日本を震撼させた経済危機の真相を明らかに！　日銀窓口指導廃止の誤算、金融監督庁誕生の攻防戦、破綻長銀譲渡の経緯、金融再生スキームの制度設計――。金融メカニズムの理解なしには恐慌回避は不可能でした。初代金融再生委員長が危機対応と再生戦略の舞台裏を初めて語る日本経済秘録です。 『平成金融史』（中公新書）、『バブル経済事件の深層』（岩波新書）など経済ジャーナリストによる新書においても筆者はインタビューに応じておらず、金融再生委員会の制度設計、破綻した長銀を譲渡するに当たっての詳細なプロセス、不良債権の直接処理に踏み切った背景など、本書によってはじめて詳らかになった事実が満載の政治経済裏面史です。

「断絶・非連続の時代」が始まろうとしている。 世界の中で見極め勇気ある選択をする「覚悟」が問われている日本を鋭く分析。 ★平成の時代が終わろうとしている。平成は、日本の経済、社会にとって厳しい30年となり、新しい時代は不透明、不確実な模索と試練の時代が始まろうとしている。 平成元年、日本では日経平均株価が3万9000円近く上昇し、バブル景気の絶頂期だった。しかし、1年後、日本の株価は暴落し、以後厳しい経済停滞が続いた。 世界では、ベルリンの壁の崩壊、米ソの冷戦も終焉。各国が経済発展を手にしようと制度改革、開放政策を断行し始め、経済のグローバル化が急進展した。世界は大転換をみせ、ICTが経済、社会を変革し始めた。 中国は平成元年の天安門事件で一時孤立したが、トウ小平の改革開放路線の加速により飛躍的に発展した。日中が逆転し、中国経済が世界ナンバー2となった。技術力も高め、もはや単なる「世界の工場」ではなくなった。 世界の政治では中道派が後退し、極右勢力が力を強めている。多国間協力が必要とされる時代であるのに、米国のトランプ政権誕生をはじめ自国優先主義が横行している。中国の国家資本主義に米国では脅威感が強まり、米中貿易摩擦が起こり、米中の覇権争いに転じ始めている。 このようななかで、日本はバブル崩壊に伴う不良債権問題、金融危機、デフレといった大問題が起き、阪神・淡路大震災、地下鉄サリン事件、東日本大震災、原発メルトダウンといった大災害や大事件に見舞われた。さらに政治も流動化した。首相は17人替わり、人々の意識も「内向き」に変わった。 ★本書では、平成時代の日本は「失われた10年」から「失われた20年」、「失われた30年」になると懸念し、世界の新しい潮流から半ば落ちこぼれていることを指摘。世界の動きはさらに加速しており、日本は自ら方向を見極め、立ち位置を確認しながら勇気ある選択をする「覚悟」が必要であろう、と提言する。 著者は、長年、世界経済・政治を目の当たりにしてきた経済ジャーナリスト。 新しい経済・社会に移行する大きな過渡期にある日本について、危機意識を持ちながらグローバルな視点でその時々に執筆、掲載された98本の経済エッセイと1970年代から親交のあったピーター・F・ドラッカー氏との逸話も収録。

まもなく平成が終わろうとしている。 経済の長期低迷、戦争、度重なる大災害……激動の30年間、日本の政治は何をしてきたのか。 長年にわたり取材を経験しているジャーナリストが、自身が当時執筆した記事も織り込みつつ、 歴代内閣の足跡を振り返り、政治の本質に迫る。 私たちが生きた平成という時代は何だったのか、そして、これから日本はどこへ向かうのか。 過去に学び、未来を展望するために必読の一冊。

◆1989年4月27日、松下幸之助死去。平成元年に高度成長時代を象徴する経営者が亡くなりました。平成の企業経営はどのように変化し、なにを逸脱してしまったのか、失速は宿命だったのか? 本書は、平成30年間の企業経営の軌跡を日本を代表する経営学者が解明するものです。第I部(平成三〇年の日本の産業と企業)では、30年間に日本企業の戦いの軌跡を描きます。崩壊、迷走、回復という3つのステージで何が起きたのかを端的に解説します。第II部(モノ、技術、ヒト、カネ、の三〇年)では各論として日本企業のどのような問題があったのかを解明します。そして日本的経営を愚直に追求してきたトヨタ自動車と、ゴーン改革によって劇的な復活を遂げた日産自動車を比較することで、これからの日本企業に必要な経営の座標軸を示します。 ◆著者は平成元年刊行の『ゼミナール経営学入門』(共著)で気鋭の経営学者として実務界でも広く認知され、経営トップとの接点も劇的に増えました。筆者にとって平成の30年とは経営中枢の具体的な情報が得られるようになった時代と言えます。外からの評論家だけではないリアリティを持った分析が可能になっています。本書は、時系列の表面的な経営史を越えた「日本企業失敗の本質」とも言える内容になります。

◆政策混迷が招いた熱狂、転落、苦闘――「経済白書」でバブル崩壊を分析、未曾有の事態に向き合い続けたエコノミストによる同時代史と次代への教訓。 ◆1989年1月から始まった平成経済は、試練の連続となった。バブルの崩壊と不良債権問題、アジア通貨危機と金融危機、デフレの進行、人口減少社会への突入など、我々がこれまで経験したことのない難しい課題が次々に現れた。 これら課題への政策的対応については評価が分かれるが、著者は、必ずしも満足すべきものではなかったと考える。お手本のないこれら諸課題に対しては、どうしても実験的、試行錯誤的な対応にならざるを得なかった。こうした実験・試行錯誤は成功したとは言えず、デフレ問題、人口問題、財政・社会保障問題などについては、現在においても引き続き政策的対応が必要な状況となっている。 平成時代に直面してきた多くの課題は、未解決のまま平成後の時代に引き継がれる。その意味で、平成時代において日本の経済社会が直面してきた諸課題と政策的対応を振り返ってみることは、これからの政策的対応の道を開くという意味からも重要なことだと言える。 ◆本書の特色はまず第1に、マクロ経済を中心に解説していることである。平成経済は、企業経営、産業・技術などの面でも大きな変転を遂げてきたことは明らかであるが、著者はこれまでほぼ一貫してマクロ経済の動きをフォローしてきたので、そこに集中することが比較優位と考えたからである。 第2は、単に事実を述べるだけではなく、多くの出来事の相互関係を明らかにし、できるだけストーリー性を持たせるようにしたことである。平成時代の経済に起きたことは意外な展開に満ち満ちており、実にドラマチックだ。そうしたエキサイティングな歴史の動きを描こうとした。 第3は、できるだけ政策的教訓を導き、後世の参考にしてもらおうとしている。そのためには、どうしても政策的評価が必要となる。評価を下すとなると、著者の価値判断が含まれることは避けがたい。このため、中立的な書き方にさほどこだわらず、率直に著者の考えを前面に出している。 ※日本が、そして世界が激変した30年間を、知の巨人たちが検証し、未来を語る。『平成の政治』(御厨貴・芹川洋一編著)、『平成の経営』(伊丹敬之著)と併せた「平成三部作」の一冊。

