贅の極みを尽くした食・文化・芸術が、地域の元気を引き出し、日本経済を救う突破口となる！ 国土交通省の副大臣を務める秋元司率いる、KIWAMIプロジェクト研究会による本書は、日本の経済成長のために勉強会を重ねてたどり着いた「極みプロジェクト」について、明らかにします。

80年代後半に刊行され今なお有効性を失わない名著に 「新々自由主義」「グローバリズム」「IT革命」を加筆。 今日の危機に満ちた資本主義的市場の未来を語るための一冊。 「経済学を勉強するのは経済学者に 誑かされないようになるためだ」（J・ロビンソン）。 そういう冷静な学習に本書が寄与するところがあれば、 と願わずにはおれない。 （「はじめに」より）

戦後日本は、国民の勤勉な努力により発展した平和国家と言われる。だがその現実は、他国の戦争によって経済成長する戦争大国だった。この国最大のタブーを緻密な取材によって徹底的に暴く。

日本は世界でも類を見ない少子高齢化先進国。日本の未来は、労働人口の減少がもたらす人口オーナスのデメリットをいかに緩和するかにかかっている。人口問題を熟知したエコノミストが、人口減少経済の本質に迫る。

昔の日本にはジョブズ並みがゴロゴロいた！ これまで日本の経営者といえば、「メザシの土光」に代表される質素倹約型が理想像とされてきたはずだ。しかし、それは果たして本当に伝統的な「日本の大金持ち」の姿なのだろうか。歴史を紐解けば、戦前の日本には、個性的でスケール感溢れる起業家たちがゴロゴロいた。戦前の日本は、スティーブ・ジョブズやビル・ゲイツ並みの人材が揃ったシリコンバレーのような場所だったのだ。武器商人から一大財閥を築いた大倉喜八郎、孫文の辛亥革命をパトロンとして支えた梅屋庄吉、パリで「蕩尽王・バロン薩摩」として名を馳せた薩摩治郎八……彼らの豪快なカネの稼ぎ方・使い方を見ていると、今の日本のビジネス界がずいぶんとこじんまり見えてくるに違いない。戦後のサラリーマン型経営が終わりを迎えた今こそ、彼らの型破りな発想力に学びたい。

日本こそ! 大衆迎合主義の危機 ◆腰くだけの労働市場改革、反発を恐れて手を出せない社会保障、補助金漬け飼料米の農政--目先の利益のために社会全体の長期的な利益を犠牲にするポピュリズム政治が日本の将来を脅かそうとしている ◆ポピュリズム政治は世界的な潮流ともいえるが、少子高齢化が急激に進む日本では、その負担は重い。それなのに「先送り」をやめる政治決断ができない。 ◆著者は、経済財政諮問会議の民間議員も務めた規制問題の第一人者。「今を生きる人」「特定の業界の人」にやさしい政策が後代の人たちに取り返しのつかない負担をかけることや、一般消費者に質の低い商品・サービスを押しつけることになることを指摘。 性別や年齢にかかわらず長く働けるようにすることで、社会保険料を長く納められ、給付の抑制を最小限にする、労働・社会保障の一体改革を提言。

不良債権は公式統計の10倍、 企業債務は８年で４倍に急増―― 日本のバブル崩壊と同じ道をたどるのか？ 気鋭の研究者が、独自のデータ分析を基に、中国経済に潜む脆弱性を明らかにする。 中国で日本のバブル崩壊が再現される可能性が高まっている。リスクシナリオは２つある。１つは、金融危機が発生するという資金供給面でのシナリオだ。もう１つは、バランスシート不況に陥るという資金需要面でのシナリオである。 筆者は、２０２２年までに中国経済がいずれかのリスクシナリオに陥る可能性は40％と見る。リスクの所在は、巨額な不良債権と企業債務にある。 中国の不良債権問題は深刻である。高成長が終焉する中、不良債権の増加が金融機関の経営を圧迫している。中国の金融機関が抱える潜在的な不良債権は政府の公表値を大きく上回る。すでに一部の中小金融機関が債務超過に陥り、取り付け騒ぎも発生した。金融機関の連鎖的な破綻が生じ、金融危機が発生するリスクを払拭することはできない。 また、中国の企業債務はすでに危機水域まで達した。銀行からの借入金などを含む企業債務残高の対ＧＤＰ比はすでに日本のバブル期を上回る。いつ企業が過大な債務と資産の目減りへの対応から、バランスシート調整を余儀なくされ、その結果、債務返済を優先する一方、設備投資需要が縮小しても不思議ではない状況だ。 ――「はじめに」より

50歳以上で会社に残れる人は３割!?　誰もが副業で“もうひとつの収入源”を確保しなければいけない時代。ならば、ブログのアフィリエイトの一択！　パソコン音痴でも超簡単。著者が明かす月20万円稼げる秘訣。 ※本書は、2016年4月23日に配信を開始した単行本「アナログ文系サラリーマンでもできる！　アフィリエイトで月２０万円稼ぐ方法」をレーベル変更した作品です。（内容に変更はありませんのでご注意ください）

2018年3月23日、トランプ米大統領によって、鉄鋼とアルミニウムの輸入制限が発動した。それに対し、中国は報復措置に踏み切った。両国の報復応酬から「貿易戦争」に発展すると予測する向きもあり、今後、ビジネス・投資に多大な影響を及ぼすのは必至だ。しかし、新聞・ニュースだけでは正確な答えは導き出せない。そこで本書では、「知っているようで知らない」米中対立の背景と日本経済の影響について、80のQ＆Aを通して、わかりやすく解説する。　【本書の主な内容】Q. アメリカによる鉄鋼とアルミニウムの輸入制限発動の目的は？／アメリカによる金融制裁にはどんな特徴があるのか？／トヨタはなぜアラバマ州に工場進出するのか？／さらなる輸入制限はあるか？／政権の「顔ぶれ」からトランプの対中姿勢がわかるか？／習近平への権力集中で米中対立はさらに激化するか？／中朝首脳会談、米朝首脳会談が経済に与える影響は？／中国は本当に景気がいいのか？／アリババ、テンセント、バイドゥはなぜ急成長を遂げたか？／中国のライバル・インドはどう動くか？／米中貿易戦争が軍事衝突に発展する可能性はあるか？／アメリカのTPP復帰の可能性は？／日本は米中どちらの立場に付けば得か？／日本が取り組むべきAI戦略は？／2023年、日本経済は輝いているか？……ほか。

自動運転、EV、ライドシェア……「次世代自動車産業」をめぐるニュースが連日メディアを賑わせている。その覇権を巡る戦いは、自動車メーカーのみならず、IT、電機・電子、通信、電力・エネルギーなどのトップ企業がしのぎを削る“異業種戦争”といっても過言ではない。日本勢はどうすれば勝ち残れるのか。大学教授、上場企業の取締役、コンサルタントという3つの顔を持つ著者が、膨大な資料と独自の視点で「戦いの構図」を整理し、日本の活路を探る。　【目次】●序章 次世代自動車産業をめぐる戦国時代の幕開け　●第1章 自動車産業の「創造的破壊」と次世代自動車産業の「破壊的創造」　●第2章 EVの先駆者・テスラとイーロン・マスクの「大構想」　●第3章 「メガテック企業」の次世代自動車戦略　●第4章 GMとフォードの逆襲　●第5章 新たな自動車産業の覇権はドイツが握る？　●第6章 「中国ブランド」が「自動車先進国」に輸出される日　●第7章 「ライドシェア」が描く近未来の都市デザイン　●第8章 自動運転テクノロジー、“影の支配者”は誰だ？　●第9章 モビリティと融合するエネルギーと通信　●第10章 トヨタとソフトバンクから占う日本勢の勝算　●最終章 日本と日本企業の活路

「ビットコイン」「仮想通貨」について今さら聞くのがちょっと恥ずかしい■「ビットコイン」とは？■「仮想通貨」の「仮想」の意味■「ブロックチェーン」の仕組み■「ビットコイン」の安全性などの基礎知識を含め、「口座開設」まで、マンガで解説！初心者でも、今から始められる「ビットコイン」「仮想通貨」入門！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。

「なぜ優良企業は新世代の技術競争に敗れ去るのか?」 大御所経営学者のクリステンセン教授が『イノベーターのジレンマ』で答えたストーリーには未解決の問題があった。 長年解明されてこなかったイノベーションの謎に、若き経済学者が最先端のデータ分析で挑む。 「謎に対する答えだけでなく、ジレンマへの処方箋、さらには生き方のコツまで提示した本書は、21世紀を生きる我々にとって新たな羅針盤となる一冊だ。」(安田洋祐・大阪大学准教授) ●一時代を築いた「勝ち組」は、なぜ新世代の競争に出遅れがちなのか? ●この「イノベーターのジレンマ」に打ち勝つには、何をすべきなのか? 内外の企業が直面するこれらの切実な「問い」に、気鋭の経済学者・伊神満イェール大学准教授は、サバイバルの条件は創造的「自己」破壊にあり、と答える。 「共喰い」「抜け駆け」「能力格差」をキーワードに、ゲーム理論、データ分析などを駆使して、「イノベーターのジレンマ」をクリアに解明する。

