令和４年（2022年）年3月15日締切の青色申告を簡単にできる解説書です。青色申告の基礎知識やメリットはもちろん、各種控除についてもしっかり解説しています。 ・青色申告の基礎とメリットがわかる ・経費計上のコツがズバリわかる ・個人事業主が得する最新の節税方法をわかりやすく解説 ・新型コロナ関連の経費計上や助成金処理をレクチャー ・気になるインボイス制度を解説 ・簿記がわからなくても自動で帳簿作成できるクラウドサービス「やよいの青色申告 オンライン」に完全対応

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 複雑な「計算」や面倒な「手書き入力」は不要！ずっと無料で使える弥生のサービス「やよいの白色申告 オンライン」で、 かんたん・確実な申告ができます。マイナンバー対応や必ず得する税申告のノウハウも満載。 平成30年3月15日締切りの確定申告が手書き不要でらくらくできます。 ・初めてでも分かる! 確定申告の基礎を学べる。 ・経費計上のコツがズバリ分かる。 ・個人事業主が得する節税方法をやさしく解説 ・簿記がわからなくても自動で帳簿作成できる無料のクラウド申告ソフト「やよいの白色申告 オンライン」対応。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「やよいの白色申告 オンライン」を使いながら、本書の流れ通りに進めるだけで、簡単に確定申告を完了することができます。 第1章◆確定申告の基礎知識 確定申告の概要を理解しましょう。白色申告と青色申告の違い、領収書の保存方法などを解説します。 第2章◆「やよいの白色申告 オンライン」をはじめよう 「やよいの白色申告 オンライン」に登録して、確定申告の準備をはじめましょう。今なら、平成27年分の確定申告書類作成は無料でできます。 第3章◆取引入力を開始しよう 「やよいの白色申告 オンライン」の「かんたん取引入力」を使って日々の収入や支出を入力していきます。とっても便利な「スマート取引取込」も活用してみましょう。また、所得控除などの方法も解説します。 第4章◆確定申告書類を完成させよう 「やよいの白色申告 オンライン」で確定申告に必要な書類を作成する手順を解説します。初心者でもかんたんにできます。 ◆もっと得する情報 個人事業主が得する節税の話 青色申告への移行のすすめ

株で勝つための基本から実践的手法まで、重要ポイントを網羅的に整理した「投資入門書の決定版」。初心者からレベルアップして大化け株で儲ける極意を伝授する実践ガイド。人気投資ブロガー「エナフンさん」のベストセラー3連作から、「やるべきこと、やってはいけないこと」集大成。 正しい知識を得て、オーソドックスな投資法を習得することこそ、勝利への近道である。

いま日本に一番必要とされるのは「保育サービスを中心とした子育て支援」である。保育サービスをGDP比0.1％拡充すれば経済成長率は0.28％上がる。先進国の統計データをもとに政策効果を分析した意欲作。今もっとも注目される社会学者、初の新書。

安倍政権が成長戦略の一つとして進める「国家戦略特区」。東京圏を含む全国10の指定地域で、医療、雇用、教育、農業など重要分野の各種「岩盤規制」を取り払い「世界で最もビジネスがしやすい国」を目指すという。だが、その実態は、特区で得られる利益は外国企業に持ち去られ、地域間、国民間の格差をより拡大させる「治外法権区域」「植民地」に他ならない。日本のＧＤＰの半分以上を外資に売り渡さんとする亡国の経済政策。その危険性を暴く。【目次】はじめに/第一章　「国家戦略特区」とはなにか/第二章　「国家戦略特区」が生む理不尽/第三章　アジアの「特区」でなにが起きたか/第四章　「国家戦略特区」は日本の破滅を招く/あとがき　国家戦略特区への提言に代えて

巨大債務にどう対処すべきか？　ヒントは歴史の中にある。 2000年にわたる歴史から見えてくる公的債務と経済発展との関わり、債務危機対応への道。 世界史的にみてもきわめて高い水準の巨大債務をかかえる日本は、どのようにして経済成長を実現しつつ、債務問題を管理していけばよいのか。日本経済最大の問題を考察するうえでも役立つ本格的な債務論。 古代ギリシャから中世のローマ教皇、ヴェネツィア、英仏などの絶対王政、ジョン・ロー、近代国家の成立と財政、アメリカ南北戦争、南米への投資ブーム、オスマントルコ帝国、中国・清および明治日本の資金調達、中央銀行の創設、第一次・第二次世界大戦、福祉国家の登場と戦争財政、戦後の国際金融、石油マネー、途上国債務問題、ルービン財政、リーマン危機などごく最近に至るまでの歴史を取り上げる。最後に、新型コロナのパンデミックを乗り切るために公的債務の果たした役割を取り上げ、重い債務を負担する世界各国の政府が危機から立ち上がり、前に進むためのヒントを示す。 バリー・アイケングリーンら世界的に著名な研究者が執筆。増大する公的債務の背景事情、債務削減に成功するための条件を明らかにし、国家の債務問題に関するバランスのとれた議論を展開する。オリビエ・ブランシャール、アラン・ブラインダー、ニーアル・ファーガソンなどの世界的に高名な経済学者、歴史研究者が高く評価している。

先進国経済はすでに充分に成熟しており、急成長はもはや不可能である。デフレは「問題」というよりも、成長がたどり着いた必然の結果なのだ。成長幻想と訣別し、「成熟」という尺度でみれば、むしろ日本こそ世界ナンバーワンの先進国である。この強みを生かし、成熟の果実を広く国民が共有できるようになれば、日本は再び輝きを取り戻せる──。異色の元官僚が、世界史的展望も踏まえて放つ渾身の日本論。

国論を二分するほどのTPP（環太平洋経済連携協定）参加問題。「日本はバスに乗り遅れるな」とマスコミは喧伝し、経済界もメリットは大きいと旗を振る。しかし、日本の市場は、本当に閉ざされているのだろうか。こうした議論もないまま進められるTPP推進論。農業問題だけがクローズアップされているが、医療、投資、労働、金融など、国のかたちを変えるほどの大問題なのだ。果たして、国民は24の幅広い分野で検討されていることを知っているだろうか。事実上、TPPは日米間取引であり、推進の裏には、米国の国家戦略が垣間見える。さらに、その先には中国の陰も見え隠れする。たとえば、日本の民有林（7割、国有林3割）を外国人バイヤーが買うことを手放しで受け入れていいのか。水の確保や安全保障上、重大な問題を孕んでいることが指摘されている。国の存亡にかかわることだけに、国民はそのことを十分知る必要がある。

国の借金が膨らんだあげく日本国債の格付けが引き下げられ、国内総生産（GDP）世界第２位の座は中国に奪われた。このまま人口減少・少子高齢化が急ピッチで進み、デフレ脱却が遅れれば、日本経済は沈没してしまう。「余命」はあと５年。小手先の対策では日本を再浮上させることはできない。人口問題に対応し、経済を成長させるしかないのだ。震災復興策も含め、人気エコノミストが日本経済の処方箋を提示する！

グーグル、アップル、メタ、アマゾン、マイクロソフト――便利で快適なサービスを提供し続ける巨大ＩＴ企業は、グローバルビジネスの覇者だ。しかし近年、市場の独占と秘密主義を危惧する国々が、国家権力をもって押さえ込みへと舵を切りはじめた。最先端のデジタル技術と膨大なマネー、エリート人材と強力な訴訟能力を備えたビッグテックと、アメリカや日本など各国政府との知られざる攻防を徹底的にえぐり出す。

著者は、その内容が濃いことでビジネスマンの支持を集めているメールマガジン「ビジネス知識源」の発行人である。本書は、現在、世界中を席巻しているソブリンショック、国家破産ということについて、腕を撫して書き下ろした、著者にとって初の金融経済書である。著者は、本書で、現在の国債危機についてどう読むかから説き起こし、ひいては、各国の国家破産の可能性、日本に国家破産が起きた場合の仮想風景まで詳細に書き込み、あくまで冷静に論理的に、読者の理解を深めてゆく。金融関係者から投資家、経済に強くなりたい人まで、少しホネはあるが、読み逃せない、必読の一冊である。

アベノミクスはその端緒となるのか!? 大胆な金融緩和→国債価格の下落で金利上昇→円安とインフレが進行→国家債務の膨張→財政破綻(国家破産)…。 そう遠くない未来に起きるかもしれない日本の最悪のシナリオ。 その時、私たちはどうなってしまうのか? どうやって資産を生活を守っていくべきなのか? 不確実な未来に対処するため、すべての日本人に向けて書かれた全く新しい資産防衛の処方箋。 恐れる必要はない! しかし、備える必要はある! 作家・橘玲が贈る、生き残りのための資産運用法! ※2018年1月19日　改訂文庫版発売にあたり、タイトル、内容を一新して再発売しました。

国民よ、覚醒せよ！　自分のお金は自分で守るべし。 　つい最近の２０１６年9月21日の金融政策決定会合で、日銀の黒田総裁は「異次元の量的緩和を長期化する」と発表した。つまり、金融政策は泥沼にはまり込んでいるということだ。 　著者は以前からハイパーインフレ、日本財政の崩壊を予測してきたが、いよいよそのXデーが間近に迫ってきたといえる。 　これから日本経済はどうなるのか？ 国民は自分のお金を守るためにどうすればいいのか？ などを具体的に伝授。

ボーダーレス経済は国家を破壊し、国際的秩序のアナーキー化をもたらしてきた。しかし、アメリカでトランプ政権が誕生したころから、このグローバリズムの悲劇的な潮流を逆転させる動きが勃興してきた。すなわち国家再興運動が世界各国で前進し始めたのである。いま勃発しつつある世界貿易戦争もグローバリズムを推進してきたタックスヘイブン擁護派との戦いの一局面である。いま世界は「国境ある経済」を対立軸とする大転換の時代に突入したのである。

固定資産税を払いすぎていませんか？３年に１度の評価替えの年だからこそ、基礎から学び直してみてほしい。 ※2021年5月18日号の特集「固定資産税に気を付けろ！」を電子書籍にしたものです。

