新世界はＡＩ+５Ｇ+クラウドの３角形(トライアングル)で激変する 理学修士+38歳ベンチャー投資家にして元グーグル+京大特任准教授がわかりやすく描く これから必須の「テクノロジー基礎教養」 米国での金融機関勤務、グーグルを経て、現在は起業家の支援と投資を行う著者は、「テクノロジー」と「投資（ビジネス）」の両面に精通している、日本でも稀有な人材と言えるでしょう。 その山本氏が、「近未来に主流となるテクノロジー」という視点から、専門家向けではなく、平易な言葉で書き下ろした1冊です。 これからの企業・世界はテクノロジーが主役の座を占めます。つまり、テクノロジーによって土台が築かれ、その上ですべての企業が活動するような状態が加速する、まったく新しい世界が出現します。 ●近未来の企業・世界はどのような形となるのか ●テクノロジーの根本を理解するカギ「トライアングル」とは？ ●FAANG+M（フェイスブック、アップル、アマゾン、ネットフリックス、グーグル、マイクロソフト）はなぜ強いのか？ ●世界を変える、近未来の７つのメガトレンドとは？ ●これから基幹となる、主流を占めるテクノロジーとは？ これらの大枠を２時間で知ることのできる、まさに近未来のテクノロジーを知るための格好の入門書です。 ちなみに筆者が言う７つのメガトレンドとは下記のとおりです。 企業や世界は、このような形に必ず変化していくと主張しています。 メガテクノロジーが引き起こす７つの大変化 データがすべての価値の源泉となる あらゆる企業がサービス業になる すべてのデバイスが「箱」になる 大企業の優位性が失われる 収益はどこから得てもＯＫで、業界の壁が消える 職種という概念がなくなる 従来の経済理論が進化した新理論が誕生する あなたは、これらが持つ本当の意味を理解していますか？

世界的に政治経済の摩擦が強まる中、2019年6月、G20大阪サミットにおいて採択された「大阪宣言」では、「自由・公平・無差別で透明性があり安定した貿易と投資環境を実現するよう努力する」とし、WTO改革への支持が盛り込まれた。一方で、米中貿易摩擦の問題解消に向けた道筋が見いだされなかったのも事実である。 このG20大阪サミットの議論を受けて実施されたのが、京都大学経済研究所シンポジウム「文明と国際経済の地平」であり、本書はこのシンポジウムの記録である。 本シンポジウムでは、国際経済と文明のあり方を問う根本的なテーマをめぐって、学界の第一人者である研究者や経済産業省の担当審議官による講演とともに、パネル討論が行われた。 本シンポジウムによせて、溝端佐登史氏（京都大学経済研究所長・教授）は、G20の仕組みが抱えるひずみを指摘。今後先進国と新興の成長国との間で貿易はもとより、技術や安全保障の分野にも及ぶ亀裂が深まる可能性を懸念した上で、いかにして社会の寛容性を取り戻すかを問う。

人生100年時代、どんどん膨らんでいく社会保障費。とくに「医療・介護分野」への対応が待ったなしの日本の課題だ。じつは、日本の「医療・介護分野」は年間55兆円の経済規模に達し、トヨタなど自動車産業にも匹敵する重要な産業なのだ。ただ、産業として意識されることが少ないため、ムダがはびこり、生産性向上の意識が生まれていない。そこで、ムダを取り、生産性向上を実現し、経営体質の強化を図れれば、きちんと利益を取れるビジネスとしてのチャンスがどんどん拡大する。日本経済の発展にもっと貢献できる。本書ではまず、ジャーナリストである著者が「医療・介護分野」のお金に関わる“知られざる真実”を、白日の下にさらす。「なぜ、医療費は高止まりなのか」「クスリはなぜ多く出てくるのか」「医者や薬剤師はどれくらい儲かっているのか」「介護費用はもっと下がらないのか」などの疑問に答えていく。一方で、「国内最大級のリハビリ病院」「高収益のグループホーム・老人介護施設」「介護予算を大幅削減させた地方自治体」「暴利を貪らない地域密着の調剤薬局」「障害者と健常者を一体で戦力化したメーカー」などを徹底取材！　成功しているビジネスモデルの、リアルな状況をルポすることで、「医療・介護分野」の関係者へ、ビジネスヒントを提案する。日本人を不安に駆り立てている「社会保障費のさらなる負担増」とは正反対のシナリオを実現させるための、社会提言書！

中国で「傑出創作賞」を受賞した話題作が日本上陸！ 中国の成長要因と、日本の衰退要因は、不思議なほどに符合する 本書は、30年にわたり中国でビジネスを展開してきた日本人の著者が書いた書籍です。 近年、中国は目覚ましい成長を遂げました。その成長の過程を30年間ずっと現地で見てきた著者が語る中国の姿は、まさしく等身大の中国と言えるでしょう。 第1章で、中国の成長の要因を「思想と理念」「政治と指導者」「中国社会の風土と中国人」「中国経済」という４つの観点から紐解き、分析しています。第2章では、習近平が語る「新時代」を分析し、これからの中国はどうなるかについて示唆しています。そして、第3章、第4章では、日本の現状と日本の未来について提言しています。 中国でビジネスを展開している企業、これから進出しようと考えている企業のビジネスマンや、中国経済の動向が気になる投資家の方にとっては、これからの中国がどこへ向かうか、そのなかで私たちは中国とどのように関わっていくのがよいのかを考えるきっかけになる本です。

不動産で収益向上をめざす実務者必読！！ オフィスビル、商業施設、ホテルなどのアセットごとに、価格の評価に関する知識を習得できます。 不動産関係の業務に携わる人や不動産投資を考えている人向けに、不動産の価格についての知識をわかりやすく解説。現場で評価業務を行っている不動産鑑定士が、オフィス、住宅、ホテル、ヘルスケアアセット、物流施設などのアセットごとに、評価のポイントと考え方を説明します。また、最近では取引において、不動産の評価だけでなく、建物と土地の詳細な調査が必要になってきていることを踏まえ、建物や土壌の調査の方法などについてもとりまとめました。

★介護業界で定着率96%! ～ひまわり型経営が自立自走の社員をつくる～ 45歳にして上場企業の役員の座を捨て、介護会社を立ち上げて7年の著者が、 試行錯誤の末に社員の定着率96%(社員100名中退職者4名)を達成した方法を大公開! =============== 介護業界で成し得た 「社員の定着化」「戦力化」手法だから、 すべての業界に通用する! =============== 「募集をしてもなかなか良い人材が集まらない」 「高い費用をかけてやっと採用したのに、1か月で辞められた」 「ちょっときつく叱ったら、会社に来なくなってしまった」 ……人材不足・人手不足のなか、こんな社長の嘆きが絶えません。 本書は「理念」「体現」「信頼」「支援」の4つのステップで、 社員の定着率を上げる方法を体系立てて著した初めての本です。

【経済学から政治学、経営学まで、いまやゲーム理論抜きでは理解は不可能だ。基礎知識から実際の意思決定にどう生かすかまで、事例を駆使して親切丁寧に解説する、待望の包括的テキスト】 ●意思決定を科学する ゲーム理論とは複数の意思決定主体が、その意思決定に関して相互作用する状況を研究する学問。意思決定主体とは、個人であったり、企業であったり、時には国家であったりし、現在考えている問題で、1つのまとまった意思決定ができると認識できる単位である。このような、意思決定をする主体が2 つ以上あり、それらが相互に影響を及ぼしあいながら意思決定を行う時に、どのように行われるか、又はどのように行われるべきか、に対する理論がゲーム理論である。例えば、新製品の開発を行う企業の意思決定は、同業他社の決定に大きく左右されるであろうし、国家間の交渉で、強硬に出るか妥協するかなどは相手国の出方に影響を受けるだろう。自分が意思決定を行うときには、「相手がどうするか」を必ず考えなければならない。そこでは「自分たちがこうすれば、相手はこうする。だから自分たちのとる戦略はこうだ」と相手の出方を考えて、意思決定を行わなければならない。ゲーム理論は経営や政策を初めとする複数の主体の利害が絡むような意思決定の場面を「ゲーム」と捉えて分析しようとする意思決定の科学である。 ゲーム理論は1970 年代,80 年代の研究の成果を経て、90 年代からは経済学の中心的な分析手法として盛んに用いられるようになった。現在は経済学以外にも応用範囲を広げ、経営学・社会学・政治学・法学・生物学などの多くの分野に用いられている。

人口減少、供給過剰、信用収縮、IT、SDGs… 大転換期を迎えるマーケット 古いパラダイムでは、もはや生き残れない！ いまこそ不動産常識をアップデートする これからの時代を勝ち抜くために、 本当に知っておくべき「新しい」不動産教養 日本の不動産に未来はあるか？ 不動産・投資・金融関係者、企業経営者 必読 ＜特別インタビュー掲載＞　 OYO LIFE　CEO勝瀬博則 株式会社ツクルバ　代表取締役CCO　中村真広 いちご株式会社　代表執行役社長　長谷川拓磨 【目次】 はじめに ■CHAPTER1　「不動産の常識」が変わろうとしている 地方で続出している「値段のつかない不動産」 「工場跡地」が無価値になる時代 地方企業が保有する資産価値は実質ゼロに 発表される数字が実態を反映しているとは限らない 名門総合商社の方向転換 大手電鉄各社の不動産戦略 ■CHAPTER2　それでも不動産は会社を救う 不動産賃貸業が本業を救う なぜ大企業はなかなか潰れないのか どんな会社も不動産とつき合わざるをえない 不動産の立地が会社の未来を左右する ■CHAPTER3　不動産の失敗は「会社の致命傷」 三菱地所でさえかつて不動産投資で大失敗している 中小企業が不動産で失敗することはまさに致命傷となる 新興国不動産のリスクと死角 ■CHAPTER4　金融サイドから見た不動産の危機 担保評価があてにならない時代に 地方銀行は生き残れるか 「パワーカップル」がおちいる落とし穴 日本版・サブプライムローン破綻が起こる？ 「将来が今よりも悪くなる時代」の銀行業 ■CHAPTER5　不動産は本当の資産と言えるのか キャッシュフローを生む不動産が唯一の資産 企業は不動産の保有をどう考えるか ■CHAPTER6　歴史に学ぶ不動産 ユダヤ系移民の「富の源泉」は不動産だった 日本在住のユダヤ人が始めた元祖サブリース業 かつてのイギリス商人に学ぶリスクテイク ■CHAPTER7　不動産の新しい潮流 東京における新しい潮流 インバウンドが地方の不動産と経済を救う 日雇い労働者の街が生まれ変わった AIと不動産業 ■CHAPTER8　未来をとらえる不動産企業の視点 特別インタビュー OYO LIFE CEO　勝瀬博則 株式会社ツクルバ　代表取締役CCO　中村真広 いちご株式会社　代表執行役社長　長谷川拓磨 おわりに

トランプ政権の経済政策を担う 側近ブレーン2人が書き下ろした、 アメリカ経済の大復活までの内幕。 【トランプ大統領がツイッターで絶賛!】 大幅減税、雇用創出、株価上昇―― アメリカ経済の大復活を 成し遂げた理念と政策が、これだ。 全米で話題の書、その日本語訳がついに発刊。 日本が再び偉大な国に なるためのヒントと答えが、この一冊に。 「これがトランプ経済の 　成功の必然性を知る唯一の本だ。 　奇跡は必然だった!!」 幸福の科学グループ創始者 兼 総裁 大川隆法 推薦 目次 ローレンス・クドロー国家経済会議(NEC)委員長による序文 はじめに 第1章　トランプとの面会 第2章　アメリカ政治史上で最大級の逆転劇となった戦いの傷跡 第3章　オバマノミクスと経済成長に対する攻撃 第4章　トランポノミクスとは何か? 第5章　トランプ税制改革プランを設計する 第6章　減税は世界に波及する 第7章　規制緩和の最高指導者 第8章　サウジ・アメリカ 第9章　トランプ流・貿易交渉の達人 あとがき 謝辞 訳者後記 原註