厳選した最新のデータをもとに、日本の社会・経済情勢を表とグラフでわかりやすく解説したデータブック。表・グラフに加え、平易で簡潔な解説、トピックスが好評で、学校、図書館、企業必備のロングセラー。 再ダウンロードのお願い：初版の内容を訂正し、2019年7月31日付で訂正版を再配信しました。誠に恐れ入りますが、それ以前にご入手いただいたお客様には再度ダウンロードしていただきますようお願いいたします。

【ご購入の前に】本電子書籍には、紙版に収録されている写真が収録されておりません。あらかじめご了承ください。 「米中の対立は？」「ＥＵは存続しているのか？」「東南アジア、南米、アフリカなどの新興国台頭は？」「宗教対立は？」「仮想通貨やＡＩはどこまで生活に浸透しているか？」など、世界の政治動向からＡＩやロボットなどの第四次産業革命、金融マーケット、ビッグデータ活用といった企業・産業、温暖化やエネルギー、食糧問題など、今後３０年で起きうる問題を、法政大学大学院政策創造研究科教授で「行動経済学入門」の著者が経済を切り口に予測する。

次の投資戦略を 膨大なデータから掘り起こす! 本書は金融におけるデータ分析業務(資産運用、金融におけるリスク管理、金融マーケティングなど)がビッグデータの登場により、どのように変わってきたのかを概観。 さらに、これらのデータを活用することでどのような知見が得られ、どのようにビジネスに活用できるのかを豊富な具体的分析例を交えつつ解説する。金融データ分析のプロフェッショナル(データサイエンティスト)の視点から、新しいデータを活用した独自の切り口での分析結果をていねいに説明する。 【本書で取り上げる事例】 ・有価証券報告書からデータを抽出し、企業間の関係情報をビジュアル化する ・ある企業に生じたショックが関連企業の株価に与える影響の速度(タイムラグ)を分析 ・連邦公開市場委員会の文章が何を話題にしているのかを機械にテキスト分析させ、金融政策の「見通し」をスコア化する ・「政府」「中央銀行」「マスメディア」「民間エコノミスト」「市場関係者」「一般人」が発信する多種多様なデータを統合し、マクロ経済分析(経済環境のリアルタイム評価)を行う など

10万部突破ベストセラー『鬼速ＰＤＣＡ』の著者最新刊。 ＰＤＣAで人生にとって切っても切り離せない「お金」を動かす！ お金について急激に行動やマインドが変わってきています。 クラウドファンディング、民泊、カーシェアリング、スキルシェアなど、お金を生み出す選択肢が広がったことで、お金のことを真剣に考え、行動したことによるリターンの可能性は段違いに大きくなりました。 人生100年時代の中、この変化の波に乗って一気に前進するのも、その波に押し流されてしまうのも、波に乗らずに傍観しているのも、「情報の非対称性」がますます広がる「お金のリテラシー」をどれだけ身につけているかによります。 本書は「そんな方法があるんだ」という発見と、「自分もやってみようかな」と思ってもらえるきっかけを提供するためにまとめたものです。 超富裕層の資産管理を知り、フィンテック企業のＣＥＯの著者が教える新しいお金の教科書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 元副財務官・経済財政諮問会議民間議員が語る「現在の成果の源流は第1次政権にあり」（伊藤隆敏／聞き手・土居丈朗）、「生産性の向上なしに、成長は持続できない」（デール・Ｗ・ジョルゲンソン）、対談・アベノミクスの理論的支柱×格差論の第一人者「経済効率性と公平性は相容れないものなのか？」（浜田宏一×橘木俊詔）、「中央銀行の正当性が世界中で問われている」（アナリース・ライルズ）

オンワード、三陽商会…、中高年世代なら誰もが知る有名アパレル企業が急速に力を失っている。少子高齢化が進む中、アパレル市場規模は縮小し、スタートトゥディが展開する「ＺＯＺＯＴＯＷＮ（ゾゾタウン）」、アマゾン・ドット・コムなどのＥＣサイトの影響力が格段に増しているからだ。大改革に挑むアパレル企業は浮上のきっかけをつかむことができるのか。これまで二人三脚で市場を牽引してきた百貨店の行方、躍進中の新興アパレルの動向は？　「アパレルは本当に死んだのか」。その答えがわかるアパレル業界最新事情。 　付録として、投資家に大人気の『業界地図2018年版』より「百貨店」「ショッピングセンター」「アパレル（ＳＰＡ・小売り）」「アパレル（メーカー系）」の計7ページ分が付いています！アパレル業界の研究や銘柄探しなどにお使いください。 本書は『週刊東洋経済』2017年8月5日号、8月26日号、9月30日号、12月16日号、12月23日号、2018年1月6日号、1月13日号、東洋経済オンライン等掲載の35ページ分を電子化したものです。

3.11以降、日本国内では再生可能エネルギーへの注目が高まり、導入も進んでいます。しかし、その歩みは遅く、導入目標も高くはありません。欧米や他の国々では、風力発電や太陽光発電などの再生可能エネルギーの本格的な導入が始まっていることと比較すると日本国内は特殊な状況にあります。 　このシリーズでは、再生可能エネルギーと電力システムの状況、将来予測、コスト＆便益、社会受容性と電力情報（停電やコスト、将来計画、データ公開と透明性）について、図表を豊富に用いて網羅的に比較分析していきます。再生可能エネルギーと電力システムをめぐる世界と日本国内の状況の違い、その状況の違いを生みだしている誤った認識とあるべき姿について、しっかりと科学的に論じていきます。 　シリーズ2冊目の本書では、電力システムを紹介します。普段我々が当たり前のようにそのサービスを享受している「電力システム＝電力系統」とは何か？、から始まり、日本は世界で一番停電が少ない国？、日本は国の西と東で周波数が50Hzと60Hzに分かれているが、それは世界で特殊なこと？、日本は小さな島国なのに電力会社がたくさんありすぎる？、海外の電力システムはどうなっている？ これらについて、日本・欧州・北米の世界の3つの地域の電力システムを比較しながら、できるだけ「外からの視点」で日本の電力システムを俯瞰的に紹介していきます。

◆東京銀行調査部編の時代から半世紀以上の歴史ある日経文庫の改訂新版。取引制度と市場の実態、マクロ経済や個別企業に与える影響などをバランスよく解説する。 ◆今回の改訂では、より存在感を増した人民元の国際化の話に加えて、今注目されている仮想通貨の話題も盛り込んだ。最新の国際収支マニュアル(第6版)も反映している。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 地方銀行は、北海道から沖縄まですべての都道府県に存在する、私たちにとって身近な銀行です。預金や投資信託の運用でお世話になることが多い地銀ですが、その業務内容はあまり詳しく知られていません。本書は、再編の進む地方銀行の日常業務や資産運用ビジネス、新しいビジネス戦略などを図表を使ってやさしく解説した入門書です。優良地銀の例や地域貢献、AI、フィンテック、チャネル戦略など新しい地銀の姿がわかります。

国際イメージコンサルタントとして活躍する著者が語る、最短で「理想の自分」になる方法！ 国政選挙から海外の要人、上場企業経営者、芸能人、スポーツ選手、起業家など、3000人以上の方々の外見を変えた最新メソッド！

現在、日本代表の右サイドバックのレギュラーとしてプレーし、ロシアワールドカップでの活躍が期待される酒井宏樹。 「日本人は活躍できない」という前評判を覆し、フランスの名門マルセイユで不動の地位を確立し、一転して世界の注目集めるサッカー選手に。 一見、順風満帆なサッカー人生に見えるが、彼はサッカー選手に不向きな「弱気」で「人見知り」という性格の持ち主であった。 その彼がどのように「自信のなさ」と「メンタルの弱さ」を克服し、自信を身につけていったのか。 移籍当初は「どうせ日本人だろ」と揶揄されていたが、そんな批判的な声を覆し、「フランスのクラブの中では最も外国人選手にとって厳しい」と言われるチームで、「なくてはならない存在」になれた秘密は、「くらべない」「気にしない」「引きずらない」自分をつくるための「切り替える力」であった。 その具体的な方法をこれまでの数々のエピソードをとおして初公開する。 「不安に押しつぶされそうでつらい」 「人見知りをなおしたい」 「ストレスやプレッシャーから解放されたい」 「心を強くして、自分らしく生きたい」 そんな方にオススメの１冊。

次代をつくる君たちに伝えたい。 「普通」は、リスクだ――。 自分の頭で考えることのできる“変な人”が、楽しく、成果を出せる。 「変な人」が活躍するＪＴで採用やＲ＆Ｄを担った著者が 「成長を続けられる」人の条件を解説。

100年に一度の大変革が自動車産業に押し寄せている。 エコカー競争、自動運転、IoT対応……世界王者トヨタの行方は？　 車載ビジネスはなぜ日本が強いのか。克服すべき課題はないのか。 業界最古参のカリスマ記者の徹底した取材に基づく400兆円市場の最新動向。 ～スマホから次世代自動車へ。ニッポン製造業の大逆襲が始まった～ ●欧米中の「EV包囲網」を全方位戦略で跳ね返すトヨタの圧倒的な技術力 ●ソニーはC-MOSイメージセンサーで半導体世界制覇を目指す ●パナソニックは車載向けリチウムイオン電池の世界シェア40％で首位を独走 ●新日鐵住金、旭硝子、積水化学、日清紡…自動車素材は100年企業の独壇場 ●浜松ホトニクス、デンソー…車載向けセンサーでも日本勢が圧勝 ●日本電産、村田製作所、TDK、太陽誘電…電子部品はEV対応で一気成長へ ●ルネサスの車載向けシステムLSIはシェアNo.1で世界標準プラットフォームに