真に偉大な古典は、時代を超えた経済の本質を明らかにする!本書は単なる経済古典のブックガイドではない。エコノミストであり、「経済書読み」のプロである著者が、独自の視点から日本経済再生への指針を読み解いたものである。おそらく読者は、これまで抱いていた名著のイメージを覆されるに違いない。まさに目からウロコの池田式新解釈といえよう。2世紀以上も前に、スミスが既得権益を批判している(『国富論』)。半世紀も前に、フリードマンが政府のやるべきこと・やってはいけないことを提案している(『資本主義と自由』)。これらはいずれも、現代日本の経済問題に通じることである。歴史的な転換期を迎えている今こそ、時を超えた、現代に役立つメッセージを受け取ってほしい。スミス、マルクス、ナイト、ケインズ、ハイエク、フリードマンの名著を収録。

H２Hマーケティングとは、Human to Human Marketing、すなわち人間を中核に据えた、人間主体のマーケティングである。 たゆまぬ進化と引き換えに信用と効力を失いつつあるマーケティングに、「人間の役に立つとともにしっかり利益を生み出す」というかつての力と役割を取り戻すためのマーケティング手法だ。 著者らは、最新のマーケティング概念にデザイン思考、S-DL（サービス・ドミナント・ロジック）、デジタライゼーションという３つの神器を組み合わせることでH２Hマーケティング理論を完成させている。 Amazonやホールフーズ・マーケット、ウーバーなどの事例をはじめ、コロナ禍を踏まえて完成された充実の内容。 巻頭にはH２Hマーケティングの始祖である３名の著者からの日本へのメッセージ、各章末には経営学者の鳥山正博氏による日本の読者向けの解説文を掲載。 信用が通貨となった現在、H２Hは今や稼ぐための手法にとどまらず、生き残るために必要な視点である。 （本文より） H2Hマーケティングは、人間と、人間が抱える問題（H2Hの課題）の解決を中心に据え、現在欠けている信用、誠実さ、高潔さ、共感、脆弱性、建設的な対話、サステナビリティ等の問題に取り組んでいく。 マーケティングの人間的な側面を再活性化させ、パーパスと情熱を持つ事業を成功させ、世界をよりよくしていこう！ ＜目次＞ 第１章　マーケティングの現状 第２章　新たなマーケティング・パラダイム――H2Hマーケティング 第３章　H2Hマインドセット――H2Hマーケティングの基盤 第４章　H2Hマネジメント――信用とブランドを重視する 第５章　H2Hプロセス――オペレーティブ・マーケティングを再考する 第６章　この難しい世界の中で

小学5年から90歳までわかって・使える入門実践。家族全員で読んで・わかって・使えるを目的に、新しくなるNISAほか、お金を増やすための初級マニュアル。トクする投資がどれか、家族みんなが考えてわかるインプットで投資力を高め、実戦で増やすアウトプットまでを解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 こども向けエンターテイメントビジネスで最も重要となる「顧客を知るためのプロファイルデータ」を網羅しました。 5-14歳のこども世代の嗜好変化、消費傾向、使用デバイスといったテーマについて、年齢毎の特徴を丁寧に分析し、そこに潜むビジネスチャンスを明らかにします。 本書を読めば、「こどもの好き」・「こどもの今」が分かります。

コネクティッドカーが生み出す社会的な価値とは！？ つながるクルマ、「コネクティッドカー」が自動車業界に与える影響を分析し、日系メーカーがとるべきビジネス戦略について解説しています。 コネクティッドカーは自動運転や電動化と並ぶ次世代自動車のキーワードとされながらも、その実態や機能についてはほとんど明らかにされていません。また、これまでハードウエアを主に扱ってきた自動車関係者にとって、ソフトウエアやサービスを主軸とするコネクティッドカーはつかみどころがなく、縁遠い存在でした。 本書はクルマやITの専門知識を持たない読者を対象に、平易な言葉でコネクティッドカーの実像に迫ります。グローバルな経済環境や人々のライフスタイルの変化など、さまざまな将来予測を基に、コネクティッドカーが生み出す社会的な価値を考察します。その上でコネクティッドカーに必要なハードやソフトといったシステム要件を示します。 特にコネクティッドカーが日系メーカーのビジネスに与える影響について詳しく述べています。日系メーカーの強みがどこにあるのか、その強みを生かしながらコネクティッドカーの価値を取り込むためにはどのような戦略を構築すべきなのか考えます。「100年に1度の大変革期」といわれる自動車業界を勝ち抜くために重要なヒントが随所に散りばめられています。

月間700万ＰＶ超え！（2018年11月時点） 大人気ブログ『ノマド的節約術』代表が語る、現代の節約術！ “天才”でも“カリスマ”でもない、一般人が必死に知恵を 振り絞った結果、 「誰でもできるちょっとしたコツ」 がまとまりました！ 【ポイント】 ●脱サラの時点で家を購入済み、次の仕事のあてがゼロ、 もうすぐ子どもが生まれる、という状況で培った 「節約テクニック」を84個厳選！ ●「普通のサラリーマン」がはじめた節約生活 だからこその「リアルな話」が満載！ ●「節約」することから見えてきた、これからの時代を 生き抜くための「お金への考え方」までわかる！ ボクが生活苦から「節約」するようになり、「貯金」が 少しずつできて「お金に困ることがなくなる」までに おこなったこと全てを公開します！（著者）

「そもそも日本経済の動向は海外の景気次第だ。日本経済は輸出によってけん引される経済構造なので、海外経済の動向が景気に大きな影響を及ぼすからである。今後の海外経済は予断を許さない状況にある。世界の至る所に「地雷」が埋まっている」（本書「はじめに」より） いまや日本経済の動向は、海外の景気に大きく左右され、国内だけを見ていても先々の展望が見えません。 また、目の前で起きているニュースを追うだけでも、複雑に絡み合った経済の動きを読み解くことはできないでしょう。 本書では、減速する中国経済の動向をはじめ、米国経済、欧州経済、日米欧の中央銀行の金融政策など、世界経済はどんな仕組みで動いているのか、なぜ世界経済の動きが日本経済に影響を及ぼすのかなどについて、経済の基礎知識や歴史の流れを踏まえて、わかりやすく解説します。

トランプ大統領の米国、景気はどうなる？　中国「サプライサイドの構造改革」とは？ 日銀・FRBの金融政策の行方は？　Brexitと欧州経済の政治リスクとは？ 世界経済を覆う「長期停滞」とは？　FinTechは金融イノベーションにつながる？ 2016年11月の米国大統領選挙でトランプ氏が当選したとき、東京市場では、大幅な円高・ドル安が進行し、日経平均株価は1000円を超す下落となった。その後は円安、株高となったとはいえ、「世界経済」がわが国に及ぼす影響の大きさを垣間見た瞬間だった。 このように、私たちの日常生活には、「世界経済」に関するニュースがあふれ、世界経済の動向が、ビジネスだけでなく個人の生活にも大きな影響を及ぼす。しかし、世界の状況はめまぐるしく変わり、複雑な要素が絡み合っていてニュースを見たり新聞を読んだりするだけではすぐには理解できないことが多い。 本書では、気鋭のエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識をわかりやすく解説する。そして、これらの基礎知識を踏まえて、世界経済の展望を多面的に考察する。この1冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得すると同時に、世界経済の展望が開けてくる。

「100年に1度」の激変期をズバリ読み解く！　 新型コロナウィルスの感染拡大で、「100年に1度」の危機に直面した世界経済。はたして2021年は、どこまで盛り返せるのだろうか。 菅義偉新政権や米大統領選挙結果など最新状況を盛り込んだうえで、世界経済・日本経済の最新動向を、大和総研のトップ・エコノミストが明快に解説する決定版テキストです。 [米国]　新大統領は経済再建で前途多難 [欧州]　EU統合深化は経済復興の鍵となるか [中国]　懸念されるデジタル専制主義 [新興国]　政策運営能力が試される [SDGs]　「行動の10年」が始まった [日本]　リスクシナリオは感染拡大 本書では、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識を、やさしく、わかりやすく解説します。そして、これらの基礎知識を踏まえて、2021年以降の世界経済を多面的に展望・考察します。この一冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得できると同時に、世界経済の展望が簡単に頭に入る構成になっています。

本格回復・成長の青写真をどう描くか？ ポストコロナを見据え、いま世界は出口戦略を描き始めています。しかし、コロナショックの傷も大きく、2022年の回復・成長度合いは国ごとにかなり差が出そうな見通しです。ますます目が離せない世界経済・日本経済の最新動向を、大和総研のトップ・エコノミストが明快に解説する決定版テキスト。シリーズ第７弾！ [米国]　ポストコロナで問われる成長の持続力 [欧州]　コロナ禍前の水準に達した後の道筋をどう描くか [中国]　規制強化の嵐と大注目の2022年秋の党大会 [新興国]　出口戦略を探る中で浮かび上がる回復力の差 [インフレ懸念]　商品・資産価格高騰と過剰債務問題の行方 [日本]　ポストコロナの過剰債務・長期停滞問題 [金融政策]　経済正常化と中央銀行の出口戦略 [脱炭素]　2050年カーボンニュートラル実現に向けた課題 本書では、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識を、やさしく、わかりやすく解説します。そして、これらの基礎知識を踏まえて、2022年以降の世界経済を多面的に展望・考察します。この一冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得できると同時に、世界経済の展望が簡単に頭に入る構成になっています。

出口の見えないウクライナ紛争、歴史的高インフレ、物価高、円安、米中半導体摩擦……。グローバルリスクはますます複雑化しており、未来を見通すには、世界経済の基本情報をしっかり把握しておく必要があります。本書『この一冊でわかる世界経済の新常識2024』は、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが執筆を手がけ、世界と日本の経済の課題と展望がこの一冊さえ読めば簡単に頭に入るように構成しています。毎年ご好評をいただいている経済解説の決定版テキスト、シリーズ第9弾です。 ［グローバルリスク］複雑化する深刻な危機を切り抜けられるか ［米国経済］景気後退なしに高インフレから脱却できるか ［欧州経済］インフレ鈍化でも拭えぬ先行き不透明感 ［中国経済］中国版「失われた20年」の始まり？ ［新興国経済］「グローバルサウス」の台頭と葛藤 ［日本経済（1）］経済正常化の一巡で景気は減速するもインフレは定着へ ［日本経済（2）］最低賃金「1500円目標」と今後の課題 ［生成AI］世界の潮流に学ぶChatGPT活用法