どうしたらお金持ちになれるのか？　それは足元に落ちている一円玉を拾うことからはじまります。景気の動向を見きわめて、貯め、儲け、ふやす極意を伝授。

人気経済評論家が解説。ビジネス、投資に影響大！　最新48リスク。米中貿易戦争に始まり、香港問題や英国のEU離脱、中国経済の下火など、2019年は国際リスクに事欠かなかった。国内に目を転じれば、年金問題や消費税増税など、日本経済に悪影響を与える要素も少なくない。だが、2020年は国内外のリスクがさらに増大するというのが、著者の見立てだ。リーマン・ショックや欧州危機、トランプ当選などを的中させてきた著者が予測する48のリスクとは。東京五輪にうつつを抜かしていると、経済とお金の流れを読み損なう。リスク予測とその対策にまで踏み込んだ、全経済人必読の経済予測書。　〈本書の内容〉第1章 米中対立は終わらない――「ビジネスマン」トランプの経済政策　第2章 「バンブーシャッター」が降ろされる日――分断の時代を迎えた激動の世界　第3章 いよいよ危ない中国経済――タイムリミットは2022年　第4章 来る「アジア危機」に備えよ――火だるまの韓国経済　第5章 EUは世界の火薬庫となるか――待たれる英国の決断　第6章 令和に真価が問われる日本経済――最大の敵は「日本企業」　2020年はこれまでにないほど、国際情勢が動くのは間違いない。秋にはアメリカ大統領選も控える。正直に言うと、東京オリンピック・パラリンピックに浮かれている場合ではない。本書を読了すれば、その理由が明快に理解できるだろう。――「はじめに」より

現金いらずで、しかもお得であるキャッシュレス決済。いまや私たちの日常の買い物にも欠かせない支払い手段となりました。本書では、そんなキャッシュレスをビジネスに取り入れたい人や、電子マネーや仮想通貨の仕組みを知りたい人、社会や経済に及ぼす影響を考えたい人、先端技術に興味がある人など、「キャッシュレス」というキーワードにちょっとでも引っかかるすべての人が知っておくべきトピックを集め、深く丁寧に解説しています。 ●本書でわかること 日本のキャッシュレスの現状／現金のトレンド／現金の社会的コスト／通貨の役割／キャッシュレスの種類／北欧やアジアなど世界各国の先行事例／SDGsとキャッシュレスの関係／仮想通貨と電子通貨／キャッシュレスが生み出すデータ／キャッシュレスを活用したビジネス事例　など

近年、金融市場はとても巨大になり、世界経済や時に政治をも左右する存在になってきました。同時に、現代の金融には急速な変化も起きており、かつて常識とされたことが通用しなくなっている部分も多くあります。古いテキストブックをなぞるだけでは、大きく変わりつつあるパワフルな金融と、その金融に支えられた世界を十分に理解することはむずかしいでしょう。 そこで本書では、新しい潮流も踏まえた金融の基本について、知識を詰め込むというより、考え方を身に着けていただくという点に眼目を置いて解説しています。 銀行、保険、証券など、金融にかかわる仕事についた５年目ぐらいまでのビジネスパースンが、仕事に必要な金融の基本知識を得るとともに、仕事への取り組み方のスタンスを深めてステップアップするのに大いに役立つ本です。 著者は「金融に関するテーマをわかりやすく解説」することではナンバーワンといわれ、多くのファンに支持されている田渕直也氏。 無味乾燥な用語解説にとどまらず、「面白く読み進めながら理解を深められる」構成と記述で、類書とは一線を画す新たな定番基本書となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 主要日系物流企業132社の現地法人、支店、営業所、事務所、ロジスティクスセンターなどをあますところなく紹介。企業別、地域別の2通りの掲載方式をとっており、目的によって使い分けが可能な便利な仕様です。半世紀におよぶ物流企業の海外拠点の歴史と最新の動向が凝縮された最新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、観光庁やJNTOなどが提供する公的なデータ、ナビタイムジャパンからのデータ協力、そして訪日ラボが蓄積する知見やノウハウを駆使し、2019年上期のインバウンド市場を、市場全体データから分析するインバウンドの現在、都道府県別インバウンドデータに見るトレンドと課題、国籍別インバウンドデータに見るトレンドと課題、業界別インバウンド市場ニュースと事例、インバウンド対策サービス一覧という5つの視点から分析し、2020年上期を展望するものです。また、変化の激しいインバウンド業界を俯瞰し、トレンドを見渡せる調査報告書です。 第1章では、訪日者数や消費金額総額等のマクロデータに加え、業界を支える事業者へのアンケートも交え、インバウンドの現在の趨勢についてまとめています。 第2章では、全国47都道府県を9エリアに分け、県別に各種の公的データを集計。また、ナビタイムジャパン提供のインバウンドGPSデータによる宿泊者数や移動者数のデータも収録し、外国人訪問者の動向と消費の詳細がわかるデータとしてまとめています。 第3章では、重点市場20カ国について、各種データを集計し、各国の訪問動向と消費内訳がわかるようにまとめています。どの月に、どの県へ訪問、宿泊がなされ、どの費目により多くの消費されたのか。次の対策に向けてデータを分析しています。 第4章では、2019年1-6月期において訪日ラボの人気記事を業界ごとにリストアップし、それらをPVの大きかった順に並べ、キーワードを抽出しています。どの記事が注目を集め、話題となったのか。業界ごとに分析、解説しています。 第5章では、インバウンド向けに受け入れ対応したい・プロモーションしたい事業者をサポートする、インバウンド対策サービスをまとめ、リストアップしています。

日本の為替、金融、財政のマクロ経済政策全般を俯瞰し、独自のデータ分析で徹底的にその問題点を解明する。円安誘導による景気浮揚、財政ファイナンスである異次元緩和、政府の責任感の欠如で先送りされる財政再建、最終的にその帳尻合わせを強いられるのは国民だ。現実を直視せずして日本のマクロ経済政策の正常化は望めない。

「経済とは何か」を基本から分かりやすく徹底解説！ 最新データ満載の入門書 本書は、経済週刊誌「日経ビジネス」編集部が総力を挙げて執筆に取り組んだ、 新しいタイプの「経済入門書」です。 日々の仕事に忙しいビジネスパーソンが将来を考えるうえで参考になる経済の基礎知識や、経済理論、 予測を立てる時の論点などを贅沢に網羅しました。 通常のいわゆる「教科書」とは違った構成にしています。

内向的な人、必読!ストレスと上手に付き合えば、自分の武器に変えられる。正念場で必ず勝てる！ 本書は、メンタルが弱い人に、「強くなれ」と要求するような本ではありません。 メンタルが弱い人だからこそ持っているリソースを使って、無理なく強いメンタルを手に入れられるメソッドを提案したいのです。 そのリソースとは、 ・ストレス ・失敗と挫折 ・内向的な性格、この3つです。 通常は、ネガティブな意味付けをされがちなこれらの要素こそが、メンタルを強くする上での味方となり、武器となる。 メンタルが弱い人が自分らしい強さを手に入れ、成功するための土台になる。そのことをあなたにお伝えし、具体的なノウハウを伝授するのが本書の目的なのです。 この本を最後まで読んでいただければ、あなたが感じている自分の「弱さ」こそが、メンタルの「強さ」をつくる原材料となることに気づけるでしょう。 ■内容 PART1 メンタル強化の基本戦略 ――ストレス、失敗と挫折、内向的な性格を活用する 第1章 ストレスは軽減できる 第2章 ストレスは味方になる 第3章 失敗や挫折を最高の武器にする 第4章 内向的な自分の才能を開花させる PART2 メンタル強化の基本メソッド ――5つのエクササイズ 第5章 マインドセットを変える 第6章 記録をとる 第7章 孤独な時間を守る 第8章 コア・パーソナル・プロジェクトを見付ける 第9章 瞑想でメンタルの基礎体力を鍛える

◆日銀の失政を明らかにする超辛口の経済ドキュメント 株式時価総額がJPモルガン以下となってしまった邦銀。ゼロ金利の罠に落ちた日本は、いまや世界の反面教師になってしまってます。このような事態を生み出した責任は日本銀行にあるのです。本書は、澄田、三重野、松下、速水、福井、白川、黒田の7代の日銀総裁の政策を検証、何を誤ったのかを明らかにする本格的金融ドキュメント。 2-5章では、澄田――機能しなかった日銀考査、三重野――世論読み違えた日銀出資、松下――日銀法改正に追われてコールデフォルト放置、速水――企業債務問題を読めずゼロ金利解除、福井――奢りの構図としての村上ファンド問題、白川――リーマン危機を読み違い、黒田--説明なき緩和縮小など、歴代総裁の失政を知られざるエピソードも交えて辛口に解説します。筆者は30年以上にわたって日本の金融政策をウォッチしてきたベテラン記者。これまで明かしてこなかった逸話もふんだんに織り込まれています。 最後の6章ではこのような事態に陥った日銀の突破口はどこにあるのかを提言します。

2019年10月の火災で焼失してしまった首里城は沖縄の象徴だ。その沖縄と日本人も大好きなハワイは、ともに年間1000万人近くが訪れる人気のリーゾートだ。ビーチリゾートをアピールし、歴史や文化の深淵さや観光業を主要な産業としている点は共通しているが、観光収入の面では大差がある。沖縄はどうポテンシャルを発揮していくのか。2つの人気リゾートの今を探り、その特性を徹底比較することで、これからのリゾートに求められる条件が見えてきた。 本誌は『週刊東洋経済』2019年8月3日号掲載の34ページ分を電子化したものです。

漁師から仲買人、鮨職人まで、すべてに密着取材して明らかにした「究極の味」 命を懸けた釣り、ミシュラン三つ星の鮨ネタ、初競りの「三億円」──。マグロをめぐるイメージは、この魚が持つ「人生を変えるほどの旨さ」によって生まれる。豊洲市場で一日に並ぶ二百本のうち二、三本という“マグロの中のマグロ”とは、どんな魚なのか？ どんな季節の、どこで獲れた魚の、どの部位が「最高の味」なのか？ 漁・卸・鮨の各局面に誰よりも通じたライターによる究極の入門書！

Q.「ディズニーランド」と聞いて何を思い浮かべる？ Q.人の話を聞くとき、メモをとるかとらないか？ Q.「これをやったらあなたは成長できるよ」と「これをやったら仲間に貢献できるよ」では、どちらがやる気になる？ …どれも自分にとっては「当たり前」の答えがある問いばかりだが、チームで答えを出し合ってみると、驚くほど様々な結果が出てくるはずだ。 「人の話を聞くとき、メモをとらないなんてありえない！」と思ったリーダーは、要注意。 なぜなら人間には、「目で見た情報を優先する視覚優位タイプ」もいれば、「耳で聞いた情報を優先する聴覚優位タイプ」もいるからだ。メモをとらない部下はいい加減なのではなく、あなたの話をしっかり受け止め聞き漏らすまいとしている「聴覚優位タイプ」かもしれない。 自分と人は、違って当たり前。そんなことはわかっていると多くの人がいうものの、リーダーがメンバーと接するシーンでは、この「当たり前」がすっかり抜け落ちていることが多い。 優れたリーダーが「やれ」と言わずに人を動かせるのは、「自分と相手の違い」を徹底的に利用しているからだ。 マイルールを押し付けるのではなく、相手のマイルールを知ろうとする。そして、相手への働きかけを変えていく。 ５つのギャップを知ることで、命令なしでどんな部下でも伸ばせるメソッドを説く。 第１章　　感覚のギャップに注目→相手との距離が一気に縮まる 第２章　　言葉のギャップに注目→メンバーを伸ばす「伝え方」がわかる 第３章　　意識のギャップに注目→コミュニケーションの「すれ違い」を防ぐ 第４章　　期待のギャップに注目→メンバーのパフォーマンスが劇的に上がる 第５章　　目標のギャップに注目→「正しい」目標設定でモチベーションを引き上げる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 21世紀に入り、ベイズ理論が様々な分野で爆発的に活用され始めました。「ベイズテクノロジー」「ベイズ統計学」「ベイズエンジン」などと、「ベイズ」の名を冠した言葉が、数学、経済学、情報科学、心理学など、幅広い分野で用いられ始めています。現代の確率論、統計論、情報論において、ベイズ理論は欠かすことのできない地位を確保することになったのです。 ところで、「ベイズ」とは何でしょうか？ 実は人の名で、このベイズが現在の「ベイズ理論」と呼ばれる基本公式を導き出しました。簡単に言うと、曖昧性を排除した一般的な統計学とは違い、ベイズ理論は、この曖昧性を利用することで統計に対して柔軟性が生じさせます。よって、従来の定型的な確率論や統計論では対処できない「経験」や「常識」を取り込んだデータ処理も、ベイズ理論は可能にしてくれるのです。 本書は、このベイズ理論を統計学的に使う「ベイズ統計学」について、その基本から応用まで、身近な例を使ってわかりやすく解説する入門書になります。