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 全国の銀行のなかで、地方銀行の預貯金シェアは全体の約3割に及びます。しかし、人口減少やマイナス金利、AI化の流れを受けて、地銀にも再編の波が押し寄せています。本書は、全国の地方銀行すべてを訪問した金融アナリストの著者が、105行あるすべての地銀の特徴や取組み、トピックを網羅することで、地方銀行全体の現状と未来像を浮かび上がらせた力作です。地銀の3大ビジネスモデル、再編の動き、今後の予測など最新情報がわかります。

ＮＨＫの好評番組「欲望の資本主義」で話題となった、チェコの経済学者、トーマス・セドラチェク氏の書籍第２弾！ 前著「善と悪の経済学」は、朝日新聞、日経新聞でも大きく紹介され話題に！ 今回の著作では、フロイトやユングの心理分析を活用して、経済の精神的病と、その「心の処方箋」を明らかにする。 現代の経済システムに、精神病質と診断されるような問題はあるのか？ あるとすれば、それはどんなものなのか？ 経済学は社会の病をどの程度明らかにできるのか？ 経済学が役に立つ病はあるのか？　あるいは逆に害になる病とはなにか？ 二人の偉大な学者、フロイトとユングはともに、神話を重視していた。 多様な彩りのある、矛盾に満ちた神話のなかに、資本主義のあるべき姿を求め、 私たちを豊かにしてくれる資本主義の未来を探る。

国内大手取引所で起きた不正流出事件を機に、仮想通貨業界は大きな転換点を迎えようとしている。金融庁は規制に向けて本腰を入れ、業界団体は対立を乗り越え統合に向かった。未成熟なイノベーターたちは今後どうなるのか。取引所の内情に迫った。『週刊ダイヤモンド』（2018年3月17日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

仮想現実（バーチャルリアリティ、VR）の世界に入れる専用機器が相次ぎ発売される「VR元年」。 フェイスブックが3月に専用機を発売し、ソニーも10月から参入、新たな市場が形成されつつある。 「スマートフォンの次」と期待されるVR市場に、グーグル、アップル、マイクロソフトもなだれ込 みそうで、新時代の覇権争いの序章が始まった。 『週刊ダイヤモンド』（2016年7月9日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

巨額損失、決算延期、債務超過、上場廃止へのカウントダウン─。激流に呑まれた東芝は自らの生存を懸けて優良資産を切り売りし、いつしか三流に転落してしまった。今、ただ一つ残った一流の半導体まで売却しようとしている。皮肉にもこのドル箱事業には世界中の大物経営者が続々と食指を動かしてきた。凋落する東芝とは裏腹に半導体の世界は沸騰し、グーグル、アップルからトヨタまで入り乱れた異種格闘技戦の様相だ。「三流の東芝」と「一流の半導体」。その最前線を切り取った。『週刊ダイヤモンド』（2018年3月17日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

年初からの景気減速に尖閣問題という逆風が加わり、日本企業の中国ビジネスの先行きは不透明感を増している。そんな中、11月には中国の次の10年を背負う新指導部が誕生する。日中関係が厳しい局面を迎えている今こそ、中国と日本の関係を冷静に見つめ直す好機とすべきだ。『週刊ダイヤモンド』（2018年3月17日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

2011年は日本経済にとって激動の年だった。 東日本大震災と原発事故、タイの洪水被害、歴史的な円高、世界最悪水準となった財政赤字。 激動と混迷の日本経済はどこへ向かうのか。 その答えを知るための「日本経済」入門をお届けする。 株価・為替・金利が動く仕組み。目からウロコの経済の“新常識”、景気を先読みできる“街角経済”など、本当に使える経済知識を厳選。 『週刊ダイヤモンド』（2012年4月14日号）の特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

○日本の債務はついに1,000兆円の大台を突破。いまや、財政破綻は「起きるか、起きないか」ではなく、「起きたらどうなるのか」「どう危機をしのぐのか」を考えるべき時に来ている。デフレが終わり、金利が上昇期を迎えれば、財政赤字問題が一気に悪化する懸念があるからだ。「財政破綻」が実際に起こったら日本経済は一体どうなるのか? どのような危機対応策をとるべきなのか。 ○本書は、「財政危機時のトリアージ」、財政破綻後の「日本銀行の出口戦略」「公的医療と介護・福祉」「長期の財政再構築」「経済成長と新しい社会契約」といった重要課題を取り上げ、日本経済・財政の再生への道を探る。 〇切迫した状況のもとで、国家の運営に支障を来さないように何をするのか、何を守り、どう再生するのか。政策の優先順位が厳しく問われるが、そのシナリオ分析は、財政破綻そのものを回避するための方策を考える上でもヒントを提供する。 ○編著者の小林慶一郎氏はじめ、小黒一正(法政大学教授、財政・公共政策)、左三川郁子(日経センター主任研究員、金融政策論)、小林庸平(三菱UFJリーサーチ&コンサルティング経済政策部主任研究員、公共経済学)、佐藤主光(一橋大学教授、財政)、松山幸弘(キヤノングローバル戦略研究所研究主幹、社会保障)、森田朗(津田塾大学教授、行政学)と、経済・財政・社会保障の専門家が執筆。

トランプのご祝儀相場は終わった。この２月５日にＮＹダウは１０７５ドルという過去最大の下げを記録し、日経平均も１３６４円安と世界的な株安連鎖となった。トランプは戦争刺激経済で暴落を迎え撃つ。パウエルＦＲＢ議長はイラク戦争の時のグリーンスパンのように金利を上げてゆく。２００３年と同じ相場の繰り返しだ。何度も暴落が起こり、そのあと株価は上昇に転じる。これから３年の相場とそのあと３年の経済動向を予言する。 【巻末付録】戦争の陣太鼓が聞こえる軍需銘柄21

さっと読めるミニ書籍です（文章量9,000文字以上 10,000文字未満（10分で読めるシリーズ）=紙の書籍の18ページ程度） 【書籍説明】 前回、「100円ショップの未来。3店舗を統括するバカ売れ店長が考える100均の過去、現在、未来！」を執筆させてもらい、 私の特技の１つである妄想をいかんなく発揮し、100円ショップの未来を展開したのだが、構成的に過去、現在にも多くの文字数を費やし、未来の考案が不完全であったことも否めない。 そこで、もっと未来にフォーカスした視点で100均2.0を展開したい。 100均2.0という一見、超ミクロ的なタイトルであるが、そこは読者の妄想力に期待し、あなたの置かれている状況にフィットするようにカスタマイズしてもらえると光栄である。 【目次】 第一章　働き方 第二章　人員不足 第三章　営業時間の短縮 第四章　取り置きのデジタル化 第五章　新しい売場管理 第六章　レジ 第七章　SNS戦略 第八章　まとめ 【著者紹介】 池田正輝（イケダマサキ） 1984年2月29日生まれ 10年以上の販売経験のなかでリテールマーケティングの資格も取得。 現在は販売、執筆、コンサルタント、投資、ブロガーを実施。 インプットとしては月に10冊以上の読書と、NEWSPICS など最先端テクノロジー分野の記事購読、インフルエンサーの有料メルマガ購読など。 執筆した電子書籍は今回で12冊目。 「仕事ができない人の20の法則」「バカの教科書」「売上を上げる数字力」など。

日本経済をきちんと理解するために必要な、最低限押さえておきたい29のキーワードについて、最新情報をやさしくコンパクトに紹介。読めば、経済ニュースの見え方、読み方が一気に変わる！

プロ投資家が、株高時代を有利に・豊かに生き抜く考え方や投資術を提案。 長く続いたデフレのトンネルから脱しようとする日本―― 株価を見れば、時に乱高下はあるものの、株高が続いている。 しかし、世の中的に景気がよくても、お金は誰のところにもあるわけではない。 では、お金はどこにあるのか？ 答えは、「お金のある人」と「お金に詳しい人」のところだ。 日本ほど豊かな国であっても、一方では老後破産や格差社会が広がっている。 自分を守るために、チャンスをつかむために、この株高時代を逃す手はない。 そして、そこで必要なのが「お金の教養」だ。 いつの時代も変わらないお金との向き合い方と、株高時代ならではの投資術を解説。 ・まずは日用品や飲食系など「お世話になってます」株を買いなさい！ ・2020年のオリンピックに向けて、チェックすべき「不動産tech」とは？ ・なぜ著者は、今、仮想通貨を勧めるのか 平易な解説で、学生さんや投資未経験の人にもお読みいただけます。

中国の転売業者による買い占めで、日本の紙おむつ業界にバブルが起き、 紙おむつメーカー大手は“四社四様”の戦略で対応した。 バブルははじけ、“狂騒曲”が終焉した今、 各社はどんな課題やリスクを抱えているのか。 『週刊ダイヤモンド』（2016年12月3日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

「国家意思」は、はたしてどのように実際の政策に形作られ、実現されていくのか。政府・日銀の歴史的な「共同声明」作成のプロセス、「2」並びの目標数値の出処など。　官邸、経産省、財務省、金融庁、日銀、財界、有識者……誰が、どう動いたのか。圧倒的な取材力を誇る著者が、政権交代以降、異例の政策の生成過程をつぶさに再現する。