最新の世界経済の基礎知識と未来展望が この一冊を読めば簡単に頭に入ります！ コロナ禍からの回復の継続を見込んでいた2022年の世界経済は、2月のロシアのウクライナ侵攻により、前年から一転して厳しい年になりました。歴史的な高インフレの中、経済の先行きに対する不透明感が高まっています。 「日本経済に関するニュースを見ているだけでも、変化が激しくて先を読むことが難しいのに、世界経済の動きともなると、複雑な要素が絡み合っていて現状を理解するだけでも大変……」。そんなビジネスパーソンの悩みに応えるべく、本書では大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解する上で必要な基礎知識を、やさしく、わかりやすく解説します。この一冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得すると同時に、世界経済の展望が簡単に頭に入る構成になっています。

世界一簡単な金融政策の入門書。数式を使わず、平易に、高校生でもわかるようにした。なぜ今、金融政策が重要なのか、財政政策だけではダメなのか、そして、なぜ金利を上げてはダメなのか、本書を読めば理解できる。国民のための正しい金融政策入門。【光文社新書】

日中問題を考える原点は？日本の耐用年数は？経済再生の牽引力は？日銀の独立性は？満蒙の地に育ち、国境の町・安東で終戦を迎え、経済記者・ワシントン特派員・解説委員長、日銀副総裁、シンクタンク社長…と、孤軍・奮戦した“漂泊のエッセイスト”が、『日本および日本人』のこころを読み解く、博覧強記のマルチ・コラム集。

世界は常に<金融・戦争・契約>で動いている! 日本人だけが知らない世界を動かすものの正体が明らかに!!知られざる真実の数々！ <金融の真実> 1907年モルガンらの風評により銀行恐慌発生⇒1914年銀行家たちによるジキル島の秘密会合でFRB発足 FRB100年で終焉⇒TPPによる共通通貨創設 <戦争の真実> ワーテルローの戦いでロスチャイルド家が英仏両国に関与⇒戦後ロスチャイルド家の資産2500倍 満洲国でアヘン・武器販売で大もうけ⇒今の自民党の中枢を占める満州人脈 <契約の真実> 1904年から日露戦争戦費のための外債発行⇒1986年外債返還完了 1951年復興資金と引き換えの国防、電波、航空三権の対米献上⇒2013年資金返還完了=「日本の真の独立」

この国を出よ！ 中国がGDPで日本を抜き、韓国ではサムスンやLG電子が業績を伸ばす一方で、我が国は立ち往生している。 大前研一氏と、同氏と交流のある柳井正氏の2人は、そんな日本に警鐘を鳴らし、世界に飛び出す必要性を説いている。実際にユニクロでは、世界戦略を進め、上海やパリなど世界各都市に旗艦店を出店して成功を収めている。 2大論客による警世憂国対論集。 ●主な内容 もう黙っていられない――柳井 絶望的状況なのに能天気な日本人――柳井 「失われた20年」に国民の財産300兆円が失われた――大前 今の日本は「ミッドウェー後」とそっくり――大前 “ジャパン・パッシング”が本格化している――大前 「成功者に厳しい税制」が国力を削ぐ――柳井 フリースもヒートテックも「顧客の創造」だった――柳井 GEやサムスンは人材育成に1000億円かける――大前 「政治家育成」「一院制」「官僚リストラ」の三大改革――大前 ほか

常識を変えた藤田田の真骨頂は 「ビジネスに満塁ホームランはない! 」と発想をしたところ。 信用を最大化するビジネス脳を鍛える! 現役女子大生社長 椎木里佳氏推薦! 新時代を担う女性のための、働き方・お金の儲け方を教えてくれる一冊 月10万円、30年の貯金で得られるものとは1億? いや信用だ!! 藤田田は1951(昭和26)年より53年間、毎月10万円の貯金をし続けた。その額は1億をはるかに超える。 素早い決断力で巨万の富を築いた藤田の仕事観は、しかし極めて堅実。 「ビジネスに満塁ホームランはない! 」と言う藤田の核にあるもの。それがこの10万円貯金だった。 貯金は仕事。30年の長いサイクルでものを考えるための原資。 「時間をかければ大きな仕事ができる」という証拠。 その金を土地投資に当てれば、莫大な資産になったかもしれない。 しかし、藤田は語る。「私は30年かけて大きな信用をつくったのだ」と。 本書は、金儲けの本質、そのきっかけとなる思考法を余すところなくお見せする。

新聞やテレビのニュースで、「経済」という言葉を耳にすると、つい苦手意識を持ってしまう人も多いでしょう。その一方で、「できることなら、新聞に出てくる経済記事くらいは、スラスラ読めるようになりたい」と思っているのも、本音のところだと思います。 本書では、テレビでおなじみのモリタク先生こと、森永卓郎先生が私たちが生活していく上で、これだけは必ず押さえておきたい日本経済を取り巻く「10のテーマ」を取り上げ、丁寧に解説しています。経済に対する苦手意識を克服し、真実の日本経済をイチから学びましょう！

パワー剥き出しの米中、ビッグデータ覇権争い、第四次産業革命……、世界はなりふり構わぬ激突へ!2021年、大きな試練が日本を襲う。世界情勢に精通する著者ならではの最新情報をもとに示す、未来の危機をチャンスに変える6戦略!

国内首位、世界2位の総合建機メーカーのコマツ。 業績は右肩上がりの基調にあり、昨今は情報通信技術を使って建機を遠隔操作する手法などでも注目されている。 ただ、コマツが持つ本当の強さは、好循環を生み出す“仕組み”にある。 今日の同社の強さを具現化するベーシックな考え方と、行動様式を掘り下げた。 『週刊ダイヤモンド』(2014年4月12日号)の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 現世に残る成仏できない魂の増加、天使の高齢化による労働人口の減少……。天国はさまざまな問題を抱えています。そんな天国に、ある会計事務所が開業しました。代表の北条は、生前、凄腕の経営コンサルタントとして活躍していた人物。天使のK、見習いのマキとともに、今日も悩める人たちに、経営アドバイスをしています。 ベストセラー小説『会計天国』が待望の漫画化!　コミック版のオリジナルキャラも登場し、さらにパワーアップした内容で会計のポイントを、わかりやすく解説します。 　■儲かっていると言われる会社が倒産するワケとは? 　■会社の資金繰りを知るためには、何を見ればいい? 　■お金を使っても経費にならないのは、なぜ? 　■部署の利益を最大にするには、どうする?　など 　笑いあり、涙ありのストーリーとともに、数字を見抜くコツを学べる1冊です。

【内容紹介】あの経済ニュースの本当の意味がやさしくわかる！経済を知れば知るほど、ビジネスにも役立つ！●なぜ日本は不景気なのに円高なの？●GDPって、私たちの生活とどう関係しているの？●財政赤字がどんどんふくらむと日本は破綻するの？●欧州債務危機は、日本にも影響があるの？etc.ニュースでよく聞くGDP、財政、円高、ユーロ危機、日本銀行という5つのテーマを元に、経済の基本的なしくみ、日本の今とこれからについて、人気コンサルタントがやさしく解説します！【著者について】小宮一慶（こみや・かずよし）経営コンサルタント。株式会社小宮コンサルタンツ代表。10数社の非常勤取締役や監査役も務める。1957年大阪府堺市生まれ。京都大学法学部を卒業し、東京銀行に入行。84年から２年間米国ダートマス大学経営大学院に留学し、ＭＢＡ取得。帰国後、同行で経営戦略情報システムやＭ＆Ａに携わったのち、岡本アソシエイツ取締役に転じ、国際コンサルティングにあたる。その間の93年初夏には、カンボジアＰＫＯに国際選挙監視員として参加。94年５月からは日本福祉サービス（現セントケア）企画部長として在宅介護の問題に取り組む。96年に小宮コンサルタンツを設立し、現在に至る。主な著書に、『社長の教科書』『ドラッカーが『マネジメント』でいちばん伝えたかったこと。』（以上、ダイヤモンド社）、『どんな時代にもサバイバルする会社の「社長力」養成講座』『ビジネスマンのための「発見力」養成講座』『ビジネスマンのための「数字力」養成講座』『ビジネスマンのための「読書力」養成講座』『どんな時代にもサバイバルする人の「時間力」養成講座』（以上、ディスカバー・トゥエンティワン）、『「１秒！」で財務諸表を読む方法』（東洋経済新報社）、『日経新聞の数字がわかる本』『日経新聞の「本当の読み方」がわかる本』『ハニカム式日経新聞１週間ワークブック』（以上、日経BP社）などがある。ブログhttp://komcon.cocolog-nifty.com/【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】

紹介 時間がなくても、効率的に、深く読むコツを、人気コンサルタントが伝授! 忙しいビジネスパーソンや就活生が、日経新聞を短時間で読むためにはどうすればいいのか? 日経新聞を長年、熟読する人気コンサルタントが、実際の記事を使いながら、効率的に、かつ深く読むノウハウを実践的に解説。日本経済、世界経済を理解するポイントや、企業財務の基本も身に付きます。 毎年大人気の書籍、改訂版!