中流という生き方はまだ死んでいない。 万人を豊かにする進歩的資本主義とは？ 上流エリートか、貧困層か……。未来の選択肢は、この二つだけではない。 今こそ、分断なき世界について語ろう！ 「スティグリッツはとてつもなく偉大な経済学者だ」――ポール・クルーグマン（ノーベル経済学賞受賞経済学者） 「クルーグマン、ピケティと並び、21世紀のグローバル資本主義論争をリードしてきた偉人」――アンドリュー・アンソニー（ガーディアン紙） ノーベル経済学賞受賞経済学者が、市場原理主義に異議を唱え、経済の再生を提言する！ いまや経済や政治は、一部の富裕層や大企業だけのためのものになってしまった。 さまざまな産業を、わずかばかりの企業が独占的に支配するようになった結果、格差が急激に拡大し、成長が鈍化している。 だが、我々が直面しているこのような状況に対し、打つ手がないわけでは決してない。 スティグリッツによれば、富や生活水準の向上を真にもたらすのは、学習、科学やテクノロジーの進歩、法の支配だという。本書で示される政策改革に賛同する人が多数派を占めれば、いまからでも、豊かさが万人にいきわたる進歩的資本主義を構築することは可能だ。そしてそれは、誰もが中流階級の生活を実現できる社会である。 市場原理主義から予想される危機と、進歩的資本主義の基盤を提示する本書は、現代社会の危機的状況を明らかにすると同時に、困難な時代を乗り越えるための、正しい資本主義のあり方、すなわち「それでも資本主義にできること」を示すものである。

既得権をなくす！　独占を壊す！ 自由な社会をどうつくるか？ 若き天才経済学者が描く、資本主義と民主主義の未来！ 支配なき公正な世界のデザインとは？ 富裕層による富の独占、膠着した民主主義、巨大企業によるデータ搾取…… 21世紀初頭の難題を解決する、まったく新しいビジョン！ 「私はずっと、テクノロジーと市場の力を用いて平等な社会を実現する方法を探してきた。本書こそが、その方法を示している」――サティア・ナデラ（第3代マイクロソフトCEO） 「深淵かつオリジナルな本書の分析は、あなたの世界観を根底から覆すだろう」――ジャン・ティロール（2014年ノーベル経済学賞受賞者） 経済の停滞、政治の腐敗、格差の拡大。この状況を是正するには、発想を自由にして抜本的な再設計を行わなくてはならない。社会を成立させるための最良の方法は市場と考えるが、最も重要な市場が今は独占されているか、存在していない。 だが、真の競争が可能な、開放的で自由な市場を創出することによって、格差を縮小し、繁栄をもたらし、社会の分断を解消できるはずだ。すなわち、オークションを要とするラディカル・マーケット（競争原理によって誰もが参加できる自由な取引市場）である。 本書は、移住の自由化への反感、機関投資家による市場の独占、巨大なプラットフォーム企業によるデータ労働の搾取といった、21世紀のさまざまな問題を解決し、繁栄と進歩を可能にするために、古い真理を疑い、物事を根底まで突き詰め、新しいアイデアを提案する「ラディカル」な提案の書である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 No.1経済誌「日経ビジネス」が2020年を大胆予測! 2020東京五輪・パラリンピック、米大統領選。 激化する米中対立と、不透明な経済の行方。 技術大国、中国の台頭と、日本とぶつかる韓国。 先が見通せない時代だからこそ、多様なシナリオを知り、 次の一手を考えて、行動することが重要になります。 2020年、そしてその先の未来はどうなるのか。 ビジネスパーソンの様々な疑問に答える一冊です。

地政学によって 一国の「政治」「軍事」「経済」のすべてが変わる! ●韓国への輸出規制は、世界に対する日本の責任 ●米中「貿易戦争」、軍配が上がるのはどちらか ●「相手が引けば自分が押す」のが国際政治の常道 “ファクト”と“ロジック”に基づく、 「困った国々」との立ち回り方！ 外交の「本当のところ」を解き明かす！ 今、この瞬間も、各国は「外交＝貿易と安全保障」をめぐってしのぎを削っている。 どうしたら最大限、自国に有利に持っていけるだろうかと戦略を練り、つねに出方を伺っている。 ・日本はなぜ韓国をいわゆる「ホワイト国」から除外したのか ・アメリカと北朝鮮が急接近しているのは、どういうことか ・なぜ、アメリカは中国たたきを激化させているのか ・アメリカのトランプ大統領は、結局のところ、日本にとって是なのか非なのか そういう意味では世界には「平時」などじつは存在せず、 随時随所で、外交という「戦」が繰り広げられているのだ。 ■目次 ●プロローグ ・国民の利害に直結する「外交」 ・国際関係の基本プロセスは「合コン」と同じ ・知識の浅い素人がはまりやすい「落とし穴」 ・これで「外交を考えるセンス」が一気に鋭くなる ●１章　「貿易」から国際関係を考える ・マクロで考えれば「自由貿易」が最適解 ・「負け」は「永遠の負け」ではない ・互いに栄えれば戦争もしなくなる ・貿易赤字を問題視するのはバカバカしい ・貿易収支に「損得」や「経済成長」は関係ない ・見るべきは「経常収支」 ・「アジア版ユーロ」は可能か ・人道支援も、ゆくゆくは自国のためになる ●２章　「安全保障」から国際関係を考える ●３章　隣国韓国の「本当の話」 ●４章　今、日本の周辺では何が起こっているのか ●５章　世界の「覇権争い」はどうなっていくのか ●エピローグ　「自分の頭で考える」という習慣をもつ ■著者　高橋洋一

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 はじめてでも驚くほどカンタンに確定申告ができます！　 自宅から送れるe-Tax(ネットで申告)や、コンビニ印刷にも対応したクラウド確定申告ソフト「やよいの白色申告 オンライン」は、ずっと無料！　かんたん・確実な申告書類を自動作成してくれます。必ず得する節税のノウハウも満載です。 ※新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、確定申告の締め切り日が4月16日(木)まで延長しております。（詳細については国税庁のホームページをご覧ください ）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 売上や経費を入力するだけで必要な書類が自動的に完成！　簡単・便利なクラウド確定申告ソフトウェア「やよいの青色申告 オンライン」 で、面倒な「計算」や「手書き入力」から卒業しよう。消費税10％と軽減税率8％にも完全対応！　65万円控除はもちろん、必ず得する節税のノウハウがまるっとわかる確定申告書の決定版！ ※新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、確定申告の締め切り日が4月16日(木)まで延長しております。（詳細については国税庁のホームページをご覧ください ）

【好業績で人手不足なのに、なぜ大手企業は早期退職を募っているのか？】 【転職「35歳限界説」が過去の俗説と化した理由とは？】 【1000人に1人の希少性を持つ裏技的方法！】 【絶対に廃れない基本的な能力って何？】 【頭を「使う人」と「使わない人」の経済格差とは？】 ・・・・・ 2020年　日本型雇用改革元年 　　　　　↓　↓　↓ 2020年代　通年採用拡大＆70歳が定年に 　　　　　↓　↓　↓ 2030年代　中途採用5割超え＆75歳が定年に 　　　　　↓　↓　↓ 終身雇用・年功序列が完全崩壊！ ・・・・・ 「トヨタが変われば日本が変わる」 「3年でひとつのプロを目指す」 「定年を撤廃する大手企業」 「年金の受給開始年齢は75歳に!?」 「人材獲得競争の勝敗を決めるもの」 「転勤の廃止で就職希望者が10倍に」 「世界でも突出して学び直しをしない日本人」 「少なすぎるAI人材とAI教員」 「ハイブリッド人材が求められる理由」 「ビルゲイツが設けている「考える週」」 ・・・・・ すべての日本人の人生にとって、深く関りがある本を書きました。 2020年は日本の雇用が大変革を遂げる年になるからです。 AIなどのデジタル技術の普及に伴って、若手にとっても、 中堅にとっても、ベテランにとっても、高齢者にとっても、 無縁ではいられない雇用の流動化が起ころうとしているのです。 これからの日本では、大学を卒業後に就職して70～75歳まで働くことになるので、 個人の会社員生活は50年前後と、今の定年より10～15年程度も長くなります。 現在24年にまで縮まってきている企業の平均寿命が将来的に20年を切るようになったら、 会社員生活は企業寿命の２.５倍を超える長さになってしまうというわけです。 平均的な働き方をする日本人であれば、 計算のうえでは人生で３つの仕事や会社を経験しなければなりません。 そこで充実感のある人生を歩み続けるためには、どうすればいいのか――。 本書がみなさんにとって、明るく前向きに生きるための一助としていただけたら幸いです。 ・・・・・ 【本書のおもな内容】 第1章　日本から「定年」が消滅する 第2章　大きく変わる企業の採用 第3章　トヨタ「採用の半数が中途」の衝撃 第4章　人材育成の仕組みを再構築する 第5章　これからを生きるための最大の武器

いま世界の政治、ビジネス、経済論壇を席巻する現代貨幣理論（Modern Monetary Theory=MMT）について、知るべきことがすべて、これ１冊で、明快にわかる！ 日本が／世界が変わる “異端”の経済学、最良の入門書。 「財政破綻の危機」は幻想か？ 政府はどこまで借金ができるのか？ 経済のマクロな仕組みの初歩から貨幣というものの本質論まで、 標準的な経済学の理論もふまえてMMTを中立的に分析。 ベストセラー『人工知能と経済の未来 2030年雇用大崩壊』によって、 AIによる雇用危機の可能性を提起、社会現象を惹起した、 日本でいまもっとも注目される経済学者のひとりである著者が、 MMTが日本が長期低迷から脱するための理論となりうるか否かを明快に解説。 さらには、「すべての人々のための貨幣制度」を展望する意欲作！ 【本書より】 　ＭＭＴは、非主流派の経済理論、つまり一般的な経済学の教科書には載っていない理論です。主流派の経済学者からすれば、ＭＭＴ派は「異端派」ということになります。 　私は、大学の講義で「ミクロ経済学」とか「マクロ経済学」といった主流派の経済学を教え、学術的な論文も主流派のフレームワーク（枠組み）にしたがって書いています。しかしながら、主流派とか非主流派といった区分に本質的な意味があるとは思っていません。 　私自身は、ＭＭＴに全面的に賛成でも、全面的に反対でもありません。明確に賛成できる部分と疑問や違和感を抱かされる部分とが混在しています。本書は、そうした立場の経済学者から著されたものです。 　ＭＭＴは、拡張的財政政策を採用して借金を増やすのが正しいのか、逆に緊縮的財政政策を採用して借金を減らすのが正しいのか、という国の命運を左右するようなテーマに関わっています。この問題の重要性の前では、主流派経済学かどうかといったことは些末なことであり、最終的な賛否はさておくとしても、まずはＭＭＴの主張に耳を傾けるべきでしょう。 　私は、もとより拡張的財政政策を採用するのが正しいと思っており、その考えを補強したいがために、ＭＭＴの理解に努めました。その成果をまとめたのが、本書ということになります。　 【本書の内容】 なぜいまＭＭＴが注目されるのか？ 貨幣の正体―お金はどのようにして作られるか？ 政府の借金はなぜ問題にならないか？ 中央銀行は景気をコントロールできるのか？ 政府は雇用を保障すべきか？―雇用保障プログラム ＭＭＴの余白に―永遠の借金は可能だろうか？

●日本経済を議論する上での基本書登場 バブル崩壊、デフレ、少子・高齢化などの他の国に先駆けた重い課題、苦悩を背負ってきた日本経済は1990年代以降模索を継続しています。様々な政策も実行してきましたが、低成長・低体温から脱却できてはいないのは何故なのでしょうか。このパズルを解くことが必要です。 本書は、この30年で日本経済のメカニズムがどのように変わり、新しいパターンが生み出されているのかを解明するもの。(マクロ)経済学の発展・最新成果・オリジナルな研究を十分取り入れ、これまでの経済学の理論・実証分析の蓄積を活用し、日本の状況に合った「テーラーメイド」の経済学を意識し、日本のマクロ経済の変化と現状の鳥瞰図を示し、包括的に論じます。 本書の基本アプローチは、経済白書など公開データを活用しながら、理論、歴史(1980年代~)、国際比較の三位一体で日本経済の変質を明らかにするもの。 また本書では、最先端のマクロ経済学を柔軟に活用する。具体的には、各経済主体の行動様式を解明しながら(ミクロ的基礎重視)、それらの主体が相互連関しながら経済全体としてどう動くか(一般均衡視点重視)を考えていきます。マクロ的視点、ミクロ的視点を自在に行き来しながら様々な主体、要因などの連関を考える。 政策提言については、エビデンスに基づいた政策が強調され、エコノミストや経済学者が政策決定プロセスにより関わるようになったにもかかわらず、むしろ、現実にはエビデンスから離れた政策が行われるようになってきているという問題意識で臨みます。平成のマクロ経済政策をそうした視点から批判的に検討し、警告を発します。 日本経済をデータから正面からとらえた本書は、これからの日本経済を語る上での基本書となります。