人口減少、駅前のシャッター通り、あきらめ、……。地元経済の悪循環を断ち切る方策はないのか。現状を可視化し、お金や雇用を外部に依存する割合を減らすための考え方やツール、好循環に転換した事例の数々を示す。次なる金融危機やエネルギー危機、気候変動危機に対する「しなやかに立ち直る力」（レジリエンス）をいま地元から。

本当に地域に貢献している企業は？ データに基づくことで政策はどう変わるのか？ 企業の取引はビッグデータでどう見える？ 国が選定した2000社の「地域未来牽引企業」を詳しく分析 地域や日本の未来を支えることができる企業の条件が明らかに 企業間取引のビッグデータから浮かび上がった「地域未来牽引企業」は、国や自治体がデータのエビデンスを基にした政策を展開する大きな転換点となる可能性を秘めています。本書では、国が選んだ2000社の「地域未来牽引企業」について、ビジネスモデル、地域や全国とのネットワークを分析し解説します。特に注目すべき8社については、現地での経営者や関連設備などを詳しくインタビューし掲載しています。 ＜主な内容＞ 第１章　ビッグデータから見る企業活動 第２章　EBPM時代の幕開け「地域未来牽引企業」 第３章　地域未来牽引企業の事例研究 　パール金属／マツモト産業／丸富製紙／味のちぬや 　丸玉木材／アンレット／沖縄ハム総合食品／酒井化学工業 第４章　マクロからミクロへの産業・企業分析 第５章　ネットワークにおける分配の担い手「地域未来牽引企業」 巻末インタビュー 「地域未来牽引企業」は、どのように発想され、実現されたのか ―平将明・衆議院議員に聞く

●日本経済は2度よみがえる 現在の日本経済は超長期の景気循環と長期循環が同時に上昇するブロンズ・サイクルにある。このブロンズ・サイクルこそが通常の景気循環局面を越えて、複数の好景気群を束ねる、短・中期の景気循環を超越した存在「超景気」と呼べるものだ。本書は、2011年を大底に第3の超景気が始まり、第1回の景気のピークが2017,18年に到来し、いったん21、22年には厳しい景気後退期に見舞われるが、24～25年には再び第2回の好景気がやってくると予測する待望の経済予測本。

■経済学の理論と第一次史料の分析をもとに、日本の経済発展の論理を一貫して研究、経済史研究のフロンティアを切り開いてきた著者による「歴史からみた日本経済論」。 ■メッセージは明快、刺激的で、歴史をベースに現在、未来を見通す格好の視点を提供する: マクロ政策については、アベノミクスの柱の一つ、「高橋財政」をモデルとするリフレ政策、異次元緩和の誤りを指摘。異次元緩和に固執するのではなく、経済成長の趨勢を引き上げるための施策に政策の重点を移すべきだ、将来のインフレリスクに備えることこそ肝心だ、と主張します。 ■戦前戦後を通じての日本経済の成長の源泉は1980年代には枯渇していた。それが今日の長期停滞の背景だ、と喝破。成長率を再び高めるには、イノベーションを醸成する政策、新たなビジネスモデル、新規参入の活性化が必要だ。こうした成長政策の舵取りと実行力は、戦前の産業構造の変化や、戦後の「所得倍増計画」に学ぶことができると説きます。人材育成、イノベーション醸成の点で、現在の高等教育の貧困、大学の置かれた惨状についてもきびしく批判します。 ■東芝問題に象徴される企業ガバナンスについても、戦前の社外取締役の努力と奮闘、財閥の機能に学ぶことが多いと説きます。また、憲法改正の動きに関連して取り上げる戦前の秘密保護法、国家総動員法の帰結についての記述も、論争的であり、刺激的な内容になっていいます。 ■全編にわたり、日本経済めぐるエピソードを通じて、現在の政策や制度、組織のあり方などについての豊富な示唆が繰り出されます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 主な掲載項目 会社別にみた海外現地法人 出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約3万400社)を掲載。 ※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。 日本側出資企業の最新情報 上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容 海外現地法人の基本データ 日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的 会社別にみた海外支店・駐在員事務所 支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月 主要集計表 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング

AIやブロックチェーンの台頭により、世界を動かす「ビジネスモデル」の大転換が起きている。組織から個人へ、集権から分権へ、垂直統合から水平分業へ。産業革命以前の「大航海の時代」と酷似した状況が再び訪れようとしているのだ。はたして、日本はどうするべきか？ 500年の歴史を紐解き、国家・企業・個人が「進むべき道」を指し示す！

高度成長はバラ色だったのか？　バブルの陰で何が起きたのか？──平成の終わりが近づき、２度目の東京オリンピックが間近に迫るいま、ふりかえっておきたい「私たちの来し方」。イラスト入りの年表と50のトピック解説で、戦後経済史・70余年のあゆみを、やさしくコンパクトにとらえ直す。

発達障害はかなり認知されてきている。 「大人の発達障害」もそれなりに知られるようになった。 だが、まだまだ誤解も多い。 職場でそんな「大人の発達障害」とどう付き合っていけばいいのか。 『週刊ダイヤモンド』（2018年3月10日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

もともと権限が強い労働基準監督署。 過重労働の社会問題化によりますます権力を拡大している。 一方で、そのカウンターパートである人事部は防戦一色だ。 政府の働き方改革による規制強化、 バブル期並みの人手不足に苦しめられているからだ。 身構える人事部と攻め入る労基署。 働き方をめぐる両者の攻防戦が始まった。 『週刊ダイヤモンド』（2017年5月27日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

◆本書は、曽培炎氏が電子部、機電部副部長、国家計画委員会副主任、同主任、中央財経指導グループ副秘書長兼弁公室主任、国務院副総理などを歴任した期間(1987年5月～2008年3月)、中国の経済社会発展と改革の重大問題に関して発表した論述をまとめたものです。 ◆経済理論、発展戦略と計画、マクロ調整、構造調整、民生改善、体制改革、対外開放、産業発展、資源環境、重大プロジェクトなど10の分野に分類して解説しています。 ◆元々は全3巻・10章から成る膨大な資料を、コンパクトに一冊にまとめた本の邦訳書です。

バブル崩壊以降、日本経済にマイルドなデフレが続いたのはなぜなのか。なぜ異次元の金融緩和、大胆な財政政策も、デフレ脱出につながらなかったのか――。 そこには、日本経済を大きく変化させる、需給ギャップの原因があった。グローバル化、人口動態の変化など、需要の「構造」が大きく変わった「平成日本」を振り返り、未来に禍根を残さない日本経済のあり方について、明快な指針を示す衝撃の書。 ☆バブル崩壊以降、大胆な財政・金融政策、不良債権の処理などの手を次々に打ちながら、マイルドなデフレ状態から脱しきれなかった日本経済。 ☆そこには、グローバル化の進展、人口動態の変容など、日本経済の需要面を根底から変える大きな「構造」の変化があった。そのため、供給改革のペースが追いつかず、マイルドなデフレ状態を脱しきれなかったのだ――。 ☆元日銀マンとして金融政策の現場に深くかかわった著者が、大胆な仮説をもとに、経済学の知見等も使いながら、「平成日本」を経済面から鋭く分析。国民の経済厚生を大きく毀損しない経済政策運営のあり方を考える。

営業の世界は数字がすべて。学生時代にエリートではなかった僕にも大逆転のチャンスがある。入社１、２年目は１戸も売れなかった月もある。でも僕は試行錯誤しながら、ついに年間１７０戸の販売を達成した！ ※本書は、2015年8月22日に配信を開始した単行本「農業大卒の僕が２９歳で年間１７０戸のマンションを売って日本一の営業マンになった秘密の方法」をレーベル変更した作品です。（内容に変更はありませんのでご注意ください）

山中伸弥・京都大学教授がノーベル賞を受賞し、 ｉＰＳ細胞などを使った未来の医療へ期待が高まっている。 しかし、自分や家族に気になる病気やケガがあるならば、 実用化目前の新技術も知っておきたいところ。 5年以内に実現する可能性を持つ「（超）先端医療」を結集した。 『週刊ダイヤモンド』（2013年1月12日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

「コンプライアンスだ、ガバナンスだと言って、東京企業ががんじがらめになって失った強さを、 関西の企業や経営者は持っている」。 関西地方出身のある企業幹部が語ったこの言葉。 うのみにはできないが、 聞くと出身地に関係なく多くの人が思い当たる節があるという。 その理由を探ってみた。 『週刊ダイヤモンド』（2017年5月20日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

マネーの流れに潜む危機の予兆 国際金融市場のアキレス腱に迫る! ◆アジア通貨危機、世界金融危機、欧州債務危機を題材に、国際金融危機に至る実体経済と政府・金融当局の動きを、膨大な記録から丹念に読み解き、発生の原因と実相を分析。国際的資本フローの不安定性への実効性のある対応策を検討する。 ◆著者は大蔵省(現財務省)やIMFにおいて国際金融の経験を積んだのち、研究者に転じた。本書はIMFや各国金融当局の一次資料に基づいた分析の成果であり、国際金融危機研究の定番書となるであろう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 食品業界を取り巻く環境は、人口の減少や少子高齢化により激変を続けています。この状況で生き残るには、時代にあった新たな付加価値を見つけ出すことが鍵になります。本書は、食品業界の仕事や最新情報から、日本ハムなどの国内食品メーカーやハインツなどのグローバル企業の動向、今後の展望や取り組むべき課題など食品業界を多角的に解説した業界入門書です。業界で働く方はもちろん、就職したい方にも役立つ情報が満載です！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いま、保育業界は混とんとした環境の真っただ中にあります。子育て支援新制度が発表される一方で、「保育園落ちた日本死ね！」というブログが話題になったように、待機児童問題と保育士の待遇問題も一向に改善されない状態が続いています。本書は、保育サービス業界の最新情報はもちろん、保育サービス経営の基本、新制度の詳細や業界の現状と課題をわかりやすく解説します。業界人はもちろん、就職・転職に役立つ情報が満載です。

