経済作品一覧
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4.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネスの現場や経済記事で頻繁に使われるフレーズ100を、ニュアンス・語法を含めてエッセイ風に解説。さらに増強センテンス400で応用可能となっており、表現力が倍増します。 【主な内容】 はじめに PART1 市場・景気動向、企業業績にかかわるフレーズ PART2 企業経営・政策運営にかかわるフレーズ PART3 国際金融の現場で用いられるフレーズ PART4 ニュースによく使われるフレーズ -
4.0本書はビジネスパーソン、また株式投資をする人が、ワンランク上をめざすために、決算書の使い方を説明したものです。決算書とは言わば、そのような人たちにとって、戦場で戦うための“武器”と言えます。武器を携えて戦いに臨むのと、武器を持たずに丸腰で戦いに臨むのとでは、当然、結果は火を見るより明らかです。 ロングセラーとなっている前著『ビジネス基礎体力が身につく 決算書を読む技術』に続く本書は、決算書の読み方を知ると同時に、さらに【使いこなす】ための技術が簡単に身につく本です。そのために有名な特徴のある31社を事例に、図解でわかりやすく解説しました。 優秀なビジネスパーソンや、株式投資をする人は、この武器(決算書)をうまく使いこなして、結果を出しています。 -
3.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 不動産証券化協会オフィシャルによる初の体系的入門書。認定マスター資格と制度的側面・関連業務とのつながりがわかる。巻末に認定マスター試験の過去問題&解答・解説付き。 【主な内容】 序 章 新たなステージを迎える不動産証券化 第I部 不動産証券化市場が発達した背景 第1章 不動産市場の構造変化 第2章 不動産投資パラダイムの転換 第3章 不動産証券化の定義 第4章 市場参加者にとっての不動産証券化の意味 第II部 不動産証券化の基礎 第1章 不動産証券化の基本スキーム 第2章 不動産投資とファイナンス 第3章 主な不動産証券化商品 第III部 不動産証券化市場の発展と展望 第1章 不動産証券化市場の発展 第2章 不動産証券化が不動産セクターに与えた影響 第3章 不動産証券化市場の展望 第IV部 不動産証券化の体系的学習 第1章 証券化関連業務と必要な知識体系 第2章 不動産証券化協会認定マスター資格制度 第3章 マスター養成講座 -
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-このまま財政赤字の累積が続けば、日本経済にどのような影響がもたらされるのか? 最新の実証研究の成果も交えながら解説し、財政政策のあるべき姿を提示する。 【主な内容】 序 章 財政赤字を考える三つの切り口 第一章 政府の借金はなぜ問題なのか 第二章 かくして日本国総理は世界一の借金王になった 第三章 財政赤字がもたらすもの──日本経済に与える影響 第四章 増税はある日突然やってくる 第五章 新古典派とケインジアン──財政赤字をめぐる終わりなき論争 第六章 世界の国々はこうして財政赤字を克服した 第七章 財政改革はこう進めよ 補論 入門・財政赤字の経済学(文献案内) -
-トヨタ生産方式があるべき姿として追求している「整流」。その構築に必要な八つの原則とは何かを明らかにする。21世紀もの造りの原理は本書にある。 【主な内容】 ■序 章 「整流」概念と八つの原則について ■第I章 あるべき姿としての「整流」、現実には「乱流」 ■第II章 整流化――「乱流」から「整流」を構築する ■第III章 「後工程引き取り方式」による「整流」構築 ■第IV章 「整流」の三層(次元)の構造 ■第V章 「整流」ではムダは最小化する ■第VI章 「整流」における生産効率と個人・組織能力向上との同時追求 ■第VII章 「働きがい」の中に「生きがい」――「整流」における人間概念 ■第VIII章 「整流」構築による経営革新 -
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3.0すべての世代論を過去にする、 社会科学としての世代論の誕生。 世代論は面白い。しかし胡散臭い。なぜか。 同一世代に属するすべての人に単一の特徴を当てはめ、 自分の体験を相対化しないで語る。 世代区分の理論的根拠が薄い。 実証的に検証しない。 世代と歴史の関連が明らかでない。 世代交代と加齢の効果を区別しない。 従来語られてきた世代論の多くが、こういった問題を抱えている。 本書では、これらの問題を解決し、社会科学の分析ツールとして 取り組むに値する世代論の構築を目指す。 社会科学としての世代論には、次の4つの特徴がある。 1.世代の多層性に着目する 2.有効性と実証性を担保する 3.世代と歴史環境の相互作用を重視する 4.世代によって変わることと変わらないことを区別する 本書は、世代論の新たな地平を開く端緒となる。 【主な内容】 はじめに 日本経済を世代論で読む 第１章 世代論とは何か 第２章 「消費意識」は世代交代によってどう変わっていくか 第３章 「勤労意識」は世代交代によってどう変わっていくか 第４章 「信頼意識」は世代交代によってどう変わっていくか 第５章 人口と家族は世代交代によってどう変わっていくか 第６章 黄金経済への進化か、マフィア経済への衰退か――日本経済８つのシナリオ 終 章 ポストモダン経済の成長段階 -
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3.5赤字転落！ 工場閉鎖？ 全社全部門をトヨタ式改善活動により、危機を克服し、劇的に再生しました。本書はその全貌を詳述したものです。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 巨大経済を構成し、動かし、進化させる要因を５０に整理し、７つのキーワードを軸にその構造と動態を明快に示したユニークな入門書。グローバル経済を理解するための基礎知識を提供する。 【主な内容】 序 章 米国経済の本質を読み解く「７つのキーワード」／第１章 米国経済の「スピリット」を知ろう／第２章 米国経済の「ダイナミズム」はどこから来たか／第３章 米国経済の「システム」を理解する／第４章 グローバル化した「マーケット」を読み解く／第５章 米国経済の「ボトルネック」に迫る／第６章 米国経済の「クライシス」はなぜ生じたか／第７章 米国経済の「チェンジ」の行方を見通す -
3.0国・自治体に頼らない。 企業主導で地域を活性化する！ 人口減少時代の地域活性化をビジネスの視点で考える本。地域おこしや街おこしは、これまでは国や自治体が主導する事例が目立った。しかしこれからは企業のビジネス感覚をフル活用して、地域の潜在的資源を活かしたり、施設の建設・管理でコスト意識を発揮することが求められる。 青森県八戸市「八食センター・みろく横丁」、伊勢市「おかげ横丁」、北海道倶知安町「ニセコアドベンチャーセンター」、神戸市「北野工房のまち」、愛媛県西条市の地域農業活性化、北海道が取り組む国際的な食クラスター形成など、全国各地の多数の事例を紹介。シンクタンク研究員が成功の要因を整理し、地域活性化戦略をアドバイスする。 -