富の基盤が物的資産から無形資産へ変化した21世紀。世界のトップ企業の多くはGAFAをはじめとする非製造業です。ここでの無形資産とは「情報・技術+データを活かす力」であり、米国・スウェーデンでは既に無形資産投資が有形資産投資を上回っています。その一方で中国はデジタル障壁が高く、海外からの無形資産投資が妨げられ長期的に不利な状況となります。この無形資産投資が各国の明暗を分けることになるのです。 このまま無為無策では、日本の経済規模はドイツにも抜かれ、世界3位から米中印独に次いで5位を争う位置に転落してしまいます。成長率は恒常的にマイナスに陥り、国の経済が縮小を続ける事態です。さらに、貿易戦争で世界経済が大戦前のようにブロック化すれば、世界恐慌という悪夢のシナリオも現実味を帯びます。本書は、生産性向上に向けたデジタル化対応を加速する日本経済改革シナリオを提示します。 ★改革シナリオ現在進行中の第4次産業革命に対応し、世界でデジタル化を加速させるための無形資産投資が進む。成長率を0.2~ 0.4 ポイント押し上げる効果があり、人口減の日本も0.3 ポイント押し上げられ、プラス成長を維持することが可能になる。 本書では、この改革シナリオを実現するための、プライバシー保護に配慮しつつも、自由なデータ流通を促す仕組み・制度づくりを提言。デジタル化が産業構造に及ぼす影響(脱製造業化、サービスの電子化、デジタル貿易の拡大)、CO2削減効果なども明らかにします。

「財務省が今、最も恐れるMMT。本書こそまさしく、その本格的入門書だ！」――藤井聡（京都大学大学院教授・前内閣官房参与） 「貨幣」と「財政」の真実の姿を暴き出し、世界を揺るがせている経済理論・MMT（Modern Monetary Theory）。 2019年8月、待望の邦訳が刊行されたランダル・レイ『MMT現代貨幣理論入門』の監訳者自らが、そのエッセンスを徹底解説。 誤解や憶測が飛び交う中で、果たしてその実態はいかなるものなのか？ 根底の貨幣論から具体的な政策ビジョンまで、この本一冊でMMTの全貌が明らかに！ --- 【目次】 はじめに 　序章　MMTはなぜ注目されているのか 第一部　　MMTの貨幣論 　第一章　貨幣の本質 　第二章　預金のメカニズム 　第三章　主権通貨国における政府の機能 第二部　MMTの政策論 　第四章　MMTの租税政策論 　第五章　機能的財政論 　第六章　就業保証プログラム 第三部　MMTから見た日本経済 　第七章　日本は財政危機なのか 　第八章　日本経済には何が必要なのか 　第九章　民主主義はインフレを制御できるのか おわりに――MMTをどのように生かすべきか

バブル崩壊後、さまざまな経済事件が噴出し、暴力団と金融機関の共犯関係が浮き彫りになった。稲川会二代目会長・石井進と五代目山口組若頭・宅見勝。佐藤茂と伊藤寿永光。安原治、末野謙一、松本喜造ら「ナニワの借金王」……。闇紳士たちと金融機関は、どのように癒着していったのか。企業社会の闇をえぐるノンフィクション。

空爆などで社会インフラを破壊する従来の戦争と異なり、インターネット網であらゆるモノがつながる現在は、ハッキングとマルウエアで社会を混乱させることが可能だ。この“サイバー戦争（CYBER WARS）”の被害をいかにして抑えるか。サイバー防衛訓練サービスを提供するサイバージム社やイスラエル電力公社といったイスラエル企業を訪ね、対策の最前線を探った。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 グローバリゼーションがますます進展し、21世紀の最重要産業に位置付けられる医薬品業界は激動の時代を迎えています。本書は、「薬」の開発にしのぎをけずる医薬品業界の現状から、大手製薬メーカーの特徴、法律と規制、業界のトレンドなど役立つ情報をわかりやすく解説した業界入門書です。日本の医薬品産業から、国内外で進むM&A、動き始めた中国の医薬品市場の今後など、業界人、就職、転職に役立つ情報が満載です。

洋服を、店頭での対面ではなくSNSでの限定販売だけで、累計売上５億円超えを記録している「短パン社長」こと奥ノ谷圭祐氏初の書籍。 最初の展示会では７人しか来なかった短パン社長が、どのようにして多くの顧客を抱えるようになったのか。 そしてまた、カレーやコーヒーなど、ファッション以外の商品まで売れるようになったのか。 SNSを通して、いいねだけではなく「買いたい」と思わせる、その発信術を紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。

「脱成長」を掲げる論調が顕著になってきた。背景にあるのは、所得格差の拡大や高齢化はじめ、社会構造の根本的な変化である。 加えて、これ以上グローバリゼーションを推し進めるべきではないという不満もあちこちで聞こえてくる。ブレグジットとトランプ誕生はその象徴的な出来事だった。 しかし、問題の本質は「脱成長」やグローバル化にあるのだろうか。これが本書の出発点である。 『援助じゃアフリカは発展しない』（東洋経済新報社）で一世を風靡し、「世界で最も影響力のある100人」にも選ばれた著者によると、リベラル・デモクラシーの凋落と権威主義国家の台頭にこそ、事態を見極める糸口がある。 中国はじめ権威主義国家の経済成長が顕著であるのに対し、欧米の民主主義国は苦境に喘いでいる。途上国は欧米ではなく中国をモデルに経済運営するようになった。 それでは中国のように欧米も民主主義を打ち捨てて権威主義国家化すればいいのか。もちろん、そうではない。デモクラシーが経済成長を取り戻すこと。ここに本書の大きな力点が置かれる。政治・経済・社会を覆う「短期志向」からの脱却が成長の鍵を握っている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 プログラミングや数学が苦手でも実証分析ができる！ フリー＆GUIのソフトで計量経済学の基本を身につけよう！ 実証分析のために計量経済学を学びたい読者を対象として、フリーソフトgretlを用いて基礎と実践を解説するものです。理論と実践どちらかに偏ることなく、初歩的な内容をていねいに解説します。 本書で使用する統計ソフト「gretl」は、世界各国で使用されているフリーソフトです。日本語表示も可能で、無料で使用できます。また、Rのようにプログラミングを必要とせず、メニューボタンを押していくだけでデータの分析が可能です。 本書では、そのgretlを用いて統計学の基礎からていねいに解説していきます。実証分析を行いたいものの、数学やプログラミングが苦手だったり、統計ソフトが高価だったりするために諦めていた方におすすめです。 ▼本書の特徴 ・ 数式は最小限とし、理論の説明を、できるかぎりやさしく、ていねいに行います。 ・ フリーツールを使用して、理論だけでなく実際の分析を体験できます。 ・ 経済に関する多くの例題を組み込むとともに、データを提供し、独習可能な構成とします。 序章 第1章　gretlをはじめよう 第2章　統計分析の基本 第3章　回帰分析の基礎　 第4章　回帰分析の応用 第5章　質的選択モデル 第6章　パネルデータによる分析 第7章　時系列分析入門 第8章　より進んだ話題 索引

すべてが暗転していく1930年代は、経済学の黄金時代だった。周知の通り、ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』が刊行されたのは1936年のことである。 当時、ケンブリッジ大学のケンブリッジ・サーカス、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのロビンズ・サークルには、当代切っての天才が集った。 ヒックス、カルドア、Ｊ・ロビンソン、ロビンズ、カレツキ、ハロッド……本書は彼らの生涯と理論を有機的に連関させることを通じて、現代経済学の生誕を描くだけでなく、20世紀の精神史に肉薄していく。 経済学はいつからか「制度化」したと言われる。第二次世界大戦後、「新古典派総合」が主流となり、分厚いテキスト（サムエルソン『経済学』）と数式が経済学の「正統」とみなされるようになった。 それにより、経済学は体系化されて、たしかに学びやすくなったが、そこにケインズの時代以来の「経済学の第二の危機」（Ｊ・ロビンソン）が巣食っているのではないか。こうした現代経済学の巨人たちの問いは、著者の問いでもある。1989年に刊行され、現代経済学の風景を一変させた記念碑的著作！

「スッキリ」（日テレ系 朝の情報バラエティ）でおなじみの人気経営コンサルタントが教える 身近な生活の中にある「コスト」と「リターン」の経済学 「日本人の給料ってなんでこんなに安いの？」 「老後２０００万円不足？でも年金だって払い損になるんでしょ？」 「消費税増税！ 10月からの大物買いはやっぱりソンなのか？」 「レンタルと所有、どっちがトクか？」 「空家大増加、やっぱり家は買っちゃダメなの？」 などなど、日ごろ気になる問題を「コスト」と「リターン」の観点から 経済学的に分析します。 どっちがトクか、どっちがソンか？ 経済学的に見てみましょう。

急速に「モバイル化」した近年、中国経済に地殻変動が起きている。BAT（バイドゥ・アリババ・テンセント）打倒を狙う三大勢力TMD、開業1年で2000店舗超を出店したスタバを猛追するラッキンコーヒー……新時代を制するのは誰か？　世界最大級の政府系ファンド「中国投資有限責任公司（CIC）」で10年間活躍し、国内外の企業に総額2兆円超を投資してきた注目の投資家が徹底分析！　イノベーションの最先端、そして世界の未来がここに！

47都道府県の現状を代表的な指標で示し，多数の社会・経済統計により都道府県別の比較を行い，全国の市，東京23区，町村の主要統計を掲載。

グローバル化の進展で、仕事やプライベートを問わず、外国人と接する機会は珍しくなくなった。 この流れは、2019年４月から始まった改正入管法の施行でさらに拍車がかかるものと想定されている。 しかし、外国人の物事の考え方自体、我々日本人と違うことも多いのは言うまでもなく、 彼らとの交流、そして彼らをより理解していくにあたり、それが“壁”となってしまうことも少なくない。 本書では、国内外で長年外国人と働いてきたキャリアを持つ著者が、その豊富な知見をもとに、 日本と接点が多い主要国におけるビジネス・生活習慣やマナーの特性をわかりやすく解説。 海外出張を命じられたり、外国人の上司や同僚・部下を持ったり、海外留学するような局面に立ったときなど、 外国語への準備と共に知っておきたい、異文化を理解するためのヒント満載の教養本。

日本経済の裏側では、目に見えない闇の人脈金脈が蠢いている。闇の権力者たちは儲け話を決して見逃さない。うまい儲け話が転がっていなければ、無理にでも話をつくり、富を根こそぎ奪い去る。時として事件が表面化するたびに世間は驚愕するが、全貌が明らかになることはない。闇の権力とはいかなるものか。”欲望の相関図”から浮き彫りにする！

強引な乗っ取りで大東急王国を築いて“強盗慶太“の悪名をとどろかせた五島慶太、オールバックのヘアスタイルに蝶ネクタイの怪人・横井英樹、進駐軍をバックに次々と買収を仕掛けた、”昭和の政商”小佐野賢治、ジャパンライン乗っ取り事件に介入した”戦後最大の黒幕”児玉誉士夫、世界のメディア王と組んでテレビ朝日の買収を図った孫正義……。 喰うか喰われるかの欲望劇場が幕を開ける！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「なぜ、景気は回復しないの？」「ＡＩ時代の新しいビジネスチャンスとは？」身近な経済ニュースから日本の未来予測まで。みんなの「ギモン」に、イラストと図でやさしく解説する「経済」の入門書。経済の「ツボ」をおさえて、賢く生きるヒントが満載。

日本に次から次へと無理難題を突きつける文在寅政権。ここに来て韓国内では、曹国法相任命をきっかけに｢反日｣よりも｢反文在寅｣の声が高まっていますが、そうなればなるほど、文在寅政権側は国民の目を国外へと逸らすために、さらなる｢反日あおり運転｣を仕掛けることが予想されます。そのとき、日本はどう対処すればよいのでしょうか？ 韓国の経済および政治に明るい両著者の結論は、｢日本はもう関わるな！｣。なぜなら、米中対立下における今後のサプライチェーンの動向、日本の技術の優位性などを分析すれば、自ら「レッドチーム」に行こうとしている韓国は日米にとって不要になるからです。 そのとき、果たして韓国経済はもつでしょうか？　苦境に陥った韓国と北朝鮮との｢平和経済｣などあり得ないと悟ったとき、朝鮮半島は再び大激動を迎えます。 両著者のファクトをもとにした徹底討論、どうぞ、ご一読ください。