短時間で、効率的に、深く読むコツを、 人気経営コンサルタントが教えます! 　毎年好評を博している、「日経新聞」の読み方を解説する本の改訂版。 　日本経済、世界経済のニュースを深く読むためのポイントや、企業ニュースを理解するために必須の財務の知識が、実際の日経新聞・日経電子版の記事を題材にして1冊で身に付くのが大きな特長です。 　著者は長年、日経新聞を愛読する人気経営コンサルタント。長年、日経新聞を読み続けて培った、短時間で効率良く、かつ深く読むコツを解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 街づくりと密接に関わる鉄道インフラ。都市部やローカル、運営形態などのさまざまな日本各地の事例から、地域交通の今、未来を考察する。※本書は2007年11月に発行された出版物を電子書籍化したものです。

稀代の社会科学者にして数多くのベストセラーを輩出した小室直樹氏。その経済論の代表的著作『小室直樹の資本主義原論』と『日本人のための経済原論』を合本して復刻。経済学の基本、日本経済、日本社会の問題点を、博覧強記の著者が古今東西の逸話を取り混ぜながら解説。目指すところは「あなた自身が経済学者になれ」。著者の数ある著作の中で、まず最初に手にしたい小室思想の入門書。『ハゲタカ』著者・真山仁による解説文掲載。

●コメ作りを前提とした農業では、日本に未来はない 　 　高齢農家が引退し、耕作放棄が急増する。このあまりに聞き慣れた危機が、本当に目の前にせまってきた。かつて先人たちが懸命の努力できりひらいた田畑が、荒れた原野にもどろうとしている。 　危機の根底に、兼業農家が中心の農業システムと、かれらがつくってきた日本の主食のコメがある。兼業モデルは、農業の経営と技術の進歩をはばんだという見方がある。 　これは、ある意味正しい。だが、会社や役場でもらう給与も合わせれば、かれらはそれなりに豊かで、高度成長期に都市と農村が分裂するのをふせいだ。兼業モデルは、日本社会の安定装置だったと言っていい。 　だが同時に、それは「壊れたシステム」でもあった。 　利益が出ているのかどうかをかえりみず、採算無視でコメをつくる。この奇妙な仕組みが、需給ギャップを取り返しのつかない水準まで深刻にし、コメを中心とする日本の農業をピンチにおとしいれた。すさまじい勢いで加速する高齢農家の脱落は、新しい経営の拡大を上回り、だれも耕すものがいない農業の「空白地帯」を日本中に生む。 　一方、農政はまるで思考停止のように、コメにこだわり続ける。日本人がコメを食べなくなったと知ると、こんどは家畜が食べるコメを農家につくらせる。だが、これは補助金がなければ成り立つ可能性がゼロの「官製作物」だ。危機的状況にある財政に、補助金で農家を支える余裕はない。 　兼業だらけの農業システムはなぜ誕生し、どうして滅び去ろうとしているのか。目がくらむような米価の下落にあらがい、生きのこることができるのは、どんな経営なのか。そしてどうすれば、農地の荒廃をふせぎ、将来の世代に手渡すことができるのか。日本経済新聞編集委員が徹底的な現場取材と農政改革の分析に基づいて明らかにする。

2020年、新型コロナウイルスの感染拡大により、航空業界は大きな打撃を受けた。売上が大幅に減ったなかで、これまで通り雇用を維持して賃金を払い続ければ会社が潰れる。「クビか、賃下げか」。世界中の航空会社において、労使がこの二極の間でギリギリの調整を行っていた。従来、日本は賃金引き下げが速く、人員削減が遅いとされてきた。それは今も変わらないのか。コロナ禍への対応の国際比較と、長期的に労働需要が減少した百貨店の事例から、日本の雇用調整の内実を明らかにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「南海の孤島を襲った疫病のように、35歳以下の経済学者は、たちどころにその熱に感染していった」――ノーベル経済学賞受賞者のポール・サミュエルソン（1915～2009）が、ケインズ『一般理論』の出現をこう書いている。 　大恐慌後の世界に天啓の如く現れた１冊の経済書が危機に陥った資本主義を救う指針となり、当時主流だった経済学のパラダイムを大きく転換した。 この革命的な本を日経BPクラシックス・シリーズのシュンペーター『資本主義、社会主義、民主主義』、ブキャナン、ワグナー『赤字の民主主義』、ノース『経済史の構造と変化』などの翻訳を担当した大野一さんが、画期的に読みやすい訳で提供する。以下は、第24章の有名な最後の部分だ。 　「知的な感化などとはまったく無縁だと考えている実務家も、いまは亡き経済学者に束縛されているのがふつうだ。天のお告げを聞く権力の座にある狂人も、数年前の三文学者から狂気を学び取っている。これはまちがいないと思うが、支配階級の力は、じわじわと侵食していく物の考え方に比べれば、著しく過大評価されている。まったくのところ、すぐさま侵食するのではなく、ある一定の期間をおいて侵食するのである。というのも、経済・政治哲学の分野では二五～三〇歳を過ぎてから新しい理論に感化される人は多くない。このため、官僚や政治家、また活動家でさえも、足元の問題への対応で利用するのは、おそらく最新の物の考え方ではないだろう。それでも、早い遅いの差はあれ、良くも悪くも危険なのは、支配階級ではなく、物の考え方なのである。」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 雇用と物価はどのような関係にあるのか？　ケインズ理論を中心に、インフレーション、国民所得、経済成長、産業連関分析などから分析する。マクロ経済学の必読書。 【目次より】 はしがき 序章　予備的考察 1　国民所得の循環的構造　～　3　問題の所在と本書での展開 第 I 部　雇用・分配・インフレーション 第1章　ケインズ理論と企業者の供給態度 1　問題の所在　～　4　企業者の供給態度と貯蓄・投資均等との関連　5　ケインズの「古典派」批判と『一般理論』の課題 第2章　ケインズ的分配論の展開 1　問題の所在　2　ケインズ体系における分配率決定　～　4　二部門モデル　生産物の相対価格の役割 第3章　不完全雇用均衡の成立と価格メカニズム 1　硬直的貨幣賃金率のケース　2　伸縮的貨幣賃金率のケース　「準均衡」の存在と安定性 第4章　ケインズ理論とコスト・インフレーション　失業とインフレーション 1　問題の所在　2　第二次大戦後の世界のインフレ体質　3　完全雇用と物価上昇のジレンマ　貨幣賃金変動の三段階　～　6　所得政策の理論的基礎 第5章　インフレーションに関する三つの補論 1　生産性上昇率格差インフレ説と輸入インフレ論　2　フィリプス曲線とフリードマンの議論　3　1960～71年の日本の物価動向とその背景 第6章　ハロッド、新古典派、カルドアの経済成長理論　完全雇用均衡成長の可能性をめぐって 1　ハロッドとドーマーの成長理論　～　3　カルドア成長理論　4　結び 第7章　フィリプス曲線を含む不均衡成長モデル 1　問題の所在　2　技術進歩のない場合　3　技術進歩の存在する場合　4　結びに代えて 第 II 部　産業連関と外国貿易 第8章　国民所得循環の産業連関分析 1　問題の所在　2　前提　～　4　家計部門の内生化と乗数的波及過程　5　結び 第9章　産業連関分析による外国貿易乗数論の展開 1　問題の所在　2　貿易乗数論における原材料輸入の取り扱い方の欠陥　3　前提とモデ　～　5　国民所得に関する産業統合条件の経済的意味　6　競争輸入の存在する場合 第10章　国民所得分析と産業統合の条件 1　問題の所在　2　ケインズの立場　～　4　産業連関分析における統合条件との関係　5　結び 第11章　産業連関分析における輸入の取り扱い 1　問題の所在　2　輸入の取り扱いに関する私見の要約　3　わが国の連関表における輸入の取り扱い方法の変遷とその意義 残された課題 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 わが国の年金制度は、５年ごとに国勢調査を踏まえた人口推計、そしてそれに基づく財政再計算を行い、そのたびに少子高齢化が予想以上に進んでいるとして、負担の引き上げと給付の抑制を行う制度改革を長く繰り返し行ってきた。しかしながら、2004年改革におけるマクロ経済スライドの仕組みの導入、2012年における「税と社会保障の一体改革」によって基本的に年金財政の長期的な持続可能性は確保される仕組みとなっている。 しかし一方で、 ○失業率の上昇と非正規雇用労働者の増大 ○片働き世帯を数では上回る共働き世帯 ○依然として残る女性労働力のＭ字カーブ ○高齢者の雇用延長と年金支給開始年齢の引き上げ など、年金制度と一体的な関係にある雇用が大きく変化している。 年金制度は、雇用の不安定化にいかに対応できるのか？！ 今後の課題は、年金制度の側から雇用や経済の活性化にいかに寄与できるかといった観点で検討を行い、雇用の不安定化などの社会経済状況の変化に対応した年金制度を構築し、信頼性を確立するとともに、持続可能性をより強固にすることである。そのためには、こうした課題への対応に向けた客観的・長期的な観点からの学術研究が求められている。 本書では、年金と一体的な関係にある雇用が大きく変化しており、年金のあり方に大きく影響してきているとの認識の下に、公的年金と雇用に関する実証研究・比較研究・課題別研究を総合的に検討を行なっている。

「地方には大都市ほど仕事がない」「東京から地方への移住希望者はそれほど多くない」「いちばん人手が足りないのは東京だ」――本書は、雇用ビッグデータ（年間6000万件の仕事検索データ、年間100万件の求人票、100万人の応募データなど）を初めて駆使・分析して、上記の「定説」を覆す。 　（1）潜在移住可能性、（2）実際の転入者数、（3）仕事の数、（4）仕事を探している人の数、（5）採用容易度、（6）地元志向度、（7）東京志向度、（8）他県からの魅力度という8つの指標によって、47都道府県を、（1）大都市型、（2）周辺都市型、（3）模索型、（4）チャレンジ型、（5）地元志向型の5つに類型化し、それぞれのポテンシャルを可視化する。その上で、求人と求職のギャップをどう解消するか、それぞれに合った対策を提案する。地方創生とは「村おこしの美談」ではないのだ。