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3.5ジョセフ・Ｅ・スティグリッツ（米コロンビア大学教授、69歳）は2001年ノーベル経済学賞を受賞、その一方、現実の経済問題についても積極的に発言しています。本書はその経済理論と思想をわかりやすく解説した本です。著者はアメリカでスティグリッツとともに研究生活を送っていた藪下史郎教授です。 ノーベル賞は「情報の経済学」という分野の研究に対して与えられました。それは、売り手と買い手が持つ情報に差があったり、市場の機能が不完全な場合に、経済的な矛盾が生じることを示す理論です。スティグリッツはそうした理論を基に貧困や不平等、繰り返す金融危機の背景を探り、解決策を提言します。その考え方は「現実の経済には『神の見えざる手』など存在しない」というもので、その点が市場の機能に最大限任せようとする新古典派経済学と大きく異なるところです。グローバル経済が抱える矛盾を、新たな視点で考える大切さを教えてくれます。一般ビジネスパーソンにも読みやすい内容です。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 商品市況ニュースの背景がみるみるわかる入門書 商社・流通・メーカー・金融関係者から投資家まで必読！ 毎日のようにニュースに登場する原油や金、農産物などの国際商品市況。これらはどのような要因で動き、日本経済にどのような影響を与えるのでしょうか。 新興国の経済成長による資源需要の急増、資源価格の高騰を受けた資源開発の進展、地球環境問題への対応、電気自動車やハイブリッドカーの展開、米国の超金融緩和、先進国の国債への信認低下、金融市場におけるリスク警戒モードの常態化、米国のプレゼンス低下と新興国のプレゼンス増大、中東・アフリカの政治・経済の変化、先進国企業に対する労働者の不満、などが国際商品市況を変動させる要因になっています。 本書では、国際商品市場のメカニズムや市況の変動要因を基礎からやさしく解説し、今後の展望を示します。 -
3.6※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 怪しい―――――。 でも気になる。 今年初詣をした人は国民の約８割に該当する１億人（重複含む）。携帯占いサイト市場約２００億円、ヨガ市場約１６００億円。“精神世界”から優しく明るい“スピリチュアル”へとコンセプトをチェンジし、効率的に癒す時代に対応することによって、「スピリチュアル市場」失敗の回避を目標とする若者世代に浸透、急拡大しつつあるように見える。 謎に包まれてきた、怪しいが、でも気になるスピリチュアル市場。その市場に現代人はどれだけの金額を投じているのか。客観的調査に基づいた調査結果を軸に、スピリチュアル市場における有望カテゴリーや今後の市場のゆくえを探る。 誰も語らなかった巨大市場の真相がこの一冊から明らかになる。 -
-これまでの長い活動の中で、その所属団体に阿ることのない発言を続けてきた著者の、日本の危機についての総決算となる書。今の日本の危機の深刻さをあらゆる方面から直視し、危機をこれまで深刻化させたのは何か、これまで有効になりえた「手」を、誰がどんな背景の中でつみ取っていったのか、有効になりえたかもしれない「手」とはどんな手だったのか、そして今、日本を危機から救い出すにはどんな「手」が必要になるのか、について明らかにする。 著者は、生産力水準でいって近現代文明の後発国として先発国に追い着き追い越すことができた1970年代が、大きな転換点だった考えており、この時期に、経済の量的拡大から生活の質的充実へ国民的目標を転換する必要があったと考えている。高成長の時代が終わり、貯蓄超過を反映して貿易赤字が恒常化し、円高が進行したこの時期にこそ、社会政策を抜本的に強化して必要成長率を引下げ、中成長のもとで内外の需給均衡を維持し、完全雇用と完全操業を持続させることが必要とされていた。高齢化を前にして、年々の歳出を切り捨てる「小さな政府」ではなく、社会保障や社会資本の拡充を進める「有効な政府」が必要だった。 一貫してブレずにこうした主張を続けてきた著者が、さらに対処療法を繰り返し、危機の深刻さを増している日本の今の状況について、わかりやすい言葉でその原因を明らかにし、日本人がつくりだすべき新しいシステムのグランドデザインを語る。 -
4.3相手はサムスンではなくアップル・ＥＭＳ連合軍だった―― シャープやパナソニックが大赤字に陥るなど、日本の製造業が苦境に陥っている。著者はその主因として、日本のメーカーが製造プロセスの垂直統合にこだわり、ＥＭＳを活用した水平分業の流れを理解しなかったことを指摘する。世界のモノづくりは劇的に変わっており、日本式の優位性は崩れ去ったのだ。 では、成長する新興国市場に飛び込めば、収益があがるのか？ そこでは、際限のない価格競争が繰り広げられている。日本メーカーはどのような方向で戦略を練り直すべきなのか。「世界の大変化への対応で必要とされるのは、現場力ではなく経営力！」――ビジネスモデルの再構築に取り組む日本メーカーに、多くの示唆を与える。 -
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4.5中国は「失われた２０年」へ突入した！ 評論家やジャーナリストによる、印象に基づいた中国脅威論は間違っている。数字やデータに立脚しないで中国について書かれた本をいくら読んでも、中国の全体像を理解することはできない。しかし中国の発表する統計データは信頼性に欠け、肝心なデータが伏せられていることも多く、実証的な研究をすることが難しい。 本書では、不確実な情報やデータに基づいて的確な判断を行うことができる「システム分析」の手法を用いて中国経済に迫る。そこで明らかになったのは、過去２０年間にわたり謳歌してきたバブルが崩壊し、低成長を余儀なくされる「失われた２０年」が始まった中国経済の実像であり、貧富の格差が拡大し汚職がはびこるという奇跡の成長の「からくり」である。 普通の開発途上国にすぎない中国の実像を描き出すとともに、日本がとるべき長期的視点に立った対中戦略を示した一冊。 -
4.0今や再生可能エネルギーの二大市場で技術立国・日本の存在感はないに等しい。米国が競争力をつけ、中国が台頭する風力発電では下位の世界シェアに甘んじ、かつての世界トップから転落した太陽光発電では引き離されるばかりだ。その一方で、日本がここ数年で一気に傾斜してきた原発依存体制は、福島第一原発の事故によって崩壊してしまったといっていい。 だが、それでも日本はまだ敗戦したわけではない。 なぜなら、いまわれわれはエネルギー産業の分野において、通信市場でインターネットが登場した時代と同じような時代の転換点にいるからだ。つまりシステムの起点が大型発電所から需要家へと１８０度ひっくり返る。この新システムを需要家主導のエネルギーシステム（DEmand Side Driven Energy System＝ＤＥＳ２＝デスツー）と呼び、本書で詳細に論じる ＤＥＳ２の下では、各戸に太陽光発電を搭載したニュータウン建設によって、近隣コミュニティがメガソーラー並みの発電所となることも可能になる。発電量の昼夜変動もＩＣＴを駆使したマネジメントシステムで乗り越えられる。個人におけるスマートフォンのように、世帯におけるスマートハウスとなった住宅がさまざまなビジネス機会を生み出すようになる。 あるいは再生可能エネルギーの導入によって、地方に新しい産業を興すことも可能になる。 大震災以降の日本を復興するためには、復旧だけではなく、未来を拓く新しい産業の創造が必要である。それも原発事故でエネルギー問題に苦悩する日本が、それに立ち向かい、エネルギー分野の大転換を捉えて成長産業を生み出すことができれば、日本の不滅の活力を改めて世界に知らしめることになるだろう。 -
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4.0２００７年のサブプライム・ローン問題から始まるアメリカ発の金融危機は、１９３０年代の世界大恐慌との類似性を指摘されることが多いが、じつは、それ以上に今回の危機と共通点の多い経済危機が、約１００年前にあった。それは「１９０７年恐慌」だ。サブプライム・ローン問題から世界経済危機に至る「危機の連鎖」はなぜ起こったのか、これから危機はさらに深刻化してゆくのか、そして、危機を克服するためにオバマ政権は何をすればよいのか。本書では「１９０７年恐慌」と「１９３０年代の世界大恐慌」の分析から得られた知見に基づいて、これらの問いに対する答えを明らかにする。 -
