方向性について2つずつ、合計10の注目すべき経営テーマを解説する。 ◎5つの方向性と10のテーマ 方向性1 新しい競争ロジックをマスターする 01 データ・ドリブン・マーケティング――AI×ビッグデータでデータ経済圏を勝ち抜く 02 エコシステム戦略――デジタルが変える「協業」のルール 方向性2 変化に柔軟に対応する組織を構築する 03 アジャイル・オーガニゼーション――激変の中で組織のあり方を抜本的に変革 04 ダイバーシティを経営の武器にする――異質のぶつかりあいがイノベーションを生む 方向性3 ダイナミックな全社変革を実現する 05 デジタル・トランスフォーメーション――日本での成功のカギ 06 デジタル・サプライチェーン・マネジメント――優位性構築か効率重視か、選択を急げ 方向性4 先が見えない時代に、経営手法を進化させる 07 シナリオプランニング――「未来」を見える化し、チャンスに変える 08 TSRマネジメント――戦略と「株主価値創造」をつなぐ 方向性5 企業の「あるべき姿」を再定義する 09 世界の先端企業が重視する「パーパス」――「存在意義」を基軸とした企業変革 10 成長戦略としての「社会的インパクト経営」――SDGs/ESGが問いかけるもの

本書は、新任の一次評価者が評価についての基本的な知識を体系立てて勉強できることを念頭に書かれた本である。評価の基本的なところは、どのような評価制度でも大体同じであり、従ってあらゆる人事制度にも対応できる。 日本経済新聞出版社から本書と同名のビデオが発売されている。本書はビデオの内容・構成とほぼ同じであり、ビデオで伝えきれなかったところも丁寧に解説しているので本書とビデオを併せて活用されると、評価者研修を効果的に実施することができる。

管理職の現場マネジメント力の向上に欠かせない目標管理能力。部下が意欲的に働き、会社と個人が成長する職場作りをするための目標管理と人事評価の基本を、経験の浅い若手管理職向けに解説。

●本質シリーズの最終巻 圧倒的に不利な条件から勝利を導き出した独ソ戦のスターリン、英独戦のチャーチル、ベトナム戦争のホー・チ・ミン、対イラク戦圧勝もつかの間、非正規戦という泥沼の打破を迫られた米国――。 本書は、日本陸軍の敗北のメカニズムを組織論の切り口から解明した『失敗の本質』(中公文庫)、海外の戦史を題材に成功の本質を解明した『戦略の本質』、国家指導者に焦点を当てた『国家経営の本質』につづく本質シリーズの最終巻。勝利を実現するメカニズムの解明は、『失敗の本質』とは裏表の関係となります。また『戦略の本質』は逆転を生み出した要因を現場の指揮官レベルで解明しましたが、本書は国家の指導者レベルとリンクさせて、機動戦と消耗戦を臨機応変に使い分ける知略戦略こそが勝利を生み出したというストーリーで解説します。 知略戦略とは、「知略=知的機動力」で賢く戦う哲学であり、過去-現在-未来の時間軸で、組織メンバーの共感を得、一丸とさせる共通善のために「何を守り、何を変革するか」の動的平衡を追い求めながら、行動し続ける戦い方を指す。これを実現できたリーダーが、本書で取り上げる、スターリン、チャーチル、ホー・チ・ミンです。

持続的発展のヒントは欧米のファミリービジネスにあり! 「権力集中型」か「集団統治型」か 柔軟性を持った新しい事業承継のかたちを提示する 経営者の高齢化等で、ますます深刻化する事業承継問題。 日本では事業承継というと、特定の後継者(長男など)に支配権を集中させる「権力集中型」が主流だ。しかし、この方法には、1後継者が無能な場合に追い出す術がなく、またファミリー内で不公平感が醸成されるなど、ファミリーの一体性が失われる場合があることに加え、後継者に課される多額の相続税(贈与税)を回避するために、2事業とは関係のない、本末転倒ともいうべきタックス・プランニングが横行する、という問題が指摘できる。それらの要素が、日本のファミリービジネスの力を削ぎ、企業価値の低下を招いている側面は否定できず、日本の多くのファミリービジネスが孫の代までに終焉を迎えてしまう一因にもなっている。 一方、欧米のファミリービジネスにおいては、意思決定のあり方やガバナンス、企業価値の算出など数歩先を行くファミリービジネス研究が実践に活かされた結果、ファミリー全体で会社を統治する取り組みが導入されている。このような「集団統治型」の事業承継は、ガバナンスが実効的に機能している限り、「権力集中型」と比べ、ファミリービジネスの永続性が担保される仕組みであるという評価ができる。 本書は、日本を代表する経営系法律事務所の弁護士・税理士で構成する専門スタッフが中心となり、諸外国の具体的事例を示しながら、日本企業の事業承継に取り入れるべき「集団統治型」の新しい事業承継モデルを提言するもの。具体的には、会社法が定めるデフォルトルールを用いた仕組みの代わりに、信託・組合・財団等を用いた仕組みを、各ファミリーの個別事情を踏まえつつ柔軟に構築していくための基本的な考え方やノウハウの提示を目指す。

早く帰れ! そして稼げ! 4年間で年間労働時間を約180時間削減した働き方改革のトップランナー。 残業削減に一定のメドをつけ、収益拡大へ舵を切るまでの全社一丸となった業務改革の全貌を徹底解説。 ■働き方改革を断行し、4年弱で欧米並みの年間労働1800時間を達成した味の素の改革を描いた解説書。年間労働2000時間の日本的働き方では世界のビッグプレーヤーと渡り合えないとして、トップダウンで働き方改革に心血を注ぐ西井孝明社長、逆風にさらされながらも改革を成し遂げた役員、社員らの奮闘を紹介するとともに、短期間で残業削減を実行できた同社のノウハウを余すところなく盛り込む。 ■味の素は、安倍晋三首相が本年3月に視察するなど、働き方改革先進企業として社会的評価が高いが、その全貌を解説した本などはまだない。本書では、社長や幹部から現場まで多くの社員を徹底取材。残業削減を短期に実現した絶好のケーススタディとなっている。取引先が多く、工場などの現業部門を有するメーカーの全社改革は、時短に悩む企業にとって大いに参考になるだろう。改革のプロセスや葛藤を生の声で伝えており、臨場感にあふれるヒューマンストーリーとしても読み応えがある。 ■働き方改革法が2019年4月に本格施行したが、個々の企業は「ノー残業デー」の設定などありきたりの対策を実施している程度で、思うような効果を上げていない。1年間の猶予を与えられた中小企業も2020年4月から規制の対象となるが、対応は遅れている。なぜ働き方改革が必要なのか、どうすれば社員も納得した改革ができるのか――残業削減と業績向上の両立に悩む経営層や管理職、一般社員には課題解決の参考となる具体的なノウハウが満載。 ■本書は、多くのアクセス数を集めた、日経電子版「ストーリー・残業なし奮戦記」の連載(19年5月)を核に加筆してまとめたもの。経営層・管理職から女性、若手と幅広い読者が味の素の働き方改革に関心を寄せた。

離職率13%(業界平均30% )、9期 連続既存店売上前年比増 異色の外食チェーンの躍進を支えるのは 「個の尊厳」と「多様性」を尊重する人材力だった。 「焼肉きんぐ」「丸源ラーメン」「ゆず庵」などを全国展開する物語コーポレーションは14期 連続増収増益、既存店売上も9期 連続前年比プラスという驚異の成長を続けている。そのなかで注目されるのが業界平均を大きく下回る離職率に象徴されるユニークな人材育成、経営スタイルで、それを実践してきた実質創業者・小林佳雄 は「カンブリア宮殿」にも登壇、今や講演・執筆依頼が殺到。また小林 による就活生向けセミナー(会社説明会ではない)は大変な人気を博している。 小林経営の最大の特徴は、人間の本能に根ざした「Smile & Sexy」という概念を理念に掲げ、人の本性に直接働きかける具体的実践的な取り組みを行っていること。その結果、人が本来持つ潜在能力が発現していると考えられ、モチベーション向上やダイバーシティ実現の面でも進捗がみられるのだ。さらに社員の自主的な行動を尊重・奨励することで集団としての機能を高め、持続的な高業績をもたらしているといえる。 本書は、人事・労務、組織開発コンサルタントとして同社をウォッチしてきた著者が、「働き方改革」が問われるいま、制度的取り組みだけではなし得ないモチベーション、ダイバーシティ、組織形態、意思決定、マネジメントスタイルといった経営上の重要テーマをどのように考えるべきかについてのひとつのあり方を、同社の具体的取り組みを示し、業界注目の企業でありながらあまりマスコミ等に登場しない小林の哲学、ナマの言葉を織り込みながら解説するもの。 日本企業の全般的な機能低下が危惧されている一方で、そこで働く人間の非効率な長時間労働は依然として解消されず、しかもそれが能力向上や企業成果に結びついていない現状を改善するヒントを提供することを目指す。

◆「持続可能な開発目標」(Sustainable Development Goals: SDGs)への対応がなぜ必要か、経営の視点からわかりやすく解説。最近の例のプラスチック容器ゴミや、働き方改革など、環境や人権への配慮は、顧客・取引先・株主に向けた対応が迫られる主要な経営課題となり、迅速な対応が迫られる。 ◆本書は、様々な経営課題に同時に取り組み、意思決定しなければならない経営層の関心のツボをおさえ、SDGs対応がビジネスの常識となる世界的変化を解説。東京五輪、大阪・関西万博に向けてSDGs実装が急速に進むことを展望する。その上で導入の実際まで、日本の実態と世界の潮流をふまえ、豊富な事例を紹介しながら説明する。 ◆著者は行政の世界から経営に転じ、伊藤園ではSDGs導入を実際に指揮し、今はSDGs経営の伝道師として精力的に活動している第一人者。