ヘリコプターマネーとは、ヘリコプターから市中に現金をばらまくかの如く、国民に直接カネを渡すことで、マネーサプライを大幅に増やす景気対策。バーナンキ前FRB議長は、ヘリコプターマネーの強い賛成論者として知られている。 ゼロ金利下の日本では、資金需要が増大しないために貸し出しが増大しない。それゆえに信用創造がなされず、マネーストックの増大はほとんどなかった。この現象を流動性の罠と区別するために、「信用創造の罠」と呼べば、そもそも市中のマネーが増えていないのだから、これは教科書的な流動性の罠とは異なった現象である。 それでは信用創造の罠に陥った時に、通常の金融政策はマネーストックを増大させられるだろうか。ヘリコプターマネーは直接国民にマネーを配布する金融政策の最後の手段として注目が集まっている。 ヘリコプターマネーの考え方は戦前からあり、フリードマン、バーナンキと進化してきた理論だ。だが、日本の現状と合わせた解説は未だに成されていない。本書は、気鋭のマクロ経済学者による端的な解説書。単に金融政策の解説にとどまらず、AIとの競争(労働面)という側面から日本経済を分析してきた経験を元に、ベーシックインカム(最低限の生活費給付)とセットでのヘリコプターマネー導入という具体的な導入方法も提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ危機で医療、健康の進化が加速する! ・オンライン診療、AI創薬、個別化医療、医療・健康データ活用、予防サービスetc――.持続可能・成果ベースに変革する最先端の動き ・医療機関、製薬会社、保険会社、行政のキーパーソンが続々登場! ・新型コロナワクチン開発の最前線 ・体内病院、再生医療、中分子薬――革命を起こす研究者たち 世界を揺るがしている新型コロナウイルスの感染拡大によって、医療や健康に対する考え方が変化し始めています。コロナ危機を乗り越え、ヘルスケアはどのような姿を目指すべきなのか。様々な角度から最先端の動きを捉え、ヘルスケアの未来を描きます。 まず、ポスト・コロナ時代のヘルスケアの全体像を示した上で、医療、医療行政、製薬、保険の各パートで変革のポイントを解説。対コロナ治療薬・ワクチンの展望やAIによる創薬、オンラインによる遠隔診療、予防型医療、保険会社の健康維持ビジネスなど、注目の最新事例を多数紹介します。

PDCAよ、さらば。これからはOODAだ！　無媒な「計画」と「予算」から現場を解き放て！　本書は「軍隊のような組織」であることを捨て、「消耗戦」から「機動戦」にパラダイム転換を遂げた米軍から学び、自由に動ける現場をつくり、ビジネスで生き残るための方法を解説します。

〇中国は振り子のように歴史を繰り返す。強固な共産党支配の貫徹、米国に取って代わる覇権追求がいつまでも続くことはあり得ない。「中国共産党は建国以来、やがて米国に取って代わることを企んできた。その野心を隠して西側を騙してきた」という「100年マラソン」説は誤りだ。中国は今後、どういう要因によって、どう変わるのか。それを正確に予想することこそ喫緊の重要課題だ。 〇世界も大きな変化に見舞われている。コロナ・パンデミックを契機に、世界の経済政策のトレンドが「自由貿易、小さな政府、ネオ・リベラリズム」から「政府の経済介入強化、大きな政府、配分重視」の方向へ転換した。同様の変化は1930年代にも起きた。世界も中国も「歴史は繰り返す」。 〇2020年、中国に大きな変化が起きた。米国と長期持久戦を闘っていく方針を固めたのだ。「米国は衰退に向かっている」という判断が「持久戦を闘えば、時間は中国に味方する」という楽観を生んだからだ。だが、「時間は中国に味方する」ことはない。貧富の格差、不動産バブル、「隠れた政府保証」がもたらす弊害、財政難、少子高齢化などの難問を抱えているためだ。GDPで米国を抜くことはなく、中国経済は崩壊しないものの、「中所得国の罠」への道をたどる。 〇政治面でも軌道修正が避けられない。共産党支配によるタテ単軸制御型システムの限界――「何でも党が指導」体制ではもうやっていけない。老いた文革世代がリードする「中華民族の偉大な復興」という看板は若者から支持されず、もう降ろすとき。

安全保障とビジネスの間で選択を迫られる日本。だが、米中のデカップリング（分断）は言葉が独り歩きしているところもあります。米ソ冷戦時代と違って、今の米中は経済面で相互依存が進んでおり、切り離そうにも簡単に断ち切れない関係ができあがっているからです。どの分野でデカップリングが進み、どの領域では進まないのか。デカップリングが予想される分野は実際にはどんな形で、どの程度、分断が進むのか。冷静な議論と慎重な見極めが必要です。米中のデカップリングの実像と背景、今後の展望を、宮本雄二、鈴木一人、土屋大洋、詫摩佳代、関山健、戸堂康之ら各分野の第一人者が結集し、多角的に分析。波乱の時代の座標軸を提供します。

軍事戦略の不朽の名著『孫子』と『戦争論』。軍事戦略研究の大家が両書を大胆に比較し、真に学ぶべき戦略の本質に迫る。米国のみならず世界中の軍人が共通して学んだグローバル・スタンダードな戦略が学べる入門書。

辻原登、髙樹のぶ子、角田光代の選考委員３氏の全会一致で選出された第１５回日経小説大賞受賞作は、江戸時代後期の奥州を舞台に繰り広げられる極上の歴史ミステリー。 時は江戸時代後期、文化文政の世。遠州浜名藩主の四男、部屋住みの響四郎と町方の女房との根津権現での出会いから物語は始まる。互いに名も身分も明かさずひとつになり別れた。 響四郎は羽州新田藩に継嗣として迎えられることになっていた。外様とはいえ大藩である羽州藩支藩への異例の末期養子は、幕閣の出世頭である浜松藩主・水野忠邦の斡旋によるものだった。新田藩が預かる幕府直轄の島では、蝦夷地の花として知られる浜茄子が咲く。小藩とはいえ譜代の響四郎に白羽の矢が立ったのは、その秘密を探らせるためでもあった。 響四郎に江戸から付き従ってきた浜名藩士が、次々と島で不審の死を遂げる。沖合で見られる怪異現象がささやかれ、忍びや隠密が暗躍する島で何が起こっているのか。その真相が明らかになったとき、そして一夜の情事で刻まれた恋の行方は……。