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3.0サブプライム金融危機を境に銀行の公的管理や市場の規制が強まり、市場原理主義は金融社会主義へと大転換した。その事実と背景を冷厳な目で分析し、将来像を描き出す。 【主な内容】 第１章 人間のおごりに対する神の怒り──金融の退化は防げるか ／ 第２章 世界同時恐慌の不安 ／ 第３章 資源高に見られる実体経済と金融の垣根の低下 ／ 第４章 サブプライム問題で米国はどう変わるか ／ 第５章 崩壊の危機に瀕した市場型金融モデル ／ 第６章 日本版市場型間接金融へのインパクト ／ 第７章 公的サポートを強めた金融ユーティリティモデル ／ 第８章 金融業界における今後３０年の展望 -
4.0「奇跡の成長」で沸き立つ中国であるが、今後、中国の実像を理解するために最も重要な因子は、「農民」と「土地」である。本書ではこの二つの因子を中心に中国を分析している。 中国はここ20年ほど奇跡の成長を続けて来たが、これをこれからも続けて行くことは難しい。現在の中国は日本がバブルに踊った1980年代のような状況にあり、なんらかの調整が避けられない。 その調整は、政治体制を揺るがす可能性もあり、中国は日本がバブル崩壊後に味わった以上の苦しみに直面する可能性がある。その調整が終わった後に、中国が周辺諸国に及ぼす政治的な影響力は、現在よりも小さくなる。 それは、国内統一を維持するために、より大きな力を裂かねばならなくなるためである。したがって、中国が米国のような超大国になることはない。気鋭の学者が説く、新しい視点の中国論。 -
3.8大都市はどこから来て、どこへ行くのか？ ・ 戦後経済モデルは終わった ・ 年金は高齢社会に合わない ・ 増税の必要ない われわれが今なすべきことを克明に描く。 人口統計は嘘をつかないといわれるように、そこから紡ぎ出される像は、確実な見取図を私たちに示してくれる。 人口減少社会の意味するもの。それは大都市の破綻である。このままいけば、大都市経済は人が住むのに不適となり、巨大な深層崩壊が日本全体に起こるとの見通しがリアルなデータと共に本書では語られる。 そのような破綻を避けるために現在なすべきことは何か。国際化、ビジネスモデルの転換、財政政策の転換、人生の再設計など、今われわれがなすべきことを明確な筆致で提言。 『「人口減少経済」の新しい公式』（日本経済新聞出版社）などのベストセラーで、新たな社会の到来を見通した著者による野心的な新著。 -
3.9クラウド、ソーシャルに次ぐ第３の、そして最大の潮流―― すべてがデータ化される「ビッグデータ」の世界で、いま何が起きているのか？ 世界中の企業が、データの重要性に気付きつつある。 データの作成・収集・蓄積・加工・分析がかつてない低コストで可能になった結果、データを適切に活用できるかどうかは、企業規模やカリスマ経営者の有無よりもはるかに重要になった。 いち早くデータの重要性に目覚めたGoogle、Amazon、コマツ、リクルートなどの勝ち組企業に、他社はどうやって追随するのか？すべては「ビッグデータ」への理解と利活用にかかっている。 ベストセラー『クラウドの衝撃』の著者が、勝ち組企業の新常識を鮮やかに解き明かす。 -
3.3地球上最後のフロンティアと呼ばれるアフリカ。日本人のアフリカに対するイメージは、貧困や紛争、開発や援助。しかし、ワールドカップの開催に端を見るように、アフリカ諸国の経済発展は目覚ましい。事実、観光で有名なマサイ族は携帯送金でヤギを買い、東アフリカの海岸沿いはリゾート地としてプールつきの家が並ぶ、大量虐殺のあったルワンダには近代ビルの建設ラッシュ、という事実を日本で知る人は少ない。 本書は、著者が実際にアフリカでのビジネスや投資にかかわった経験をもとに、今まさに台頭しつつあるアフリカの経済とそこに広がるビジネス機会について解説したものである。アフリカ経済のマクロの動向にとどまらず、具体的なベンチャーの事例や投資機会を紹介することにより、日本のビジネスパーソンがアフリカの国々の現実をよりよく理解し、ビジネスの相手または投資先として身近に考えられるような材料を提供する。 -
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3.0「新・日本」創造のための根本問題と処方箋を大胆に提示。 日本の可能性と潜在力を開花させるために、「今」われわれは何をなすべきなのか。 この半世紀に、情報化、グローバル化、環境制約の激化、人口爆発など世界のメガトレンドの潮流が大きく変わった。一方で日本は「失われた２０年」と言われるほど、低迷が続き、デフレが長期化し経済の活力が削がれてきた。また高齢化、少子化が加速し、人口が収縮する中で、財政難が増幅しつつある。 環境条件のこれだけの巨大な潮流変化の中で、自らのシステムが進化しなければ、衰退するのはあたりまえであり、むしろ衰退しなければおかしい。逆に言えば、メガトレンドの変化をとらえ、新しい環境条件をしっかり見据えて、４０～５０年も古くなった現在のシステムを、覚悟を決めて、新たな環境にふさわしい仕組みに変革していけば日本にはまだまだ大きな可能性と潜在力はあるということである。 未曾有の国難の中、日本の可能性と潜在力を大きく開花させるために、「今」われわれは何をなすべきなのか。 千葉商科大学学長にして、切れ味鋭い言論でお馴染みの島田晴雄氏が、処方箋を大胆に提示する。 -
4.0ルールに縛られるな、ルールを創り出せ。 税制、製品規格、安全基準など、ビジネスではあらゆる場面でルールに直面する。そのルールを、政府・関係団体などに働きかけ、自社に都合よく作り変える――それこそが、「パブリック・アフェアーズ戦略」の目的である。 この戦略はグローバル市場ではもはや常識となっており、米国・ＥＵ・中国・日本など各地で、世界規模の「ルール策定戦争」が始まっている。昨今話題のＴＰＰなどは、その典型的な事例である。 日本企業は、この戦争に完全に出遅れてしまった。 ルール策定に関与できない企業は、自社に不利なルールを受け入れざるを得ず、最初からハンデを背負って戦うことを余儀なくされてしまう。ルールに縛られるのではなく、ルールを創り出す企業が生き残る時代に入ったのである。 本書は世界各国で４０年以上、対政府渉外活動のコンサルタントとして活躍し、経済産業省の研究会の委員でもある筆者が、世界の「ルール策定戦争」の現状を解説。その戦争に打ち勝つための戦略＝パブリック・アフェアーズ戦略を初めて明らかにする。 -
4.0「企業が勝ち組と負け組にわかれるのはなぜか」「平均寿命を超えて生き残る企業にはどんな特徴があるのか」 従来の企業研究の多くは、この２つの問いのどちらかに答えるために行われている。 本書はこの２つの問いを同時に探求すべく「持続的成長企業」を研究対象にした。生きながらえて、かつ、高業績を持続するのはさらに難しいからだ。 そこでわかったことは、企業経営に奇策はないということである。持続的成長企業は、一見、簡単に見える「経営にまつわる当たり前」を愚直に行っている。 キヤノン、トヨタ、武田薬品、花王など日本の超一流企業の定量・定性分析を通じて、長期的に繁栄する企業が実践している組織づくりと人づくりの仕組みと、実践における鍵を明らかにした。優良企業研究と長寿企業研究を組み合わせた１冊。 -
3.8日本独自の経営体はいかにして成立したのか！？ 総合商社は、１９９０年代以降に大きな変貌をとげ、多様な商品・サービスを扱う従来の事業に加えて、大きなバリューチェーンの中で商品の製造や輸送まで複合的に行うようになっている。 加えて資源やインフラなどのプロジェクトの事業化とともに、それらの保守・運営に携わっている。こうした総合商社の近年の動き、姿だけでなく、その成り立ちから今日までの歩みを整理するとともに、原点に立ち返って、総合商社の本質と果たしてきた役割を日本経済のなかでとらえなおした総合商社原論。 長い「冬の時代」を脱却し、いまや絶好調と言える日本の総合商社の背景を知りたいビジネスマンや経営者、商社への就職を希望する学生などにも最適な１冊。 -