コンプライアンスは、「過剰規制」から「ものがたり」へ “規則を厳守”するからうまくいかない! 「コンプラ疲れ」を脱する3つのカギ 日本経済新聞社「2018年 企業が選ぶ弁護士ランキング」(危機管理分野) 1位! 企業不祥事が起こるたびに「コンプライアンス」が叫ばれる。しかし、実際には多くの企業で過剰規制による「コンプラ疲れ」が生じており、不祥事防止の役に立っていない。 コーポレートガバナンスの観点から社外取締役の義務化も進められている。しかし、ガバナンス先進企業と言われた東芝の不正会計事件から分かるように、「形だけ」のコーポレートガバナンスに不祥事防止の効果はない。 そこでこの本では、できるだけ多くの実例をあげて、「なぜ、企業不祥事はなくならないのか」「なぜ、そのコンプライアンスやコーポレートガバナンスは機能しないのか」を根本にまで遡って明らかにする。ここでは、「ストーリーの欠如」と「場の空気(同調圧力)」がキーワードになる。 その上で、「では、どうすればよいのか」ということを、危機管理の現場対応や社外役員としての活動といった筆者の実務経験に基づいて具体的に提言する。ここでは、「多様性」「インテグリティ(誠実性)」「空気読まない力」がキーワードになる。 この本のタイトルは、「企業不祥事を防ぐ」というシンプルなものだ。書かれているのはすべて実例(筆者の実体験も多く取り入れている)とそれに基づく考察だ。「机の上で考えた理論」は書いてない。 この本が、読者に「オモシロかった」と言われて、「やらされ感のコンプライアンス」から「元気の出るコンプライアンス」への橋渡しになることを願っている。 ――「はじめに」より抜粋

●ハラスメントの「グレーゾーン」への対応を具体的に解説！ ○2019年5月の通常国会で「改正労働施策総合推進法」が成立、大企業では2020年4月から、中小企業でも2022年4月からパワハラ防止措置が義務化される。 ○これまでのように、上司のコミュニケーションスキルの拙さで処理される話ではなくなり、組織対応が必須の重要な経営課題となった。 ○本書は現場レベルと組織レベルでの対応を個別に解説、組織対応でなければ解決しない課題が多くあることを示し、具体的な処方箋も示す。 ○働き方改革による仕事量と人員のアンバランス、労基法違反につながりかねない混在型パワハラ――ハラスメント問題を正しく理解し、部下を正しく指導・育成するための指南書。

◆物流は競争優位の源泉にもなれば、企業や産業の存続を揺るがす弱点にもなりうる。本書は物流の基本的な仕組みから近年のトレンドまで1冊でコンパクトに解説した好評書の待望の新版。近年の物流をめぐる人員・価格・テクノロジーなどの環境激変や、新しいビジネスモデル事例を海外も含めふんだんに盛り込む。 ◆著者は、物流会社を経営しながら物流コンサルタントとしても活躍。物流全体について語ることができ、かつ新しい動きについても追える貴重な存在。本書では「輸配送」「保管」「荷役」「包装」「流通加工」「システム」の物流6大機能といった基本もきちんと解説。

◆2018年のコーポレートガバナンス・コード改訂に対応した、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した初めての書籍。 役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる以下のような内容について、最新の各種データに基づいて体系的・網羅的に整理されている。 - いまさら聞けないコーポレートガバナンス。なぜガバナンス改革が必要なのか - 最適な役員報酬の決定の方法・プロセスとは - CEOサクセッションは、どのように設計・運用すれば良いのか - CEOに求められる7つの要件とは - 指名・報酬委員会はどうやって設計し、運用すれば良いのか - 社外取締役には、どのような人物を選び、いくら報酬を支払うべきか - 取締役会のダイバーシティは、本当に効果があるのか 実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味を持つすべての方にとって最適な一冊。 ◆デロイトが実施する役員報酬サーベイの調査・分析結果がふんだんに盛り込まれた、エビデンスに基づく情報性の高い内容。 日本最大の調査規模を誇る「役員報酬サーベイ」の未公開データ・分析結果を多数収録。 - 東証一部上場企業の社長報酬は何万円か - 顧問・相談役の報酬額の実態は? 中央値は何万円か - オーナー企業の社長報酬は、そうでない企業と比較して、何万円高いか - 明文化された役員評価制度がある企業とない企業では、何万円の差異があるか - 外国人株主比率が1%高いと、社長報酬は何万円増加するか

いつまで「儲からない」と悩む気ですか 世界を舞台に飛躍する秘密は 高収益をもたらす「情報の輪」だった! 急激な人口減少や第四次産業革命で拍車がかかる企業の短命化など逆風が吹き荒れるなかで、日本の中小企業はいまも低収益に甘んじ続け、多くの経営者が「自社を守れるか?」「次世代にうまくバトンタッチできるか?」と不安に苛まれている。 しかし、日本には世界に誇れる技術やノウハウを持つ中堅・中小企業はいまなお健在で、実際にそれらを武器に海外有力企業と対等にわたり合い、市場を開拓し、高収益を上げる企業は存在している。 コンサルティングを通じ現場を見てきた著者は、低収益の最大の理由を「情報の欠如」にあると指摘する。世界には、海外の有力企業が形作り、高収益のビジネスを生み出す舞台となる「情報の輪」がある。にもかかわらず、その輪に参加できないという理由だけで、せっかくのおいしい情報(アライアンス、イノベーション、販路拡大などのきっかけ)にありつけずにいるというのだ。 では、なぜその「情報の輪」に参加できないのか。どうすれば参加できるのか。さらに、参加した後に有益な情報を効率的に取り入れ、海外の有力企業とつながり、自社の強みをアピールし、彼らと共に新たな高収益事業を生み出すにはどうしたらいいのか 本書は、海外進出を飛躍の契機に高収益を上げている中小企業の事例を分析。そこに共通するKFS(成功の鍵を握る要件)を明らかにし、それらをいかに組み合わせれば「情報の輪」に入り、これを上手に活用できるのかを実践的に解説するもの。著者が実際のクライアント指導や取材を通じて蓄積したノウハウをわかりやすく解説する「現場で活かせる知識集」である。

◆貸借対照表、損益計算書など財務諸表類について、基本から最新の改正までコンパクトに解説。実務家が知りたいツボをおさえ、財務の初心者からベテランまで幅広く支持されてきたロングセラーの最新版。現在稼働している日経文庫で最古かつ最大部数。現在も着実に増刷を重ねている。 ◆今回の改訂では、2021年4月から原則適用となり、2018年4月から早期適用が認められている収益認識基準を盛り込む。損益計算の第一歩である売上高の会計基準であるため、実務家たちのニーズは強い。 ◆また、近年、企業価値分析のため財務諸表が見られることが増えているので、新しい章で解説する。

気に入らない新任上司を「逆パワハラ」でうつ病に追い込む古株社員、 カラ領収書を使ってキャバクラ代をせしめる社員、 仕事のえり好みをして指示に従わない意識高い系社員、 ダブル不倫に敗れて、セクハラ告発する女性社員、 育児をタテにサボりを繰り返す仮面イクメン・・・ ――自由すぎてもはや手のつけられない「モンスター部下」が増殖中。その対処とは。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜあの会社は続くのか? 長寿企業の経営を徹底解剖! 伝統か、革新か――本当はすごい同族経営 ・後継者の切り札、婿養子 ・「家訓」の重み ・長く愛される商品の秘訣 ・長寿企業の財務の特徴 ・日本と世界の長寿企業一覧 ・100年の激動を経済から読む グローバル化、デジタル化など環境の変化によって、多くの企業が退場を余儀なくされています。 変化が激しい時代にもかかわらず、生き残り続ける企業はどこがすごいのか。100年以上続く長寿企業にスポットを当て、生き残り続ける経営の秘密を多方面から解説します。

・経済のデジタル化とグローバル化で、顧客から選ばれるために、また優秀人材を世界から獲得するために、規模の大小にかかわらず、ブランディングが必須となってきた。 ・本書は大企業から中堅企業、製造業から小売り、飲食、エンターテインメントまで、10のブランディングストーリーを紹介。そこから、自社に役立つ様々なヒントを提供する。 ・登場するのは、パナソニック、サントリー、大和ハウス、横河電機、ヤマハ発動機、バンダイナムコ、一風堂、マツモトキヨシ、茅乃舎、Bリーグ。 ・人事政策、海外展開、商品開発、構造転換、事業領域の拡大、デジタル戦略など、経営課題の解決にブランディングがどのように貢献しているかが分かる一冊。

新しいビジネスを生み出す イノベーターたちが実践している「秘密」を解くカギは、 縄文時代にあった—————。 ◎ロジカルには導き出されないビジネスチャンスが生まれる ◎競合他社が協力パートナーに変わる ◎ビジネスがどんどんクリエイティブになる ◎完璧なタイミングで次々と商談が生まれる KPI、PDCA、ROI…… なぜ、違和感を覚えるのか。 モヤモヤを解消し、イノベーターたちの思考回路をインストール! 経営の観点から、日本の歴史を遡ると、 現代のような管理型経営の原型は、 水稲農耕が始まった弥生時代に見出されます。 コメの収穫量の目標を立て、 その達成に向けて緻密に管理していく経営手法は、 現代の企業経営そのものです。 【弥生型ビジネス】 ・ビジネスプランを作って計画的に動く(計画的) ・競合他社との差別化で比較優位を築く(競争的) ・ルールに従って正確に業務を遂行する(コンプライアンス) ・投資に見合うリターンを回収する(期待オリエンテッド) ところが、さらに歴史を遡ると、 弥生時代に先立って1万年以上も続いた縄文時代に、 まったく別次元のビジネスのあり方を導き出す ヒントが隠されていたのです。 【縄文型ビジネス】 ・ビジネスモデルを持って直感的に動く(直感的) ・全てのステークホルダーと協業する(協調的) ・既成概念にとらわれず新しい価値を創造する(フリーダム) ・ご縁とともにビジネスを紡ぐ(感謝オリエンテッド) 本書は、縄文経営に基づく 「縄文型ビジネス」を実践することで、 経営に「イノベーションを生み出す4つの原則」を 体系化しました。 原則(1) 事業計画を手放す(計画的→直感的) 原則(2) 他社との競争から脱却する(競争的→協調的) 原則(3) コンプライアンス偏重を見直す(コンプライアンス→フリーダム) 原則(4) リターンへの期待をやめる(期待オリエンテッド→感謝オリエンテッド) イノベーターの思考で行動するようになり、 ビジネスの現場でもっと自由に ワクワクする仕事ができるようになる! ビジネススクール(MBA)で教鞭を執る ビジネスプロデューサーの著者が、 ビジネスの現場ですぐに活用できる 実践論に仕上げました。 縄文時代の叡智をビジネスに生かして イノベーションを実現する、 最強の縄文型ビジネスへようこそ。