変貌するアジア、停滞する日本経済 成長ビジネスは「新興アジア」が舞台となる 　東南アジアの国々は「日本の工場」と見られてきたが、そのような時代は終わりつつある。インドや東南アジアはイノベーティブな地域に変貌し、ビジネスの成長スピードは日本よりはるかに速い。 　筆者はそんな時代をインドやタイで過ごしてきた。通商産業省（現・経済産業省）に勤めていた時代、デリーやバンコクに10年間駐在し、タイ政府国家経済社会開発委員会政策顧問などを歴任。現地産官学との交流を通じ、1000社以上の企業の新興アジアビジネスを支援してきた。今のアジアビジネスを最もよく知る人物の1人と言えよう。 　そんな筆者は、今の日本をもどかしく思っている。同時に、現在の世界経済はイノベーション競争をしているが、「日本はイノベーションを起こすのにふさわしくない国」とも指摘する。「日本人がイノベーションに起こせない」のではなく、「日本ではイノベーションを起こせない」という指摘だ。だからこそ、「新興アジアにいでよ」と主張する。 　この本は、「日本社会を変える気概を持つ若者」に向けた、筆者からの贈り物だ。筆者はこの本でビジネスのビジョンを語り、戦略を示し、現地で役立つ超実践的なノウハウを惜しみなく詰め込んでいる。この本を読んでいるといないとでは、アジアビジネスで成功す可能性は大きく変わってくるだろう。 　今の仕事に不安や不満を抱くビジネスパーソンのほか、これから社会に出る学生たちにとって、背中を押してくれる１冊だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 JMPを使って，データサイエンスの基礎を7日間で学ぼう！ 最新JMP15にも対応！ 本書は，今や実務に必須なデータサイエンスの中核にある「統計分析」を，JMPを使用して解説した書籍です． そのために必要なJMPの基本操作も丁寧に解説し，また発展的操作法も系統立てて掲載しているのでJMPの基本操作マニュアルとしても使用できますが，本書の到達点は「JMPの操作」をマスターすることではなく，「JMPならではの統計分析」を習得することです． 日々の研究や業務に忙殺され時間がとれない読者のために，「7日間」という短時間で即戦力となるデータサイエンスの知識が学べるように，段階的に構成しています． 第零講　JMP とデータサイエンス 　０日目　実務のデータ分析 第壱講　数値からデータへ 　１日目 データを準備する. 　２日目 データを選別する 第弐講　データから情報へ 　３日目 データを捉える 　４日目 データを探る 　５日目 データを理解する 第参講 情報から行動へ 　６日目 データから判断する 　７日目 データから予測する 補講　JMP で学ぶ統計学

経済のカラクリは複雑でとらえにくく、人はともすれば生活を脅かされるような経済上の変動を見あやまりやすい。とくに固有の病的な特徴を数多くもっている日本経済の動態をとらえ、その本質をあきらかにするためには、著者のような熟達した「経済を見る眼」に導かれなければならない。本書には経済診断の方法は何か、減税や貯蓄振興策の意味は？　日本経済自立の条件、日本は貧乏国か、など、著者がはじめた新しい型の現実分析が示されている。

自動車は現代機械文明の輝ける象徴である。しかし、自動車による公害の発生から、また市民の安全な歩行を守るシビル・ミニマムの立場から、その無制限な増大に対する批判が生じてきた。市民の基本的権利獲得を目指す立場から、自動車の社会的費用を具体的に算出し、その内部化の方途をさぐり、あるべき都市交通の姿を示唆する。

いつ（＝時期）、どこ（＝方位）に動いたか。そこからすべては始まるーー。多くの経営者に方位学を用いたコンサルティングを続けてきた著者が、方位学の基本を分かりやすく解説。会社を成功させるために何が必要か、どういった行動を取るべきかを丁寧に教えてくれる。豊富なイラストや画像も掲載。「お金に好かれる財布とは？」「印鑑は3種類持ちなさい」……今すぐ使えるお得な情報がたっぷり掲載された、経営者必読の書。

日本経済の問題点を探りながら、経済を分析するための思考法が身につく。どこにどんなデータがあるのかといった初歩的なことから、実際にどのデータを使えば分析できるのかという具体的な手法まで学べる内容。本書を読めば、これまで政府の発表を鵜呑みにしていた人でも、その真偽を自分の目で検証できるようになる。

一言でいえばこうだ。ドル＝経済をカジノ化させた主犯。ユーロ＝期待を裏切り存在感は限定的。人民元＝昇竜に立ちはだかる国際化の壁。リブラ＝可能性と危険性を孕む「夢の通貨」。円＝黄昏を越え輝きを取り戻せるか。物の取引のツールだったはずのお金（通貨）が、逆に経済全体を動かすようになってしまった現在。主役としての通貨を理解することで、一見複雑怪奇な世界経済の構造が、すっきりわかるようになる。

ノーベル経済学賞を受賞し、20世紀後半から21世紀初めにかけて世界に燦然たる輝きを放ったアメリカの経済学者ミルトン・フリードマン（1912―2006）。しかし、この「巨匠」がじつは繰り返し日本に関する分析と発言を行なってきたことを、どれほどの経済人が知っているだろうか。日本のバブル崩壊とデフレ不況を予見し、金融政策の誤りや貿易摩擦、構造問題を語った数々の言葉に、いまこそ私たちは耳を傾けるべきであろう。「私は日本の資本主義に誤りがあったとは思わない」。日本のエコノミストから「市場原理主義者」のレッテルを貼られた彼こそ、誰よりもわが国を救う「金融政策」および「減税」の重要性を論じていたのだ。「フリードマンの思想は誤解されがちだが、彼の分析は現代日本の様々な経済問題を解くための貴重な洞察に溢れている」（本書「はじめに」）。フリードマンの対日分析を、新鋭の経済学者が深く掘り起こした衝撃のデビュー作。

韓国のホワイト国（グループA）外し、アメリカ国家安全保障問題担当大統領補佐官・ボルトン氏の更迭、韓国高官による「在韓米軍不要発言」―― 国際社会を激動させている正体こそ、基軸通貨ドルという「世界の幹」を持ったアメリカの変化だ。 冷戦構造下の「鉄のカーテン」に変わって、米中対立によってひかれたバンブーカーテンこそがそのホットポイントだ。 アジアにおいては香港、台湾、日本、韓国。 ヨーロッパにおいてはイギリス、ドイツ。 中東においてはイラン、サウジアラビア、イスラエルが「ホットポイント」となる。 一連の激震の余波は文化衝突を生みだし、世界をさらに揺らしている。 国際政治を渡邉氏が、国際金融を猫組長氏が担当し、アメリカの国益という視点に立つことで、この激変を解き明かした。 日本と世界の近未来を正確に解き明かした必読の書

２０１９年に入り、中国経済の急減速が数字で明白に表れるようになった。　２０１９年４月～６月期の経済成長率は６・２％となり、四半期ごとの数字を発表するようになった１９９２年以来、最低の数字だった。中国の自動車市場の成長にも急ブレーキがかかっている。中国汽車工業協会によると、２０１９年８月まで１４ヵ月連続のマイナスが続いている。　この中国経済の変調について、日本の超優良企業、日本電産の永守重信会長は、２０１９年１月に緊急会見を開き、「４６年間も経営をやってきて、月単位でこんなに落ち込んだのは初めてだ」と語った。　一方、熾烈を極める米中貿易摩擦は「米中経済冷戦」へと発展しつつあり、中国バブルの崩壊は避けられない。そして、この中国バブルの規模は、アメリカが２０世紀の１００年で使ったコンクリートをわずか３年で消費したというほど巨大なものなのだ。　中国バブル崩壊が世界経済に与えるマグニチュードは、２００年の近代経済学の経験では答えを導き出せないほど巨大なもの――人類史上最大の惨禍といっても過言ではない。そう、６６００万年前に恐竜を絶滅させた巨大隕石のように、人類が経験したことのない「ディープインパクト不況」を招来するのだ！

16歳の少年がタイムスリップした幕末。そこに現れたのは、あの渋沢栄一だった。 渋沢の心と共に現代に戻った少年は、令和を代表する実業家になっていく。 「この本だったら、大谷翔平など若手達もわかるかもしれない。高校生が八咫烏になって現代からタイムスリップする……そんなストーリーは、選手達にもわかりやすかいもしれないと感じました」――栗山英樹・日本ハムファイターズ監督 『渋沢栄一の経営教室』(2014年・当社刊)を改題して文庫化。本書は、ドラッカーも絶賛する実業家・渋沢栄一の生きた時代にタイムスリップした16歳の高校生が、現代に戻って「令和の渋沢」になる物語。夢をつかんだ少年のドラマに、『論語と算盤』など渋沢流マネジメント哲学のエッセンスを凝縮。新1万円札の肖像になる渋沢栄一の魅力のすべてがわかる一冊である。 著者は、数多くのドラマを手がけてきた香取氏と、累計100万部のベストセラー『天国の本屋』の作者の一人・田中氏。各章末には渋沢流マネジメントの要諦を記した「シブ・ノート」を付けポイントを整理、渋沢との対話を通じて「志とは何か」「?働くとはどういうことなのか」「?起業とは、経営とは何か」?を感じ、学ぶことのできる、ドラマチックな展開の中に笑いあり、涙ありの物語である。 本書のストーリー…… 脱サラ・起業した会社が倒産し、5億の借金を残し姿をくらました父。進学を諦め定時制に編入した16歳の大河原渋(シブ)は、重い心臓病の母の治療費を捻出するため必死でアルバイトをする。そんなある日、不思議な夢に導かれ父の残した段ボールを整理していると、書き込みだらけの渋沢栄一の本と「渋沢語録」と書かれたノートを見つける。母を救うため起業を決意したシブだったが、ある事故から幕末にタイムスリップしてしまう。小さな八咫烏に姿を変えたシブは、渋沢栄一に拾われる。 幕末から明治の8年間を栄一のもとで過ごしたシブだったが、栄一と対立する大久保利通派の浪士に襲われ気絶する。再び目をさましたのは、事故から1週間後の現代だった。21世紀に戻ったシブは、定時制で知り合った仲間と起業に挑む。心の中に生き続ける栄一と(父と)対話をしながら……

インフレは投資家に対し不公正で、デフレは借り手に不公正。 ケインズの代表作を、わかりやすい訳で読む！ 第一次世界大戦後、世界中で起きた急激な物価水準変動に対し、ケインズは何を考えたか。 物価安定か、為替の安定か。金本位制をどうとらえるか。 「邪悪な現実」と格闘するケインズの思考が、ここにはのこされている。 ［本書の価値とぼくたちにとっての意義―訳者から］ 　まず本書で重要なのは、インフレとデフレの相対的な被害についての明示だろう。1990年代からの20年以上にわたり、日本経済はデフレに苦しんできた。2013年に日本銀行が黒田東彦総裁の指揮下で2パーセントのインフレ目標政策をはっきり採用し、そのために大規模緩和（黒田総裁は「量的・質的金融緩和（QQE）」と呼んでいるが、あまり名称としては普及していない）を行ったことで、執筆時点ではようやくデフレの時代が終わりつつあるようだ。だが、デフレが有害だという認識が浸透するにはあまりに時間がかかりすぎた。デフレは物価が安くなるんだからいいものなんだ、という「よいデフレ」論を、高名な経済学者を含む多くの「有識者」なる人々が言いつのっていた。本書に書かれた認識―デフレは生産者に負担を与え、生産活動を控えさせ、人々を失業に追いやり、喜ぶのは既得権益を持った金持ちばかり―がもっと浸透していれば。 　ここは重要なポイントだ。インフレやデフレは、実体経済に影響を与える。そして本書は、その仕組みについても簡潔に指摘している。お金の市場の状況が実体経済に影響を与え、持続的な失業を引き起こすこともある―これはケインズ『一般理論』の肝だ。本書は『一般理論』ほどきちんと定式化してはいないものの、それにつながる明確な認識がすでにある。 （中略） 　むろん、本書は管理通貨制度の夜明けに書かれたものだし、現在の中央銀行や金融当局ははるかに高度な理論もあり、考えるべき内容もきわめて多い。だがこの基本的な知見は、未だにかわらないものであるはずだ。 　もちろん、もっと歴史的な文書として本書を読むこともできる。金本位制や、いわば「強い通貨」を主張する人々の変な議論は、現在でもいろんなところで見かけるものだ。それを見て、人間の進歩のなさを嘆く/おもしろがることもできる。さらに本書は、ケインズの一、二を争う名言が出てくる本でもある。「長期的には、われわれみんな死んでいる」というもの。経済学者は目先の問題―たとえば失業に対して、長期的にはそれが解決される、と言いたがる。できることは何もないとか、「自然に」任せるべきだとも言う。でも手をこまねいてそんなものを待つだけでは、経済学者も金融当局も存在価値がない。いまできることを考え、実行しよう!