超一流の弁護士たちと付き合ってきた著者が、満を持して書き下ろした法律読み物。ビジネスパートナーの立場で弁護士の行動原理や生態を分析、これからの訴訟社会を生き抜くための40の心得を分かりやすく紹介します。

起業の世界の決定版ガイド。クラウドファンディングやソーシャルビジネスなど最新動向を大幅加筆。人材、技術、経営、資金、関連制度などベンチャーの実像とビジネス環境がわかる。

「中国ショック」は歪な経済システムの行き詰まりを示す、表層的な現象にすぎない。統制過剰、隠蔽、縁故、拡張主義、国際規律無視……中国経済を行き詰まらせるのは何か。2015年の株式市場の暴落をはじめ、中国経済はその変調を隠しきれない。国内には未だ大きな開発余地があるものの、共産党による経済運営はさまざまなレベルで軋みが生じ、現状の体制システムのままでは早晩、低成長の常態化に追い込まれる。「国有企業は需要減でも人員調整できず、『目標』達成のためだけに無意味な生産が続く」「不祥事、事故はもとより、経済の変調情報すら隠蔽される」「党の『計画』が優先され、誰も住みたくない土地に高層住宅が建ちまくる」……。さらに無理な拡張主義、横暴な国際ルールの無視により、周辺国・先進国との経済協力にも障害が生じる。国際社会で孤立する中国は、成長を阻害する。中国総局で経済分野を追った日経記者が、中国経済を長期的に低迷させる社会的な矛盾、問題について現場レポートする衝撃のルポ。

史上最も騒然とした政権移行は、核兵器を使った米中戦争という国家存亡の危機に瀕していた。 重い影を背負ったバイデン政権の実態。 復讐を誓うトランプ復活の未来。 著名記者が放つ全米大ベストセラー。 【内容紹介】 現職大統領トランプが選挙不正を唱え続けるなか2021年1月6日に発生した議会襲撃事件は、トランプからバイデンへの政権移行が国家存亡の危機を招く可能性を強く示していた。襲撃事件直後、統合参謀本部議長マーク・ミリーは、1933年にナチスが起こしたドイツ国会議事堂放火事件をトランプが再現しようとしているのではないかと懸念した。事件を利用してナチスは独裁を完成させたが、同じような混乱をもたらすためにトランプは核兵器を使うのではないか。トランプが核のボタンを押せば数分内に何個でも核弾頭が発射できるが、その決定に至るまで誰の助言を聞く必要もない。 本書で調査報道の名手ボブ・ウッドワードと政治記者ロバート・コスタが暴き出すのは、まさに開戦の危機に直面していたアメリカの姿である。200名以上の関係者にインタビュー、さらにメモ、電話記録、日記、メール、会合記録といった私的な記録や政府資料から、トランプのホワイトハウス、大統領選、政権移行の大混乱、国防総省、議会、バイデン政権の実態を明かす。 バイデンは前大統領の重苦しい影を背負った。パンデミック、悪化する経済、党派主義がはびこる政治、危険に満ちた国際関係。「この危機の冬、私たちにはやることが大量にある」と就任演説で語ったバイデンは、実際に何をやったのか。本書は、トランプ政権の終わりとバイデン政権の始まりという、史上最も騒然とした政権移行を描くものである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【第一人者の手による、もっとも信頼できる教科書［完訳］】 　本書は、法と経済学に関する詳細な教科書であり、取り上げられている法分野は、所有権その他の物権法（知的財産権法を含む）、事故法（過失による不法行為に関する法）、契約法、訴訟法および刑事法といった広範な領域に及ぶ。また、本書の最後のパートでは、法と経済学の規範的な基礎となっている厚生経済学について解説しているほか、伝統的な法学において重要視されている道徳あるいは公正の観念についても、興味深い洞察が展開されている。 　本書の目的は、法学や経済学の専門知識を持たない者にも、法と経済学の内容を分かりやすく伝えるところにある。そのため、微細な法理論に立ち入ることもないし、高度な数学を用いた分析も（脚注を除けば）登場しない。したがって、本書の内容は、法律の専門家あるいは経済学者だけでなく、法制度や経済学に関心をもつ一般の読者にもお勧めできるものである。また、法制度が個人の行動、ひいては社会全体にどういう影響を及ぼすかをシステマティックに分析する法と経済学の手法は、本書で扱っている基本的な法制度の分析だけでなく、あらゆる政策判断に応用できるものである。その意味で、本書は、立法や政策の立案に携わる人々にも、ぜひ手にとって頂きたい。(「訳者まえがき」より抜粋） 【日本語版の特色】 ●訳注で日本法の内容およびアメリカ法との異同を説明。 ●重要語句は、かっこ内で原語を明示し、索引にも掲げた。 ●原著の膨大な引用文献をすべて掲げた。 ●理解を容易にするため一部で図表を加えた。 ●巻末に「数学の補足」を置き、本書に関連する数学の説明を付け加えた。

「保険は99%がはずれる宝くじ」「医療保険は検討に値しない」「いまどき、保険で貯蓄は疑問」――。生命保険のカラクリ、業界の裏話から、本音の「おすすめ」商品まで、生保会社の営業マンとして長年勤務した保険コンサルタントが、具体的な商品などを挙げながら明かす、生保のすべてがわかる本です。 ・なぜ広く、長く入ってはいけないか ・「元本割れしない」に惑わされてはいけない理由 ・販売員は、売ったらほとんど退社する ・大手生保会社の管理職が入っている保険は? ・保険料の目安は手取り収入の1% ・お金があるなら、入る必要なし? 大切なのは、消費者がテレビCMやパンフレットを鵜呑みにせず、疑ってみること。「低価格で、手厚く幅広い保障がいつまでも続く保険商品」や「資産形成に有利な保障と貯蓄を兼ねる保険」など現実には存在しません。 でも、保険業界への疑問や批判を目的にした本ではなく、読者が正しい保険選びができるようになり、結果として自己資金の使い道を自由にできるようになる可能性を広げる本です。