なぜあの会社は突然倒産したのか? キャッシュミラー分析なら、従来の財務分析では見えなかった病巣が、くっきりとわかる! 経理実務に精通したベテラン税理士が明快に解説する、新しい「危ない会社の見分け方」。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

「サイロ化の罠」から抜け出せ! 社内に分散している人とデータをつなぎ合わせて「デジタル能力」を実装せよ。ネット時代の勝者になるための企業変革手法。GAFAにはできない、既存企業ならではの戦い方を提示。 ほとんどの企業で失敗するのは、なぜか なぜ、ほとんどの企業で「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)」はうまくいっていないのか。これまでの変革と何が違うのか。既存組織が抱える課題(組織のもつれ)を克服し、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための企業変革手法「オーケストレーション」を詳説する。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。 どうすればDXを実現できるのか カギは、組織リソースの協働にあった。社内に分散しているさまざまな人やデータ、インフラをかき集め、連携させることで、新たなカスタマーバリューを創出する、あるいはデジタル・ビジネスモデルを実現する。そのために必要な、リソース間の結びつきを機能させる能力(カスタマージャーニー・マップ作成、ビジネスアーキテクチャ、社内ファンド、アジャイルな作業方式など)や組織づくり、CDOやCTO、変革推進室が果たすべき役割を明らかにする。 企業がとるべき21のアクションとは そのうえで、DXを実行するにあたって企業がとるべき具体的なアクションを示す。破壊的なライバル企業に対抗するための戦略と組織能力について論じた前著『対デジタル・ディスラプター戦略』と、企業のデジタル変革を実行するための仕組みについて論じた本書のふたつを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。 ・なぜDXは失敗するのか。これまでの変革と何が違うのか ・既存組織の変革を困難にする「組織のもつれ」とは ・DXを可能にする「オーケストレーション」とは ・変革の起点となる「変革目標」はどうやって策定するか ・デジタル能力を実装するために、分散している人やデータをどうつなぎ合わせるか ・「結びつき」を機能させる8つの能力とは ・どうやって既存組織を「変革ネットワーク」で覆うか ・CDOやCTO、変革推進室はどんな役割を担うべきか ・企業がとるべき21のアクションとは 「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)の実行は急務であり、企業のリーダーたちは大きな関心を寄せている。だから本書ではその課題に取り組むことにした。『どこから着手すればいいか』『何をもって成功とするか』『どうやってロードマップを策定すればいいか』。本書で扱うのはこういった疑問だ。本書は、企業にとって重要かつ戦略的で大規模なDXを推進する『実践者』のために書かれた本である」(序章より)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 就活・ビジネス・投資に! 令和時代の日本と世界を読む! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。 さらに、令和時代の業界予測などを特集します。 【目次】 巻頭特集1 大予測! 令和時代の業界地図 巻頭特集2 世界No.1企業はここだ! 世界シェア71品目 注目業界・テーマ 自動車・機械・造船 電機・精密・通信 環境 エンタメ・メディア・コンテンツ 素材 医薬・食品 流通・小売 専門店 運輸 エネルギー・資源 建設・不動産関連 金融 サービス その他 企業グループ

入社3年で年収3000万円!? 日本でも、有力企業が続々と高い報酬を提示。 世界規模で激化する有能な人材の獲得競争を徹底解説。 創造的な仕事を担う優秀な人材、とりわけAI開発などに携わるエンジニアなどの優秀層をめぐり、世界レベルでの人材獲得競争が繰り広げられている。アメリカや中国はもとより、最近では日本でも若手に対する高額報酬の提示が報じられている。年俸1億円を掲げる企業も出現した。 限られた優秀な人材に対して手厚い報酬で処遇することは重要だが、それだけで人材を獲得するのは難しい。いまや、会社としての魅力をどのように示せるかという「バリューの競争」にシフトしつつある。優秀な人材ほど成長の機会を求めており、目先の初任給には左右されない。また、就職・転職せずに起業を選ぶ人材も増えつつあり、競争は激化している。 本書では、注目される米IT大手などの最新の動きに触れながら、採用の最前線ばかりでなく、採用後の処遇や転職を引き留める工夫なども解説。有力企業が求める「稼ぐ人材」像を深掘りするともに、会社は働き手に何を提供すべきかを検討。外国企業の実態にも詳しい人材コンサルティング大手のベテランが、採用する側、採用される側の双方にとって示唆に富む手法、人材マネジメントを徹底解説する。

新元号「令和」がスタートし、2020年という節目は目前、 足元の業績も好調ないまこそ、次の成長に向けての長期ビジョンをつくろう! という経営者は多い。 とはいえ、だいたいは社長およびその周辺だけが乗り気になっており、 経営企画や現場は当惑する、というケースも少なくないようだ。 だいたい、こんなパターンだ。 ―10年後の話なんて、どこから手をつけていいかわからない ―そもそも、そのころどんなテクノロジーが出てきているかもわからないし、予想するだけ時間の無駄だ ―この忙しい時期に、悠長にそんなものをつくっているヒマはない ―2010年ごろもそういうのをつくったが、役に立っていないし、みんなもう覚えてないよ ……などなど。 いずれも、ごもっともである。 しかし、では未来のことを考えなくてもいいかと問われると、 もちろんその必要性はみんなが認識している。 本書は、意味のある「中長期ビジョン」を作り上げ、 実行にまで落とし込んでいく手法を解説するものである。 ◆本書の特徴。 -実際に企業の未来ビジョン策定を手伝ってきた著者が、具体的な事例をもとに展開する -陥りやすいワナ、ありがちな失敗をとりあげ、それらを防ぐ方法を紹介する ―線形予測(少子高齢化、デジタル化など、誰もが予測できる未来)と 非線形予測(非連続的で、業界構造を破壊してしまうインパクトを持つ変化)のかけ算で、 自らつくるべき未来を描く「未来洞察」の手法を説明 ―実践的な9つのステップを解説。長期ビジョン作成から現場に浸透させ、 実行計画にまで落とし込む段階までをフォローする。

オムロン、ブリヂストン、丸井、ヤフー、三菱重工 SDGsを効果的に推進する新しいマネジメントの理念と実践を先進事例に則して提案する! 企業が対処すべき社会的課題は、SDGsに示されている分野を見るだけでも非常に多く、既存のCSR手法では対応できない。また、少子高齢化、地域創生、働き方改革など、日本固有の社会課題への対応も急務である。このような問題に対応するためには、従来のコンプライアンス型のCSRや、KPIを設定してPDCAを回すCSR経営では対応できないのだ。 また、現在の日本ではSDGsに大きな注目が集まりブームの様相を呈しているが、日本企業の多くの取り組みは、これまでの自社の活動をSDGsの枠組みに照らして分類しているだけであるため、早晩、大きな壁にぶつかることは避けられないであろう。SDGsを効果的に推進するためにも、新しいマネジメントの理念と実践が必要とされている。 そのためには新しい革新的なCSR経営のモデルが求められている。それは、従来のCSRの範囲を超えて、企業経営全体を対象とし、企業を社会問題の解決に向かわせるような仕組みを持つCSR経営である。そのためには、社員の創発性を軸とする制度設計が求められる。つまり、CSRの対象である社会課題は、与えられるものではなく、自ら探求しなければならない対象ということである。そのためには、受け身的なCSRから、社員1人ひとりが主体的かつ能動的に考えて行動するCSRへ転換することが求められるのだ。 本書は、このような活動を促進する仕組みを持つ経営を「創発型責任経営」と名付け、その理論を事例を分析して、実践に組み入れるプロセスまでを議論し提示するもの。「創発型責任経営」は、従来のCSRの範囲を超えた、全社レベルの経営手法であり、それを「理論」「事例」「実践」の3つの側面に分け、先進企業の具体的な事例を紹介しながら解説する。 著者は、企業との実際のワークにも取り組む経営学者。CSRに関する講演や企業へのCSR指導実績も豊富。また実務サイドの視点を補うため、共著者として、CSRコンサルタントの安藤光展氏が加わる。

18万人の社長アンケートからわかったリーダー達の「誰にも相談できない70の問題」! その解決のため「悩む力」がリーダーを鍛える。 ◆毎日の苦悩は、成長のための試練である 社長(リーダー)の仕事は(決断のために)悩むこと。毎日、神経をすり減らしながら、集中し、覚悟を持ち、決断している。会社というのは問題が1つ解決しても、すぐにまた新たな問題が出てくる。そしてそれは最初の問題よりも、さらに難しい問題となって目の前に現れる。リーダーは毎日、降りかかってくる大波と戦い続けているのだ。 しかし、日々襲い掛かってくるトラブルという大波は、実は成長するための試練なのだ。リーダーは悩んで、悩んで、悩み抜くべし。それこそが、会社・組織を大きく飛躍させる原動力なのである! ◆課題解決の実践を通じてこそ「悩む力」が鍛えられる 本書は、全国18万人の経営層が登録するビジネスマッチングサイトの主催者が、その日々の対話・交流を通じて把握した経営トップ達の本当の「悩み」と、その解決のための「思考法」を抽出。会社・組織を強くするのは結局、リーダーであり、そのリーダーを鍛えるのは「悩む力」であるという視点から、具体的なアドバイスを提供するもの。 著者の主催する交流サイトの登録者の多くは中小企業経営者だが、その抱える課題は、企業や組織の規模や形態に関係なく、リーダー達に共通するものが多い。経営戦略やタイムマネジメント、あるいは経営に関する個別の分野を扱った書籍はあるが、リーダーの悩みを解決するノウハウを幅広にテーマにした類書はほとんどない。