作っては、壊して。 私たちは何を求めて働いているのか？ 大反響！　異色のNHK経済教養ドキュメント、待望の書籍化！ 未放送部分も多数収録 ●テクノロジーが進歩しているのに、なぜ経済成長できないのか？ ●常に創造性を求められる社会は幸せなのか？ ●「ショウ」と化した資本主義はどこへ行くのか？ 人間と社会を動かす「闇の力」の構造に迫る！ ダニエル・コーエン、マルクス・ガブリエル、トーマス・セドラチェク 世界の知性が、経済の深部に挑む

2016年、世界の再生可能エネルギーの年間導入量が初めてトップに立った。 ここにきて、世界的な電気自動車（ＥＶ）ブームが到来し、 その主力電源として期待される「再エネ」の周辺ビジネスに企業が群がっている。 新たなエネルギー戦争の幕が開いた。 『週刊ダイヤモンド』（2018年3月3日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

経済ニュースは本当に真実を伝えているといえるのか。 メディアの世界には、読者、視聴者が知らない非常識な“常識”が山ほどある。 大手メディアの信頼失墜が著しい今、経済誌としてのざんげも含め、 自らのレーゾンデートルを疑うことで、業界内の構造的な問題を炙り出した。 『週刊ダイヤモンド』（2013年5月25日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

みずほはなぜ過ちを繰り返すのか──。 10月28日に業務改善計画が提出され、新たな局面を迎える暴力団への融資問題。 みずほの歴史とはすなわち、こうした不祥事と、旧3行による果てなき内部抗争の歴史であり、 冒頭の問いに対する解もまた、この歴史の文脈から読み解くことができる。 決して消えない“呪縛”に、みずほは今なお縛られている。 『週刊ダイヤモンド』（2013年11月2日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

60分でマスター！　あの人気店はなにをしているのか？　「顧客成長」の仕組みがわかれば、 お客様があなたの店を儲かる店にしてくれる！ 成功のカギは「顧客成長」の仕組みだ！ なぜ、繁盛する店と、繁盛しない店があるのでしょうか？　いい商品や、美味しい料理を提供しさえすれば店は繁盛するはず……。はたして、それは本当でしょうか？ 誰をターゲットにするかで、店（会社）のウリは変わります。つまりターゲットとする人のどんな感情を満たすかがカギとなるのです。 そのカギさえつかめば、ほとんどのお客様をがっちりリピーターにとり込んで離さない繁盛店＝「すごい店」を誰でもつくれます！　カギのつかみ方・使い方をお教えします！ ●ビジネスモデルとは「儲けを生み出す仕組み」　●消費は感情が引き起こす！　●商売は恋愛に似ている　●店（ 会社）はお客様を選んでいい　●まずは、３回来店してもらいなさい！　●お客様と「家族」になる方法 　　　e t c . ※本作品は紙書籍をそのまま再現しておりますが、直接文字を書き込むことはできません。また紙書籍再現のため、電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。あらかじめご了承ください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 （目次より）対談・ローカル経済再生、「この道」しかない（森信親×増田寛也）／「競争不能地域」「事業継続不能地域」はどこか？（大庫直樹）／地銀協会長インタビュー（佐久間英利）／ルポ・長崎にみる地銀統合という難題（高橋徹）／やがて大手行も苦境に陥る（吉澤亮二）

さっと読めるミニ書籍です（文章量24000文字以上 32,000文字未満（30分で読めるシリーズ）=紙の書籍の50ページ程度） 【書籍説明】 あなたは今、幸福ですか？ 人は生きる上で悩み・苦しむことが多々あります。 あなたを苦しめるものは何ですか？ お金？ 家族？ 彼氏や彼女の有無？ 仕事のストレス？ 社会的なステータス？ 人生を幸福にするには、「幸せの要素をたくさん持つ」ことも重要ですが、逆に「自分を不幸せにする要素を捨てる」ことで、自分自身の幸福度を上げることができます。 あなたの周りに、あなたより収入が少ないのに楽しそうな人はいませんか？ 仕事の多寡にかかわらず、日々を楽しそうにしている隣人はいませんか？ 現役の教師であったとき、多くの生徒を指導し時には悩み相談にも応じました。 頭の良い生徒や、見た目が良い子よりも、勉強はさほどできず将来の就職も大変そうな子どもの方が10年後・20年後に顔を合わせたときに幸せそうだったということも多々あります。 人生を「足し算」で考えると、人は上ばかり見て苦しくなります。時には苦しみの原因を捨てる「引き算」の考え方が有効です。 いじめに苦しむ生徒や勉強に悩む生徒をこれまで救ってきた、その考え方をあなたに教えます！ 【目次】 一章「悩みやこだわりを捨てることのメリット」 二章　お金からの解放を目指すには？ 三章　仕事からの解放 四章　人間関係からの解放を目指す 【著者紹介】 北影伍朗（キタカゲゴロウ） 元教師。現役時代は中学校の理科教師として、物事を論理的に、科学的に扱うことを得意としていました。 教育現場で培った様々な知識をもとに、生きにくい現代社会での苦しみが少しでも楽になればと様々な著作を執筆しています。 「先生が教えるシリーズ」では、現場で生徒に教えてきた様々な事柄を、大人向けに様々な事例を交えながら紹介しています。

ベーシックインカム（Basic Income, BI）とは「政府が、すべての人に必要最低限の生活を保障する収入を無条件に支給する」制度を指す。近年、特にヨーロッパ諸国を中心にBI導入をめぐる動きはかつてないほど盛んになっている。日本での可能性はどうか。財源はどうするのか。現行の貨幣制度の欠陥とは何か。最大の障壁となるものは何か。そして未来の社会とは――。AIと経済学の関係を研究するパイオニアが論考する刺激的な一冊。

デジタル革命は資本主義の“常識”を覆す。 その変化はGDPという従来の指標では捉えきれない。 新たに生み出される経済社会は、巨大企業が支配し、ロボットが雇用を奪う「純粋デジタル資本主義」になるのか。 あるいは個人のスキルや未稼働資産が価値を生み出す資本となる、「市民資本主義」か、 多くのモノが無料となり、労働と余暇の区別も消滅した、SFのような「ポスト資本主義」なのか。 大胆なシナリオを描き出す。

時間をかけてスキルや能力を上げなくても、仕事を劇的に速く終わらせることができるようになる！　月間100万ＰＶ（2018年３月時点）を超えるプロブロガーが実際にやっている「本当に使える時短パソコン活用術」を完全紹介！ 多くのビジネスパーソンが悩んでいるこんな悩み。 「仕事が終わらない……」 「早く帰って自分の時間を持ちたい」 「残業なんてしたくない」 どうすれば早く帰れるのかというと、てっとり早い方法は 「パソコンを効率よく使い、仕事を早く終わらせること」です。 「業務効率化オタク」にして「超・面倒くさがり」の著者だからこそ編み出せた、 15年分の「パソコン光速仕事術」を惜しみなく公開！ ※ 基本的にWindows、Macに関係なく使えるものを中心に掲載。 それぞれが別々のアプリケーションに関してはWindowsを基本 として書き、巻末にMacでのアプリも掲載。 【著者からのコメント】 あなたは「頭を使わなくてもできる仕事」に頭を使える人ですか？ 頭を使わなくてもできる単純作業に頭を使い、究極に効率化することによって、 生産性の高い仕事に使える時間が捻出されます。 本書ではいろんな効率化のテクニックを「具体的」に紹介していますが、 ただマネしていただくことが真の目的ではありません。 つまり、「魚の捕り方」を教えていますが、本当に身につけていただきたいのは 「魚の捕り方を考える習慣」です。 本書で紹介したテクニックを見て「だったらこんなこともできるのでは？」と 独自の方法を考え、それを実行することで時間短縮できたとすれば、 こんなにうれしいことはありません。

今日から「脱イナゴ投資家」宣言！ ツイッターなどのSNSでつぶやかれる銘柄に、安易に乗っていませんか。 「この銘柄は上がるよ」という言葉を信じてポジションを取るイナゴ投資家は、 早晩、マーケットからの退場を言い渡されるに違いありません。 株式投資で成功するためには他力本願ではダメです。 本書では、自分の頭で考えて銘柄を選び、自分の判断で売買できるようになる 一生モノの「90日間プログラム」を解説します。 デイトレ、スイング、中長期──、 すべての時間軸で勝率を上げる秘伝の特訓プログラムです！ 3カ月も！と思われるかもしれません。 でも、一生モノの投資力が手に入るとしたら、3カ月なんて短いと感じませんか。 このプログラムを習慣化すれば、 あなたの投資力が一気に高まり、しっかり稼ぐことができるようになれます。