異様に高い手数料、大きなリスク――あなたは理解していますか? 「外貨建て保険」の真実 長引く低金利や投資信託の手数料低下などを背景に、保険会社と保険代理店は、手数料率の高い外貨建て保険や変額年金保険といった「貯蓄性保険」の販売に注力しています。最近は、資産を多く持つ高齢者だけではなく、資産形成世代(30~50代)の購入も増えています。しかし、貯蓄性保険は販売手数料率が10%に及ぶものもあるなど非常に高コストで、為替変動や金利変動、途中解約などによって大きな損失を被る可能性も高い商品です。 貯蓄性保険の仕組みは複雑で、高いリスクをきちんと理解して購入している消費者は少なく、また、販売する側も商品の特徴を十分に理解しないまま販売しているケースも多くあります。 本書は、誤解を招く説明資料やセールストークが横行する販売現場の問題点を明らかにし、貯蓄性保険で本当に儲けられるのか、商品性を徹底検証。高コスト、高リスクで資産を増やすことが困難なケースが多いこと明らかにします。そして、お金を増やすためには、貯蓄性保険より適した方法があることを紹介します。

どんな保険に入ればよいのか。そもそも保険に入る必要はあるのか。生命保険と損害保険をトータルに取り上げ、必要な補償に合わせたさまざまな保険の上手な活用法をわかりやすく解説。お得な情報が満載です。

私たちはなぜ死ぬのか？ ノーベル賞学者が語る驚きの真実 生物学に革命が起きている。 人類史上初めて、老年期の健康状態を改善し、最大寿命を延ばせる可能性が高まっている。 急速に進む寿命と老化と病の研究は、人類に何をもたらすのか？ ノーベル化学賞受賞の生物学者が最新の科学的知見をもとに寿命と老化を解説。 ・なぜ私たちは老いるのか？ ・なぜある種の生物は、他の生物よりも長生きなのか？ ・充実した健康長寿のために、何をすればよいか？ ・どのような食事、運動、睡眠が必要なのか？ ・アンチエイジング治療やカロリー制限には意味があるのか？ ・寿命を延ばすことが可能になったとき、人類には何がもたらされるのか？ 英国王立協会科学図書賞最終候補作（2024年） 「100年以上前の遺伝子の発見とともに始まった生物学の革命によって、今日私たちは岐路に立たされている。 老化の根本原因にかかわる近年の研究によって、人類史上初めて老年期の健康状態を改善できるだけでなく、人間の最大寿命を延ばせる可能性が高まっているのだ。」――本書より

人々を感激させるのは「WHY」の力だ。 TEDで6000万回以上再生された講演動画 「How great leaders inspire action」から生まれたベストセラー! 理念を掲げて社会を巻き込む力をもつリーダーには共通点がある。 それは思考を「WHAT」からではなく、「WHY」から始めるという点だ。 世の中には「形式上のリーダー」と「本物のリーダー」がいる。 「形式上のリーダー」は、権力のある座につき、影響力をもつ。 しかし「本物のリーダー」は、私たちを感激させ、奮起させる。 「本物のリーダー」は、私たちに「WHY(理念と大義)」を語る。 それこそが組織の内外の人たちのやる気を起こさせる。 だが「形式上のリーダー」は「WHAT(結果)」だけを語ってしまう。 人々が従いたくなる〈インスパイア型リーダー〉になるための思想と行動とは？ アップル、サウスウエスト航空、スターバックスなどの事例から、アメリカの人気コンサルタントがお教えします。

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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 愛されて15年、家計本ロングセラー。一般論やオンラインでは手に入らないお金の知恵が、書き込むだけでわかる。将来のシミュレーションで未来の安心と納得が手に入る！ 累計7,000件超の個人相談を受ける人気ＦＰが、ライフプランから保険・老後・投資・教育・住宅・税金までナットクの知恵をアドバイスします。

英国から中国への返還が実現して20年。東洋の真珠とも呼ばれる世界的なフリーポートは、返還後も中国本土へのゲートウェイとして優位性を誇示してきた。 しかし、経済は中国本土に圧倒され、返還時に約束された「一国二制度」は「一国一制度」へと収斂しつつある。習近平政権は香港の自由を実力で奪い、各方面で対立が表面化。一部の若者からは「独立」の声もあがる。 上海、北京、広州など中国本土が急成長するなか、香港の相対的な地位低下が続いている。中国の国内総生産に占める香港の割合は3パーセントを割った。製造業は、コスト競争力はもとより、研究開発でも本土の後塵を拝す。国際金融センターとしての相対的地位は健在だが、行政の介入がマイナスに作用。傘下の本社登記地をケイマン諸島に移した李嘉誠など、大富豪たちの動静にもこれまでとは違う変化の兆しが見られる。英国流の教育制度は排除され、英語を話せる香港人も減少の一途をたどるなど、香港の優位性を支える基盤にも軋みが見られる。数多くの興味深いエピソード、背後にある文化や制度の変容から、混沌とも雑然とも形容される香港の実像を浮き彫りにする。 香港返還から今日に至る政治、経済、社会の深層に迫り、あらためて返還の意義を考えるとともに、今後の中国に対する視座を与える一冊。

会議で皆がYesと言っていたので、 よく理解できなかったが、 自分もYesと言っておいた とりあえず、 先輩のやり方に 従っておけば問題ないと思っている 本当にそれでいいの? 誰もが無意識にハマる「9つのワナ」にとらわれていませんか? 外資系コンサルティング会社に27年在籍し 現在、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科で教える著者が 本質を把握する能力「本質把握力」の鍛え方、 常に本質を意識する思考習慣「本質思考」の身につけ方をまとめた一冊です。 本書は、「9つのワナ」を知り、 ワナからの脱出法を身につけ、 ワナにハマらないための力を鍛える。 と、いう構成になっています。

最新句集『此処』で2020年度の読売文学賞を受賞した俳人が、3・11からコロナ禍までの10年間に日経新聞や俳句雑誌に発表してきた60篇あまりのエッセイを１冊に編む。 タイトルは自作句「本当は逢いたし拝復蝉時雨」から。時々のくらしを営む「此処」から「彼処」にいる本当は逢いたい人たちを思い綴る。彼処にいるのは――軍医として赴いた戦地で命を奪われた父、俳句の師、つい最近亡くなった夫、そして被災地で、猛威を振るう自然災害で、先のむごたらしい戦争で命を失った人たち。楽しい旅の途次に、家事の合間に、テレビを観ている時に、想像力は自然に育まれた命そのものへと向かう。自らの思いを常に客観視しているような透徹なまなざしから生まれる文章は、各エッセイに引いた自作句、師や友や先達の句をピリオドとして、えもいわれぬ余韻を残す。 84歳の著者による句集『此処』は増刷を重ね、枠にとらわれない軽やかな口語表現は俳句の世界を超えて、若い人にも広く受け入れられた。本書はそのメイキングとも言える。