ある一人の退職を皮切りに、次々と辞めてしまう「連鎖退職」。 どんなきっかけで起こるのか、起こりやすい業界はあるか、効果的な対処は――? 最悪、企業を倒産に追いやるその実態を、 当事者や人事部への取材から浮き彫りにし、対策を考える。 【本書の目次から】 ・中小企業やベンチャーで起こりやすい「ドミノ倒し」型 ・大企業で起こりやすい「蟻の一穴」型 ・組織にとってありがたい連鎖退職もある ・悩みつつも巻き込まれなかった人の本音 ・連鎖退職の「火種」を見逃さないために

「社長はいったい、何を言い出すんだ?!」―― タニタ食堂に続く、驚きのチャレンジ! 「会社員」と「フリーランス」のいいとこ取り。 この画期的な新制度導入をめぐる試行錯誤を描いた 迫真のノンフィクション 自由に働く。やりたいことをやりぬく。 それこそが、本当の「健康経営」だ! ◎タニタの「日本活性化プロジェクト」とは? 希望社員を雇用から契約ベース(フリーランス)に転換、 主体性を発揮できるようにしながら、本人の努力に報酬面でも報いる社内制度。 経営者感覚を持って、自らの仕事内容や働き方をデザインでき、 働く人がやりがいを持って心身ともに健やかに働ける「健康経営」の新手法。 ◎時間より、「主体性」を中心に考えよう! 「働き方改革」がいよいよスタートし、「働く時間」について すべての企業が考えざるを得なくなっている。 しかし、谷田社長は「時間より、主体性を中心に考えるべきだ」と主張している。 働く時間も、働き方も、やるべき仕事も、すべて自分で選んで、コントロールする。 寝食を忘れて働くときもあれば、長期の休暇をとって自分を磨くことも自由にできる。 他流試合も行い、そのスキルをまたタニタにフィードバックもできる。 ――そんな本当の意味での「健康経営」を求めて生まれたのが「日本活性化プロジェクト」である。 このプロジェクトは2016年よりスタートし、2017年に1期生8名、18年に2期生11名、19年に3期生が参加。 一度退職して完全なフリーランスになるため、社内では反発の声も大きく、 予想外のトラブルも発生した。 本書はそうしたできごとを、谷田社長、プロジェクトメンバーと彼らをマネジメントする管理職層など、 さまざまな声をもとに追いかける。 日本の働き方に一石を投じる1冊になるはずだ。 ◎解説:柳川範之氏(東京大学大学院経済学研究科教授) 本書を読んだみなさんが、この壮大な実験を参考にしつつ、創意工夫を凝らしていくこと。 それこそが、本書の本当の価値なのではないでしょうか。

人手不足、働き方改革―― 「現場任せ」はもう通用しない! 日本企業の生産性の低さは、個々人のがんばりに依存した「おもてなし」や「職人気質」至上主義から脱却できないからではないか? もう、現場に頼った経営だけでは大きな生産性向上は期待できない! 本書では、多くの事業で経営改革・組織変革の実績を積んできた著者が、コンサルティングに携わった企業の実例をふんだんに交えながら、現場の働き方改革の次に着手すべき「組織生産性向上」についての4つの着眼点を紹介します。 ●本書が紹介する4つの着眼点 ・サービスの産業化――現場の工夫と努力でやりくりすることをあてにした消耗型サービス提供から、サービス品質を仕組みで担保するサービスの産業化へ ・課題解決のガバナンス――権限委譲という名の丸投げ&忖度による組織運営から、ミッションをバイトサイズ化して社員の自律性を引き出す課題解決型組織運営へ ・顧客ニーズ徹底による投下資本生産性向上――“顧客志向=サービス増”のパラダイムから、引き算により投下資本対提供価値を上げるビジネスモデル・業務への転換 ・知的資産を活用したビジネスモデル開発――拠点や製品を拡大する量的な拡大シナリオではなく、過去培った知的資産を源とする差別化・収益性に優れた事業の展開

・顧客ニーズを起点にした高収益新商品開発の作り方を、ニーズ収集から、ビジ ネスモデル構築、新商品開発を経て発売後評価へ至る一連の流れに沿って実践的 に解説。 ・顧客ニーズをどのように収集し、それをどのように集合化し、新商品として仕 立てていくか。それをどのようにブラッシュアップし、高収益化を図っていく か。そして、それをどうやって実現させていくかといった、新商品開発のプロセ スにおける「困りごと」を事例を交えながらわかりやすく説明。 ・併せて、高収益商品を永続的に開発するための組織作りについても、仕組みと 組織の両面から解説。 ・顧客ニーズを管理する「ニーズマネジメントシステム」、「商品仕様のマネジ メント」など新しいマネジメントシステム、「困りごとの構図設計」「開発仕様 優先管理表」など実践で使えるシートも掲載。 ・キーエンスでの実務経験を、全221ページの本文と106個の図表に盛り込んだ、 新商品企画開発に携わっている人には必携のマニュアル本。

◆実践に基づく初の入門書 「モノからコトへ」という言葉に代表されるように、顧客へのソリューション(問題解決)が重視されてきています。製造業であれば単にモノづくりするだけではなく、それをいかにサービス化していくか(コマツのブルドーザーをネットワークでつなぎ盗難防止、燃費改善に役立てるなど)、そしてそれをいかに提案していくか、商社などでは、単に扱っている商材を売るだけだと価格勝負になってしまうため、如何に顧客に合わせたトータル提案などのソリューションを提案できるか、あるいは、アライアンス先と協業して作ったシステムをいかに統合して(システムインテグレーション)、顧客へ提案(ソリューション)していくかが問われます。 このように、非常に幅広い様々な業界、業種、職種において「ソリューションの重要性」が叫ばれていますが、ソリューションは難しい部分もあり、話法などの手法を説明した書籍は多いのですが、組織設計も含めた全体を網羅した書籍は非常に少ないのです。 本書は、そういったニーズにこたえるための本。超優良企業キーエンスをベースにこれまでのソリューション部隊創出支援コンサルで培ってきた知識と、日経トップリーダーの高額塾で非常に好評だった内容を盛り込んだ、非常に中身の濃い書籍となります。 本書は、ソリューション提供を実現するための強い組織づくりについての初めての書。営業のやり方から、日常の報連相などの活動、ミーティング活動、KPI(重要業績評価指標)設計、SFA(営業支援システム)の活用方法、目標管理制度、人事評価制度のポイント、支援部隊のつくり方、販売ツールなどのポイントなど全体を網羅して解説します。

年間販売数4億本超! 日本でいちばん売れているアイスを生んだ 「強小カンパニー」の秘密に迫る 社員数380名で売上高454億円。12期連続増収を達成。 異端であること、遊び心があることを何よりも重視する。 埼玉県の北端に拠点をもつ「ユニークな地方企業」が赤城乳業だ。 失敗を恐れず、とがった社員を集めて、 なんでも「言える」仕組みをつくり現場を活性化させる。 そんな現場力の秘密を、遠藤功氏が解き明かすのが本書だ。 -大ヒット「コーンポタージュ味」をつくった若手たち -ガリガリ君の「異色コラボ」が次々誕生した理由 -会社なのに「秘密基地」で商談する大人たち -キャッチフレーズ「あそびましょ。」に込めた願い -新入社員であっても、役員にものが言える風土づくり -常識的なアイデアは、まったく評価されない -入社2～3年目から大仕事を任せ、責任を自覚させて成長させる -「社長は、社員の七光」 -売上200億円当時に100億円をかけて、食品基準ではなく医薬品基準の新工場を設立 日本企業から失われつつある「現場力」を高めるための知恵が、 本書には詰まっている。 *本書は潮出版より2013年10月に刊行された『言える化――「ガリガリ君」の赤城乳業が躍進する秘密』を 改題、文庫化したものです。単行本刊行後以降の話題を追加いたしました。

新規ビジネスのヒントが ここにある!! 「持続可能な開発目標(SDGs、Sustainable Development Goals)」は、 2015年の国連サミットで採択された 「持続可能で多様性と包摂性のある社会実現のため、2030年を年限とする17の国際目標」のことです。 2019年6月に大阪で開催されるG20の影響もあり、 SDGsの活用を促すビジネスセミナーが相次ぎ開催されるなど、 企業の間で非常に注目が高まっています。 本書では、 「SDGsをビジネスにどう活かすことができるのか」 という視点に軸をおいて、構成しています。 著者2人が、多くのセミナーや講演を担当するなかで 参加者から多くの疑問を受ける箇所を特に重点的に解説しています。 ●●こんな人にオススメ●● ・1冊でSDGsについてしりたい ・仕事でSDGsの担当になったがよくわからない ・自社のビジネスで社会貢献をしたい ・SDGsとビジネスの結びつきを知りたい ・実際にSDGsを導入して成功している企業の事例を知りたい

「敵は社内にいるんです!」 部門間の対立、上層部と部下との壁、経営と現場の溝-- 互いの「正しさ」を否定することなく、同じゴールを目指すには? 自分を変え、組織を変えるビジネスストーリー。 “働き方だけ改革”は失敗する。 全体最適化コンサルタントが見た、社員のやる気をなくさせる「7つの壁」の壊し方。 ◆働き方改革が叫ばれる中、現場の生産性向上を阻むものには、社員自身の働き方だけでなく「部門間や上司との溝」「過剰な管理やルールの縛り」「腑に落ちない会社の方針」など様々な要因があります。そういった要因を解決せず、ただ闇雲に働き方だけの改革を進めても、社員は本気でやろうという気にはならず取組みは失敗に終わります。ではこれらの生産性向上を阻む要因をどうやって解決していくのか? ◆たとえば、「仕事のやり方が個人商店的になっている」「情報が十分に共有されていない」「会話が無く皆バラバラである」――そんな職場に、コミュニケーションの機会を増やしたり、社内のイベントを行ってみても、結局効果は続かず何も変わらなかったという声は多いのです。こうした職場では、議論や対話を通じて「共通の課題や目的を見つけ、そこに向けて全員で解決していく」という取組みが有効です。 ◆本書は、経営層から現場まで、これまで多くの当事者たちの本音を聞き、「全体最適」の視点から問題解決してきた筆者の経験をヒントに、職場で働く人々の前に立ちはだかる「7つの壁」の壊し方をストーリーで紹介。その壁の先にある自らの夢や目標を叶えるためのヒントを提供していきます。