世界は大転換を迫られている。2050年には世界経済の半分をアジアが占めると言われており、食糧、資源、住居、情報がアジアに集中するだろう。そこで日本が直面するのは少子高齢化、生産年齢人口急減の問題である。この問題をいかに解決すべきか？　日本を蝕む元凶としての“老害”を追及し、イノベーションを阻む組織の“縦割り主義”に切り込み、いまだ社会を支配する村落共同体的メンタリティを問い直す。そして「ロボット大国」への道を提言する。逆転の発想で日本は再び生産性世界一の「日の昇る国」になる！　【目次より】●序章 日本は大転換せざるを得ない　●第1章 老人は支配、権力の座から降りよ　●第2章 老後の仕事は山ほどある　●第3章 ポジティブ・リストが日本をダメにする　●第4章 縦割り社会をぶっ壊せ　●第5章 ぬるま湯から出て異文化をくぐれ　●第6章 教育の力こそ日本の光　●第7章 人口減少はロボットで補え　●第8章「ロボット大国」日本へ

ＦＴＡ、ＥＰＡ(日欧EPA)、ＴＰＰ１１、関税撤廃、一帯一路など ニュースで新しい用語をよく耳にする。 これまでの流れをふまえトランプ政権誕生、英国ＥＵ脱退、習近平中国が 世界貿易に与える影響をはじめ新しい動きを活用したビジネス事例も紹介。 戦後の世界経済は、互いに関税を引き下げることによって国内市場を開放し、 貿易自由化を推進してきました。 そして、貿易自由化を梃(て)子(こ)として経済成長を遂げてきました。 ２１世紀に入ってからは、開発途上国の存在感が高まる中、 グローバル化の進展が加速するとともに、二国間や複数国間での自由貿易協定 ＦＴＡの締結が活発化しています。 ＴＰＰは、高い水準の貿易自由化とルールづくりを目指すものであり、 世界最大規模の自由貿易圏が誕生することから、世界的に注目を集めました。 その後、米国大統領に就任したトランプ氏は ＴＰＰは米国に利益をもたらさないとの判断から離脱を決定しました。 それに伴い、米国を除く１１か国は、ＴＰＰの合意内容の一部を凍結する交渉を行い、 ２０１７年１１月に「包括的及び先進的な環太平洋パートナーシップ協定」(TPP11)として大筋合意に至りました。 また、日本とEUの間のＥＰＡ(日欧EPA)も２０１７年１２月に交渉が妥結しました。 他方、トランプ大統領は、通商政策において米国第一主義を掲げており、 その政策は自国の利益を優先する保護主義的な色合いが強いと言えます。 このような米国の通商政策が世界貿易にマイナスの影響を与える可能性もあり、 世界全体での貿易自由化の進展が停滞する中、世界の自由貿易体制の先行きに 不透明感が漂うようになってきています。 本書は貿易政策や通商政策についてわかりやすく解説することを目的としています。 まず、世界で自由貿易協定が締結されるようになった背景と 世界の各国・地域のFTA・EPAの締結状況について説明しています。 続いて、世界全体での貿易自由化や海外の主要国の通商政策の最近の動向について概観し、 日本の通商政策の動向やTPP11や日欧EPAの合意内容についてまとめています。 さらには企業がFTA・EPAを活用する際に必要となる基本的な情報や、 EPAを実際に活用している企業の活用事例などについても記述しています。 本書を通じて、世界および日本の通商政策の動向、および ビジネス・生活への影響に関する読者の理解が深まれば幸いです。 ■著者　中田一良

1973年に結成してから43年たった今も、現役バリバリで第一線をひた走るロックバンドKISS。 レコードやＣＤの売り上げは累計1億1000万枚を数え、 バンドの売上高は5000億円を超えるという。 その秘密は、知られざるKISSのビジネスモデルにあった。 『週刊ダイヤモンド』（2016年10月15日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

がんは長く付き合う慢性疾患のようなものになってきた。 3人に1人は、働く世代である20～64歳でがんになる。 治療と仕事を両立するのは当たり前。 「がんと生きる」時代になった。 「がんと仕事」「がんと家族」「がんと金」の今に迫り、 さらにがんの最新治療を追った。 『週刊ダイヤモンド』（2017年5月13日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

ミドル世代“受難”の時代がやって来た。 日本的雇用慣行のひずみ、スキルの陳腐化といった雇用激変の嵐が襲い、 「今ある職場」「今ある職種」が消失しようとしている。 最もその割を食うことになりそうなのがミドル世代なのだ。 壮絶な「仕事争奪戦」を制するための処方箋を伝授しよう。 『週刊ダイヤモンド』（2013年5月11日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

廉価になったコンピュータ、質・量ともに優れたデータにより、経済学の主流はいまや実証分析へと大きくシフトした。そこで、ますます重要なのが数学だ。「そうは言っても、実際、数学を勉強すると何の役に立つの? そこが知りたい」。本書はそう思う人に最適の本である。予備知識なしで読める、入門以前の「入門の入門」。

IoT・AIなどビジネスを取り巻く環境が激変する今、過去の名著や偉人たちの名言に脚光が。成功・勝利へは古から不変の法則があり『孫子』に代表される中国古典に凝縮。そのエッセンス抽出した１冊

【内容紹介】 30万部を超える『日本の論点』シリーズに続く、2018～19年の世界を分析した大前研一氏の渾身の作。 大前氏は、世界の経済・政治・産業を以下のように分析します。 経済をみるとお金を刷りさえすれば景気はよくなるといった状況ではなくなりました。政治においては、独裁色の強いリーダーが目立ってきています。産業界は、クラウド、モバイル、IoT、AIといった新しい技術が急激な進化を遂げています。 中国の台頭やアメリカにおけるユニコーン企業の登場といった新しい変化に、日本はどのような対応をしていけばいいのでしょうか。 大前氏は「21世紀は変化のスピードが激しく、たとえいまは良くても明日は自分自身が危機に陥る危険性をはらんでいる。今見えている世界から未来を読む必要がある」といいます。 「この本では、自分の見えている世界が展開されているので、この本を読んだ後は、自分自身の頭で日本と世界について考えてみてほしい」というのが、今の大前氏の願いです。 これからの世の中がコンパクトに分析されていますので、是非、ご一読頂けると幸いです。 【目次抜粋】 まえがき 第一章 世界経済の潮流――世界中が低欲望社会に 第二章 世界政治の潮流――政治リスクが高まっており、二〇一八年は不安定に 第三章 世界産業の潮流――クラウド・モバイル・AI隆盛のIoT時代へ 【質疑応答】

障害者を作っているのは私たち自身である 制度の問題点を経済学で一刀両断にする 障害者本人のニーズに合わない障害者福祉制度でいいのか？ 選りすぐりの生徒だけ受けられる職業訓練、 補助金目当てで仕事をさせない障害者就労施設、 障害者雇用を肩代わりするビジネス……。 脳性麻痺の子どもを持つ気鋭の経済学者が、経済学の冷静な視点から、 障害者を含めたすべての人が生きやすい社会のあり方を提言 障害者だからと特別視して終わるのではなく、一般化した上で深く考えれば問題の本質が見えてくる。私たちに必要なのは、障害者に映し出されている社会の姿に気づくことである。これは障害者に学ぶといってもいいだろう。（終章より）

「“全般経済学”とは、生産よりも富の“消費”（つまり“蕩尽”）のほうを、重要な対象とする経済学のことである。」経済合理性の範疇に収まらない蕩尽・祝祭・宗教・エロス・芸術は、人間の喜びの本質が有用性の原理に拠って立つ生産・蓄積過程にあるのではなく、消費・蕩尽にあることを示す。本書は人間が不可避的に内包せざるを得なかった「過剰」を考察の対象にして人間存在の根源に迫り、生を真に充実させるために、蕩尽・神聖・恍惚に代表されるこの「呪われた部分」の再考を鋭く強く促す。意識の「コペルニクス的転回」に賭けたバタイユ作品の新訳。巻末に先駆的重要論文「消費の概念」を収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 上昇期でも下落期でも勝率8割！　「Prof.サカキ式投資法」の最新版。コツコツ利益を積み上げて一生安泰！　【■「安全で堅実な投資法」を長年研究してきた著者の最新作】青山学院大学大学院教授（専門は会計学と株式投資に関する分析）である著者は、「実際に儲かってナンボ」のリアルな投資法を長年、研究・実践してきた。その著者の最新かつ現時点における「集大成」とも言える投資手法を解説。　【■株価の「下落局面」でも利益を積み上げられる】「日経平均株価もだいぶ上がってしまったし、もう今さら遅いのでは？」「ついこのあいだは大きく下落したし」……そんな心配は無用。本書で解説する3つの投資法は、日経平均株価の上昇局面はもちろんのこと、下落局面でも利益を積み上げていける点が特徴。　【■「株は科学です。勉強すれば儲かるようにできています」】これまで自著で繰り返しそう述べてきた著者が、大きな「資産」と揺るぎない「自信」を身につけ、「一生安泰」を実現する方法を指南。