この本が、経済学を変え、世界を変えた。 ――正確で明快な新訳で読む社会科学史上の偉業 物が売れない、職がない――なぜ市場は自由放任では機能しなくなることがあるのか。ケインズは自らも通暁する古典派経済学の誤謬と限界を徹底的に見据え、ついに現代経済学の基礎となる本書に至った。現実世界に直面し理論をラディカルに（皮肉とユーモアも効かせて）更新する、科学という営みの理想形。 本書の核心を定式化したヒックスの重要論文『ケインズ氏と「古典派」たち』も採録。 ポール・クルーグマン「イントロダクション」より 経済停滞は、経済繁栄の過剰に対する必然的な罰なのだという発想は根強い。経済がそもそもどうやって停滞するに至ったかではなく、どうやって停滞にとどまるかを分析することで、ケインズは経済の苦悶に何か懲罰的なものがあるという発想を葬り去った。つまり『一般理論』は、知識の豊かな規律あるラディカリズムの成果なんだ。

経済学の歴史に「ケインズ革命」と呼ばれる一大転機を画した書。新古典派理論の特殊性と決別し、それに代わる包括的な「一般理論」を打ち立てた。資本主義の抱える大量失業と不安定な経済循環への処方箋として、雇用と有効需要、利子率と流動性とを組み合わせた独自の体系を構想。現代経済学の出発点にして、今なお必読の古典の待望の新訳。

ビットコインによる仮想通貨バブルがはじけた。過剰な期待を持って投機的に動いた人たちが市場から一掃され堅実な成長を示していく。モノからコト、資本から労働へ、資源大国から資源小国への経済力転移が始まる。世界を飲み込む大底を乗り切れば、日本は必ず再生する。この大転換によって各国の一般大衆は国家、大企業、金融機関、大富豪に集中した権力から解放されて、人間の豊かな生活のほうが大事と思い知ることになる。

今、ブロックチェーン革命によって、金融業界に大激変が起きようとしています。 その革命を牽引しているのが、SBIのトップを務める北尾吉孝氏です。 SBIは、世界の金融機関の先頭に立って、国際送金の仕組みを抜本的に改革することを目指し、世界の金融機関と投資家たちから注目を集めています。 北尾氏は、仮想通貨について次のように言います。 「デジタル通貨が発行されるようになれば「仮想通貨はなくなるだろう」といった見方も強くなりつつあります。 しかし、私はそうした見方をまったくしていません。 これから本格的な市場規模の拡大期に入ると考えているのです」（本文より） ブロックチェーン革命によって、 世界経済や日本経済、そして私たちの日常生活はどのように変わるのか？ 革命の最前線に立つ北尾氏には、どのような“未来”が見えているのか？ まもなく私たちが直面することになる“新しい時代の経済”の全貌が、本書で明らかになります！

縮小する国内市場、デジタル化、コロナ対応。変化の絶えないビジネス界で選ばれる税理士・会計士に求められるものとは。 ※2022年2月22日号の特集「これから勝てる　税理士　会計士」を電子書籍にしたものです。

政府は脱炭素とＤＸによる成長戦略のアクセルを踏み込む。その駆動力となるのが世界をリードする日本発の“革命的技術”だ。 ※2021年11月9日号の特集「これから来る！脱炭素ＤＸ技術革命」を電子書籍にしたものです。

医療・研究機関が通常の活動を再開、成長期待の高いバイオ医薬株に株式市場の注目が集まっている。 ※2022年11月8日号の特集「これから来る！バイオ医薬株」を電子書籍にしたものです。

「この国を知らずして日本の繁栄はない！」 中東のリーダー“モダンイスラム国家”トルコがわかれば、 これからの新たな世界の図式が見える！ なぜトルコの国際社会での存在感と発言力が高まっているのか？ なぜ世界の投資家はこの国に注目するのか？ ──中東研究の第一人者が、近年飛躍的な成長を遂げるトルコの真実に迫る。 【目次より抜粋】 ■序章：いま、なぜ世界がトルコに注目しているのか？ ・アラブの春とトルコ ・トルコは中東唯一の共和国だ ■１章【理由その１】トルコ大躍進のかげに３人のカリスマあり ・エルドアン首相は、地中海のスーパースターだ！ ・厳父を支えるギュル大統領 ・トルコ期待の新星・ダウトール外相 ■２章【理由その２】トルコには精神的支柱となる人物がいる ・トルコ経済の躍進を下支えする「ヘズメト」 ・海外に飛び出したギュレン・ムーブメント ■３章【理由その３】トルコは開かれた国際国家である ・オスマン帝国を目指すエルドアン ・クルド難民５０万人を引き受けたトルコ ■４章【理由その４】トルコに投資すれば利益と喜びがついてくる ・トルコに投資する１０の理由 ・円借款で作られた「ボスポラス海峡横断トンネル」 ■５章【理由その５】トルコが中東の地図をぬり変える ・オスマン帝国の政治手法は江戸幕府に似ていた ・イスラム世界における「カリフ」の存在感 ■６章【理由その６】トルコはアメリカに対して優位である ・アメリカがトルコの足を引っ張ることができないわけ ・「ドンメ」がつなぐトルコとイスラエルの関係 ■７章【理由その７】トルコ国民はきわめて親日的である ・トウゴウ・ストリートとエルトゥールル号遭難事故 ・ビジネスパートナーとして、頼りになるトルコ人 ■終章：疲弊した日本がトルコに学ぶこと ・ケマル・アタチュルクの名前を、頭に刻んでおけ！ ・知っておきたいトルコのサッカー熱

無理して海外に行かなくてもいいじゃないか、 ガラパゴス製品で世界に通用するのか、 これまで培った強い技術を捨てるのか、 国内の雇用はどうするんだ、 などとあれこれ言われている日本企業ですが、 どんなにたたかれても、海外で勝負せざるをえない理由があります。 本書を読んでいただければ、その理由がわかります。 日本のリーディング産業である自動車産業、電機産業は これからどうなるのか。iPS細胞を土台としたバイオ産業の成長はあるのか。 シェール革命、３Ｄプリンター、機械との競争など、最近のトレンドも 織り込みつつ、日本企業の稼ぐ力を検証していきます。 ビジネスマンや大学生にも読んでほしい、国際競争の今がわかる本です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●中国産業(20業種)のこれから5年の動きと日本企業へのインパクトを解明 2桁成長が終焉した中国、これから5年の実質GDP成長は6.5%が予測され、潜在成長力のさらなる低下、少子高齢化が一段と進むことが想定されます。そのなかで、中国政府はゾンビ企業整理、供給過剰削減、製造業高度化、国民生活向上といったサプライサイド構造改革に踏み切ることを公表しました。 本書では、中国の構造改革が日本企業に及ぼすインパクトとして、 (1)過剰生産(競争激化)、(2)資源需要拡大(競争激化)、(3)個人消費拡大、高度化(好機)、(4)医療・介護、省エネなど新たな活動領域の拡大(好機)、(5)中国企業の台頭(競争激化)の5点を指摘し、それぞれについて各産業での戦況を明らかにします。また、各項目は(1)産業の強みと弱み、(2)構造改革のインパクト、(3)日本企業に必要な対応から構成されます。 鉄鋼は供給過剰削減から高度化に進み日本企業との競争は激化する可能性大、化学産業はM&Aで一挙に機能化化学品にシフト、自動車市場には新エネ車の投入が必要など、その構造改革によって起きる変化を20産業を対象に解明し、その変化に日本企業はどう対応すべきかシナリオを示します。 日本企業の目線で中国のミクロ分析をする類書のない内容であり、豊富なデータを駆使したビジュアルな内容は資料としても価値がある。

直視せよ!“バブデフレーション”で大格差時代が訪れる。日本とグローバル経済の3年後はどうなっているのか。浜矩子が「座標軸分析」を用いて、経済の過去・現在・未来を読み解く。今を生きぬくための知と思考にあふれた1冊。「本書は、座標軸がつくり出すさまざまな座標平面を用いて、今日、我々をむやみにきりきり舞いさせるもろもろの経済事象の真相に迫っていくことを目的としています。このままどんどんまずい方向に行ってしまうのか。何とか、この悪い流れを食い止めることができるのか。我々が目指すべき理想郷はどこにあるのか。」――浜矩子

人気エコノミストが解き明かす最新の経済予測――今後５年、世界経済の減速は止まらない！ ２００８年に起きたリーマンショックは、世界のＧＤＰ合計額の４倍近い１８０兆ドルまで膨らんだ金融資産が引き起こした。 リーマンショック以降、いったん縮小に向かったマネー経済が再び膨張を始めている。先進国だけでなく新興国もこぞって金融緩和に踏み切っており、市場にあふれる過剰資金の規模がますます大きくなっている。かつてない規模に膨張したマネー経済は、一体化が進む世界経済のなかで「バタフライ効果」を通して、小さな衝撃が、とてつもなく大きな衝撃へと広がっていき、やがて大破綻を引き起こし、経済を奈落の底に突き落とすことになる。 少なくとも今後５年間は、世界経済は停滞、低成長を余儀なくされ、世界の主要国は「財政再建」という重荷を背負わされることになり、景気浮揚のための財政出動はほとんど期待できない。景気上昇は望めず、世界経済は「停滞の時代」を余儀なくされる。 日本では、円高が最終局面を迎え、国債急落はいつ起こっても不思議ではない。そのような混迷の時代に、経済とマネーはどう動くのか？ ベストセラー『サブプライム後の新資産運用』（フォレスト出版）、『２０１３年　大暴落後の日本経済』（ダイヤモンド社）などの著者・中原圭介氏が、経済の未来を読み解き、個人の資産防衛術について、これから２０年間のお金に困らない生き方と考え方について解説する。

「ウェブ2.0革命」が、資本主義のすべてを変えていく。そして「日本の時代」が始まる。それが本書のメインテーマです。これまで、読者の方々につねに最新の情報をわかりやい言葉・文章にして提示してきた著者の渾身の力作です。「情報革命」の最先端、「ウェブ2.0革命」により、12の変化が起こると著者は明言します。（1）社会の隅々で、劇的な「権力の移行」が起こる　（2）市場において、「生産者」と「消費者」の区別が消えていく　（3）消費者が、企業を使って「商品開発」を行うようになる　（4）消費者が、価格を決め、「マーケティング」を行うようになる　（5）企業は、「販売促進」よりも、「購買支援」をしなければならなくなる……。そして、こうした変化が、我々の「働き方」と「生き方」をも変えていく。いままでの「常識」が古いものとなり、世の中に数々の「新たな常識」が生まれてくる。そのことを具体的に提起したのが、本書です。