これからはBPRではなく、YTR(役に立つことを・楽しく・ラクにやる)だ! 「現場力」の提唱者が、「業革3.0」で活力を取り戻す方法を解説する。 過度な合理化、人手不足、技能承継の失敗、稚拙なIT活用。 間違った働き方改革、管理強化。 利益偏重、経営と現場の溝……。 振り返れば、平成の時代というのは、現場を軽視し、現場を傷めつけ、 現場が壊れていく30年だったと言えるのかもしれない。 このままでは、日本企業の再生、復活はありえない。 本書は「業革」という古めかしい言葉をキーワードに、 これまでの発想を超えた「人間中心」の業務改革手法を提言する。 業革1.0……1980年代のオフィスオートメーションによる合理化 業革2.0……米国の経営手法「BPR」を取り入れた合理化 そして、 業革3.0は、「YTR」の追求によって人間中心の改革を行う。 人間の創造性を高めることにより、結果として生産性を向上させることを目指す。 良品計画、変なホテル、SOMPOケア(介護)という、 人間中心の業革で現場の力を引き出しているケースを取り上げ、 具体的な道筋を示していく。

多くの会社が毎年、経営計画を作成しているが、ほとんどが事業部門の計画を吸い上げて集約したもの。本社が考え、解決すべき問題は何かが明確にはなっていません。事業部に全てを任せて本社部門は君臨だけしていれば良いというわけではないのです。本社が考え、実行すべき戦略は、部長、事業部門長の戦略・戦術の延長線上にはないのです。 そこで必要なのが「全社戦略」ですが、経営戦略のテキストのほとんどは、事業部の考える「いかに市場を取るか」という事業戦略・競争戦略に関する解説に終始するか、全社と事業部が混在した解説になってしまっています。本社が考え、実行すべき全社戦略について解説した本はほとんどありません。 本書は、社長、経営企画部門、社長室スタッフ必読の全社戦略の解説書。「個別事業戦略」とどう違うのか、個別事業で経験を積んできた経験が、本社目線の戦略構築には役立たないことを明らかにし、「理論」よりも「実践」にフォーカスして解説します。 本書では、CEOの考えるべき全社戦略として、事業ポートフォリオ・マネジメント、事業の中止・開始・統合・分割・売却・買収、事業間資源配分、シナジー・マネジメント、全社ビジョンの策定・浸透、全社組織設計を解説します。 本書で掲載する企業の事例としては、キヤノン、GE、トヨタ自動車、ヤマハ(楽器)、ヤマハ発動機、ボストン・コンサルティング・グループ、ソニー、GE、パナソニックなど。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 庶務特命課長 孫武七子。すべての悩み、「孫子」で解決します。 １５万部のロングセラー『最高の戦略教科書　孫子』、ついにマンガ化！ 「彼を知り、己を知れば、百戦して殆うからず」「兵は詭道なり」「百戦百勝は善の善なるものに非ず」―― 百戦不敗の戦略を説いた「孫子」の教えを人生・ビジネスにいかに活かすか。 オリジナルマンガですっきり解説。 ◆構成は、マンガ部分+本文解説の4話構成。社長特命として任務を請けている「庶務特命課長」の孫武七子(まごたけ ななこ)が、問題を抱えた女性社員たちに『孫子の兵法』の叡智を与えることによって、「組織の中で負けない方法」を教えていく1話完結型の構成です。 ◆<物語の背景>神奈川県鎌倉市、カマコンバレーにひときわ高くそびえたつ地上20階の高層ビル。そこは社員20000人を抱える、大手ネット企業「アミオ」の本社だ。ネットベンチャーとして、東大出身の三笠正志(35)が5年前に社員5人で創業し、いまや東証一部上場、三笠社長の総資産額は1兆円を超える一大企業に成長した。他のネット系ベンチャーに比べて、従業員の満足度が高く、離職率が極端に低いのが特徴なのだが、そこには秘密があった。「アミオ」の最上階には、社長直下の庶務特命課という課が存在していた。そこには孫武七子(32、通称:孫子/そんこ)と言われる課長がいた。彼女は、実は、社長が心酔する『孫子の兵法』の熟達者であった。三笠社長は、彼女が説く『孫子の兵法』を巧みに駆使することによって、企業をここまでに成長させたのだ。 一方、彼女の表の顔は、ビル内の社員食堂の“管理栄養士のお姉さん”。三笠社長より、『孫子の兵法』を専門家として社員に教えてほしいとオファーを受けたが、趣味の料理好きを満たすために社員食堂を任せてもらうことを条件に受諾したのだ。就業時間後の17時より「特命課」を開けて依頼者の話を訊き、解決に導いている。

「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野

コンサルタントに数字の読み方を教え続けてきた著者が初めて明かす 「数字を身近」にするための“8つの習慣”とは? ◆理系出身者も多く、数字に強そうなイメージのある「コンサルタント」たち。しかし、最初から会社の数字を読むのが得意だ、というコンサルは滅多にいません。では、彼らはどうやって数字を読み、使いこなせるようになるのでしょうか。大手コンサルティング会社で10年以上にわたり、若手コンサルタントに会計研修を行ってきた著者が、その方法を紹介します。 ◆コンサルを含む一般のビジネスパーソンにとって、大切なのは「数字の感覚をつかむ」こと。売上1億円は大きいのか、利益率10%をどう判断すればいいのか・・・・・・。ただ数字の字面だけを追っていても気付かない意味やバックグラウンドまでをつかむための感覚が「会計センス」です。本書は計数感覚のつかみ方を「8つの習慣」に落とし込み、スムーズに会社の数字に慣れることができるよう工夫しています。 ◆「大きな数字は分解する(例:ディズニー売上3500億円→「客単価×来場者数」で表現)」「数字に関するモノサシをつくる(例:店舗数2万≒セブン店数≒日本の小学校数≒郵便局数)」「必ず額と率で考える(例:この売上げでこの在庫は適当か)」など、すぐにでもできる考え方を多数収録しています。付録の「決算書の仕組みと読み方」では、決算書の基礎を学ぶことができます。 ◆著者は大手コンサルティング会社で、証券・財務の分析に長らく携わってきた専門家です。一般向けに解説する機会も多く、丁寧でわかりやすい語り口には定評があります。 ◎こんな人にオススメです◎ ・会計について興味がある ・コンサルティング会社に勤務したり、就職を希望したりしている ・数字に強くなりたい ・数に苦手意識を持っている ・ベテランコンサルタントの頭の使い方を知りたい ・ビジネスパーソンの教養として、基礎的な会計センスを身につけたい

◆カーライル・グループは、米国ワシントンDCを本拠地として世界中に35ヵ所の事務所と1000名を超えるスタッフを抱える世界最大級のプライベート・エクイティ(PE)ファンドである。1987年の創業以来、運用資産規模を順調に増やし、2001年には日本上陸を果たした。 PEファンドとは「友好的かつ効果的な手法で、既存企業の事業を再構築して成長軌道にのせ、ステークホルダー(企業の株主・その他の投資家、経営者、従業員、取引先などの利害関係者)を満足させる存在」と位置づけられる。 多くの日本企業は1980年代末のバブル景気の崩壊とその後の「日本経済の失われた20年」といわれた停滞期、2008年の米リーマン・ショックによる収益力の減衰とグローバル化への対応の後れ、さらに少子・高齢化が進むことによる国内需要の先細り懸念もあり、様々な経営的な問題や危機に直面している。こうした危機を救い、経営改革を行い、場合によっては新しいプロフェッショナルな経営人材を紹介し、結果として筋肉質で効率性が高い経営力をもたせ、再び収益力と成長力を持つ企業へと変身させる「コーチ役」のような存在がPEファンドであり、その代表格がカーライル・グループである。 ◆本書は、PEファンドの仕組みや日本での進化を解き明かした上で、カーライル・ジャパンの手法や実績を成長曲線を描いた7社の実例を通じて詳説する。それらを通じて「日本企業にも再び活力を取り戻し、健全に成長していくための方法論がまだまだある」ということや「それができるのは日本企業にまだまだ供給可能な資本と人的・技術的・ブランド的な資産が残っている今しかない」ということを明らかにし、PEファンドの活用を企業再生の選択肢の一つとして広く訴えていく。

米中新冷戦時代、 全産業のルールをこの8社が塗り替える! ◎GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン) ◎BATH(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ) 話題の米中巨大テクノロジー企業(メガテック)8社の全容と戦略を、 1冊で平易に完全理解できる初めての本! もはやこの8社なしにビジネスは語れない! なぜすごいのか。何がすごいのか。 これならわかる! [具体的には?] ●新聞やニュースでその名を見ない日はない、話題の、 GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)と BATH(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)。 その事業形態と戦略を最新情報を交えて平易に分析します。 ●「テンセントって中国のフェイスブックでしょ?何がすごいの?」 「ファーウェイ問題の本質はどこにある?」など、 今さら聞けない“そもそも”から、 「次なる各社の目論見は?」「日本の活路は?」など、 “深層”まで読み解けます。 ●8社を「分類→比較→分析」するのが本書の大きな特長。 著者独自の「5ファクターメソッド」を用いて、各企業の 「道(戦略目標)/天(タイミング)/地(市場・業界構造)/ 将(リーダーシップ)/法(マネジメント・収益構造)/」 を、丁寧に分析していきます。 [本書で見えてくるもの] 1プラットフォーマーの覇権争いの行方 2今や先駆者利益を創造する存在である中国勢の動向 3同じ事業ドメインから異なる進化を遂げる理由 4産業・社会・テクノロジー・あるべき企業の未来 5日本の未来、あなたの進むべき道 [著者は?] ベストセラー『アマゾンが描く2022年の世界』 (PHPビジネス新書)の著者。 リサーチ力と鋭い分析力に定評がある。 テレビ、新聞、雑誌、ネット媒体にも多数登場。