「高ROE銘柄を買え」も 「外国人が買った株に注目」も大間違い! 「Newsモーニングサテライト」(テレビ東京系列) 「報道ステーション」(テレビ朝日系列) 「日経プラス10」(BSジャパン)など出演。 もっとも注目のストラテジストが教える投資術。 「株式投資の新・常識」を、 豊富なデータと分析に基づき語ります。 ●実践的な日経平均の予想方法 ●経営者の心理から株価が読める ●中間決算で上方修正した企業を狙え ●値上がりする銘柄とROEの本当の関係 ●外国人が好む銘柄の共通点 ●「外国人が大量に買った株」を投資に活かす方法 ●レバレッジ型ETFの落とし穴に注意 ●自社株買いの賞味期限と投資のヒント ●日銀が歪めた株価にどう向き合うか ●スマートベータがTOPIXに勝つメカニズム ●スマートベータと上手につき合うために ……など、勝つための秘策が満載です。

本の力で復興を支援するプロジェクトとして放送されたＦＭ番組『希望の本棚』を書籍化。ビジネス書のベストセラー著者を中心とする２１人が、自分の人生を変えた１冊を紹介。現在・将来に希望を見出せない人は必読。

たくさんの参加者を巻き込んで、アイデアや知恵、ビジョンを引き出す、まったく新しい対話・会議手法であるホールシステム・アプローチのやり方、考え方、実践例を紹介した手引き書。

スマホの次の世界がくる! クラブハウスの熱狂は始まりにすぎなかった。 GAFAが必死になって狙う、音声市場の可能性とは――? ★内容紹介★ リモートワークによるオンライン会議、 2021年1月に日本に上陸した次世代SNS「クラブハウス」の流行、 Twitterの新機能「スペース」……。 ここ数ヶ月で、急速に音声でのコミュニケーションに注目が集まっている。 世界では音声関係のM&Aも話題だ。 本書では、なぜこれだけ「音声」に世界の先端企業が注目しているのか、 事例やデータをもとに徹底解剖する! 日本のボイステック市場の第一人者たちの対談も収録! 最先端の動きがわかります。 ・株式会社オトナル 代表取締役 八木太亮さん ・株式会社BONX 代表取締役CEO 宮坂貴大さん コエステ株式会社 執行役員 金子祐紀さん ★本書の内容★ ・コロナで「音」に目が向いた ・誰が「音声」を押さえるのか ・デバイスの進化が「聴き方」を変えた ・急成長するポッドキャスト市場 ・スマホ以来の「大革命」がやってくる ・「本物」しか残らない ・人の心はコントロールできる ・音声の世界でも進む「パーソナライズ」化 ・動画にコントロールされるのはもう嫌だ

HPとコンパックの統合を実行し、危機のダイエーを活性化させ、マイクロソフト日本法人の変革をリードした。そんな男が語る、自分と組織の「殻の破りかた」。 いまの職場にいても、息が詰まる。リーダーになって苦労するより、現状維持のほうがいい。市場で通用するキャリアを積まないと、将来が不安だ。自分の会社や業界の先が見えない－－本書は、こんな不安を抱えるビジネスパーソンたちの背中を押してくれるはずだ。

AI@スケール、デジタルSCM、モビリティの進化…… デジタル&テクノロジーが変える経営の未来! トップコンサルタントはここを見ている! 戦略コンサルファームとして、世界中に拠点を持つボストン コンサルティング グループ(BCG)。 そのコンサルタントたちが、日本企業の経営にインパクトを与える論点を選び、 これから何が起こるのか、どのような備えが必要なのかを提言する。 Chapter1.デジタルを経営に活かす ・陥りがちな罠を超え、「AI@スケール」を目指すには? ・ブロックチェーンでイノベーションを生むアプローチとは? ・デジタルSCMで世界との差を埋めるには? ・大企業だからこそできるデジタル新規事業の立ち上げ方とは? Chapter2.変わる人・社会と成長領域 ・アジャイル手法を生産性向上に活かすには? ・健康・予防領域で黒字化できない本当の理由 ・株主価値向上から「社会的価値向上(TSI)」へ Chapter3.テクノロジーが生む「新しい経済」 ・モビリティの未来を読み解く4つのシナリオ ・物流危機はどうすれば乗り越えられるのか? ・変わる決済(ペイメント)、成長分野とするためには?

戦略コンサルファームとして、世界中に拠点を持つボストン コンサルティング グループ(BCG)。 そのコンサルタントたちが、日本企業の経営にインパクトを与える論点を選び、 これから何が起こるのか、どのような備えが必要なのかを提言する。 ◎本書で取り上げる主な内容 -実は世界中で進む少子高齢化。新興国というフロンティアが消える時代に必要な戦略は? -グローバリゼーションはこれまでとは別ステージへ。その違いが勝者を分ける -AIブームは終焉の兆し。経営に活かすなら3つの能力を身に付けろ -シェアリングエコノミーが影響しない業界・企業はない。自社にとってのメリットを考える視点とは -「繋がる世界」が生み出した、複雑過ぎるビジネスモデル競争。その先行きを読み解く4つのレイヤー -日本のデジタルマーケティングは「デジタル広告」の域を出ていない。別次元の成果を上げるために必要なこと -日本にも増えてきたM&A巧者。さらなるレベルアップのために必要なPMRとは -医療制度改革が叫ばれる中、最大の効果を上げる「バリューベースヘルスケア」とは -掛け声先行のダイバーシティー。本当の「競争優位」にするためには、何から手をつけるのか ほか ブロックチェーン/デジタル・トランスフォーメーション/アジャイルほかの論点も解説

2020年代がスタートする。 日本企業は、次の10年をどのように位置付け、何を目指せばよいだろうか。 そしてビジネスリーダーは、どのように組織を牽引していけばよいだろうか。 これが、本書の底流にある大きなテーマである。 グローバル先進企業は、すでに企業の根幹をなす基盤の進化を急速に進めつつある。 2020年代は、企業基盤進化の成否が、グローバル市場における企業の優勝劣敗を 決するといっても過言ではない。 日本企業が、2020年代を「輝きを取り戻す10年」とするためには、 ビジネスリーダーが構造変化の本質を理解し、企業基盤の進化の方向を定め、 実現に向けたアクションを開始することが大切だ。 こうした問題意識に基づき、本書では、経済の構造変化が進むなかでの 5つの企業基盤進化の方向性を提示する。 そして、それぞれの方向性について2つずつ、合計10の注目すべき経営テーマを解説する。 ◎5つの方向性と10のテーマ 方向性1 新しい競争ロジックをマスターする 01 データ・ドリブン・マーケティング――AI×ビッグデータでデータ経済圏を勝ち抜く 02 エコシステム戦略――デジタルが変える「協業」のルール 方向性2 変化に柔軟に対応する組織を構築する 03 アジャイル・オーガニゼーション――激変の中で組織のあり方を抜本的に変革 04 ダイバーシティを経営の武器にする――異質のぶつかりあいがイノベーションを生む 方向性3 ダイナミックな全社変革を実現する 05 デジタル・トランスフォーメーション――日本での成功のカギ 06 デジタル・サプライチェーン・マネジメント――優位性構築か効率重視か、選択を急げ 方向性4 先が見えない時代に、経営手法を進化させる 07 シナリオプランニング――「未来」を見える化し、チャンスに変える 08 TSRマネジメント――戦略と「株主価値創造」をつなぐ 方向性5 企業の「あるべき姿」を再定義する 09 世界の先端企業が重視する「パーパス」――「存在意義」を基軸とした企業変革 10 成長戦略としての「社会的インパクト経営」――SDGs/ESGが問いかけるもの