日本をめぐる情勢がいま目まぐるしく変化している。経済、エネルギー、食糧、国防、日本が抱える４つの問題を読み解いた。経済では、アベノミクスが緒について、まずは円安が始まった。だが、日本の輸出依存度は１５％と、実は輸出立国ではなく内需大国。円高・円安のどちらでも大丈夫な仕組みを作りあげている。また、日本は資源がないため、いま、アメリカのシェール革命のおかげで格安エネルギーを手に入れられるだろう、と盛り上がっている。だが、実態は、革命というほどの劇的な変化をもたらさない「幻の革命」である。ただし、アメリカの現場では日本の強靱な重機やパイプ類が必要不可欠なので、日本は便乗商法で稼ぐことができる。食糧問題ではＴＰＰと中国の狙う水資源を解説。ＴＰＰはアメリカの腹黒い収奪計画だし中国は水確保のために日本を国土ごと買収し始めている。日本はこれらを奇貨として繁栄の道を歩める。 最後の国防については、いよいよ沖縄にまで手を伸ばし始めた中国をどう防ぐか。結論は経済も含めて中国はもう末期状態。北朝鮮というワイルドカードがどう動くかも含めて、対中戦略思考が大切である。 日本人には追い込まれると火事場の馬鹿力を発揮するＤＮＡがある。これから日本経済は凄くなる！

来るべきネット社会において「市場のルール」を根底から塗り替えてしまうネット革命の本質をマーケットの面から読み取り、新しいビジネスモデルのヒントが掴める本。 【主な内容】 はじめに　ネット革命が徹底的な「顧客中心市場」を生み出す 第1話　〈資本主義が変わる〉ネット革命は「資本主義市場」の性質を根本から変えてしまう 第2話　〈情報基盤が変わる〉ネット革命によってインターネットの「三つの革命」が市場に浸透する 第3話　〈市場構造が変わる〉「ガラス張りの市場」の出現で企業は徹底的な競争を余儀なくされる 第4話　〈顧客意識が変わる〉情報主権が顧客に移るため「戦略的な顧客」が増えていく 第5話　〈購買行動が変わる〉戦略的な顧客は「顧客の声」に耳を傾けるようになる 第6話　〈商品価値が変わる〉顧客は商品を買う前に「ナレッジ」を求めるようになる 第7話　〈中間業者が変わる〉顧客の夢であった「ニューミドルマン」が市場に生まれてくる 第8話　〈市場秩序が変わる〉ニューミドルマンが「市場のルール」を変えてしまう 第9話　〈事業構造が変わる〉ニューミドルマンは「ショッピング支援」のビジネス・モデルを市場に浸透させる 第10話　〈商品戦略が変わる〉ニューミドルマンは市場で「商品生態系」の戦略を展開する 第11話　〈提携戦略が変わる〉ニューミドルマンは市場にさまざまな「異業種連合」を生み出す 第12話　〈市場戦略が変わる〉ニューミドルマンのアライアンスは「究極のアライアンス」に向かう おわりに　ネット革命でニューミドルマンが市場の主役になる

消費増税、通貨安、日銀の出口問題……2017年に日本の最大の試練がやってくる!　米国住宅バブル崩壊や欧州債務危機の到来、2014年の日本の景気失速や消費増税先送り、さらには原油価格の下落を自著で的確に予見したカリスマ・エコノミストが、今後の経済、社会、マーケットの行方を大胆に予測する。 【主な内容】 第1章　アベノミクスの失敗は最初からわかっていた 第2章　アメリカ型資本主義が国民生活を疲弊させる理由 第3章　インフレ経済が日本の中間層と地方経済を苦しめる 第4章　なぜ円安でも日本経済は回復しないのか 第5章　これから何が起こるのか～2017年、日本の試練がやってくる

「ゴールデン・サイクル（黄金循環）」とは、短期、中期、長期、超長期の４つの景気循環のベクトルがすべて上向きになる状況を言います。 著者である嶋中雄二氏ご自身が命名した言葉です。 キッチン・サイクル（短期、在庫投資循環）とジュグラー・サイクル（中期、設備投資循環）が2012年に谷を付け、 クズネッツ・サイクル（長期、建設投資循環）とコンドラチェフ・サイクル（超長期）がそれぞれ2010年と2001年に谷を付けて、 現在は４つの波がすべて上昇局面に向かっているのです。 過去において、わが国でゴールデン・サイクルが発生したのは、 １．日露戦争時の1904～05年、 ２．第1次世界大戦時の1916年、 そして第2次世界大戦後に入り、 ３．高度成長期における神武景気時の1957年、 ４．岩戸景気時の1960～61年、 ５．いざなぎ景気時の1967年 の5回しかありません。 日露戦争時から神武景気時までに経過した52年間と同様に、神武景気時から56年を経てやって来た今回のゴールデン・サイクルは、 あたかも伊勢神宮と出雲大社の同時遷宮のように、私たち日本人に久々の夢と希望を与えてくれるものです。 著者によれば、今後の10年間でゴールデン・サイクルが、2013年からの景気の盛り上がりを含めて計3回やってきます。 もちろん、今更 、高度成長の到来を願ったところで、そんな夢が叶うことはありえないでしょう。 しかし、あの快進撃を可能にした日本人の前向きな姿勢には、今日の時代の私たちも参考になる点があることは確かです。 アベノミクスによって、デフレの淵から再び立ち上がった日本経済の「再チャレンジ」の物語には、実はまだまだ続編があり、 場合によっては、歴史的な勃興期につながる可能性も秘めているのです。 【主な内容】 プロローグ　遷宮と五輪と黄金循環 第１章_ 「ゴールデン・サイクル」再び 第２章_ 大底を打った、世界と日本のコンドラチェフ・サイクル 第３章 _バブル期以来の上昇期を迎えた日本のクズネッツ・サイクル 第４章_ 戦後７番目の「拡張優勢」局面に入ったジュグラー・サイクル 第５章_第１４、１５循環の基準日付とキッチン・サイクル 第６章 _もっと金融緩和を～異次元緩和への助走 第７章_ アベノミクスと共に浮上する日本経済 第８章_ ゴールデン・サイクル下の日本経済の姿 エピローグ_２０２０年に夢をのせて

2020年東京オリンピック開催で、本格的に始動する日本大復活プラン! 今度こそ一生困らない人生を手に入れる! 日本経済、世界経済を理解して、今こそ資産を倍増しよう! 国に頼らず会社から自立する生き方・考え方!

サブプライムローン問題を契機にした「世界同時経済崩壊」。この大事件により、世界の金融秩序は大きな転換を迫られることになった……。本書は、そのパラダイムシフトの詳細を「金融ルール」という観点からやさしく解き明かすもの。サブプライム危機を基準に、「今までのルールとはどういうものだったのか?」「世界同時金融危機の際に、いったい何が起きたのか?」「それはなぜ起きたのか?」「そして、これからの金融ルールはどうなっていくのか?」を順序だてて説いていく。レバレッジ、証券化、格付け、ヘッジ・ファンドなどのキーワードをわかりやすく解説するとともに、CDO、クレジット・デリバティブといった、一般の人の目に触れることは少ないが、金融危機に大きな役割を果たした要素についても解説。これ一冊で「金融ルール」の過去、現在、未来がわかる。

古代以来の前近代経済、アダム・スミスの自由主義経済学。マルクスの共産主義経済学、ケインズの修正資本主義。財務省の増税信仰、日銀の金融引き締め理論。MMTとリフレ派・アベノミクス。これらはどんな関係にあるのか。そもそも関係があるのか。「経済学は難しい。確かにそうです。しかし、本書は『世界一わかりやすい経済学の本』のつもりで書きました。エコノミストでもなんでもない私が書く本なのですから、難しい話はしません」（本書「はじめに」より）。国民が「世の中は変わらない」とニヒルを気取った結果、待っているのは利上げ、増税、規制強化。ローンの利子は上がり、税金も容赦なく上がり、無駄に行動を制約される。どんなに働いても給料が上がらない。経済政策の誤りは多くの人を殺す。著者は1973（昭和48）年生まれ。戦後最大の「負け組」とされる、ロストジェネレーション世代だ。やりたい仕事に就いて、真っ当に稼いだ金で人生を楽しむ。頑張って働けば給料が上がる。就職、結婚、子育て。そうした当たり前のこと、たったそれだけのことが、許されなかった多くの人たちがいる。為政者たちが経済政策を間違えたからだ。「真っ当な経済学を学び、実行する」ことで、日本人の生存と経済大国・日本の復活が見えてくる。今こそ学問を！　〈目次〉第一章 経済がわかる第一歩は「センスを身につけること」　第二章 最低限押さえておきたい経済学の潮流　第三章 なぜ経済学に基づいた議論ができないのか　第四章 戦後日本経済政策の何が正しく、何が間違っていたのか　終章 日本銀行とは何か？　すべてである

中規模都市の繁盛が、日本経済を活性化させる！国が掲げている目標の「国土の均衡ある発展」は有効なのか？現状進んでいる「東京一極集中」をこのまま是認していいのだろうか？人口減少が避けられない日本にとって、すべてのエリアでの人口増加は不可能である。「一部エリアの人口の増加」と「その他の地域での人口減」の幸福な同居こそが現実的な解ではないのか。また災害が多い日本では、東京の一極集中はリスクを伴う。リスクを分散させ、金沢、高松、山口、長野、福岡はじめ、東京の近郊など、人口10万人以上の中規模都市を豊かに、個性的に発展させることが、日本の未来を救う。建物の時間と場所のシェア、ナイトタイムエコノミー、地元農業と都市の共存……多くの工夫と創造によって、前向きな明日が生まれる。

この関係悪化の時代に嫌中、媚中を超えた冷静な議論ができるのは次世代だ。ビジネスマンのみならず、中国に少しでも関心のある人は必読、いまとこれからがわかる中国論の誕生。