30万台ヒットの鋳物ホーロー鍋「バーミキュラ」を開発した愛知ドビー、海外売上高10年で20倍、M&Aで最高益を更新し続けるアイカ工業、浅田真央のCMでおなじみのエアウィーブ、国内2000店を目指す100円ショップのセリア――。M&Aを駆使し他社の強みを取り込みながら成長を加速させるナゴヤ企業50社の今に迫る。 ◇2017年11月に刊行した『ナゴヤが生んだ「名」企業』の続編。2018年7月から日経本紙中部経済面で連載中の「続・ナゴヤが生んだ名企業」を書籍化したものです。厳しい環境にある金融関連企業の動向をまとめた「ナゴヤ金融の今」も合わせて1冊にまとめました。ナゴヤ企業の歴史をひもとくと、新事業への参入やM&A、業態転換など挑戦の連続です。各社欄では、トップ自らが自社の課題と未来に向けた戦略を語ったインタビューも収録しています。 ◇前作の『ナゴヤが生んだ「名」企業』は、中部地区で働くビジネスマンや就活生に大好評。中部経済を支える企業の歴史と現状が、前作とこの本の2冊でわかるナゴヤ人の必読書です。

第一線で活躍を続けるリーダー18人の インタビューを通じて見えてきた共通点は、 「人一倍強い危機意識」と「社会をよりよくしたい」という思いだった――。 日本能率協会が独自のネットワークを活かし、日本を代表する経営者たちにインタビューを敢行。トップに求められるマネジメントの手法やガバナンスのあり方について、彼らの経験談をもとに解き明かす。 ・「大きな方向性を示し、誰もわからないこと、決められないことを決めるのがトップの役割」(出口治明・立命館アジア太平洋大学(APU)学長 ) ・「トップの座にいるのは、せいぜい8年がベスト」(松本晃・ライザップグループ取締役構造改革担当) ・「経営の神髄は、人間尊重にあり」(酒巻久・キヤノン電子代表取締役社長) ・「小が大のなかで生きるために『ジャンルトップ戦略』をとる」(松崎正年・コニカミノルタ取締役会議長) 登場する経営者はほかに、石黒成直氏(TDK代表取締役社長)、川名浩一氏(日揮副会長)、下代博氏(ダイフク代表取締役社長)、高橋広行氏(JTB代表取締役社長)、知識賢治氏(日本交通代表取締役社長)、塚越寛氏(伊那食品工業会長)、デービット・アトキンソン氏(小西美術工藝社代表取締役社長)、挽野元氏(アイロボットジャパン代表執行役員社長)、藤原洋氏(ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO)など計18名。経営者やマネジメント層をはじめとして、幅広いビジネスパーソンにとって示唆となる一冊。

なぜ日本企業は不当に低く評価されているのか? 「見えない資産」を活かせ! 上場企業(金融除く)のバランスシートには依然として200兆円近い広義の現金(現金+有価証券)が積み上がり、上場企業の1割以上で広義の現金の方が時価総額より大きい。アベノミクス前後で株価もROEもほぼ倍増したが、企業価値の創造は十分ではない。一方、ESG(環境、社会、統治)ブームの中、ROEを忌み嫌う一部の経営者も非財務情報のアピールには熱心であるが、日本企業のPBR(株価純資産倍率)はほぼ1倍で推移しており、非財務資本の価値が付加価値として市場から認識されていない。 その背景には、日本市場の長期的低迷、「資本の価値」の低評価、企業と投資家の認識ギャップ、低いROEとコーポレートガバナンスの問題等があり、歴史的文化的要因も含めてきわめて根が深い。近年アベノミクスのガバナンス改革、「伊藤レポート」などでROEは向上してきたが、いまだ道半ばであり、その質が問われている。皮相的なROE経営ではなく長期的持続的な価値創造に貢献することが重要である。 わが国企業には資本コストやROEが十分に理解されていないのではないだろうか。あるいは当局のリードに盲目的に追従して皮相的なROE経営や横並びの配当政策に陥っていないだろうか。一部の投資家のショートターミズムも悪影響を及ぼしてはいないだろうか。 そして究極的には、企業価値は非財務資本から財務資本に転換されて生成されると考えられるが、いかにしてそれを具現化して資本市場の理解を得ていくのか。潜在的には非財務資本の価値がきわめて高いはずの日本企業が過小評価される事態に陥っている現状を打破し、コーポレートガバナンスや財務リテラシー、ESGとそのIR(説明責任の履行)を改善することで、大きな企業価値の向上が図れるのではないか。ESGが救世主になる可能性があるのではないだろうか。 こうした思いでわれわれ3人はそれぞれ啓蒙活動をしてきたが、本書は3人の長年の日本企業の企業価値向上への思いを伝える集大成と言って良い。 ――「はじめに」より抜粋

良い仕事をしてもらうために、働きやすい職場を作っただけ! 今世界が注目する「着ぐるみの母」は、こうして温かい会社を作り上げた。 ◆世界中からオーダーが舞い込む宮崎郊外の小さな工場 唐ワンくん、コアックマ――世界に拡がるご当地ゆるキャラ。そのブームを支えているのが「キグルミビズ」だ。 キグルミビズは今や東南アジア、欧州、米国から顧客が訪れる小さな世界企業。2018年には台湾に連絡事務所を開設した。SNSをフル活用した情報発信等で、「顧客を探すのではなく、顧客から見つけてもらう」事業展開に成功している。 ◆クオリティを作り出しているのは女性従業員たち 同社の従業員は全て女性。介護、育児、シングルマザー……それぞれに事情を抱えながら、しかし仕事に対してはプライドを持つ彼女たちが作り出すからこそ、高品質の、温かさを持つ着ぐるみが生まれる。著者は事業を始めて以降、彼女たちの働く環境をどうすべきか悩み続けた。そしてたどり着いたのが、「人を幸せにする着ぐるみは、幸せな工場からしか生まれない」という信念と、「どんなに大変でも働く人がやめなくていい職場が正しい工場である。正しい製品は正しい工場からしか生まれない」という理念。それを反映したのが、定刻も残業も休日出勤もなし、育休・産休なども当たり前という、一律に管理しない労務管理のあり方だ。 そしていま、キグルミビズは、2018年3月に経済産業大臣表彰「新・ダイバーシティ経営企業100選」を受賞するなど、働き方改革の先進モデル企業としても注目されている。 本書は、マスコミ取材が殺到し、講演に引っ張りだこでまさに「時の人」となった著者が、その哲学と実践を、実際の着ぐるみづくりとともにやさしく語る。

■ヤマト運輸での労働問題発覚以降、「物流危機」はホットトピックになっている。実際、トラックドライバーの高齢化や倉庫作業員の不足は顕著であり、「経済の血脈」である物流がいつ止まってもおかしくない状況にある。 一方で、宅配ロボットやドローンといった先進技術の活用も徐々に広がりつつある。Amazonのように、倉庫作業のロボティクス化やAIによる需要予測といった先駆的な取り組みを進めることで、競争力の更なる向上を実現している企業も存在する。 ■これら、足元での労働環境の悪化やAmazonをはじめとする先進プレイヤーの動向といったミクロな事実を紹介する書籍や記事は増えてきたが、「物流の未来」がどのようなものであるかや、経営・経済においてどのような役割を果たすようになるのかまでを見通したものはない。 本書は、ロジスティクスの最先端動向に精通し、コンサルティング、セミナーなどで活躍する著者が、技術革新の先にある物流ビジネスの「破壊と創造」を解説するものである。省人化・標準化が進むことで、サプライチェーン全体の最適化に向けたオープンプラットフォームが生まれつつあること、コト売りへの転換を果たそうとするメーカーがシェアリングビジネスに進出していることなど、技術・インフラ・サービスの進化の方向性を明らかにしている。物流会社だけではなく、荷主やメーカーにとってのビジネスチャンスも見つけられる内容である。 ■「ロジスティクス4.0」は、著者が講演やコンサルティングなどで使ってきた用語だが、その用語や考え方がそのまま「国土交通白書」や「ものづくり白書」で用いられるなど、一般用語化している。

急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 　ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 　今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 　本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。

◆本書は、性的マイノリティの総称として使われる「ＬＧＢＴ」の基礎知識から、企業が社内外で取り組むべきことまで、丁寧に解説しています。事例も豊富で、いま知っておくべきことを網羅しています。 ◆著者はＬＧＢＴに関わるシンクタンク代表として、ＣＳＲ領域からマーケティング領域まで幅広くサポートしています。 ◆企業の取り組みを交えて解説することで、具体的なイメージを持つことができます。ＬＧＢＴの方の立場にたって、アクションがとれるようになります。 ◆会社で人事・労務の仕事をしている人はもちろん、マネジャーや一般の人まで、最低限知っておきたい内容を余すことなくカバーしています。

「人がいない」と嘆く前に「採用力」を磨け！　「ここで働きたい」と思える企業への改革が有益人材を集め、成長軌道を生み出す――本多プラスなど注目企業の実践例をもとに解説する「組織・人材活性化」の要諦。

累計10万部のロングセラーの最新版！ 利益の計算から財務諸表の作成・公開まで解説。 「なぜそうなるのか？」が初心者でもわかる名テキスト。 ・本書は、初めて学ぶ人を対象に財務会計の制度とその背景にある会計学の理論をわかりやすくコンパクトに解説します。 ・利益の計算から財務諸表の作成・公開まで、基礎知識が身につきます。 ・簿記などの予備知識がない人でも独力で理解できるように工夫しました。 ・1996年の初版刊行以来、入門書として高い評価を誇り、多くの大学、企業でテキストとして採用されているロングセラーテキストの最新版です。

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書という財務３表のつながりを、手を動かして理解しよう。自分の仕事と財務諸表のかかわりが見えてくる、「明日から役立つ」入門書。財務分析の基本も身につきます。 好評の『書いてマスター！　決算書ドリル』の増補改訂版です。

「これからは、育児時間勤務者も遅番、休日勤務を検討してもらいます」―2013年11月、全国各地の資生堂の会議室で、衝撃が走った。賛否両論の議論を巻き起こした“資生堂ショック”、資生堂の戦略とは、どんなものだったのか?「職場の不平等感」をなくせ!夕方以降&週末勤務を育児社員に課した“働き方改革”の真意。