◆止まらない日本市場の地盤沈下 2020年は日本にとって東京オリンピック開催など大きな転機となるが、アジアも同様だ。アジア各国が大規模な経済計画を打ち出す一方で、日本市場の存在感は日増しに弱体化している。ニューヨーク、ロンドンには大きく差がつけられていても腐ってもタイでアジアの中では君臨していると日本人の多くは思っているが状況はそれどころではない。外為市場ではシンガポール、香港、デリバティブズでは韓国、インドに、商品市場では中国と、アジア各国の後塵を拝するに至っている。本書は、日本人の多くがまだ実感できていない日本の金融力衰退という不都合な真実とアジア各国の急成長を明らかにするもの。そのような中で日本市場はどのように生き残るべきかを探る。

「原著ペーパーバック版へのあとがき」を収録！ 　著者のポール・ボルカー氏は2019年12月8日に92歳で亡くなる前に1本のエッセイをしたためていた。『回顧録』の原著ペーパーバック版（2020年3月刊行予定）向けの「あとがき」である。その内容はまさに彼が鳴らした「最後の警鐘」と言える。 「伝説のFRB議長」による「最後の警鐘」 通貨・金融への信頼、政府への信頼回復のために何が必要なのか。 現代金融の同時代史にして、強い危機感をもとに書かれた未来への羅針盤。 ◆本書への賞賛 「ポール・ボルカーは私の知る最も偉大な人物だ……本書は、彼の人生を詳細に記述した以上のものだ。彼の信条そのものを描いたものだ」(マーティン・ウルフ、FTコメンテーター) 「ポール・ボルカーの発するメッセージほど重要なものはない」(ジミー・カーター元大統領) 「ポール・ボルカーはここ50年以上にわたり、世界経済をより良くするために誰よりもよく観察し、行動してきたアメリカのヒーローだ。この回顧録は必読の書だ」(レイ・ダリオ、ブリッジウォーター・アソシエイツ創業者、『PRINCIPLES』著者) 「本書は、50年以上にわたって世界の金融問題において中心的な役割を果たしてきた人物が打ち立てた金字塔だ」(ジャック・ドラロジエール、元IMF専務理事) ■世界で最も尊敬を集めるひとり、ポール・ボルカー元FRB(アメリカの中央銀行)議長が、ほぼ70年間にわたって関わってきた金融・通貨政策について回顧し、金融危機の到来に警鐘を鳴らし、また、公僕として行政に関わることの重要性を後世代へのメッセージとして伝える自伝的回顧録。 ■ボルカー氏本人による初めての回顧録です。ボルカー氏は誰もができなかった高インフレとの闘いに周囲や社会からの圧力に負けることなく勝利した伝説的な中央銀行家です。銀行危機や世界の債務危機を解決し、FRB議長を退いた後も、最も頼れる人物として数多くの公職に就き、内外の不正や腐敗をただす仕事を成し遂げてきました。 ■本書では、20世紀後半、ブレトンウッズ体制の崩壊にどのように対処したのか、FRB議長就任後のインフレとの闘いや内外の金融危機への対処が生き生きと描かれるとともに、インフレ目標に固執する金融政策、金融システムの抱えるリスク、金融危機発生への懸念について述べ、人々の政府への無関心ぶりへの危機感が率直に語られます。 ■ボルカー氏はFRB議長退任後、今日に至るまで、借金(負債)に依存した過剰な消費、過剰なリスクテイクとバブルの発生について、常に警告を発してきました。質実剛健な人柄、直裁な発言、信念を貫く清廉潔白な姿が本書から浮かび上がってきます。 ■本書は、じつは、次の世代に金融や通貨政策に関わる教訓、政府の役割の重要性、公共の仕事に就くことの意義を伝えたいとのボルカー氏の強い思いから執筆されています。「健全な通貨」「健全な金融」「良き政府」、この三つに世の中の真理はあるとするボルカー氏の信条を語る書でもあります。 ■20世紀のインフレとの闘いに劇的な勝利を収め、幾多の通貨・金融危機に対処してきたまさに偉大な元議長の回顧録は、現代の金融の世界を理解し、また、民主主義が危機の時代を迎える中で、大切なことは何かを考える上で、公共的な仕事に就いているひと、金融関係者、世の中に役立つ仕事をしたいと考える若い世代の人々にとって欠かせない1冊です。

電話が鳴ったら1回でとる。元気よくあいさつをする。約束を守る。「凡事」を極めることで、お客様の信頼が積み重なり、やがて「非凡な成果」につながる。「凡事徹底」「現場主義」「即断即決」で、業績不振の支店、債務超過寸前のグループ会社を立て直し、1兆円企業の組織改革と業績拡大を成し遂げた大和ハウス工業代表取締役会長兼CEOが語る、人と組織を強くする経営の極意。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ危機の今こそ、業種を超えた変革の好機。 各界の識者が、14業界の活路を示す! 巻頭対談は、柳川範之氏(東京大学経済学部教授)。 そのほか、翁百合氏(日本総合研究所理事長)、平野正雄氏(早稲田大学ビジネススクール教授)、岩下直行氏(京都大学公共政策大学院教授)、三浦瑠麗氏(国際政治学者)、石川温氏(ジャーナリスト)など第一線で活躍する識者や、TDK、ヤフー、UBS証券、T&Dホールディングス、オリックス自動車、ローソン、経済産業省、関西電力といった業界のキープレーヤーが多数登場! 新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界経済が危機に瀕しています。どのように危機から脱け出し、立て直していけばよいのか。 日本経済を14の業界に分けて網羅。業界ごとにアクセンチュアの専門家がコロナ危機を踏まえた現状の課題と展望を明らかにした上で、キーパーソンと対談。解説と対談を合わせて展開し、各業界が向かうべき道を浮き彫りにします。