「行政任せにしない、“民官連携”をめざせ」「商業スペースは街の3分の1に抑えよ」――。人口減・少子高齢社会に、街も変化を余儀なくされている。 本書は、アメリカとの関わりの中で発展してきたこれまでの街の歩みを振り返り、現在、街が直面している問題の根本原因とは何かを明快に提示。そのうえで、人口減・少子高齢のこれからの社会で、住民の誰もが快適に、幸せに暮らすことができ、人や仕事、観光客をも呼び込む街づくりを提言。 都市開発・地方都市の中心地再開発を成功に導いてきた著者が初めて明かす、民官一体の地方創生のステップを、日米の成功事例を引きながら、豊富な資料を用いて多角的に説く。

コロナ禍は世界をどう変えたか？ 経済の日常はいつ戻るか？ 企業は再出発の契機にできるか？ 記者の視点を先取り。「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者23人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。

第３次世界大戦は起こるか？　世界同時不況に突入するか？　一段と高まるリスクをとらえ、２０２３年のシナリオを複眼的な視点で探る。 「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者が徹底解説。どこに着目するかで、世界の見え方は大きく変わる。記者たちの視点を先取りする１冊。 22の論点を次の４つの章にわけて解説する。 第１章　世界はこれからどうなる 第２章　日本はこれからどうなる 第３章　企業はこれからどうなる 第４章　アジア、欧州はこれからどうなる

記者の視点を先取り! どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 歴代最長となる安倍政権はどこへ向かうのか。 令和の時代に日本企業が再び飛躍する条件とは何か。 通商から安全保障、テクノロジーへと急展開する米中の覇権争いは世界をどう変えるのか――など。 「日本経済新聞」を代表する編集委員、コメンテーターら、ベテランの専門記者22人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 I 日本経済はこれからどうなる ・正念場の世界経済、国内景気に消費増税の壁 ・「米欧との緩和競争」開始か、日銀の追加対応は2段階で ・お金と人手、社会保障は2つの「不足」を克服できるか ・五輪や消費増税、貿易摩擦で「株式相場」は膠着か ・日本企業は「バブル脱出速度」に達するか ・デジタル化で変貌する日本型雇用 ・加速するエネルギー転換、強まる脱炭素への圧力 ・安倍政権はついに終わるのか II 日本企業はこれからどうなる ・令和時代に日本企業が飛躍するための条件 ・日本企業のリーダー、稲盛氏・孫氏だけでいいのか ・問われる質、第2段階に入った企業統治改革 ・「恐竜」メガバンクは生き残れるか ・5Gは産業や社会をどう変えるか ・世界的スタートアップは日本から生まれるか ・崩壊か再生か、小売業を脅かす3つのジレンマ III 世界はこれからどうなる ・深まる米中覇権争い、日本が直面する3つの試練 ・米中テクノ冷戦、閉じる「デジタル鉄のカーテン」 ・トランプ再選か民主奪還か、米大統領選を占う「4つのE」 ・米中覇権争いと習近平政権の行方 ・新興IT企業は中国経済を救うか ・難路続く?日本の周辺国外交 ・政治クライシスの欧州はどこへ向かうのか

コロナ後の景気回復は？　米中対立の行方は？　ゲームチェンジを起こせるか？　「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員ら、ベテランの専門記者22名が、日本を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。記者の視点を先取り。どこに着目するかで、世界の見え方が大きく変わる。

記者の視点を先取り！　どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 日本経済新聞社を代表する編集委員・コメンテーターら、ベテランの専門記者が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 2024年版は生成ＡＩ、グローバルサウス、相次ぐ重要選挙を特集テーマに、企業、日本経済、世界の未来について23の論点で解説。 【特集】　2024年を予測する３つのキーワード 論点1　生成AIが社会・経済に革命をもたらす　重大リスクへの対応が求められる 論点2　グローバルサウスの怒りが世界を揺らす　～米中新冷戦の勝敗も左右～ 論点3　相次ぐ重要選挙　民主主義に真の危機が迫るか Chapter 1　日本は豊かになれるのか ・日本の株式市場　日経平均株価のバブル超えあるか ・岸田財政は火の車　～膨らむ支出、定まらぬ財源～ ・大幅拡充の新ＮＩＳＡ　積極活用か尻込みかで資産の二極化が鮮明に　ほか Chapter 2　世界企業の新常識とは ・ＥＳＧブームは去り成熟のときへ ・人手不足が迫る持続的な賃上げと構造改革 ・ビッグテックの覇権はまだ続くのか？　新スター台頭のチャンスは？　ほか Chapter 3　対立深まる世界のゆくえ ・切迫する台湾有事　最悪の事態直視し、重層的備えを ・習政権に米欧から「覇権主義国家」の烙印、「２０３５戦略」に黄信号 ・終わり見えぬウクライナ侵攻　カギ握るプーチン体制の行方　ほか

日経の編集委員だから書ける! 日本の明日を左右する重大テーマを一気読み! ・新内閣が発足。安倍一強はどこまで続くか?(9月の総裁選を受けて) ・2019年10月、いよいよ消費増税! そのとき日本経済は? ・米国vs中国、世界経済を揺るがす貿易摩擦のゆくえは? ・審判下される「トランプの2年」。米国は変質するのか? ・一帯一路、中国製造2025……習金平帝国はどこまで勢力を拡大するか? ・微妙なバランスの北朝鮮情勢。安全保障の行方は? ・迫るブレグジット、ユーロ改革、難民問題……揺れるEUはどうなる? ・スタートアップ最前線。第2のメルカリはここだ! ・拡大するアマゾン経済圏。テクノロジーで変わる消費、小売り・流通のこれから ・いよいよ5Gがスタート。関連ビジネスはどう広がるか? ・働き方改革の関連法施行へ。実現へのハードルは? ・実用段階に入ったAI・RPA。成否を分けるものは? ・第2次黒田日銀の政策は? 利上げはあるのか? ほか

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 オールカラーの巻頭特集：英離脱、ついにEU崩壊か?　英国民投票でEU離脱が決まった「暗黒の金曜日」。その衝撃波は欧州、そして世界中に広がった。他のEU諸国でもくすぶる「反EU」「反グローバル化」の主張は、2017年はじめに予定されている欧州主要国の選挙で次々と顕在化する。そのとき、EUは、世界は、そして日本は……。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。 それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 ・アベノミクス停滞。財政破綻の悪夢が忍び寄る ・北朝鮮リスクが揺さぶる日本の安全保障 ・窮地の安倍政権、憲法改正はどうなる? ・幻想の「働き方改革」。生産性向上は実現できるか? ・AI、IoTが変える業界地図 ・本格化する人手不足経済の到来。日本の現場はどうなる? ・日銀新総裁が打つ一手。出口戦略は成功するか? ・膨張するアマゾン、対抗馬は? ・都民ファーストの勢いはどこまで続くのか? ・ついに決着。中国・習近平の後継者争い ・ロシアゲートに苦しむトランプ。世界は「米国抜き」を模索 ・巧妙化するサイバーテロ。対抗策はあるか? ほか

搾取と貧困が深刻化する今、「階級」「疎外」「労働価値説」「唯物史観」といった、マルクス経済学の基礎概念を再検討し、現代的な意義を明らかにする、画期的な書！

企業の不祥事が続いている。その中には、「会社の常識は社会の非常識」が当たり前だった時代には黙認されていたようなものもある。社会の見る目が厳しくなっているのだ。しかも、世界的なマネーの動きが飛躍的に活発になり、スティール・パートナーズなどの企業が虎視眈々と買収を狙っている。経営不振で株価が下がれば、いつでもターゲットにされる可能性がある。本書では、数々の企業買収を成功させている日本電産、経営統合に成功したJFEやKDDI、ほとんどが社外取締役の企業統治を行なうソニーと社内取締役ばかりのトヨタ自動車、CSRに努めるコスモ石油などなど、多くの企業の奮闘する姿を取材し、これからの時代の優良企業とは何かを考える。高収益のエクセレント・カンパニーであることは、株式会社として必須の条件だ。さらに、従業員や地域住民などの幅広いステークホルダーに支持されるグッド・カンパニーになるためには?

「巨象」インド市場に販売・製造両面で日本企業の熱い視線が 注がれる。 ※2023年1月17日号の特集「これから跳ねる！インド・新興国経済」を電子書籍にしたものです。

金融緩和の魔力から抜け出せない世界。３つのバブルが崩壊した中国。大難民が押し寄せるユーロ圏。周回遅れでグローバリズムに門戸を開く日本。 気鋭の経済アナリスト二人が2016年を予見する賢者の書！

経済崩壊を食い止めるために習近平は独裁的権力を強化、国営企業の増強で海外市場を荒らし、南シナ海侵略を本格化させている。そのカラクリに気づいたアメリカは、同国で買収攻勢を強めてきた海航集団や安邦を融資規制で破綻危機に追い込み、ＺＴＥとの取引禁止、中国への制裁関税強化など、次々と対中規制を打ち出している。米朝首脳会談中止を決めたトランプは、北朝鮮の態度急変の裏に中国の存在を公言、決定的となった米中激突のシナリオを描く！

お金は変わる。そしていずれ「なくなる」――。 ２０１７年、バブルを迎えた仮想通貨市場。だが、その本質は投機対象でも決済手段でも、あるいはブロックチェーンという技術革新ですらない。お金という存在の正体に皆が気づき始めたことこそが、革命なのだ。 ビットコインが目指した自由、イーサリアムがもたらす大変革、そして新しく訪れる個人と会社・国家との関係性とは。仮想通貨から学ぶ「これからの経済学」。

「イギリスのEU離脱は、世界中で進む右傾化がもたらした最悪の決断だった」 「アベノミクスで恩恵を受けるのはカネ持ちばかりで、格差は広がるばかりだ」 「原発はリスクがあろうとも、経済的に安価なので稼働を続けなければいけない」…… 日本のニュースをただ眺めているだけだと、こんな「嘘八百」に騙されてしまう。 これはニュースの主体であるマスコミに「左巻き」(左派)が多く、彼らは概して数字が読めないからだ。日本には、マスコミ、官僚、公務員、大学教員といった既得権にまみれた「左巻き」がはびこっている。彼らが垂れ流す「左巻き報道」に騙されないためには、分析的に、論理的に物事を読む力が必要だ。 そして、政治・経済ニュースを正しく読み解けば、世界と日本の「真実」はこう見えてくる。