知られざる巨大企業の全貌に迫る! ・売上高1兆2000億円、グループ従業員数 3万人。世界の拠点数は16カ国・地域で900 ・2014年10月についに株式上場。時価総額は一時2兆円超え、楽天、電通を上回る ・創業54年で定年退職者6人、多くのOB・OGが様々な業界で活躍する人材輩出企業 ・平均年齢33歳。海外現地法人社長が32歳女性など、30代で役員に多数抜擢 ・弱点はネットサービスの遅れ、世界での知名度のなさ リクルートは「じゃらん」「リクナビ」「ゼクシィ」「SUUMO」「ホットペッパー」など数々のサービスを生み出し、日本人の生活に浸透している。故・江副浩正氏が起こしたベンチャーの雄で、社風は体育会のノリ。強力な営業集団として知られる。また、戦後最大のスキャンダルとなったリクルート事件でも有名だ。 多くのイメージで語られるリクルート。だが、その本当の姿は知られているだろうか。 本書は、日経新聞記者が、リクルートのトップ層から現場、海外から国内まで幅広い社員を取材し、イノベーションを生み続ける強さの秘密や、株式上場を機にリクルートが目指すビジネスの未来などを明らかにする。「日経産業新聞」の連載企画「リクルート 第3の創業」をもとに、大幅に加筆した。峰岸真澄・リクルートホールディングス社長をはじめ、主要7事業会社トップのインタビューも収録。

関わった会社が次々に黒字転換し、最高益。IPOにも成功――コンサルティングファームから「スーパー経理部長」と呼ばれた筆者が、実体験をもとにまとめる、簿記や仕訳よりもっと大事な経理社員の仕事の心得。

グーグル、サムスンの勝利は『孫子』にある 戦略の聖典を達人が縦横無尽に読み解く 正の戦略と奇の戦略を組み合わせて勝利したグーグル、「やむを得ざる状況」を作ってJALを再生させた稲盛氏、 日本企業を巧みに誘導したサムスン――。 彼らの選択は、『孫子』によって説明できます。 「算多きは勝ち、算少なきは勝たず」 →論理的積み上げの大小が、未来を決める(ヤマト運輸・小倉昌男、本田技研工業・藤沢武夫) 「戦いは、正を以て合い、奇を以て勝つ」 →まず正攻法、そこに奇手を組み合わせる(グーグル) 「兵の形は実を避けて虚を撃つ」 →物理と心理の、両方の虚を撃つ(アップル・ジョブズ) 「兵に常勢なく、常形なし」 →経営とは、リズムである(曹操) など、伊丹氏が感銘を受けた30のキーワードを抽出。 経営者の役割、リーダーシップ、戦略的思考などの6つの章に大胆に整理し、チャーチル、韓信、西山弥太郎、本田宗一郎、三枝匡、數土文夫、トヨタ自動車、ソニー、コマツ、東芝、本田技研工業、3Mなどの、実在のリーダー、企業のエピソードを交えて、真に学ぶべき点は何かを解説、競争を勝ち抜くための実践的ヒントが満載のビジネス書です。従来の『孫子』の解説書は、軍事研究者、中国研究者が当たることが多く、戦略を熟知した経営学者が真正面から解説することはありませんでした。本邦初の対決をお楽しみください。

本書は、こんな悩みのある方、必読の一冊です。 1. 最近注目のシニア市場で何かビジネスがしたいが、 具体案がまだない。 2. 上司からの指示でシニアビジネスに取り組むことになったが、 何から始めればいいのか分からない。 3. シニア層をターゲットとした新企画を練っているが、 試行錯誤していて、パッとしたものが出せないでいる。 4.すでにシニアビジネスに取り組んでいるが、 なかなかうまくいかず、苦戦している。 本書は、こうした悩みを抱えている企業の皆さんに、 実践的ですぐに役立つビジネス上の秘訣を「体系的」にまとめたものです。 本書の内容は、シニアビジネスの第一人者である筆者が 過去15年間に、多くの企業の担当者から寄せられた質問や相談と、 実際の事業現場での苦い体験をもとに構成しています。 つまり、業務の現場で同じ悩みを持ち、日々悪戦苦闘している人たちの声が、 本書の構成と中身に反映されているのです。 したがって、本書をお読みいただければ、皆さんが抱えている業務上の悩みを解決し、 直面している事業上の壁を乗り越えるのに、きっとお役に立つものと確信しています。

AKB48、鴻海、コマツ、東レ、村田製作所――。これらから学ぶべきマネジメントの本質は何か? 戦略テキストの金字塔『経営戦略の論理』をより深く理解でき、応用能力が高まると定評のあるケース集を全面改訂。

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

コーポレートガバナンス・コードの策定やROE経営の浸透によって、財務経理部門は事務的な役割を担う立場から、企業価値創造と説明責任を主体的に担う立場に求められる役割が大きく変わりつつあります。本書は財務や開示に第一線で取り組むビジネスパーソンに向け、具体的にどのような実務知識をもとに、企業価値向上に取り組まなければならないのかを解説。財務会計、ガバナンス、開示、経営戦略と財務戦略の連動性などに関する最新常識をわかりやすく解説します。

事業構造改革、コーポレートガバナンス、場のマネジメントなど、最新のトピックスを交えて、躍動感に満ちた企業のメカニズムを解明する「生きた経営学」の決定版。大学生、ビジネスマン、MBA志望者、必読のスタンダードテキスト。

日経産業新聞の連載、「働き方探検隊」をオリジナル文庫化。働き方改革を進め、生産性向上に成功している国内外企業の先進事例を日経新聞記者が直撃、未来の働き方をひもとく。 ○日本の労働生産性は主要７カ国（Ｇ７）のなかで最低水準。時間あたりの労働生産性は４６ドル（約５千円）で米国の３分の２にとどまる。一方、人手不足の深刻度が増す中で、就活生は「働き方」を重視して会社を選ぶ傾向が見られる。各企業では働きやすい職場をつくるための自主的な改革が始まっている。完全リモートワークで、オフィスのない会社から、連絡なしに休みをとれる職場、残業ほぼゼロでも12年間増収を続ける会社、約70人が副業を持つ会社まで、その創意工夫ぶりは十社十色だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 知識の創造・共有システムを確立するには?経営組織の硬直化をどう打破するのか?知的エリートの養成法とは何か?企業変革を成功させる条件を探り、エピステモロジー(知識論)に基づく「組織学新モデル」を示す。

戦後日本の経済的成功の背景には、ヒトを企業経営の中心におく「人本主義」の原理があった―米国流の「資本主義企業」に対置して「人本主義企業」を提示した本書は、今なお企業システムに対する新鮮な問いを投げかけている。文庫化に際して、「失われた10年と人本主義」を付す。

◆1989年4月27日、松下幸之助死去。平成元年に高度成長時代を象徴する経営者が亡くなりました。平成の企業経営はどのように変化し、なにを逸脱してしまったのか、失速は宿命だったのか? 本書は、平成30年間の企業経営の軌跡を日本を代表する経営学者が解明するものです。第I部(平成三〇年の日本の産業と企業)では、30年間に日本企業の戦いの軌跡を描きます。崩壊、迷走、回復という3つのステージで何が起きたのかを端的に解説します。第II部(モノ、技術、ヒト、カネ、の三〇年)では各論として日本企業のどのような問題があったのかを解明します。そして日本的経営を愚直に追求してきたトヨタ自動車と、ゴーン改革によって劇的な復活を遂げた日産自動車を比較することで、これからの日本企業に必要な経営の座標軸を示します。 ◆著者は平成元年刊行の『ゼミナール経営学入門』(共著)で気鋭の経営学者として実務界でも広く認知され、経営トップとの接点も劇的に増えました。筆者にとって平成の30年とは経営中枢の具体的な情報が得られるようになった時代と言えます。外からの評論家だけではないリアリティを持った分析が可能になっています。本書は、時系列の表面的な経営史を越えた「日本企業失敗の本質」とも言える内容になります。

「複雑な競馬新聞を読めるのはなぜ？」「楽譜の生まれた効用とは？」──ビジネスとは関係なさそうな例で「数字に強い」とはどういうことかを解説。決算書の読み方を、単純な3つの図形でわかりやすく教えます。

好評の『なぜ、あの会社は儲かるのか? ビジネスモデル編』を文庫化。 ゴールドマン・サックスから不動産業に転じた社長のハイブリッドな戦略、ブリヂストンのリトレッド事業の知られざる狙い、高収益をあげるコマツが築いた競争優位……。成功企業のビジネスモデルをわかりやすく説明するだけでなく、異業種の儲けの仕組みから何を学び、自社に活かせばよいのか、数多くの事例をとおして解説する。

リーダーとして、教育者としての器を持った経営者はどれほどいるのか。単に「社長ごっこ」に興じているだけではないのか?必要な資質を持った経営者が生まれなくなった理由と、生まれるための条件作りの論理を解き明かす。経営学の第一人者が贈る警告の書。

女性活躍推進 待ったなし! 安倍政権による「日本再興戦略」の最重要テーマとして注目を集める女性活躍推進。女性登用の数値目標 設定を企業に義務づける女性活躍推進法案も早期成立を目指して国会で審議されています。 しかし、対する企業の側は、両立支援策は充実させていても、女性の管理職・リーダー登用は進んで いないところがほとんどです。何からどう取り組めば良いのか。全社的な取り組みから、日々の仕事で 工夫する点、上司の心得まで、本書では具体的に解説します。 著者たちは、働き方や人材育成、女性リーダー育成について日本企業の実情に精通し、改革提言をして きた第一人者たち。 手厚すぎる両立支援はキャリアを阻害 「ロールモデルがいない」のは当たり前 女性に「下駄を履かせる」ことが正当な理由 ああ、勘違い! 「女性だけのチームをつくれ! 」 働くルールを「野球型からサッカー型」に など、女性のキャリア育成、管理職登用を進めるツボがわかります。

会社の売上や利益、資産の状況などを表す財務諸表の読み方は、いまや ビジネスパーソンにとって必須知識となっています。 一方で、財務諸表や会計という言葉を聞くと、多くの人は「専門家じゃないから よく分からない」「難しそうだ」という印象を持たれるのではないでしょうか。 しかし、多くの人が思うほど、財務諸表や会計は難しいものではありません。 基本的なルールと読み方さえ頭に入れてしまえば、誰でも分かるようになります。 本書では、有名企業の実際の決算書を用いて、重要なポイントに絞って解説。 数字をどう見て、どう活かすのか。人気経営コンサルタントの著者が、豊富な経験 に裏打ちされた実践的な数字の読み方、使い方を、順を追ってわかりやすく説明 します。 本書をじっくり読めば、決算書を読めるようになることはもちろん、自分が担当して いる事業の損益分岐点や原価を正確に把握する管理会計の基本も押さえること ができます。 新入社員や学生の方、会社数字にふれる部門の所属に初めてなった方が、1冊 目に読む本として最適です。