●巨大な政府資金は自由主義のコストだ 新型コロナウイルスの蔓延は、世界の風景を一変させた。街からは人が消え、経済は急激に冷え込んだ。各国は巨大な財政支出でこれを再び浮揚させようと四苦八苦している。 現在の自由主義は、19世紀に確立した。フランスや米国は血と汗と涙で自由を獲得し、株式会社制度・中央銀行制度が確立したのもこのころだ。自由主義の発展で中間層の生活水準は押し上げられ、度重なる不況も政府資金によって乗り越えることができたことで、自由主義は最高のシステムとして認識されてきた。 ただ、今回の不況期では、巨額な財政支出が見込まれ、自由主義の存亡が問われている。本書は、10年先の国家・企業・通貨の関係を展望することがテーマになる。

■オリ・パラ開催・観客論争、後手に回った感染拡大防止対策、PCR検査体制・医療体制の不備、ワクチン接種をめぐる縦割り行政、中央・地方政府間の連携の悪さ、医療専門家と経済専門家との不協和音、露呈したデジタル化の遅れ。さらに日本は、生産性・経済の低迷のために、長期衰退も、もはや絵空事ではなくなった。 ■日本はコロナ対応において、どこで、何を、どう間違ったのか。危機を突破する道はどこにあるのか。カギはガバナンス（統治構造）とリスクシェアのあり方を変えることにある。 ■経済学の知見をもとに、コロナ危機に対する数々の政策を早くから提言し続けてきた経済学者が、日本社会を立て直すための包括的な政策ビジョンを提示。コロナ対策をめぐる意思決定過程を間近で見てきた著者だけにしかなしえない観察、洞察にもとづき、豊かな構想力で描き出す。

本書は、新しい時代の中央銀行論をテーマとしている。日本銀行が四半世紀にわたり実施してきた非伝統的な金融政策を振り返り、将来再びデフレと闘うことになった場合に備えて政策判断の材料を提供することを目的としている。政策当局者でも市場参加者でもない第三者の視点から、金融政策の効果と副作用を検証し、今後の課題を提示する。 　日銀は大規模金融緩和を解除するとともに政策金利を引き上げ、表向きには国債の買い入れ減額（テーパリング）の旗を掲げながら、実際には巨大なバランスシートを縮小するQT（量的引き締め）を進めている。だが、植田総裁の言う「普通の金融政策」に戻るまでの道のりは、長くて険しいものになりそうである。日銀は金融政策のツールボックスにどの道具を残しておくべきなのか、金融正常化の過程で留意しなければならない点は何か、政策当局者が検証しにくい分野があるとすればそれは何で、どのような結論が導き出されるのか――。本書はこうした問いに答える、いわば「民間版の多角的レビュー」である。 【目次】 序章　非伝統的金融政策を概観する 第1章　日銀に代わる国債の担い手は誰か――事実上のQTと国債管理政策 第2章　日銀は当座預金をどこまで減らせるか――最適なバランスシート規模 第3章　観察できない自然利子率と中立金利――日銀の金利政策 第4章　リスク性資産の買い入れ――ETF買い入れは企業ガバナンスを弱めたか 第5章　J-REIT買い入れはリスクプレミアムの縮小やオフィス賃料の上昇につながったか 第6章　累計23兆円の社債買い入れはスプレッドの縮小や設備投資につながったか 第7章　プルーデンス政策――地域金融強化のための特別当座預金制度 第8章　金利ある世界で動き出すたんす預金――店舗やATMの立地状況から銀行券の戻りを考える 第9章　金融正常化で日銀に発生する損失のシミュレーションと中央銀行の独立性

元現地特派員による渾身のルポルタージュ！ 機会の不平等による格差の再生産、貧困の連鎖で、 ポピュリズムへの道を突き進む南米。 南米と日本の「不平等と格差」は“程度の問題”に過ぎない。 南米のリアルから日本の危機をも示す警告の書。

「史上最強の政策」真の効果は? 賛否両論が渦巻く歴史的な大実験、マイナス金利政策。経済、マーケットへの影響は? 副作用は? 長期停滞論、ヘリコプターマネー論も交え、徹底検証。 2016年1月、日本銀行が導入を発表したマイナス金利政策。1999年のゼロ金利政策以来でいえば第5の非伝統的な金融政策であり、「史上最強の枠組み」と黒田総裁が称する、量的・質的金融緩和(QQE)の両軸にマイナス金利を加えた「3次元緩和」政策です。 少子高齢化が進行するもとで、デフレとの長期にわたる闘いの末に導入を決断したマイナス金利政策によって、日本経済はデフレから完全に抜け出し、成長経路に戻ることができるのか。それともネガティブな効果を経済に与えるのか。日本銀行は財務の健全性を保てるのか。3次元QQE政策はどこまで継続できるのか。 未踏の金融政策の効果とリスクを理論・実証両面から解明するとともに、日本経済が成長を取り戻すための方策を提案します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 従業員からのマイナンバー取得で気を付けるべきことは?　社内規定や教育・研修で必ず周知すべきことは?　外部へ業務を委託するときに契約書に盛り込む中身をどうするか?　システム・クラウド業者選びのポイントは?　取引先や株主から番号を取得するときの流れは?　もしもマイナンバーが漏洩してしまったら? Q&A方式で、これから直面するリスク&トラブルを専門家がズバリ解決!

私たちはなぜ、時間をもっとうまく使えないのか？ 最高の人生を送るため、時間感覚を書き換えよう！ 「監獄実験」で知られるスタンフォード大学の著名心理学者による30数年の研究に基づく時間術の名著、待望の増補・復刊。 時間志向テストで自分の時間志向を把握し、過去や未来など特定の時間に執着する思考の悪い癖を改めて、充足した時間を過ごせるようにするきっかけがつくれる一冊。 あなたは、過去、現在、未来について考えるとき、 肯定的になるだろうか、否定的になるだろうか？ 幸せを感じるだろうか、悲しくなるだろうか？ 希望をもつだろうか、恐怖におびえるだろうか？ あなたの時間志向は、あなた自身の時間に対する向き合い方や癖を反映している。 では、あなたの時間志向は？ 　・過去肯定型 　・過去否定型 　・現在快楽型 　・現在宿命論型 　・未来型 　・超越未来型 　〇詳しくは、本書の「ジンバルドーの時間志向テスト」で 【目次】 　プロローグ　あなたの時間は限られている 第1部　なぜ、人により時間の感じ方が違うのか？ 　第1章　時間とはなにか？ 　第2章　時間のとらえ方で人生が変わる 　第3章　過去--変化する記憶 　第4章　現在--すべてが現実である一瞬 　第5章　未来--今日というレンズを通して見る明日 　第6章　超越未来--死後の新たな時間 第2部　あなたの時間を再構築する 　第7章　身体と健康 　第8章　人生の選択とお金 　第9章　愛と幸福 　第10章 ビジネスと政治 　第11章 理想の時間志向を発達させよう エピローグ　すべてはあなたしだい