いま最も注目される経済学者、水野和夫氏と、コレクションの歴史と現在を知り尽くした山本豊津氏。資本主義の誕生からそれが終焉したあとの未来まで、経済学から美術までを縦横無尽に引用して語り尽くす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ミクロ経済学とマクロ経済学をこれ1冊で! 要点のみをギュッと詰め込み,やさしく解説。計算問題では途中の過程も詳しく載っています。60問の演習問題を解きながら読み進めることで,経済学部以外の人でも短期間で経済学をマスターできます。公務員試験などの受験勉強にも使えるテキストです。公式とグラフを一気に復習できる課題付き。 （※本書は2020/7/8に発売し、2022/1/7に電子化をいたしました）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 刻々と変化するグローバルな金融市場はますます複雑化し,もはや株式市場や債券市場を見るだけでは不十分だ。本書を読めば,商品,プライベートエクイティ,フィンテック,国際金融規制,金融政策など国際金融論の基礎知識を幅広く習得できる。国際金融市場に投資するための基礎知識も解説した日本でいちばんやさしい実践的テキスト。 （※本書は2019/9/20に発売し、2022/1/7に電子化をいたしました）

元経済・ビジネス誌編集長が、社会人が知っておくべき最低限の経済学の知識を厳選！ミクロ、マクロ経済学の知識に加え、「知らないとヤバい１０大経済ニュース」も紹介。これ一冊で、経済学の基本と仕事への応用、ニュースの見方、そして近代の経済史までわかる、社会人必読の経済学入門書です。

■アフター＆ウィズ「コロナ」時代の日本と世界経済の行方を見通そう 「類書と比べて理解しやすいコンパクトなつくりになっている」 「図版やイラストが多くてわかりやすい！」 2008年の出版以来、好評を得つづけ、7万部を突破した経済入門書の決定版を、7年ぶりに大幅改訂しました。 少子高齢化・GDP・為替・景気・キャッシュレス・暗号資産・イギリスのEU離 人民元の国際化・脱炭素社会・ESG投資・格差・新自由主義…… 今日、日本の、そして世界の経済は複雑さを増しています。 しかもSNS 等を通じて、経済に対するさまざまな意見や見方が世界中を飛び交うようになりました。 このような時代だからこそ、「大本の仕組み」を理解する意義は一層大きいように思われます。 なぜなら、「経済の大本にある仕組みは、時代を越えても生き続ける」からです。 ぜひ、基礎・注目トピックなど、社会人の必須知識である「基本と常識」を手に入れ、 意見形成の一助にしてください。 ■目次 第1章　経済を知るはじめの一歩 第2章　経済を見る二つの視点！ 第3章　経済の仕組みをとらえよう！ 第4章　物価と為替の動きをとらえよう！ 第5章　「お金」の大局的な流れをとらえよう！ 第6章　日本経済の動きをとらえよう！ 第7章　日本の経済の未来を占おう！

知識ゼロ、貯金ゼロ、ズボラでもOK！　そんな君でも、今すぐに始められる「資産形成の入門書」！ 「何から始めればいいの……？」 「貯金は全然ないし、お金が減るのも怖い......」 「面倒くさいのは嫌だ......」 お金の不安や悩みを抱えている人に向けて、最低限やるべきことを、YouTube登録者数26万人超え（2021年８月時点）の元銀行員が、イラストと図解でやさしく解説。 さらに、やるべきことが一目でわかる「資産形成チェックリスト」も収録。こちらをクリアしていくだけで、つみたてNISA、楽天経済圏、ふるさと納税、固定費削減、先取り貯蓄のすべてが順を追って達成できる！ 結婚、出産、子どもの成長、老後……さあ、未来に備えて、最初の一歩を踏み出そう！ 【目次】 第１部：貯金で資産形成の第一歩を踏み出そう 　第１章：お金が貯まる仕組みを作ろう 　第２章：固定費削減にも取り組んでみよう 第２部：投資で資産形成を加速させよう 　第３章：投資ってなに？ 　第４章：つみたてNISAで投資を始めよう 第３部：一歩上の資産形成を目指していこう 　第５章：楽天経済圏で楽天ポイントを貯めまくろう 　第６章：お得なふるさと納税を試してみよう

人間に代わって高度な知的労働をこなす「人工知能（ＡＩ）」の活用に、世界中の企業が乗り出している。ＡＩ研究で先行するグーグルなど巨大ＩＴ企業に負けじと、トヨタが米国に人工知能研究所を設置し、次世代カーやロボットの研究を開始した。すでに産業の現場に入り込んだＡＩは、世界をどう変えるのか。 本書は週刊エコノミスト２０１５年10月６日号で掲載された特集「これだ！人工知能自動運転」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・日本のＡＩが切り開く90兆円の巨大市場 　　　米国の底力　ワトソン、バイカリアス ・国内ビッグ４も負けられない　ワトソンに対抗、ビッグデータ解析 ・ＡＩって何だ！？　Ｑ＆Ａでとことん理解する人工知能の仕組みと将来 ・ものづくりが変わる　日本の製造業に勝機あり ・ＡＩは人類の脅威か　英米の著名人が相次いで懸念　 ・ここまで来た！自動運転 　　　ＡＩに舵切る自動車メーカー　深層学習の威力 　　　「ＺＭＰ」　２０１９年にロボットタクシー量産 ・注目業界はこれだ！　金融／法律／広告／マーケティング／教育／人材 　　　金融　データセクション 　　　法律　ＵＢＩＣ 　　　広告　リクルートホールディングス 　　　マーケティング　メタップス 　　　教育　ＣＯＭＰＡＳＳ 　　　人材　ｇｒｏｏｖｅｓ ・人工知能で戦う上場企業24社一覧 ・部品産業　センサーと動力機器がカギ ・主導権を握る米国　主流はディープラーニング　 ・大失業時代の到来　30年後に働けるのは人口の１割 ・「ＡＩ経済学者」が生まれる ・サイエンス最前線　特別編　スパース・コーディング

「金利」「債券」「キャッシュフロー」「外国為替」「デリバティブ」など、とにかくとっつきにくそうだと敬遠されがちな金融（ファイナンス）の世界。だが、日銀の利下げ・利上げや為替の変動などの記事が新聞に載らない日はないように、金融はあらゆる人の生活にいろいろな面で関わってくるものなのだ。そんな難しそうなファイナンスの世界も、現場を知るプロが「指導教官」となれば、意外にスラスラと頭に入ってくるもの。本書は、金融の現場で長年働いてきた著者が、最低限知っておきたいファイナンスの理論と理屈をトコトンかみ砕いて解説。「入門書」としてはもちろん、理解を深めて現場に活かすための「実用書」としても使える。金融機関に勤める人や財務・経理の仕事に携わる人はもちろん、「おカネ」に興味のある人や経済や金融を学ぶ大学生なども必読の一冊。

「連結決算書」と聞くと、「難しそう」「ややこしそう」というイメージを持たないだろうか?　 しかし、企業のグループ化が進む中で、その実力や体力を知る確かな手がかりは「連結決算書」にある!本書は、「経理・財務」一筋38年という伝説の会計マン・金児昭氏が、連結決算書の見方・作り方を「世界一やさしく」解説したものである。「連結決算とは何か?」にはじまり、「連結キャッシュフロー計算書」「連結バランスシート」等の読み解き方まで、“ここだけは押さえたい”というポイントについて、わかりやすさにこだわって紹介。図表をふんだんに入れ、親しみやすい動物のキャラクターがナビゲートしているので、あなたの理解が進むこと請合いである。「これほどわかりやすい連結決算本は他にない!」と著者自身も太鼓判を押したほど。経営者だけでなく、すべてのビジネスパーソンに読んでほしい一冊である。

「新古典派経済学」「ケインズ経済学」「マルクス経済学」は聞いたことがあるけれど、それぞれのポイントや相互関係、発展の流れ、政策との関係が今ひとつわからない…そんな悩みにお応えする１冊！　学び始めも学び直しも大歓迎です！

経済学は、「なんでもカネで考える」非人間的な学問なのか?否。これこそは、人間が人間らしく生きるために欲望をいちばんうまく活用する方法を見つけ出す、きわめて応用範囲の広い思考ツールなのである。本書では、従来、経済学のテーマとしてはあまり取り上げられてこなかった、各種の「伝統文化」、「宗教活動」、さらには障害者などの「弱者」について、その奥に潜む合理性の仕組みを明らかにする。具体的な「問題解決」に役立ち、多くの人が幸せになれる世の中を作る「道具としての経済学」入門書。

■感染症リスクにどう向き合い、回復を軌道に乗せるか。国際経済、デジタル、貧困と格差、途上国など、各領域の専門家が最新データと緻密な分析をもとに、課題と展望を多面的に読み解く。 ■コロナ危機が襲い、国際協調が弱体化するなかでの新興国経済の状況を分析し、日本がとるべき道を探る。コロナ危機が明らかにした格差、世界経済の行方、国際関係の再構築といった課題に対し、貿易、国際金融、技術、格差、多国籍企業、国際秩序・協調などの地域横断的なテーマ視点からの分析と、中国、韓国、インド、ブラジル、南アフリカなど個別地域に焦点を当てた分析の両方から立体的なアプローチを試みる。ジェトロ・アジア経済研究所の専門家たちが分担執筆。

中央銀行が、実体経済から乖離した、いびつな株高を支えきれなくなる日が来る。 ※2020年8月4日号の特集「コロナ株高の終わり」を電子書籍にしたものです。

米大統領はバイデン氏の勝利が目前だ。米ハイテク株がけん引してきた「コロナ株高」に暗雲が垂れこめる。 ※2020年11月3日号の特集「コロナ株高の崩壊」を電子書籍にしたものです。