この本が、経済学を変え、世界を変えた。 ――正確で明快な新訳で読む社会科学史上の偉業 物が売れない、職がない――なぜ市場は自由放任では機能しなくなることがあるのか。ケインズは自らも通暁する古典派経済学の誤謬と限界を徹底的に見据え、ついに現代経済学の基礎となる本書に至った。現実世界に直面し理論をラディカルに（皮肉とユーモアも効かせて）更新する、科学という営みの理想形。 本書の核心を定式化したヒックスの重要論文『ケインズ氏と「古典派」たち』も採録。 ポール・クルーグマン「イントロダクション」より 経済停滞は、経済繁栄の過剰に対する必然的な罰なのだという発想は根強い。経済がそもそもどうやって停滞するに至ったかではなく、どうやって停滞にとどまるかを分析することで、ケインズは経済の苦悶に何か懲罰的なものがあるという発想を葬り去った。つまり『一般理論』は、知識の豊かな規律あるラディカリズムの成果なんだ。

地方だから、中小企業だから、お金がないから……。商売の不振を、そんな言い訳で正当化していませんか？　地方の商店・日本旅館・農業・伝統産業という「衰退産業」のまっただ中にありながら、「代替わり」によって蘇った16のケースを徹底研究。東大卒、ハーバードMBAの起業家が、移住した長野で見出した経営の骨法。

「政府の赤字は、民間の黒字である」 「自国通貨建てで国債を発行する限り、財政破綻はしない」 「経済活性化のためには政府による積極的な財政拡大が必要」 経済学の常識を覆す主張で、いま世界で大論争を巻き起こしている「現代貨幣理論」(MMT)。はたしてMMTは異端のトンデモ経済理論なのか? それともデフレ脱出・経済復活の切り札になるのか? 前内閣官房参与で、アベノミクスの問題点を知り尽くした著者が描く、実践的MMT理論入門にして、日本経済再生のシナリオ。緊縮財政、消費増税、長期デフレに苦しむ日本経済を復活させる道がここにある。

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2020年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。 50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」（第2部の各章）ごとに10の論点を解説します。 「消費税増税を乗り越えられるか」「米中貿易摩擦はどうなるのか？」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「MMT」「SDGｓ」などの話題の制度をわかりやすく解説、さらには「東京五輪」「キャッシュレス化」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。 読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。

借金返済、戦費調達、景気浮揚――理由はさまざまだが、「金融緩和」に手を染めた多くの為政者は、うたかたの成功を握りしめたまま出口を見失い、潰えていった。古代ギリシャから現代まで、形を変えて人類史に現れ続ける「金融緩和」の実相に迫る。発動の熱狂から6年、アベノミクスの終焉が歴史の中から浮かび上って来た。

【内容紹介】_ 『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。_ 21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【目次抜粋】_ 巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか_ ［日本編］_ Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか_ Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン_ Strategy 03 国の借金を容認する【内容紹介】 『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。 21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。大前氏は、欧州、米国等で進行するポピュリズムの動きをしっかりと見据えて、全世界が直面する課題を指摘しながらも、政治・経済・文化のあらゆる角度から、それらの解決策を提示します。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキン ゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか ［日本編］ Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン Strategy 03 国の借金を容認する、嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか ［世界編］ Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？ Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界 Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか ［特別編］ Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心 Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか_ ［世界編］_ Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？_ Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界_ Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか_ ［特別編］_ Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心_ Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか

「いい会社」への投資で利益を出す鎌倉投信の創業者にして「共感資本社会」の実現を目指してｅｕｍｏを起業した新井和宏氏と、『東北食べる通信』創刊編集長にしてポケットマルシェＣＥＯ、「関係人口」提唱者の高橋博之氏のふたりが考える、お金、働き方、都市と地方、生きるということ……いま日本に必要なすべて。

☆人生も、ビジネスも、そして世界情勢すらも「運と偶然」によって大きく影響されていることには、誰も異論をはさみません。しかし、「では、偶然とは何か。どうして偶然の出来事が起こるのか」と問われても、多くの人は答えに窮してしまいます。 ☆本書は、偶然と必然にはどのような違いがあり、どうすれば偶然の本質を理解し、飼い馴らし、運を引き寄せることができるのかをスポーツ、経済・ビジネス、歴史的事件など様々な事例を紹介しつつ、自然科学や社会科学、さらに数学などの知見を用いながら平易に解説します。 ☆ますます「不確実性」に満ちあふれ、そして「運と偶然」に支配する世界に生きる私たちが、どう生きるべきかのヒントにもなる画期的な好読み物です。

「原著ペーパーバック版へのあとがき」を収録！ 　著者のポール・ボルカー氏は2019年12月8日に92歳で亡くなる前に1本のエッセイをしたためていた。『回顧録』の原著ペーパーバック版（2020年3月刊行予定）向けの「あとがき」である。その内容はまさに彼が鳴らした「最後の警鐘」と言える。 「伝説のFRB議長」による「最後の警鐘」 通貨・金融への信頼、政府への信頼回復のために何が必要なのか。 現代金融の同時代史にして、強い危機感をもとに書かれた未来への羅針盤。 ◆本書への賞賛 「ポール・ボルカーは私の知る最も偉大な人物だ……本書は、彼の人生を詳細に記述した以上のものだ。彼の信条そのものを描いたものだ」(マーティン・ウルフ、FTコメンテーター) 「ポール・ボルカーの発するメッセージほど重要なものはない」(ジミー・カーター元大統領) 「ポール・ボルカーはここ50年以上にわたり、世界経済をより良くするために誰よりもよく観察し、行動してきたアメリカのヒーローだ。この回顧録は必読の書だ」(レイ・ダリオ、ブリッジウォーター・アソシエイツ創業者、『PRINCIPLES』著者) 「本書は、50年以上にわたって世界の金融問題において中心的な役割を果たしてきた人物が打ち立てた金字塔だ」(ジャック・ドラロジエール、元IMF専務理事) ■世界で最も尊敬を集めるひとり、ポール・ボルカー元FRB(アメリカの中央銀行)議長が、ほぼ70年間にわたって関わってきた金融・通貨政策について回顧し、金融危機の到来に警鐘を鳴らし、また、公僕として行政に関わることの重要性を後世代へのメッセージとして伝える自伝的回顧録。 ■ボルカー氏本人による初めての回顧録です。ボルカー氏は誰もができなかった高インフレとの闘いに周囲や社会からの圧力に負けることなく勝利した伝説的な中央銀行家です。銀行危機や世界の債務危機を解決し、FRB議長を退いた後も、最も頼れる人物として数多くの公職に就き、内外の不正や腐敗をただす仕事を成し遂げてきました。 ■本書では、20世紀後半、ブレトンウッズ体制の崩壊にどのように対処したのか、FRB議長就任後のインフレとの闘いや内外の金融危機への対処が生き生きと描かれるとともに、インフレ目標に固執する金融政策、金融システムの抱えるリスク、金融危機発生への懸念について述べ、人々の政府への無関心ぶりへの危機感が率直に語られます。 ■ボルカー氏はFRB議長退任後、今日に至るまで、借金(負債)に依存した過剰な消費、過剰なリスクテイクとバブルの発生について、常に警告を発してきました。質実剛健な人柄、直裁な発言、信念を貫く清廉潔白な姿が本書から浮かび上がってきます。 ■本書は、じつは、次の世代に金融や通貨政策に関わる教訓、政府の役割の重要性、公共の仕事に就くことの意義を伝えたいとのボルカー氏の強い思いから執筆されています。「健全な通貨」「健全な金融」「良き政府」、この三つに世の中の真理はあるとするボルカー氏の信条を語る書でもあります。 ■20世紀のインフレとの闘いに劇的な勝利を収め、幾多の通貨・金融危機に対処してきたまさに偉大な元議長の回顧録は、現代の金融の世界を理解し、また、民主主義が危機の時代を迎える中で、大切なことは何かを考える上で、公共的な仕事に就いているひと、金融関係者、世の中に役立つ仕事をしたいと考える若い世代の人々にとって欠かせない1冊です。

世界の食とサウナをめぐって旅をする経営者・本田直之と、 “ととのえ親方”ことプロサウナー・松尾大による、“ビジネスに効く”サウナ術！ 【目次】 第１章　なぜ、今、サウナなのか？ ・今、サウナブームが起きている!? ・サウナは新たなカルチャーへ ・ずっと間違っていた、日本のサウナ 第２章　ビジネスに効く、サウナの効用 ・ビジネスパーソンにこそ、サウナが必要だ ・良質な睡眠に対する効果 ・免疫力が高まり、風邪を引きにくくなる ・心臓病、アルツハイマー病などの健康リスク低減 ・自律神経が鍛えられ、精神が安定する ・デジタルデトックスとマインドフルネス ・モテる!? 第３章　最大の効果を得る、サウナ入門 ・「サウナ→水風呂→外気浴」がワンセット ・はじめてのロウリュ ・水風呂が冷たすぎるときの裏ワザ ・ベストな時間帯は？ 第４章　海外のサウナ事情 ・本場フィンランドのサウナ文化 ・現地の人がわざわざ入る「スモークサウナ」 ・驚きの混浴文化 ・今最も注目しているスイスのホテルサウナ ・ネイティブ・アメリカンのサウナ 第５章　経営者たちのサウナ哲学 ・たったひとりの導けなかったあの人 ・なぜ、サウナでアイデアが生まれるのか？ ・忙しい経営者の最強の家 ・サウナでホテルを選ぶ時代 ・今の日本に必要なのは「内省」の空間だ 第６章　サウナはこれから、どこへ向かうのか？ ・茶の湯を継承するサウナ ・サウナが会社の福利厚生に!? ・創造力を高める仕事空間・コワーキングサウナ ・サウナのために旅にでる「サ旅」　etc 巻末付録　今すぐ行きたい！　日本・世界の名サウナ

1969年に都市再開発法が制定されてから50年。東京をはじめ、札幌、横浜、名古屋、大阪、福岡でも活況の都市再開発。デベロッパーにとって再開発は、時間こそかかれど、望みの建物や地区を創出できる貴重な手段となっている。だが、人口減少時代に過剰感はないのか。「よい土地がない」。取材中、幾人もの不動産関係者が口にした言葉だ。不動産価格が上昇の一途をたどる中、一等地では取得競争が繰り広げられ、デベロッパーの新たな知恵比べが始まった。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月29日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

格差が拡大しつつある日本。家族の最小単位である「夫婦」もその流れに拍車をかけている。さまざまなデータに基づき、日本の夫婦の今を探ると見えてくるのは、夫の所得と無関係に働くようになった妻の影響力の大きさだ。医師夫婦に代表されるパワーカップルと、対極にある若いウィークカップルなど、興味深い事例を紹介。また、結婚できない人たちから、離婚、そして地域差まで視野を広げ、夫婦をめぐる格差を考える。

サブスクリプションで日本企業の可能性は広がる いま、ビジネスシーンでもっともホットなキーワードの一つ。それがサブスクリプションだ。 サブスクリプションについて、さまざまなメディアでは「料金の支払い方」のみが注目されている。 シェアリング・エコノミーやサーキュラー・エコノミーといった新たな経済の考え方が広がり、一方でIoTやAIといったデジタル・テクノロジーが急速に進化。ビジネスそのものが大きく変化しようとしている中で、まさに次世代のサブスクリプションが登場している。 本書では、サブスクリプションの本質を「顧客との継続的な関係を担保する」ことと定義し、その進化を第１世代から第３世代に分けてその特徴を捉え、最新の第３世代サブスクリプションを「S・M・A・R・Tサブスクリプション」として分析する。同時にビジネスの革新性からもサブスクリプションを３つのグループに分類し、サブスクリプションこそがビジネスモデルの変革をもたらしうる、ビジネス革命を起こす可能性があるものであることを指摘する。 さまざまなサブスクリプションが出現し、マーケットが急拡大しているなか、日本のBtoBの製造業もその主役となりえる可能性を秘めている。日本の製造業の多くはいま、「モノ」を中心とした売り切り型のビジネスモデルから、顧客に新たな体験価値を提供し継続的に対価を得る「コト」を中心としたビジネスモデルへと軸足を移そうとしている。このとき、有効な「解」となるのがサブスクリプションだ。 本書では、「SMARTサブスクリプション」をいち早く展開している日本企業の事例も紹介しながら、その具体的な進め方を提言していく。サブスクリプションの新たな指南書の誕生である。