関協タクシーの「5000円超分半額」が失敗した理由は? ヤマダ電機がいきなり営業赤字に転落したのはなぜ? 良品計画の社長が行った、在庫を減らすための荒療治とは? 年末になるとカレンダーと手帳が送られてくるわけは? 地鶏コラーゲンスープ・鶏飯付きを注文させる「もう1枚」とは?…… とにかくとっつきにくい会社の数字。決算書の読み方から管理会計、経営分析の初歩に至るまでを、実際のケースに基づいたクイズ形式で解説。楽しみながら「使える」知識が身につきます。 また、行動経済学や「孫子の兵法」など、一見会社数字とは関係ないクイズも収録。企業や個人の行動が、具体的な数字にどうつながっているのかが見えてきます。

成果をあげるための準備、課題の見極め方から、コンピテンシーの育成まで、チーム運営の実践的ノウハウをやさしく解説。

財務3表などの仕組みや見方をコンパクトにわかりやすく説明します。会計のやさしい入門書と、難しい専門書の間を埋める実務家向けの解説書です。企業会計は、国際化に対応したり、実態を正確に映し出すため進化を続けていますが、一方で複雑で難解になっているのも事実です。本書を読むことで、新しいルールを理解し、決算書を読みこなす力を磨くことができます。2015年4月から適用されている改正連結会計基準に内容を合わせ、開示資料の実例も含め改訂しました。

自社に合った人材育成のフレームワークをどのようにつくればよいか。ダイバーシティやタレント・マネジメントをどう実践するか。数多くの企業事例やアンケート調査などをもとに、第一人者がわかりやすく解説。 著者は日本の「キャリア開発」「働き方」「雇用」をトータルに見てきた第一人者。著者が所長を務める研究所は、働き方に関する日本有数の総合シンクタンク。

原価計算の基本的なしくみから、経営や業務にどのように活かせばよいのかまでコンパクトに解説する名著の改訂版。日本企業の課題や取り組みに合わせ新しい設例を入れる。簿記検定試験のサブテキストにも最適。

IT化やグローバル化で進化する物流のしくみをわかりやすく解説。物流管理の基本からコスト・戦略まで一通りの知識が身につく。東日本大震災でわかったロジスティクスの課題や、国際物流の最新潮流など情報も満載。

◆本書では、実行性の高い事業計画をどうつくるのかを解説します。コーポレート・ガバナンスの強化で、企業がステイクホルダーに対して事業内容やこれからの収益見通しをこれまで以上に明確に示すことが必要になり、事業計画作成の重要性が増しています。 ◆事業計画は上場企業をはじめ、数多くの企業で作成されていますが、労力がかかるわりに、「希望的観測ばかり」「目標値に合わせた数字あわせ」「作成後ほとんど顧みられない」など、批判されることが多くなっています。 本書では、事業計画のスペシャリストが、フレームワークの使い方などを解説しながら、策定の手順をわかりやすく手ほどき。事業環境や自社の現状の分析から、目標の作成、数字への落とし込み、とりまとめ、実行後のフォローアップと、一連の流れを説明します。「できることの羅列」でも「遠い将来の絵空事」でもない、少しの背伸びを企業に求めるぐらいの計画作りを指南します。 また、各プロセスごとに細かく見出しを立てているので、読者が知りたい部分をひろい読みできます。 ◆『本質思考』など著作も多い一流コンサルタントの平井孝志氏と、経営・経済の最新理論に精通した早稲田大学ビジネススクールの看板教授・淺羽茂氏がタッグを組んで執筆しました。

1994年初版の定番ロングセラーの改訂版。小売関係者、消費財メーカーの営業担当者、マーケティング担当者、関連システム・機器業者、就活学生向けに、流通の現状と近未来像を理解できるよう、その全体像と当面する課題、個別企業の動きなどを81項目に絞り込み、やさしく図解する。 ◆流通とは何かを理解でき、実務書としてもテキストとしても使える一冊 実務(コンサルタント)と理論(学者)の両面に通じた筆者ならではの、体系的かつ事実に即した正確で論理的な流通の概念を解説。さらに、流通の今とこれからを展望する。流通実務はもとより、学生向け授業やゼミ、企業内研修等のテキストとしても十分に通用する入門書。

・品質管理を知るうえでの必須キーワードをやさしく解説します。 ・企業の製造現場にいる従業員、品質管理担当者、大学の理工学部で品質管理について勉強する学生向けの入門書です。 ・新版化にあたっては、ISO9000シリーズやJIS(日本工業規格)の改訂内容などを反映しました。 ・ハンディサイズで、品質管理検定(QC検定)3,4級対策の独習テキストとしても最適。 ・本書は累計8万部、定評あるロングセラーの最新版です。

株主との対話による企業価値向上の実際 日本版スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードにも対応 ロングセラー『IR戦略の実際』の後継本 ・本書は、企業が投資家に対し、投資判断に必要な企業情報を適時に、継続して提供するＩＲ（インベスター・リレーションズ）の基本と実際、課題など包括的に解説します。 ・投資家との積極的な対話をうながす日本版スチュワードシップ・コードや、コーポレートガバナンス・コードの導入をきっかけに、ＩＲの重要性はこれまでになく増しています。 ・企業価値向上の手段としてＩＲに取り組む企業の実例をふんだんに盛り込みました。 ・著者は、日本ＩＲ協議会の事務局長・首席研究員を務める第一人者です。

企業価値評価(バリュエーション)は、かつてはM&Aの買収価格算出など専門家向けの分析手法でしたが、 いまや経営戦略全般を議論する際の重要な判断材料となっています。本書は、ビジネスパーソンが経営 を数字で理解し判断するための必須のリテラシーとなった企業価値評価について、わかりやすく解説 します。 本書のコアとなるのが、DCF(ディスカウント・キャッシュフロー)法です。フリー・キャッシュフローと資本 コストをもとに企業価値をどう算出するか、ケースを用いて、じっくりと手ほどきします。理論を具体的な ビジネスにあてはめて、わかりやすく説明できる研究者と、企業価値評価のスペシャリストがタッグを 組んで執筆しました。 より基本的な段階からスタートしたい方には、姉妹書の日経文庫『コーポレート・ファイナンス入門』が おすすめです。

２００７年の第１版刊行以来、累計５万部を超す、企業担当者からのニーズがとても強い定番書の 最新版です。内部統制の定義から、構築プロセス、経営者の評価、そして外部監査の内容まで、体系的に わかりやすく解説します。 　内部統制については、会社法と金融商品取引法で制度が定められていますが、今回の改訂では、 ２０１５年２月の会社法施行規則改正や、２０１１年に導入された内部統制報告制度における簡素な 手続等の説明を反映しました。 　参考例を用いて報告書の具体的な記載内容を説明。また実務が進展するにつれ明らかになった 問題点についても解説します。 　著者は、審議会の専門委員として基準設定に関わった第一人者。手軽に全体像を理解したい読者 におすすめです。

起業の世界の決定版ガイド。クラウドファンディングやソーシャルビジネスなど最新動向を大幅加筆。人材、技術、経営、資金、関連制度などベンチャーの実像とビジネス環境がわかる。

「会計=専門知識」というイメージを打破。従来の会計書ではわからない会計の本質を理解する入門書 最近では,日々の新聞や雑誌,ニュースなどで「ROE」や「キャッシュフロー」といった会計用語が頻繁に登場する。しかし,どれほどの人がこれらの会計用語を理解しているのだろうか。営業利益と経常利益の違いは,と問われたときに,その言葉の意味は理解していても,それが企業会計にとってどのような意味をもつか,答えられない人が大半であろう。筆者は,会計とは,いまや専門家が知っていればよい知識ではなく,ビジネス界の「コミュニケーション・ツール」であり,会計を学ぶことは「ビジネス・ランゲージ」を手に入れることだという。 本書は,単に貸借対照表や損益計算書とは何かを解説するのではなく,不況のトンネルから抜け出さない日本経済の問題点を指摘しつつ,企業会計の本質を平易に解説している。「日産自動車とトヨタ自動車の違い」「マクドナルド100円バーガーの成功」など身近な事例を豊富に取り入れ,全編語り口調でまとめるなど,会計の素人にとっても理解しやすい構成でまとめられた好著である。

■人生に「やる気」を取り戻すには、なにをすればいいのか? 朝、パッと目がさめるともう眠れなくなり、だからといってベッドから起きだすのもおっくう……という経験は誰にでもあるでしょう。 元気はつらつで毎日が楽しく、「やる気」に満ちたあの日は、どこへ行ったのでしょう? 家から会社へ向かう足取りは重く、背中は丸まり、肩こりもひどい……。もしかして、あなたは「燃え尽き」はじめているのかもしれません。 ■なぜ「バリバリな人」ほど、心に重荷を感じてしまうのか? いつも疲れている、能率が上がらない、上司にウンザリ、酒量が増えた…… これらは30年前に刊行された本書で、著者ハーバート・フロイデンバーガーが提唱した「燃え尽き症候群」の諸症状です。 ■こんな症状、思い当たりませんか? ・忘れっぽくなってきた。 ・イライラがひどくなり、だんだん短気になり、周囲の人間に失望を感じることが多い。 ・親友や家族と、疎遠になっている。 ・一日の仕事が終わったときに、迷いが残る。 ・なにが自分にとっての喜びか、はっきりしない。 ・自分のことでジョークをいわれて笑ってすますことができない。 ・疲れやすくなった。 ・猛烈に働いているのに、だんだん成果があがらなくなってきた。 ・あまり人と話したくない。 本書では、こんな諸症状を吹き飛ばし、ストレスと不条理に満ちたビジネスライフを快適に生き延びるための必須ノウハウを伝授いたします!