3.0ヨーロッパも、アメリカも、中国も、総崩れだ。 グローバル化万歳論は大いなるまやかしだった。 欧州危機に端を発する国際金融の混乱は、まったく収束のメドは立っていない。ヨーロッパも、アメリカも、中国も総崩れで、グローバル化万歳論はおおいなるまやかしだった。この混乱はたんにいくつかの国の財政破綻で終わるものではなく、より大きな世界経済の大変動の始まりである。これまで世界各国の政治家・中央銀行・経済学者・マスコミが吹聴してきた４つの幻想が崩れ落ちようとしているからである。すなわち、 （１）借金踏み倒し経済は永続するという幻想、 （２）超大国・多国籍巨大企業は効率的だという幻想、 （３）経済のグローバル化は歓迎すべきだという幻想、 （４）エリート支配こそ理想の社会をつくるという幻想 が終わりととげるとともに、欧米先進国もアジア新興国も衰退に向かう。しかしこれらの４つの幻想にとらわれることなく、 （１）投資銀行も肥大化せず、 （２）どの業界も寡占は中途半端、 （３）グローバル化もさして進まず、 （４）超エリートが政治・経済を支配することもなかった 日本が、欧米先進諸国やアジア新興国の没落をよそに「屹立する」。一貫して「日本楽観論」を主張して読者を魅了し続けてきた人気アナリストが、欧州危機後の世界経済の行方を大胆に予言する１冊。 -
-日韓それぞれの企業がお互いの評価を誤っているのは、「韓国の自信過剰と日本の警戒過剰」のせいだ。 デジタル家電でしのぎを削る、サムスンvs．松下、シャープ、ソニー。収益率、成長率で戦うトヨタと現代自動車。 両国の二分野の企業の実態を克明にレポートし、グローバル競争の行方を占う。 本タイトルは、レイアウト固定型の商品です。 ・フリースクロール（リフロー）型でないので、文字サイズの変更、フォントの変更ができません ・マーカーは付けられません ・テキスト検索はできません ・推奨端末はPCかタブレットです（スマートフォンは推奨いたしません） 以上ご確認のうえご購入ください。 -
3.5世界経済の潮流はインフレへ！ 資源価格高騰のなか、グローバル経済はどう動くか？ 東日本大震災後の日本は、不況下の物価高（スタグフレーション）や国債増発による金利上昇（クラウディングアウト）を避けられるのか。 世界経済の潮流がインフレに向かうと、金利は上昇し、株は業績相場に転じる。インフレに弱い新興国株式より先進国株式が堅調となり、割安な水準にある日本株も、復興の進展に伴い見直される。日米の金融政策により、為替は円安に向かう。 ……。テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」のレギュラーコメンテーターをつとめる大和総研の人気エコノミストがやさしく解説する「世界経済の今」の姿。 -
4.3経済学者・野口悠紀雄氏の日本経済論。１９７０年代以降の世界の構造変化を振り返ることで、今日の日本経済停滞の原因を明らかにしていく。 この４０年の変化のうち特に大きいのは、冷戦の終結、１９９０年代に起きたＩＴ革命と金融革命、中国の工業化だといえよう。それらを経て、世界経済は資本や人的資源がグローバルに移動する時代を迎えた。 その中で日本は、ＩＴ革命・金融革命という変化に抵抗し、モノづくりにこだわり続けてきた。日本は製造業が生み出したモノの輸出はしているが、カネとヒトのグローバルな移動という観点からすると、未だに鎖国状態にある。４０年間に起きた世界の構造変化に対応できていないのだ。 「２００７年からの金融・経済危機は企業と産業の、そして国家の、壮大な選別過程だった。アメリカは危機を通り抜けて強くなったように見える。日本がこれから探求すべきは、脱工業化社会への道筋だ」と著者は強調している。 本書は、２０１０年４月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機のルーツ』を電子書籍化したものです。 -
5.0英語が社内公用語化しつつある今、必要な入門書 銀行マンとして通算２０年（ドイツ５年、ロンドン１５年）の海外勤務を経験した著者による金融英語の入門書の改訂版。金融・経済の知識を身につけながら金融英語を習得できるのが特徴です。 初版刊行から６年が経過したため、内容や例文を一新。金融情勢の変化を踏まえて、ソブリンリスク、国際金融機関、金融規制といった新しいテーマも追加され、より充実した内容となっています。補章のビジネスに役立つ英文ビジネスeメールの書き方と豊富な文例集もグローバルに活躍するビジネスパーソンの強い味方です。 ※本書は２０１１年１月に東洋経済新報社より刊行された『金融英語入門（第２版）』を電子書籍化したものです。 -
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3.4米国では、2022年1月の消費者物価指数が前年同月比7.5%の上昇となり、 約40年ぶりの物価高に見舞われています。 日本でもガソリン高や食料品の値上げなど、日々の生活にも影響が出始めてきました。 これは一時的なものなのか？ 今後、私たちの生活はどうなるのか？ 本書では、投資運用の世界で５０年のキャリアを持つ「さわかみファンド」創設者で、 長期の見通しをもとに圧倒的な実績を残している長期投資のパイオニア、澤上篤人氏の見解をまとめました。 氏は本書で、「想像を絶するひどい事態を、いかに軽傷でやり過ごすかを考えておきたい」と語ります。 株式・国債・不動産など多方面に影響が及ぶこと、そして今般のインフレが制御不能なマネーの暴走に発展することを、丁寧に解説します。 ■読者特典 本書発売後の国内外の情勢変動を受けた著者の見解を、読者限定ブログで読むことができます。 詳細は本書の「おわりに」末尾に記載しています。 ■目次 第1章 今回のインフレ、甘くみてはいけない 第2章 金融緩和バブル、崩れは近いぞ 第3章 露呈しだした張りボテ経済の限界 第4章 金融緩和政策、なんだったのか？ 第5章 バブル崩壊、インフレ、財政危機 第6章 世界の運用の「常識」が総崩れに 第7章 長期投資の復活 第8章 年金問題、こうすれば解消できる 第9章 バブル崩壊とインフレ襲来、どう乗り切るか 第10章 「お金をまわす文化」を高めよう ■著者略歴 さわかみホールディングス代表取締役、さわかみ投信創業者。1971 年から 74 年までスイス・キャピタル・インターナショナルにてアナリスト兼ファンドアドバイザー。その後 79 年から 96 年までピクテ・ジャパン代表を務める。96年にさわかみ投資顧問（現さわかみ投信）を設立。販売会社を介さない直販にこだわり、長期投資の志を共にできる顧客を対象に、長期保有型の本格派投信「さわかみファンド」を99年に設定した。同社の投信はこの 1 本のみで、純資産は約 3300 億円、顧客数は 11 万 7000 人を超え、日本における長期投資のパイオニアとして熱い支持を集めている。著書多数。『日経マネー』で 2000 年 9 月号から連載執筆中。 -
4.3大都市の気ままな流行りや、公共事業、工場誘致に頼るのはもう終わりにしよう！ それぞれの地域が持つ財を利用し、住民の創意を生かした活動をしない限り、経済的発展はない！ かつてのベネチアのように、必要なものを自らの手で作り、近隣地域と共生的な交易を行えば、技術は高まり、雇用も生まれ、地域は自然と活性化する。アメリカで大規模再開発により街が「死んで」いく過程を観察したジェイコブズは、街や地域が生み出すダイナミズムに注目、経済が発展・衰退する鍵を、古今東西の無数の例から探り出した。地域が自立するための処方箋を描いた先駆的名著。 -