この本は、河合塾で高校生たちに経済を教えている公民科講師が、「経済ニュース」や「経済用語」について苦手意識を持っている方たちへ向けて、経済を徹底的に「わかりやすく」解説するものです。 16年、5000人以上の「経済が理解できない」という悩みと向き合ってきた経験から、各トピックそれぞれで「腹落ち」する例え話や図解を用いることで、読者が納得し、二度と忘れない工夫を随所に盛り込みました。 構成は「１見開き・１トピックス」になっており、経済の本質から、資本主義、市場の機能、経済成長、財政、金融、国際経済など、基本的な内容を網羅しました。片方のページに、見出しと要点、図解をまとめているので、時間のない方は、このページだけ読んでいただければツボがつかめるようになっています（「はじめに」より）。

これ1冊で最新トレンドがわかる！ ポスト・グローバリズム、米中冷戦から、CASE、スマートシティ、働き方改革、企業経営まで、 今知るべき82のテーマを解説 人工知能(AI)と脳科学、SDGs、スマートシティ、CASEの４つのキートレンドについて詳説。 国際社会・海外ビジネス、社会・文化など８つのカテゴリーに分け、82のキーワードについて、現状と課題を示す。 【主要目次】 巻頭言　　ポスト・グローバリズムの時代へ 第１部　米中冷戦下で求められる日本の戦略 　１　「競者の論理」で作る２１世紀の自由貿易 　２　下振れリスクを抱えて迎える五輪イヤー 　３　米中対立の暗雲の下、世界経済は綱渡りが続く 第２部　２０２０年のキートレンドを読む 　１　人工知能の社会実装と脳科学 　２　ＳＤＧｓへの「取り組みとパラダイムの変遷 　３　スマートシティの現在地と実装に向けた課題 　４　ＣＡＳＥで産業構造が激変する自動車業界　 第３部　２０２０年を理解するためのキーワード 【国際社会・海外ビジネス】 【産業】 【企業経営】 【働く場】 【社会・文化】 【少子化・高齢化】 【地域】 【地球環境・エネルギー】

★最短3年で不労所得生活!　自己資金ゼロで驚異の月収300万円! ～乱世を生きる不動産投資道～ ◎ワンルームマンション、〇ルガ地方一棟RC、某シェアハウス、全部持ってますが、なにか? ◎区分不動産投資からスタートし、4年で9億円の資産を築いた著者が伝授する年収300万円からできる「脱・社畜」horishin流投資法 ★不労所得者のブッとんだ生活実態を本邦初公開! 【horishin流の伝承者たち】◎既婚者なのに彼女が複数!◎53歳、クラブDJ!◎31歳、不労所得1億円!◎OL兼エステオーナー!

○安倍政権のもとで国内の反発を抑え、TPP締結に動いた日本、トランプ政権のもとで国内企業・産業保護を掲げ、自由貿易の旗を降ろした米国。通商戦略は、21世紀の国家の命運を左右する最も重要なイシューとなっています。 ○通商政策には、一国の経済の繁栄と、国民すべてに便益をもたらすこととの矛盾、協定締結に向けて踏み出す決断と、競争力のない産業の救済・補助、秘密交渉は民主主義に反しないのかという反発など、厳しい国内の葛藤、政策目標の矛盾を克服しなければ成り立たない。他方で、日本が通商交渉でリーダーシップを発揮できるかどうかが、21世紀の世界秩序の行方を左右します。 ○日本は、これらの厳しいジレンマをどう乗り越えようとしてきたのか、また、米国はTPP交渉にどう臨み、トランプ政権はどう路線を変えようとしているのか。中国が台頭するなかで、東アジアの行方を大きく左右する日米の通商政策に必要な要素は何か。日本は経済取引のルールや、アジア太平洋諸国の発展のための枠組みづくりをリードできるのか。 ○本書はこのような関心から、21世紀の国の姿、東アジアの姿を決める政策の最前線に躍り出た通商戦略を考察するための新たな概念的な枠組みを提示します。貿易国家としての日米両国が直面するジレンマの構図を解き明かし、それらを乗り越える政治的リーダーシップの重要性を浮き彫りにする意欲作です。 ○原著は2018年大平正芳記念賞を受賞。学術的にも優れた作品であることが裏づけられています。

さっと読めるミニ書籍です（文章量15,000文字以上 20,000文字未満（20分で読めるシリーズ）=紙の書籍の30ページ程度） 【書籍説明】 日本の貿易史は、対中国貿易の歴史である。 その長い歴史の中で培ってきたものがある。 それは「外交は進めないが、貿易は進める」というものである。 一方、第2次大戦後の貿易は、アメリカとの歴史である。 それは中国との関係と違い、政治も経済も軍事も含めた同盟関係である。 日本は両国との貿易摩擦に苦しんできた。 日本は過去の貿易摩擦をどのように乗り越えてきたのか。 その歴史を振り返る。 【目次】 1.160年間最大の貿易相手国は？ 2.三環節論のその後 3.日本の高度成長は加工貿易がもたらしたのか？ 4.日米貿易摩擦はどうなったのか？ 5.貿易赤字は悪か？ 6.日中6.日中国交正常化までの歩み 7.日中間の問題を乗り越えて 【著者紹介】 姉崎慶三郎（アネザキケイザブロウ） 千葉市在住。 元商社勤務。 海外駐在員経験2回。 長年の海外ビジネス経験を生かして、当時合格率8.4％で、日本全国で400名もいない超難関貿易資格「ジェトロ認定貿易アドバイザー」を一浪して取得。 自身の40年に渡る実務経験と、ふれあった多くの先輩や国内外の取引先企業の方たちから学んだことを貿易のプロをめざす人に伝えるため執筆を続けている。 ペンネームは英語教師だった祖父の名前。

●マーケットデザイン(市場設計)の幅が広がる 1990年半ば以降、日本では翻訳書の出版が相次ぎ、2000年代からは日本の学者による出版も増えてポピュラーになった「ゲーム理論」。相手の利得を探りながら自分の選択を行うという行動は、「戦略論」というタイトルの本にも取り上げられ、経済学を超えて幅広く知られるようになった。 一方で、2012年にアルビン・ロスがノーベル賞を受賞した最大の成果である「マッチング理論」は「自分も選ぶが、相手からも選ばれる」というところに、特徴がある。ロス教授の『Who Gets What』にもあるように、学校選択、就活、臓器移植など、様々な分野で応用が利き、マーケットデザイン(市場設計)の幅が大きく広がった。 ●ベストな決定はこうして導く! 本書は、共にマーケットデザインの分析ツールである「ゲーム理論」と「マッチング理論」を橋渡しする。多くの人が知るゲーム理論は、最新の理論を入れて解説。比較的新興の「マッチング理論」については、著者もかかわる日本の入試制度改革などをはじめ、様々な事例を盛り込む。この分野は日本での浸透は遅れており、啓蒙的な意味合いをもつ。 目次 第1章   なぜゲーム理論の考え方が重要か 第2章   非協力ゲーム理論ーー個人のインセンティブ 第3章   協力ゲーム理論--集団のインセンティブ 第4章   二部マッチング理論 第5章   配分マッチング市場

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 統計学の基礎を51の手法で学ぶ!! 　統計学は、理論を深く学ぼうとすると数式の壁にぶつかります。しかし実際にデータ分析をするには分析手法とExcelを使えば十分使いこなすことができます。 　本書は分析手法を51に絞ってイラストと例題でわかりやすく解説します。 まえがき Chapter 01　代表値 Chapter 02　散布度 Chapter 03　相関分析　 Chapter 04　CS分析　 Chapter 06　母集団と標準誤差 Chapter 07　統計的推定　 Chapter 08　統計的検定 Chapter 09　平均値に関する検定 Chapter 10　割合に関する検定 Chapter 11　相関に関する検定　 Chapter 12　重回帰分析 付録　統計手法　Excel 関数一覧表 索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 デリバティブ理論の歴史や理論を丁寧に解説！ デリバティブを解説する書籍は数多く出版されていますが、難解な専門書か最低限の知識に絞った入門書のどちらかで、極端なものがほとんどです。本書は、先物、スワップ、オプションなどのデリバティブ（金融派生商品）について、「何となく聞いたことがある」から「説明・提案できる」レベルへ、実践的な知識をわかりやすく説明する解説書です。一般的に取引されるデリバティブについて、事例も交えながら解説しており、金融系の企業に勤めるビジネスマンの実務で活用できる書籍を目指します。また、実際のマーケットでの取引を理論とともに解説し、上級レベルにステップアップしたい人の内容理解にもつなげます。最近のデジタル・トランスフォーメーションとの関係や巨額損失事故等の紹介を増やすなど、経済環境の変化にあわせた新しい内容も取り入れています。 まえがき 第1章　OTC デリバティブ市場とレポ市場 第2章　フォワード金利と金利スワップ取引 第3章　オプション理論の考え方 第4章　リスク・パラメータの古典力学 第5章　代表的なオプション取引 第6章　さまざまなオプション取引 第7章　金利の期間構造モデル 第8章　コンスタント・マチュリティー・スワップ（CMS） 第9章　信用デリバティブとシンセティックCDO 第10章　さまざまな仕組債 第11章　国際金融危機とデリバティブ理論の変貌 補足説明 補足説明1　正規分布の発見的導出 補足説明2　ブラック・ショールズ・マートン・モデル 補足説明3　マートンのデフォルト構造モデル 補足説明4　デリバティブ・プライシングの基礎確率偏微分方程式 補足説明5　有限差分法によるオプション・プライシング 補足説明6　現担保付債券貸借取引 補足説明7　デリバティブ損失事件の本質 補足説明8　金融情報技術の発展とデリバティブ市場 参考文献 索　引 補論 参考文献

短時間で、効率的に、深く読むコツを、 人気経営コンサルタントが教えます! 　毎年好評を博している、「日経新聞」の読み方を解説する本の改訂版。 　日本経済、世界経済のニュースを深く読むためのポイントや、企業ニュースを理解するために必須の財務の知識が、実際の日経新聞・日経電子版の記事を題材にして1冊で身に付くのが大きな特長です。 　著者は長年、日経新聞を愛読する人気経営コンサルタント。長年、日経新聞を読み続けて培った、短時間で効率良く、かつ深く読むコツを解説します。

横並びで単純な量的拡大競争に集中するような銀行のビジネスモデルは限界に近づいている。高成長時代はとうの昔。経済が成熟して資金需要が低迷する一方、銀行には依然として預金が流入し続けている。同時に、日銀の金融緩和は出口が見えず、市場金利はズルズルと低下。少子高齢化で人口が減少し、企業数も減り続ける。デジタル化対応も喫緊の課題だ。こうした銀行業界が直面する難題へ構造改革は避けて通れない。人事面でも、もはや年功主義は限界に達し、早期登用、一般職廃止、副業解禁などが動き出している。銀行はどう戦っていくのか。それは銀行員たちが岐路に立たされていることも意味する。苦闘する銀行、そして銀行員の未来を検証する。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月22日号掲載の27ページ分を電子化したものです。

記者の視点を先取り! どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 歴代最長となる安倍政権はどこへ向かうのか。 令和の時代に日本企業が再び飛躍する条件とは何か。 通商から安全保障、テクノロジーへと急展開する米中の覇権争いは世界をどう変えるのか――など。 「日本経済新聞」を代表する編集委員、コメンテーターら、ベテランの専門記者22人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 I 日本経済はこれからどうなる ・正念場の世界経済、国内景気に消費増税の壁 ・「米欧との緩和競争」開始か、日銀の追加対応は2段階で ・お金と人手、社会保障は2つの「不足」を克服できるか ・五輪や消費増税、貿易摩擦で「株式相場」は膠着か ・日本企業は「バブル脱出速度」に達するか ・デジタル化で変貌する日本型雇用 ・加速するエネルギー転換、強まる脱炭素への圧力 ・安倍政権はついに終わるのか II 日本企業はこれからどうなる ・令和時代に日本企業が飛躍するための条件 ・日本企業のリーダー、稲盛氏・孫氏だけでいいのか ・問われる質、第2段階に入った企業統治改革 ・「恐竜」メガバンクは生き残れるか ・5Gは産業や社会をどう変えるか ・世界的スタートアップは日本から生まれるか ・崩壊か再生か、小売業を脅かす3つのジレンマ III 世界はこれからどうなる ・深まる米中覇権争い、日本が直面する3つの試練 ・米中テクノ冷戦、閉じる「デジタル鉄のカーテン」 ・トランプ再選か民主奪還か、米大統領選を占う「4つのE」 ・米中覇権争いと習近平政権の行方 ・新興IT企業は中国経済を救うか ・難路続く?日本の周辺国外交 ・政治クライシスの欧州はどこへ向かうのか