社会を激変させるプラットフォームの全貌 仮想通貨の第一人者による本格解説書！ ブロックチェーンに対する社会の反応は、インターネットの初期を見るようです。 そんなものは空っぽの洞窟だと揶揄されていた頃から、 インターネットにビジネスの可能性を見出した人がいました。 彼らはＥコマースという新しい商圏を拓き、 やがて電子マネーが登場するとインターネット空間はビジネスの場として完成します。 シリコンバレーがインターネット空間の首都となったとき、 後発国に残されていたのはローカライズの単調な作業でした。 新しい技術がビジネスの実を結ぶことは稀でも、 イノベーションに乗り遅れたときのダメージは測り知れません。 仮想通貨とブロックチェーンが作り出す 新しいプラットフォームの主導権をめぐる競争はすでに始まっています。 この動きを考察する大前提は、 ブロックチェーンを生み出したビットコインの仕組みを正しく理解することです。 それは、仮想通貨の限界を知るためにも、 ブロックチェーンの可能性を知るためにも、必ず役に立つはずです。 ■本書の3つのポイント 1．ビットコインとブロックチェーンの仕組みがわかる 明確な運営主体のないビットコインが、なぜ動き続けるのか？　マイニングとは何か？ 支払→記録→採掘→報酬→承認→発生という6つのステップを丁寧に追いながら その仕組みを具体的に解説します。 2．仮想通貨と電子マネーの違いがわかる 日本でも普及している電子マネーは個人間の決済には使えません。 中国で急速に普及しているモバイル決済サービスでは個人間決済が可能です。 その違いは何か？　決済サービスの現状と課題を解説します。 3．いま世界で起きていることがわかる いま世界では、現金が姿を消すという社会現象が相次いで起こっています。 中国だけでなく、アフリカ諸国でも、スウェーデンでも現金が姿を消しています。 この潮流は日本にもやって来るのか？　新しい経済圏の現状と課題を解説します。

すべてのクレジット加盟店に必携の1冊！ 割販法の改正でカード情報の保護が義務化 2018年6月に割賦販売法が8年半ぶりに改正・施行。これは、クレジットカードの決済業務ルールの大きな変更です。 カード決済で物品・サービスを販売する企業・店舗は、カード情報の流出や不正利用を防ぐために、(1)「カード情報の非保持化（顧客のカード番号などを社内に保持しない）」、または、(2)「国際セキュリティ基準であるPCI DSSに準拠した情報保護対策の実施」という2択を迫られます。 ECサイト・通信販売は急ぎ対応しなければ2018年6月以降は法令違反に、百貨店・スーパー・ガソリンスタンド・旅行業・鉄道・航空などの対面販売でも2020年3月までの対応が求められています。 本書は、割販法の改正ポイントをわかりやすく解説するとともに、各種の業態に適した対応方法について、具体的な選択肢を示しながらわかりやすく紹介しています。さらに、カード情報が流出してしまった場合の対応手順も詳しく解説しています。 流通・小売業など、カード決済を活用している全てのクレジットカード加盟店の方必携の一冊です。

●エリック・シュミット(グーグル元CEO) 今日の変化のスピードと拡がりには、シリコンバレーでさえ驚いている。この変化の波に乗り、先頭に立つためには、多くの混乱が起きる中でも変わることのない原理を理解しなければならない。本書はそうした原理を解き明かす最高の解説書である。 「企業はもはや過去の遺物？」 「専門家はなぜ役に立たないのか？」 『機械との競争』と『ザ・セカンド・、マシン・エイジ』の著者で、「テクノロジー失業」到来を訴えて反響を呼んだMIT(マサチューセッツ工科大学)のコンビが、新たにテクノロジーによる「企業消滅」に挑んだ意欲作。 ビジネスを大きく変革する3つのトレンド――。 ●マシン:アルファ碁が代表する自己学習的コンピュータ、AIの進歩。 ●プラットフォーム:Amazon、Facebook、Google、Uber、Airbnb、アリババ、テンセントなどが構築した物理的なモノやサービスを提供するしくみと場。 ●クラウド(Crowd):大勢の人からアイデアや資金を募る流れ。 マシンは人間の頭脳、プラットフォームはプロダクト、クラウドはコアと呼ばれる企業の製造プロセスやサプライチェーンとペアをなす。 デジタル技術の大変革期を生き延びるためには、この3つのペアのバランスを再考することが急務、と著者たちは訴える。 さあ、あなたの企業は生き延びられる？

会社員のまま過ごしていれば安定は得られるが、それも65歳まで。ならばよく言う「現役で働き続ける」ことは本当にできるのか。57歳で退職した著者が伝える具体的な方法論と解決策、トリプル・キャリアの考え方。 ＜目次＞ はじめに　人生100年時代で深刻化する「定年後の３大不安」 第１章 人生100年を展望した「キャリアプラン」とは？　～三毛作の人生を目指すトリプル・キャリア 第２章 100年人生の「時間術」　～人生を俯瞰して「人生設計図」を作る 第３章 100年人生の「コミュニケーション術」　～「孤独」とは無縁の仲間づくりの秘訣 第４章 100年人生の「情報リテラシー」　～インプットとアウトプットのバランスが大切 第５章 100年人生の「健康法」　～情報過剰の時代にいかに正確な情報を取るか おわりに　不安なき「生涯現役」という生き方

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。

モルガン・スタンレーのチーフ・グローバル・ストラテジストで、世界的に注目された『ブレイクアウト・ネーションズ』著者の最新刊。 BRICS、VISTAの台頭を予見したカリスマが10の評価基準で主要国や新興国の動向を徹底予測する。 【成長する国】日本、アメリカ、メキシコ、アルゼンチン、フィリピン、インドネシア、インド、パキスタン、バングラディシュ、ドイツ、ルーマニア、ケニア 【現状維持】コロンビア、イギリス、イタリア、スペイン 【沈む国】中国、韓国、台湾、タイ、マレーシア、オーストラリア、ロシア、フランス、トルコ、中東諸国、南アフリカ、ナイジェリア

イギリスには子供たちを教育するための建物や本があり、また、教師がいる。それなのに、なぜ、ブルキナファソはそうではないのか。これはとても難しい質問で、だれも原因をつきとめることはできない。 だが、経済学はそれを説明しようとする。ここにこそ、わたしたちが経済学に魅了され、そうした問題について考えようとする、より大きな理由がある。 イギリスの経済学者アルフレッド・マーシャルは、経済学者には「冷静な頭脳と温かい心」が必要だ、と言っている。 経済学者たちは、経済発展の一方で置き去りにされた人々の苦境を見過ごしてきた、と批判されることもある。 21世紀初頭、銀行の無謀な行いのせいで、深刻な経済危機が起こった。それを予測できなかったために、多くの人が経済学者を責めた。経済学者の多くは、金融や巨大銀行が支配する経済で利益を得ている人々から影響を受けている。危機を招いたのはそのせいだ、とも考えられた。 おそらく、経済学者には“冷静な頭脳と温かい心”以外に必要なものがあるのだ。それはたとえば、自己批判的な目や、自分の関心や習慣的なものの見方を越えた観点などである。経済の歴史を学ぶことは、その助けになるだろう。 過去の経済思想家たちがそれぞれの関心と環境のもとで、どのようにその考えにたどりついたかを知れば、わたしたちの考え方がどうであるかを、より明らかにできる。だからこそ、経済思想を歴史とともに考えるのは興味深いことであるし、それはわたしたちがより豊かに生きることができる世界を創造していくためにも不可欠なのである。

暴騰ともいえる値上がりや急落、取引所の不祥事、不正アクセス……。仮想通貨に関する話題は、一般のニュースや新聞、雑誌などでもよく目にするようになりました。その仮想通貨の代表格が「ビットコイン」です。 でも、「そもそもビットコインとはなにか？」「ビットコインはどうすれば手に入るのか？」「どこで使えるのか？」など、基本的な疑問をお持ちの方も多いでしょう。本書は、そうしたビットコインの基本的な疑問を解消するために企画されました。 本書の文章量は、30分程度で読み終わるようにまとめてありますので、移動中や昼休み、就寝前など、ちょっとした合間にビットコインの基礎知識が身につきます。 ＜「まえがき」より＞ 本書の企画時、そして執筆時に、ビットコイン、そして後発の仮想通貨の環境が劇的に変わっていきました。2017年の時点では、ビットコインを筆頭につられるように、他の仮想通貨の価格が高騰していきました。 ところが、2017年末から2018年の年明けには、大暴落へと転換。仮想通貨バブルとも言われ、その後も取引所の不祥事なども発生し、仮想通貨の信憑性が問われている状況です。 ビットコインを始めとした仮想通貨を信用するか否かは、今後の動向次第です。本書では、一攫千金を仮想通貨で狙い、「億り人」になるお話ではなく、黎明期の仮想通貨の「基本のキ」をまとめて執筆しました。お役に立てれば幸甚です。

外食業界の巨人・日本マクドナルドホールディングス。異物混入問題などによる業績の急降下から２年、奇跡的な復活を遂げつつある。瀕死の重傷だったマクドナルドを救ったのは何だったのか。経営トップのサラ・Ｌ・カサノバ氏が事業改革の核心について熱く語る。 　マクドナルドの戦線復帰は外食市場の競争に再び火を付ける。サイゼリヤ、ゼンショーホールディングス、吉野家ホールディングスなどの有力プレーヤーはどう出るのか。マクドナルドを軸にした「新外食ウォーズ」が始まった。 　付録として、投資家に大人気の『業界地図2018年版』より外食ページ２ページ分が付いています！外食業界の研究や銘柄探しなどにお使いください。 本書は『週刊東洋経済』２０１６年６月２５日号、２０１７年１０月２８日号、２０１７年１１月１８日号、２０１７年１１月２５日号、東洋経済オンライン等掲載の２３ページ分を電子化したものです。