-まだ間に合う！ 守りを固め、敢然と攻める方法を 運用歴51年の筋金入り“現役”長期投資家が説く！ 物価高が世界を襲いだして約半年ーー。 「 デフレ脱却」を目指していた政府・日銀は今、物価目標２％を達成しました。 ところは給料が上がるわけでもなく、ただ生活コストが増えるばかりで、 はたしてこれが目指していた姿なのでしょうか。 この先、米国をはじめ世界を襲うインフレはどうなるのか？ そもそも、この原因はどこにあるのか？ 筆者はその原因の根本を、1970年台から続く「過剰流動性」に求めます。 つまり、40～50年続く「金融緩和バブル」の果てに起きたインフレだということです。 かりにバブルとしても、そしてそのバブルが弾けても、 これまでのように（たとえばリーマン・ショックなど）次も救済措置をとればいいのでは？ そう考えたくもなります。 ところが、今、世界は40年ぶりのインフレに襲われています。 このインフレ下では、「金融緩和」という策をとることができません。 なぜなら、そんなことをするとインフレをさらに煽ることになり、制御不能になってしまうからです。 そう、今回ばかりは、混乱を極めた際の、セーフティネットを発動しにくいのです。 ◎ 避けられない混乱と、その乗り切り方とは？ 筆者は、もう間もなく、金融緩和・デフレ傾向の歴史に完全な終止符が打たれると指摘しています。 今起きているインフレは、相当に根が深く、長期化するとみており、じきに金融市場は混乱をきわめると読みます。 株式の暴落はもちろん、債券もひどいことになり、企業の倒産増や失業者の増加をも見通します。 しかし、これは必要なことであり、避けて通れないことと言います。 本書は、「金融商品はほとんどすべて売るべき」と推奨する長期投資家の 「見立て・考え方」がふんだんに書かれた１冊です。 でもそこは「投資家」ですから、ただ指をくわえて見ているだけではありません。 ピンチや大混乱の時こそ、大きなチャンスは訪れます。 そう語る氏の「見立て」に注目です！ --------------------------------- ■ 目次 第 Ⅰ 部 「マネー膨れ経済」の終焉 第1章 40年続いたマネー膨張の歴史 第2章 このインフレ、意外と根は深いぞ 第3章 金融緩和バブル崩壊、これからが本番だ 第4章 インフレは実体経済からの警鐘だ 第 Ⅱ 部 すごい混乱を、どう乗り切るか 第5章 金利上昇が牙をむいてくる 第6章 機関投資家化現象も曲がり角に 第7章 長期投資の復権 第8章 ひどい混乱、こうして乗り切れ -
3.5令和社会人必読の一冊！ 「上司にチャットでスタンプって送っていいの？」 「Web会議のマナー、ルールって？」 「ビジネスマナーの基本が知りたい」 「iDeCOって何？」 ふとした疑問や不安にこの１冊でお答えします！ 〇新入社員から、最新のビジネスマナーを知りたいベテラン社員まで安心！ 入社前に読んでおけば安心、入社後でもマナー研修がなかった、基本をおさえたい新入社員の方から、 最近増えたWeb会議やチャットツールの最新のマナーなどが知りたいベテラン社員の方まで、 この１冊を読めば完璧！ イラストや図解でわかりやすく解説しています。 〇いまさら聞けないICTツールの使い方や会社内でのチャットツールの使い方を、実業家の古川健介（けんすう）さんが監修！ なかなか聞けない、ICTツールの基本やメールとチャットツールの文章の書き方の違い、 Web会議でのマナー・ルールを実業家の古川健介（けんすう）さんが監修。 細やかな部分までわかりやすく解説しています。 〇労働環境やトラブルに関して、ビジネスコンサルタントの新田龍さんが監修！ 「入った会社がブラックだった…」「ハラスメントへの対処の仕方」「会社の辞め方がわからない」 なかなか人に相談できない労働環境の悩みやトラブルに関して、 ビジネスコンサルタントの新田龍さんが監修。 これさえ持っておけば安心の１冊になっています。 -
3.6「伝え方」研究家で、現職の営業部長が綴った、 働く時間や環境が非常に快適になる伝える力。 運や才能は関係ありません。本書で、伝える力を身に着けると…。 ・人間関係がよくなり、自分に自信がもてるようになる ・会話や雑談へのストレスが軽減する ・プレゼンテーションや商談でのコツがわかる ・ほめ方、謝り方、しかり方で悩まなくなる 著者は、口下手で引っ込み思案だった学生時代から一転、よい伝え方を身に着けたことでトップセールスとなり、30歳でマネージャーに。最速で出世を果たします。 本書では、人生を好転させ、キャリアを築いた彼が実際に体感してきた生のノウハウを公開。実体験で得た「言葉の選び方」をまとめました。 相手が好意的に受け取る伝え方を武器に、仕事場でのストレスを軽減させましょう。すべての働く人に贈る必携書です。 -
4.5「FIRE」(早期リタイア)が話題ですが、多くの「会社員」にとって、ややハードルが高いのも事実。 その前に会社員であることの恵まれた価値を活かし、きちんとプランを持てば、会社員ならまず、一生涯お金に不自由することはありません。 しかも、老後も決してギリギリの生活水準で耐えるのではなく、ちゃんと満足度の高い生活を送ることができるのです。 本書では、会社員だからこその特権が生かせるお金の「貯め方」「使い方」「増やし方」「稼ぎ方」を図解とともに解説。 会社員向きのインデックス投資や、話題の副業についてなど、働き世代のリアルな不安を解決します。 -
3.7悩みは「不要なものか」と問われれば、私は「必要なものだ」とお答えします。それどころか、自分やチームの可能性を引き出してくれる「情報の宝庫」なのです。悩みの中には、過去の挫折やそれを乗り越えるためのヒント、チームが抱える問題の根本原因からその打ち手に至るまで、驚くほど多様で実践的な情報が詰まっています。だから、悩みを抱えたら、すぐに解決しようとするのではなく、「向き合う」ことで、目先の解決策以上の本質的な答えを得られるはずです。そして、悩みから情報を取り出す過程を通して、「悩みの本当の正体」を特定することができれば、個人やチームの心には火が灯り、「自律自走」するようになっていきます。 しかし、現代を生きる私たちが抱える悩みは多岐にわたっており、簡単に本当の姿を見せてはくれません。そこで本書では、この一筋縄ではいかない悩みとの「向き合い方」について、これまで千人以上の悩みに向き合ってきた私の経験を基に、様々な事例を上げて余すところなくお伝えしています。この本を通じて、一見ネガティブに思われる悩みを「遠ざける」よりむしろ「欲しがる」ようになってほしい。それが私の願いです。 筆者は三菱UFJ銀行、コンサルティング会社を経て、ファーストリテイリングに入社。人事・教育部での人材育成の実績を評価され、35歳で史上最年少の執行役員に抜擢。その後、物流の構造改革をわずか2年で実現させ、全社の組織改革の責任者に就任。その過程で部下や同僚の悩みに向き合うことが、自身の成長にも、組織の成長にもつながると確信してゆく。２０２０年には「人に寄り添い、悩みに向き合う」をコンセプトとした株式会社トーチリレーを設立。悩める個人や企業に、講演会や、心に火を灯す「トーチング」という面談サービスを展開している。 -