本書は、中国の自動車強国戦略の実態を解明し、2030年に到来する中国のモビリティ社会のシナリオや日本自動車関連企業のあるべき姿を大胆に議論します。 中国政府は自国の製造強国戦略、「中国製造(メイド・イン・チャイナ)2025」の中で、自動車産業の成長こそが先進国にキャッチアップするためのキーになると位置づけ、「2025年に世界自動車強国入り」する、との目標を掲げています。過去100年にわたり形成されてきた世界の自動車産業構造を変革しようとする中国政府の“戦略”は、電気自動車(EV)を核とする“新エネルギー車革命”で自動車産業のパラダイムを転換させようとする大胆な試みです。それは今後日本の自動車産業界にも甚大な影響を及ぼすこととなります。 安倍晋三首相はG20大阪サミットで来日した中国の習近平国家主席と会談、来春に国賓として習主席の訪日を招請し、習主席も原則としてこれを受け入れました。これは日中関係が「正常な軌道に戻った」ことを表す象徴的な出来事です。現在日本自動車大手3社は中国を最重要市場に位置づけ、EVの生産能力増強に取り組み、これに追随するサプライヤーも中国戦略の策定を急いでいます。いかに中国のEV革命の実態を正確に把握しつつ中国戦略を練るかが、各社喫緊の課題となっているのです。 その一方、昨年来、EV、コネクティッドカーなど次世代モビリティ関連の書籍は多数発売されているものの、中国のEV革命に伴う自動車産業政策の変化、電池・新興EVメーカー、自動運転、スマートシティの動向全体を俯瞰する書籍は皆無です。本書は中国で進められているEV革命の全体像と日本へのインパクトがわかる待望の本です。

世界を戦慄させる中国発の技術革新の大波 BATH（バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ） 半導体、電池、AI、ドローン・・・ モノづくりのロードマップ「中国製造2025」 激化する米中対立の行方は 豊富な現地取材とデータで「紅い技術大国」を徹底解剖 中国発の技術革新「チャイノベーション」が世界を震撼させている。 「BAT」と呼ばれるインターネット検索の百度、ネット通販のアリババ集団、ネットサービスの騰訊控股のIT3巨人は、米国のGAFAに迫る株式時価総額に到達。 AIを含むソフトウエアの技術力は、世界をリードするようになっている。 半導体、ディスプレー、電池、ドローンなどのハードウエアでも中国企業の台頭は著しい。 日本のお家芸ともいえる「モノづくり」でも脅威になっている。 本書では中国での豊富な現地取材をベースに、 注目を集める新興テクノロジー企業の素顔と国家戦略に迫る。 バイドゥ、アリババ、テンセントに、ファーウェイを加えた「BATH」とも呼ばれる4社を豊富なデータも使って詳細に分析。 さらに動画投稿アプリの「TikTok」や、配車サービス大手の「滴滴出行」、世界初のディスプレーを折りためるスマートフォンを発売した「ロヨル」などのスタートアップも紹介する。 激化する米中対立の現状と今後については、両国を代表する多数の専門家をインタビュー。 日本の進むべき道も探る。世界を戦慄させるチャイノベーションの実像に迫る。

日本経済停滞の原点は1970年代にあった―― 「失われた30年」をもたらした思考法や行動様式は今も日本に根を張り続けている。 抜本改革を先送りし減量経営に走る「縮み志向」はどう企業を縛ってきたのか。 変われなかった50年を終わらせるために必要なカギがここにある。 1990年代初頭にバブルが崩壊し、成長力を失った日本経済。アベノミクスによって 戦後最長の景気拡大になったともいわれるが、往時の力強さは姿を消したままだ。 「失われた30年」とまで称される長期停滞はどうすれば終わるのか。 そのカギは1970年代にあった。 為替の変動相場制移行や2度に渡る石油危機によって、奇跡と称された戦後の高度成長は終焉。 生き残りをかけて企業が向かったのは、人件費や新卒採用の抑制、設備投資の手控えなどコスト削減と多角化だった。 売上高の伸び悩み・減少に応じた減量経営と、少しでも稼げそうな分野に出て行くことで 危機を乗り越えようとしたが、リスクをとって事業構造を作り替える抜本改革は先送りされた。 取材を通して見えてきたのは、そんな思考法や行動様式に今もとらわれ続ける日本の姿だった。 ホンダのプリンスと呼ばれた入交昭一郎氏、ダイエー創業者の長男、中内潤氏、 田中角栄元首相の秘書官を務めた小長啓一（元通産事務次官）氏ら、当時を知る多数の証言者への 取材を通して、「1970年体制」の呪縛が生まれた経緯、そして、そこから解き放たれるために必要なポイントを探る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いま日本は、そして世界は、気候変動の激化や、政府債務の膨張など、解決に長い時間のかかる問題を抱えている。 将来世代の利益を現役世代が先食いしてしまうことで生じているこれらの問題を、我々は、どのように考え、取り組んでいけばよいのだろうか？ 「未来」の社会のあり方について、政治哲学と経済学の見地からアプローチするとともに、いま注目されている「フューチャー・デザイン」という考え方を検討する。 （『中央公論』2019年10月号小特集の電子化） （目次より） ●対談 持続可能社会を引き継ぐために 政治哲学と経済学からのアプローチ 宇野重規×小林慶一郎 ●将来世代を取り込む制度設計 フューチャー・デザインとは何か？ 西條辰義 ●対談 40年後の住民と作る岩手県矢巾町の創生戦略 吉岡律司×原圭史郎

著書累計60万部突破！　『100円のコーラを1000円で売る方法』シリーズ著者の最新刊を電子書籍化。販売至上主義で売れた時代は、とうに終わった。にもかかわらず、いまだに昭和型の「大量生産、安価で大量販売」モデルから脱け出せていない企業のなんと多いことか。ドラッカーは「マーケティングの究極目的は販売を不要にすることだ」と言った。本書はマーケティング発想へ切り替えることで「売らなくても儲かる」仕組みの作り方を解説する。　◆「売らない」戦略でV字回復を遂げたネスレ　◆「多くの商品は、売らない」と決めてバカ売れするようになったジャパネットたかた　◆「多数客には、売らない」ことで業績回復したマクドナルド　◆超「上から目線」で売る気がなさそうなのに行列のカレー店の秘密　◆マルイではすでに商品を売っていない……など、様々な企業、店舗の意外な戦略を解説。身近な具体例から、ゲーム理論、ブルーオーシャン戦略などのマーケティング思考を学んで実践できる入門書。　【目次より】●まえがき マーケティング発想で「販売が不要」になる　●第1章 無理に売るのをやめたら、儲かるようになった　●第2章 その売り方で、売ってはいけない　●第3章 お客を知らずに、売ってはいけない　●第4章 盛り過ぎで、売ってはいけない　●第5章 大市場に、売ってはいけない　●第6章 売れる価格で、売ってはいけない　●長めのあとがき 売れない失敗こそ、バカ売れの種

うまい話に、騙されてませんか。「保険料が半額になります」「100億円あげる！　キャンペーン実施中」「老後の新しい不動産活用法です」「ふるさと納税なら、絶対損しない」――あなたを狙うセールストークのここが「落とし穴」だ！　投資から保険、老後資金、節約術まで、人気経済ジャーナリストが徹底解説。ポイントや電子マネーと上手く付き合うコツも伝授する。決断ひとつで大損する前に、読んでおきたい42篇。

千葉県を中心に、最大93万戸超の停電を引き起こした2019年台風15号。エネルギー専門紙「電気新聞」の紙面から、関連するニュース記事を時系列でまとめました。停電復旧に一丸で取り組んだ電力業界の姿をご覧ください。（台風上陸翌日の9月10日付から、停電がおおむね復旧した後の9月30日付までの紙面に掲載された67記事を収録しています）

エビフライ、天ぷらなど、一人平均で年に七○匹。世界一のエビ消費国・日本は、その九割を輸入に頼っており、エビはいまや輸入食品の中でも首位の座にある。だが、一体どこでどのように獲られているのか。インドネシアでトロール船に乗り、台湾で養殖の実情を見るなど調査を重ねてきた著者が、日本とアジアとの知られざる関係を語る。

2019年6月、金融庁のＷＧが発表した「2000万円不足」問題。公的年金だけでは賄えないかのような誤解をまねき、政府も対応に追われた。「お金」の問題は、人それぞれに収入や支出の状況も異なる。漠然とした不安は何の解決策にもならない。国や金融機関に背中を押されるまでもなく、自分たちに必要な「お金」について、すぐにでも向き合っていく必要がある。ポイントは正しい情報と的確な決断。そして行動力だ。50歳からでも決して遅くはない。そうした道案内をしていきたい。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。

「ものつくり」こそお家芸、この路線さえ貫けば安泰という思いが強くなっている日本。しかし、システム思考を軽視し敗北した戦前の日本軍と同じ過ちを繰り返そうとしているのだ!日本型「ものつくり」の限界を明らかにし、普遍性を追求せず、暗黙知ばかり重視する「匠の呪縛」の危険性を明らかにする警告の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人は、なぜそれを買うのか。 安いから？ 質がいいから？ 否。そんなまっとうな理由だけで、人は行動しない。 そこには、より人間的で、深い原理が横たわっている。 この本には、その原理が描かれている。 漫画という娯楽の形を借りながら。 雑誌「BRUTUS」の人気マンガ連載「ヘンテコノミクス」が ついに単行本化！ いま最も注目されている学問「行動経済学」の理論が サザエさん並みに楽しく学べる唯一無二の一冊です！ 人間の経済行動の真実とその理論が なんと漫画になってあなたに迫る！ 全23話にのぼる「行動経済学まんが」から内容をいくつか紹介 ◎「塀の落書き」の巻――報酬が動機を阻害する 悪ガキたちの塀の落書きに悩む家の主が 行った秘策とは？ 　　――【アンダーマイニング効果】 ◎「れんが亭の新メニュー」の巻――真ん中を選ぶ心理 仲良し三人組がよく使うレストランに新メニューSが登場。 その時から、彼女たちはいつも避けていた 高いランチAを選んでしまうのであった。それはなぜ？ 　　――【極端回避性】 ◎「保母さんの名案」の巻――罰金による罪の意識の軽減 お迎えの時刻を守らない母親たちに対して 保育園が取った対抗策は なんと逆の結果を招くのであった。 　――【社会を成立させているのは、モラルかお金か】 全23話の「行動経済学まんが」に加え、 書き下ろしコラム「発見！こんなところにヘンテコノミクス」、 ユニークなビジネス用語解説マンガ「ヘンテコミック」など 愉快痛快でためになるページが次から次へと連続登場！ 発見と驚きがクセになる「行動経済学」の決定版。 読むと、新しいあなたがそこにいます。 ここには、本当の経済学がある！

「儲かりやすく損をしにくい」OS式株取引法の提案! 銘柄の選び方、優良株の買い方、活用すべき優遇制度、注目のイノベ株の解説から、配当金を最大化する投資方法など、長期的にお金のなる木を増やす画期的なノウハウを初公開!! 年金に頼らず豊かな老後を暮らしたい方への株取引ガイド。

千葉・浦安の海に生まれた「夢と魔法の王国」は、オープンしてから毎年１０００万人以上の来園者を集める、超人気の遊園地だ。なぜ魅力があるのか？　王国の生い立ちからアトラクション戦略まで、徹底取材する。ファミリーエンタテインメントが成功する秘密と経営ノウハウを解明し、文化装置産業の未来像に迫る。

すべての人に等しく課せられるかに見える消費税の裏側とは？政治家のウソ、黙るマスコミ、増税を渇望する大企業、増える滞納額……その仕組みと問題点をわかりやすく解説する決定版。