ヒト型ロボット、寿命延長、ゲノム編集、ブロックチェーン、空飛ぶクルマ、３Ｄプリント、ＡＲ・ＶＲ、etc. こうしたテクノロジーは世の中をどう変えていくのか。 ヒトはどう変わるのか？　働き方、医療、交通、金融、教育、都市は？ Tech界のグルが描き出す衝撃の未来予測！ 10年後の世界がここにある！

「市場の番人」と呼ばれ、談合を中心に取り締まってきた公正取引委員会が変質している。 時代遅れ、弱腰などという周囲の批判をはねのけるかのように、 海外の巨大企業から身内の中央官庁にまで勢いよくかみつき始めたのだ。 悲願の権限強化に向けて“逆襲”する、独占禁止法当局の実像に迫った。 『週刊ダイヤモンド』（2018年2月24日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

セブン＆アイとイオン、ローソンとファミリーマート、Ｊ．フロントリテイリングと三越伊勢丹。 「小売企業トップ50収益力・収益性マップ」では、 長年の競争の結果、勝ち残った企業が近い位置に収まった。 これらの雌雄を決する戦いが続くと同時に、 インターネット通販という新業態の参入企業が現れ、 今まさに展開されている流通最終決戦の行方を追う。 『週刊ダイヤモンド』（2013年12月7日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

保険業界にとって、マイナス金利の影響はことのほか大きい。 運用難のみならず、主力の保険商品が成り立たない事態にまで追い込まれているからだ。 さらには、金融当局による保険販売の見直し圧力──。 足元では「保険版フィンテック」の勃興で、 商品そのものの枠組みが大きく変わろうとするなど、 業界を揺るがす地殻変動が始まっている。 『週刊ダイヤモンド』（2017年4月29日・5月6日合併号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 大好評シリーズの第４弾。大切な要素を凝縮し、豊富な図解でやさしくマーケティングの知識を身につけることができるようになる１冊です。 「モノを売る」「モノを買う」という行為の裏に潜むロジックを解き明かす！ マーケティングの基本的考え方から、超最先端の理論までをオールカラーの図解で解説。 経験や勘ではなく、データから客観的に経営上の判断を下せるようになる、 ビジネスパーソンにとって必要な考え方が身につきます。

横浜DeNAベイスターズ監督、アレックス・ラミレスが初めて明かす、人材育成＆組織論。 ラミレス思考で、チームは劇的に強くなる！ 外国人選手として初の2000本安打を達成し、名球会入りも果たしたA・ラミレス。 現役時には、首位打者１回、本塁打王２回、打点王４回、最多安打３回など、数多のタイトルを獲得。 また、指揮官としても、横浜DeNAベイスターズの監督に就任した2016年シーズン、前年最下位だったチームをいきなりAクラスへ導くと、2017年シーズンには、セ・リーグCSを制覇、日本シリーズに進出するなど、“名将”と呼ぶにふさわしい活躍を見せている。 そんなラミレスが、監督就任後に初めて明かす、人材育成と組織論。 個々の能力の伸ばし方やリーダーのあり方、機能するチームのつくり方など、勝利へのプロセスを綴った、ファン待望の一冊。 なぜ、ベイスターズは２年連続Aクラスになれたのか？ なぜ、桑原、倉本のレギュラー固定にこだわったのか？ なぜ、８番にピッチャーを置くのか？ なぜ、試合中、ノートをとり続けるのか？ なぜ、先発に完投を求めないのか？ すべての疑問が氷解する、目からウロコの野球理論。 ラミレスの真価はパフォーマンスにあらず。 あなたは、真の“知将”を知ることになる―― プロ野球ファンのみならず、部下を持つビジネスリーダーも必読の書！

≪成功マインド≫を身につけるルーティン一挙紹介！ 「いい習慣」を繰り返すことが、脳の機能を高め、人生の成功につながる能力の開発につながっていきます。 Dr.苫米地が脳を鍛える最高の方法を伝授します。 人間の日々の習慣を決定づけているのは脳です。 そして習慣は、脳の働きによって生まれ、その脳に多大な影響を与える「もろ刃の剣」です。 脳にとって「いい習慣」を身につけることができれば、人は自らの人生を劇的に好転させることができるでしょう。 そのきっかけを本書でつかんでいただければ幸いです。 （「はじめに」より） 認知科学者・苫米地英人氏が日常生活や仕事をする上で、実際に行っている具体的な習慣。 それら「いい習慣」を繰り返すことが、脳の機能を高め、人生の成功につながります。 ≪最速で物事を処理できる頭の回転の速さ≫≪「洗脳」や「思考停止」に陥らず自分の頭で考えることのできる力≫≪成功につながるマインド≫といった能力の開発をうながす必読の１冊です。

築年数は「資産価値」をどう変える? 「高く売れる」リフォームとは? 「充実した老後」を支える住まいとは? 本邦初の大規模調査で、不動産のプロがこれらの疑問を解決します。 不動産評価のプロ集団が、中古住宅の価値を上げるリフォーム・リノベーションのポイントを分析します。欧米に比べ低調な日本の中古住宅流通市場。しかし、人口減少の中で、流れが変わって来ました。クオリティの高い中古住宅への需要の高まりを受け、その価値評価の精緻化が求められています。 本書は国土交通省の補助事業として不動産会社などが実施した中古住宅やリフォーム・リノベーションの実態調査をベースに、1.自らが所有する不動産の価値を守るリフォーム・リノベーション方法の紹介、2.リフォーム・リノベーションの見積もりチェックのコツなど、不動産業界関係者、金融機関、投資家から一般の方まで、多くの読者にとって実用的・有益な情報を提供します。

■昔のほうが、生活は豊かだった。社会の中間層には経済的活力があり、社会インフラはきちんとメンテナンスされていた。だが、その後何十年にもわたって経済成長率は大きく鈍り、中間層の時間当たり賃金は減少する一方で、CEOの賃金は10倍になった。富の格差は広がる一方だ。 ■「経済学の父」とされるアダム・スミスは、自由な市場はすべての人にとっての最善を生み出すと考えた。だが、現実世界を見回すとスミスの「見えざる手」が機能していないように思える。むしろ、ダーウィンが観察したように、個々の動物の利益と、種としての大きな利益は深刻に対立している。 ■このダーウィンの観察を、経済に応用したら、どんな世界が見えるだろうか。個人の利益と、社会全体の利益は、どうやってバランスさせればよいのだろうか。格差、教育、公共投資、貧困といった諸問題に対し、人気経済学者が解決策を提示する。

◆止まらない日本市場の地盤沈下 2020年は日本にとって東京オリンピック開催など大きな転機となるが、アジアも同様だ。アジア各国が大規模な経済計画を打ち出す一方で、日本市場の存在感は日増しに弱体化している。ニューヨーク、ロンドンには大きく差がつけられていても腐ってもタイでアジアの中では君臨していると日本人の多くは思っているが状況はそれどころではない。外為市場ではシンガポール、香港、デリバティブズでは韓国、インドに、商品市場では中国と、アジア各国の後塵を拝するに至っている。本書は、日本人の多くがまだ実感できていない日本の金融力衰退という不都合な真実とアジア各国の急成長を明らかにするもの。そのような中で日本市場はどのように生き残るべきかを探る。

『1時間でわかるビットコイン入門』『1時間でわかるビットコイン投資入門』『1時間でわかるイーサリアム入門』、小田玄紀氏の人気シリーズ３冊を合本した、仮想通貨入門書の決定版！ この１冊で、仮想通貨の大半を占めるビットコインから急成長中のイーサリアムまで、基礎知識や投資の方法をわかりやすく学べます。 「仮想通貨、なんだかすごそう。でも、悪いニュースも聞くし……」「投資してみたいけれど、どうすればいいかわからない！」 仮想通貨が何なのか実はよくわかっていない人、安全性が気になる人、投資の方法を知りたい人に。 数百円でも投資できる！　１円から送金できる！　決済など、暮らしが便利になる！　そんな仮想通貨の魅力と活用法を、最大限やさしく解説します。

大企業から零細企業、海外企業まで見てきた組織コンサルタントが、ビジネスパーソンのリアルなタイプ分類をもとに、「苦手な人」「ウマの合わない人」を上手に動かす技術を開陳。 <小説家><技能者><観察者><実務家><評論家><革新者><コンサルタント><政治家> ――あなたと「あなたが苦手なあの人」は、どのタイプ？ 本書では、さまざまな企業でビジネスパーソンを観察してきた組織コンサルタントが、働く人を８タイプに分類。 タイプごとの長所短所や相性、うまく仕事を進めるコミュニケーションのコツまで紹介！ ・想像力ゆたかで、いいアイデアを出せるけれど、実現がヘタな「小説家」 ・PDCAは完璧で、実現能力は高いけれど、前例のないチャレンジは避ける「実務家」 ・時流やトレンドの変化を見事に解析してくれるけれど、「で、どうすんだ」に欠けがちな「コンサルタント」 ・物知りで、世界の潮流などを教えてくれるけれど、行動が苦手な「評論家」 ……など、思わず「いるいる！」と同僚の顔が浮かぶタイプ分類をもとに、チームワークのコツから適正職業なども踏まえて丁寧に解説します。 自分と相手のタイプを知ることで、苦手な相手、理解できない相手ともうまく協業でき、仕事の成果・生産性がUP！ 人事やチーム編成を考える立場の方にも読んでいただきたい１冊。