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3.0あなたの運命の支配者はほかの誰でもない。 あなただ――。 あなたの運命の支配者はほかの誰でもない。あなただ。 億万長者、大富豪、セレブリティ……。 彼らが今の上質な人生を手にしている理由は、たった1つ。 自分の人生、そして運命の支配者が自分であることを知っていることなのです。 数々の億万長者が絶賛する「超ドＳな漢」が、 １８歳でフェラーリオーナー、日本一の営業マン、No.1ホスト、メジャーデビュー、 億単位の借金王になるなど、波乱万丈な人生の末に知り得た 『お金』と『人間』を味方につけることにより、人生を劇的に豊かにする方法を紹介。 「今よりよい人生にしたい」人、必読の一冊。 ■目次 プロローグ 運命 ●第１章 運命を昇華させる １ 「人生の王座」を奪還せよ ２ 運命は自在に動かせる ３ 隠された“陰謀論”の秘密 ４ インプットとアウトプットの恐怖 ５ 「偶然」と「必然」を支配下に置く ６ 決断が人生を切り拓く ドＳエクササイズ(1) ●第２章 エネルギーを掌握する １ 万物はエネルギーの集合体 ２ 引き寄せの質を最大限に高める潜在意識 ３ 思考を現実化する極意 ほか ●第３章 あなたの中の“眠れる巨人”を覚醒させる超ドS思考法 １ 運命を支配する超ドS思考法とは ２ 進化のすゝめ ３ 自分の解体新書をつくる ほか ●第４章 お金の原則をマスターする １ お金の本質を極める ２ お金持ちへのステップは信用から始まる ３ あなたも億万長者になれる ほか ●第５章 豊かな人生を創るということ １ 真の自由を勘違いしている人々 ２ 人生を変える無意識の審判 ３ 価値観ランキングで行動の質を上げる ほか エピローグ 運命の支配者 ■著者 大坪伸 ※書籍版の付録ＣＤに関しては、電子書籍版にはついていません。 付録ＣＤをお聞きしたい方は、お手数ですが書籍版をお買い求めいただければと思います。 -
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3.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 物流担当の定番書「物流の基本（7刷）」の第2弾登場！！ デベロッパーが賃貸タイプの先進大型物流施設を次々と開発し、マルチテナント型・BTS型の物流施設が増加するなど、EC市場の拡大などに伴って、日本国内でも物流施設に対する需要が急拡大しています。 それに伴って、物流施設に関わるビジネスマンもまた増えていますが、物流センターの全体像を、最新動向を踏まえて初心者にもわかり易く解説している書籍は多くありません。 本書では、『物流の基本』で実績を持つ著者が、イラスト図解方式で、物流センターの概要から、施設内の基本業務・設備・システム、そして最新の動向までを解説します。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、輸出・輸入にはじめて携わる人のために、貿易実務の流れから具体的な手続きまでを解説しています。海上輸送だけでなく航空輸送についても詳しく取り上げているほか、20種類以上の貿易書類の書き方と見方も解説しています。信用状取引での書類の書き方とチェックの仕方もくまなく取りあげています。 今回の改訂ではインコタームズ2020に完全対応しています また、巻末には英文メールの書き方と貿易実務用語集も付いています！ -
-青々とした海原に突き出した岬の突端に築かれた、煉瓦性の白亜の灯台――海洋国家日本のもっとも美しい風景のひとつです。 その灯台がいま、危機にあります。 GPSの発達により、夜間の航海法が大きく変化し、灯台の実用的な重要性はどんどん低くなっているのです。 しかし、灯台は日本と世界の接点にあって、江戸末期以来の日本の近代化を見守り続けてきた象徴的な存在でもあります。 その技術、歴史、そして人との関りは、まさに文化遺産であるのです。 四方を海に囲まれた日本ならではの灯台の歴史と文化を、余すところなく網羅したのが本書です。 美しい写真とともに、日本近代のロマンを楽しんでください。 -
3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 近年、物価の上昇が続いており、話題となっています。2024年7月、一般の消費者に「日頃よく購入する品物の価格は1年後どの程度になっているか」を聞く調査が行われ、全体の45.2％の人たちが「5％以上上がる」と回答しました。しかし、消費者物価指数という物価の動きを表す数値を見ると、消費者が予想する「5％以上の上昇」は過去20年間で一度もありません。2％を超えたのも、2014年、2022年、2023年の3回だけなのです。物価に関する数字やしくみを理解することで、自分の中の思い込みが変わるきっかけになります。本書を読むことで、経済ニュースへの理解も深まるでしょう。 -
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3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会生活を送るなかで、国債と直接関わることはあまりないかもしれません。しかし、国債は金融市場を支える大きなインフラであり、日本経済を理解するのに国債の知識は欠かせません。たとえば、ニュースで「金融緩和」「長期金利」「イールドカーブ・コントロール」などのワードを聞いたことがないでしょうか。ただし、聞いたことはあっても、その意味をきちんと説明できる人は少ないのが現状です。なぜなら、言葉の意味を理解するためには、国債の知識が必要不可欠だからです。他にも、積極財政や緊縮財政、MMTなど、政府予算の財源を語る際にも、国債はよく話題にあがります。国債の在り方と政治ニュースは切っても切り離せない関係だと言えるでしょう。このように、日本経済や政治と大きくかかわるのが国債です。本書で国債の知識を得ることで、明日からのニュースの見方が大きく変わります。 -
5.0この十余年、日本の経済はエコノミストの分析と予測と提案により、休みなく改悪させられてきた。だが、どのエコノミストもその結果に責任をとって沈黙しようとしない。それどころか、事態の悪化に応じて、これまでとは両立しない政策を提案している。彼らは政府の審議会や委員会に参加し、政策立案の現場にも関与してきたが、政策上の結果における失敗の責任をすべて政治家や官僚にのみあずけている。彼らの政策提案で多くの人間が失業や倒産の憂き目に遭っていること、その提案は「無知の知」という知識人の作法を無視したうえで組み立てたものであることに何の痛痒も感じていないことを指して、著者は「犯罪」と呼ぶ。本書は、三十年近く前に経済学の狭さと歪みに耐えかねて、そこから離れた著者が、エコノミーがエコノミストによって壊されていく現状を座視できずに著した渾身の一冊。著者は説く。「多くの読者に、言論における責任に関心を払ってほしい」と。 -
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5.0自分たちで作って、自分たちで加工して、自分たちで売るという農業の「六次産業化」に成功し、農林水産大臣賞を受賞。また、ICTやデータを活用したスマート農業に取り組み、現在では、売上十億円を超えるまでに成長した。クォリティーの高い商品を作ったのはいいが、売上が伸び悩む。これが、六次産業化に取り組む農家の最大の難関だが、それを悪戦苦闘しながら、見事に乗り越えた奇跡の感動物語。開発したみかんジュースは、大手百貨店のバイヤーや一流ホテルのシェフなど食通のプロから絶賛をうけた。ところが、高額のため百貨店、スーパーではまったく売れなかった。ところがある日、高速道路のサービスエリアで試飲販売したところ大型観光バスが到着するたびに、観光客に飛ぶように売れた。大切な人に差し上げるギフトであれば、美味しければ高くても売れる。そして、東京の有楽町にある和歌山県のアンテナショップで、月間売上ランキング第一位に輝く。 -
4.0「米中貿易戦争」のカギは「5G」にある。 その5Gを制するのはアメリカか、それとも中国か。 趨勢(すうせい)を決する「周波数」と「基地局」について、「アメリカ国防報告書」は驚くべき真実を語っていた。 激化する米中対立の裏で、日韓対立が、東アジアの地殻変動を激化させている。 この展開を望んでいたのは、一体誰だったのか? 「モスクワ発の裏事情」を入手した著者が、混沌とする「米中貿易戦争」のゆくえを斬る。 〈目次(抜粋)〉 第一章乱舞する「米中露朝」、陰湿な「日韓」 一、ファーウェイ禁輸解除が前提条件だった―米中首脳会談の真実/二、グローバル経済と「中華の知恵」を読み解く/三、トランプvs.習近平、世界のリーダーにふさわしいのはどっちか?/四、トランプ電撃訪朝の裏側―地殻変動の予兆を読み解く/五、日韓険悪化が招く地殻変動―高笑いするのは習近平か:東アジアが中国の手中に落ちる「最悪のシナリオ」/ほか 第二章ファーウェイを「解剖」する 一、「改革開放の申し子」ファーウェイ誕生の秘密に迫る/二、国有企業ZTEvs.民間企業ファーウェイ/三、「ファーウェイは政府の支援を受けている」のは本当か?/四、ファーウェイと中国政府の「攻防」/CFO拘束の裏で暗躍する「謎のユダヤ人」の正体/ほか/五、5Gで世界をリードするファーウェイ 第三章米中「ハイテク覇権争い」のゆくえ―米国防報告書を読み解く 一、周波数が世界を制する―米国防総省イノベーション委員会報告書/二、中国の5Gに対して「敗北」を認めた国防報告書/三、中国政府「5Gの商業利用を許可」の衡撃「:5G関連特許」は誰が押えているのか?ほか 第四章米中インタビュー合戦 一、任正非が集団取材で語った「本音」/二、ポンペオの「ファーウェイは嘘つき」発言を検証する:中国政府によるスパイ行為の「真の実行犯」ほか/三、駐日米国大使「ファーウェイは国有企業」発言を検証する:ファーウェイの「本当の株主」は誰なのか?ほか/四、毛沢東の「農村を以て都市を包囲せよ」戦略を模倣した任正非 第五章二極化する世界 一、「ツキディデスの罠」に備えてきた中国/二、アメリカなしでも中国経済は成り立つのか:ゴールドマン・サックス100%出資を認めた中国の思惑ほか/三、「ファイブ・アイズ」の一角を崩したファーウェイ5G:ファーウェイを支援する香港華人の「正体」ほか/四、中国が胸を張る「ハイテク産業の成長ぶり」の真実/五、アメリカが「宇宙軍」を正式発足させた「真意」 第六章金融戦争に突入した米中貿易戦争 一、対中制裁関税第4弾発動&為替操作国認定の裏側/二、「金融核弾道ミサイル」米国債売却はあるのか―中国が取り得る報復措置を探る/三、「レアアース・カード」を準備する中国レアメタル禁輸でアメリカがすり寄る「驚くべき相手」ほか 第七章地殻変動と中国が抱える諸問題 一、韓国の「GSOMIA破棄」と「中露朝」のシナリオ/二、「米日豪印」対中包囲網と中露軍事連携:軍事パレードから見る中国の「ミサイル力」ほか/三、米中金融戦争と「国内問題」の真相/四、燃え上がる「香港デモ」と「台湾問題」の行方「:香港最高裁判所の裁判官は17人中15人が外国人」という「盲点」ほか/五、「米中二極化」のカギを握る日本「:日中友好ムード」が想起させる「かつての大失敗」/ほか -
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4.5世界は大転換を迫られている。2050年には世界経済の半分をアジアが占めると言われており、食糧、資源、住居、情報がアジアに集中するだろう。そこで日本が直面するのは少子高齢化、生産年齢人口急減の問題である。この問題をいかに解決すべきか？ 日本を蝕む元凶としての“老害”を追及し、イノベーションを阻む組織の“縦割り主義”に切り込み、いまだ社会を支配する村落共同体的メンタリティを問い直す。そして「ロボット大国」への道を提言する。逆転の発想で日本は再び生産性世界一の「日の昇る国」になる！ 【目次より】●序章 日本は大転換せざるを得ない ●第1章 老人は支配、権力の座から降りよ ●第2章 老後の仕事は山ほどある ●第3章 ポジティブ・リストが日本をダメにする ●第4章 縦割り社会をぶっ壊せ ●第5章 ぬるま湯から出て異文化をくぐれ ●第6章 教育の力こそ日本の光 ●第7章 人口減少はロボットで補え ●第8章「ロボット大国」日本へ -
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4.0この本は、経済学を単なる学問のひとつとして済ませるのではなく、今ここにある現実を理解する道具として、日々の生活に活かしていくための本です。最近、図解のたくさん入った「わかりやすい」経済学の教科書・入門書が人気です。しかし、経済学は「わかった」だけでは非常にもったいない学問でもあります。それを使って、現実のさまざまな問題について、私たちは自分の頭で考え、判断する必要があります。本書では、経済学を専門としない幅広い層の方々に向けて、「虫の目」「鳥の目」「魚の目」という経済学の3つのメガネをかけて、現実の経済問題に鋭く切り込みます。経済学を学んだ途端に、これまでボンヤリとしていた社会の出来事がクリアに見えるようになる──そんな「世の中の見え方がガラッと変わる」快感を、本書でぜひ味わってみてください。 -
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-世界は大きな変革期を迎えている。2014年に発生したクリミア問題、いわゆるイスラム国（自称）問題、ギリシャ問題で再び表面化した欧州の対立、原油価格下落をめぐる鬩ぎ合い、中韓の断末魔……。「ワンワールド化」するかと思えた世界は、再び対立と調和の世界へと変化を始めたのではないか。また現在、リーマン・ショック後の混乱により、世界は「金融主導型社会」から「実体経済主導型社会」へと変化しようとしている。この「実体経済」を支えるうえで肝になるのが、モノをつくる技術、人材、文化だろう。その点、日本は世界を主導できる立場にある。実際、本書において両著者は、多様な知見と分析により「グローバル経済は日本なしでは動かない」と断言する。本書は、「難しいだけで役に立たない経済学」の本ではない。超円高を乗り切った日本と日本企業が進むべき道、これからの世界と日本の見方、各問題に対する解決法など、「生きた知恵」が満載。 -
-アベノミクスの下で、次々と過去最高益をはじき出している日本企業をどう見ればいいのか? 日本経済の行方は? 経済危機の分水嶺に立つ中国や、堅調なアメリカなど、世界経済はどう動いていくのか? 日本のグローバル企業が世界で勝ち抜くためには、どうすればいいのか? ローカル経済圏の活性化のために何が必要なのか? 農業は、どうすれば強くなるか? 観光産業飛躍のポイントとは? そして、中長期的なスパンで、どうしても日本が成し遂げなくてはいけないこととは?…。いわずとしれたマクロ経済学者・竹中平蔵氏。そして、数多くの経営現場の改革に携わって日本経済のミクロを熟知しつつ、マクロ的視点も持ち合わせる冨山和彦氏。両巨頭がマクロとミクロの視点から、ここまで、すべてを語った! お互いの意見が次々と縦横無尽に飛び交い、対談本でありながら、圧倒的な情報量が盛り込まれた一冊となった。読めば、頭の中はスッキリ。経済の今後がすべてわかること、うけあいである。 -
-「繁栄」とは「勢いが盛んになり栄えること」だが、「国民経済」という観点では「国民が安心して仕事に勤しみ、生産性を高め、所得を増やすこと」と定義づけられる。では、デフレが続くなかで、日本国全体が繁栄を遂げるためには何が必要か。そのヴィジョンを、著者はこう描く。「安全保障強化(防衛・防災・防犯・エネルギー・食料・医療・介護・流通など)の需要に対し、潜在GDP(供給能力)を高めることによる高度成長の再来」。幸運なことに、日本では少子高齢化により生産人口が減少し、インフレギャップに陥りやすい状況になりつつある。そして、インフレギャップが拡大するなかで上記の各安全保障分野の需要を満たすために「生産向上」により潜在GDPを拡大したとき、我が国は再び大成長の時代を迎える――と著者は喝破する。従来と同様の精緻なマクロ経済分析に加え、地方への現地取材も交えた、日本の国柄を踏まえた本格的かつリアルな成長論。 -
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-アベノミクスによって日本企業を取り巻く経済環境は好転した。円安効果で輸出産業は息を吹き返し、株価は九〇〇〇円台から一万五〇〇〇円台にまで上昇。百貨店では高価格商品がよく売れるようになり、二〇二〇年の東京オリンピック招致が決定したことで、多くの国民に前向きな気持ちが芽生え始めた。だが、アベノミクスはまだ始まりにすぎない。為替の修正、国土を強靱化するための積極投資、日本の強みをさらに強化する成長戦略など、アベノミクスが手をゆるめることなく各政策を推進していけば、おそらく戦前戦後を通じて最大最長の景気拡大につながるだろう。懸念は中国の崩壊である。 -
3.0「ビッグデータ」という言葉が盛んに報道される前から、日々、入手できる情報の量が飛躍的に増加していることに気づいている人は多い。しかし、情報量に比例して有益な情報も同じように増えているだろうか。答えは「NO」である。むしろ、情報量の多さがかえって仇になり、間違った判断をしてしまう例は後を絶たない。「そのような時代における羅針盤の役割を担うのが『統計』である」という強い思いを持って編まれたのが本書。著者はライフネット生命で働くアクチュアリー。日本での知名度は低いが、アメリカの職業ランキングでは一位を獲得する人気専門職、それがアクチュアリーである。確率や統計などの手法を用いて不確実な事象を扱う数理のプロが、全ての現代人が抱えるリスクというものの捉え方、そして活かし方を語る。「『統計』は挑戦のための武器である」と岩瀬大輔氏も推薦する一冊。 -
-2013年度の税制改正で、相続税、贈与税が大幅に変わることが決まった。とくに、相続税については、小規模宅地等の特例の要件が緩和されるものの、(1)基礎控除が下がり、(2)最高税率が引き上げられることになった。基礎控除は、これまで相続人が配偶者と子供2人であれば、8000万円までは控除の対象となったが、2015年1月1日以降は4800万円までとなり、自宅を所有していれば課税が気になるところだ。また、最高税率が現行の50%から55%に引き上げられるとともに、税率の段階が増え、資産が多い人ほど税額が増えることになる。本書では、事例をマンガにすることで、悩みや困りごとをわかりやすく紹介。相続税の負担を減らしながら、相続をめぐるさまざまな問題を回避する方法を示唆。相続相談件数12000件を越える実績を持つ「相続対策専門士」が、いまからできる節税のノウハウをアドバイスします! -
3.7近頃、「為替デリバティブ取引で中小企業の倒産が急増」というニュースを目にするようになった。中小企業が銀行と契約した「為替デリバティブ取引」によって多額の損失が発生しているのだという。融資取引ではないのに、なぜ銀行相手の契約で倒産にまで至るのか。財務コンサルタントであり、デリバティブ取引にも詳しい著者は、銀行が勧誘したこの金融取引の商品特性、販売目的・方法について、大きな疑問を抱いている。銀行は「リスクヘッジ」というお題目で取引を勧誘しているが、それが実は「リスクテイク」と呼ばれる危険なゲームだったとしたら……。本書において著者は、「この為替デリバティブ取引がリスクヘッジでなかった」という証明に挑戦している。この証明問題を解くことによって、損失を抱えた中小企業の悩みは解消され、危機から脱出する方法が見出せる。事業会社のための、デリバティブによるリスクヘッジについて書かれた本邦初の実用書。 -
4.0尖閣列島問題が発生した際、オバマ政権とその首脳たちは曖昧な態度を示し、「中国が軍事的に日本を攻撃した場合、どう対応するか」という日本側の問いに対しても、「日米安保条約を遵守する」としか答えなかったが、その間にも事態は悪くなり続けた。オバマ政権はもはや、この問題をこれまでのようにうやむやのうちに片づけることはできなくなっている。中国の帝国主義的な侵略という事実は、誰の目にも明らかになっているからだ。しかも「50パーセント政権」として政治力を失ったオバマ政権は、中国に対して厳しい姿勢をとるグループの存在を無視できなくなっている。私が日本で聞かれる質問の多くは「尖閣列島で戦いになった時、アメリカは助けてくれるでしょうか」というものだが、オバマ政権の如何にかかわらず、アメリカ国防総省には尖閣列島を守る緊急計画がすでに存在している。（日高義樹／第二章「アメリカは尖閣列島で戦う」より抜粋） -
-戦後最大の国難を乗り切り、新生日本を創るのは坂本龍馬のような人材しかいない！ 本書は、ソニー元常務にしてソニー龍馬会の会長が示す「強い日本再生への行動論」。なぜ龍馬は多くの日本人にいまも愛されるのか。著者はその秘密を「高い志」「広い視野」「ベンチャースピリット」「行動力」「説得力」「人間的魅力」「先見力」といった切り口から浮かび上がらせる。わずか33年の生涯で、脱藩を二度繰り返し、海援隊を組織し、薩長同盟から大政奉還へと国の進路を舵取りした男の生き様を学ぶことで、いまの日本人に欠けているものが自ずと見えてくる。とくに著者は、日本は高い技術力で世界に勝負を賭けねばならぬのに、ベンチャー企業が輩出しない現状に警鐘を鳴らす。また、著者は龍馬暗殺の謎にも迫っている。本命は中岡慎太郎殺害であり、龍馬は巻き添えを食ったのではないかと。事実関係を押さえたうえでの推理として興味深い。 -
4.0倒産寸前から20年連続増収へ――再生の鍵は何だったのか？福岡県を中心にスーパーマーケットをチェーン展開するハローデイ。日本一見学者が多いスーパーとして知られ、同業者だけでなく異業者からの来訪も絶えない。経営危機を乗り越え、大躍進を続けるその原動力とは。加治社長本人が明らかにする。いろいろと手を広げるも、どれも失敗。ライバル店との熾烈な戦い。60億円の負債、傘を差して買い物をするスーパー。去っていく取引先、そして従業員……。そのとき、加治は何を思ったのか。「お元気様研修」「全体感動フォーラム」「ハロリンピック」など、他社にないユニークな取り組みは、どのようにして生まれたのか。「目標は、働きたい会社日本一です。そんな会社ならば絶対に潰れません」 -
4.0統計によると、日本の人口は2004年をピークに減少する。多くの人がこの状況に警鐘を鳴らしている。しかし、人口減少こそが豊かさの源であることは歴史が証明している。それなら、これから日本はさらに豊かになるのではないか。本書は、まず人口減少の意味を考える。我々の望みが国全体のパワーなら人口は重要だが、一人ひとりの豊かさを望むなら人口に意味はないのだ。豊かで、活気に満ちた社会実現のために必要な改革とは何かを明らかにすることで、バラ色の未来への途を示していく。目次より◎人口減少社会では、一人ひとりがもっと大事にされる ◎人口減少で生産性が上昇し、日本経済は発展する ◎働きたい女性・高齢者の参加で、日本経済は一層発展する ◎介護の充実・医療の効率化が豊かな高齢化社会をもたらす ◎年金改革で高齢社会のコストを下げる、など。根拠なき「日本衰亡論」の迷妄を断ち、繁栄へのニューパラダイムを示す新しい経済学である。 -
4.3「ウェブ2.0革命」が、資本主義のすべてを変えていく。そして「日本の時代」が始まる。それが本書のメインテーマです。これまで、読者の方々につねに最新の情報をわかりやい言葉・文章にして提示してきた著者の渾身の力作です。「情報革命」の最先端、「ウェブ2.0革命」により、12の変化が起こると著者は明言します。（1）社会の隅々で、劇的な「権力の移行」が起こる （2）市場において、「生産者」と「消費者」の区別が消えていく （3）消費者が、企業を使って「商品開発」を行うようになる （4）消費者が、価格を決め、「マーケティング」を行うようになる （5）企業は、「販売促進」よりも、「購買支援」をしなければならなくなる……。そして、こうした変化が、我々の「働き方」と「生き方」をも変えていく。いままでの「常識」が古いものとなり、世の中に数々の「新たな常識」が生まれてくる。そのことを具体的に提起したのが、本書です。 -
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