リーダーの仕事は、目先のことを部下に権限委譲し、未来をつくることだ。人を信用して任せることができずにいつも忙しくしている“若手リーダー”に警告を発し、上手な任せ方とリーダーがやるべき仕事について考える。

「1on1」とは、「上司と部下の間で、週1回～月1回、30分～1時間程度、用事がなくても定期的に行う1対1の対話」のこと。インテル、マイクロソフト、グーグル、ヤフーなどの外資系IT企業を筆頭に、日本企業にも導入が相次いでいます。 働き方が多様化し、かつ、働く人の価値観が多様化している昨今、従来よりもより深いコミュニケーションが求められるはずなのに、逆にコミュニケーションの機会がグッと減ってきています。そんな企業の悩みに対して、1on1が解決策の一つとして注目を集めています。 一方で、このために定期的に時間を割くのは難しく、ルーティン化してやめてしまうパターン、話すことがなくなってしまうパターン、成果が見えずやめてしまうパターンなど、多くの失敗例があります。本書は、実施方法だけでなく、失敗例や心理的に気をつけることなど(アドラー心理学の要素も随所に投入)、細かいところまで注意が行き届いており、日本で数少ない「1on1」の本の決定版といえるものです。 著者は、「1on1」をテーマに大企業などで数多く、そして一社でも数回にわたり講師を務めています。その中で出てきた質問など、経験も踏まえて記述しています。

激動の時代に「売れる」商品には秘密があった! 注目の応援購入サービス「マクアケ」が 数多くの事例と共に、新たなモノの売り方を解説。 コロナ禍によって、モノの売り方は大きく変わり、 変化に適応できた企業とできなかった企業では 未来に大きな変化が生じている。 そうしたなか、数多く活用されたのが 「Makuake」の応援購入プラットフォームである。 買い手と売り手が直接つながるなかで、 「売れる」ためには何に気をつけ、 何を考えなくてはいけないのか。 8つの法則で、徹底解説!!

本書では「マクロ実証会計研究(Macro-Accounting)」と呼ばれる研究を紹介する。「マクロ実証会計研究」では、個別企業の会計情報をそのまま分析せずに、実証分析に入る時にまず平均や合計等の方法で国内の上場企業すべての会計情報をひとまとめに「集約」する。 例えば、国内の上場企業の利益率を平均すれば、それは国内上場企業全体の経営状態を表す情報となる。上場企業の平均利益率が高まれば、それは上場企業の業績が一般に改善していることを示すからである。また、国内の上場企業の利益率の標準偏差を取れば、それは国内上場企業の業績格差を表す情報となる。 このように企業の会計情報を個別に見るのではなく、一国の上場企業を総体としてとらえる情報を作ることで、会計研究者が財務会計の機能としてあまり想定してこなかった使い方もできるようになる。その代表例が、上場企業の会計情報を用いたマクロ経済研究である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 二極化の真実、あなたの不動産は「負け組」！？ 逆転を可能にするノウハウを解説！ 今まで好調だった不動産市場が曲がり角を迎えています。東京圏の同じ地域でも、駅近と駅遠などの条件の違いで価格の差が激しくなっており、「勝ち組」不動産と「負け組」不動産で二極化している状態です。 「負け組」不動産をどうすれば「勝ち組」に転換できるのか？　実践的なノウハウを解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【2026年10月施行】カスハラ対策はすべての会社の義務に！ 分かりやすく、コンパクトに、漏らさずにポイントを解説。 「最初の一冊」にぴったりの入門書！ 「法律が変わったけど、何から準備すればいい？」 「小さな会社の担当者が、ひとりでカスハラ対策をゼロから始めたい」 「そもそもどこからがカスハラで、どこまでが正当なクレーム？」 ……こんなお悩みを持つ方にぜひ手に取っていただきたい一冊です。 本書は、2026年10月施行の改正法に準拠したカスハラ対策をやさしく解説する入門書です。相談窓口の準備の仕方や社内規定のつくり方など、「まずはこれだけ」準備してほしいポイントを示しました。カスハラ対策にあてられる予算や人員に制約のある会社の方や、ひとりで担当にあたっている方にも活用いただけるよう、無理なく実践できる手法を紹介します。 ★★本書の特長★★ ◆ 書式、チェックリスト、トーク例など豊富な資料つき カスハラ対応方針（ポリシー）の例やカスハラ対応マニュアルの骨子、担当者のための記録シート、現場での見極めチェックリスト、困ったときのトーク例など、今日から現場で活用できる資料を豊富に収録しています。 ◆ 見開きQ＆A方式ですぐ読める！　必要なポイントから読める！ 基本的に１つの項目を見開きでコンパクトに解説。最短で改正法に対応した社内体制を整えたい方は第２章から、今まさに現場でカスハラに悩んでいる方は第４章から、カスハラ対策の全体像をつかみたい方は最初から順番に、などと用途に応じて必要な箇所から手軽に読み始めることができます。 ◆ 第一線で活躍する著者陣が解説 カスハラ対策の実務を熟知した弁護士が執筆し、カスハラ法制の議論にも関与した学者が監修。専門家の知見をもとに、現場に寄り添いながら解説します。 【目次】 第1章　カスハラ対策が「義務」に! 　　　今さら聞けない新ルールの基本 第2章　今日からできる ひとりでもできる 　　　社内体制のつくり方 第3章　いざ、カスハラが起きたときには 　　　　現場対応の鉄則 第4章　こんなときどうする? 　　　現場の「困った!」 ケーススタディ 第5章　カスハラ対策の落とし穴 　　　自社が“加害者”・“行き過ぎ”にならないために

日経平均3万円台へ! 今こそはじめたい株式投資を基礎から解説。 日本株への関心が高まっている。2017年は96年6月に付けたバブル崩壊後の戻り高値を21年ぶりに超えた。企業業績の改善が最大の要因だが、世界的な景気拡大、好調な需給関係、企業統治の進行など、多くの追い風が吹いている。18年以降もゆるやかな株価上昇は期待でき、前著でも指摘した2020年に日経平均3万円も見えてきた。 本書では、2020年に向けて伸び続けることが予想されるこれからの株式相場を展望する。さらに、日本株投資を始めようと思う経験の少ない人でも、日経新聞、日経電子版、日経会社情報電子版などを活用することで、すぐに実践できる情報収集、銘柄選択、投資のタイミング判断などを解説する。 日経マネー編集長、電子版マネー編集長兼マーケット編集長を歴任した鈴木亮氏による書き下ろし。強気の鈴木節に期待。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “プロ”や周囲の言葉に惑わされちゃダメ！ 新ＮＩＳＡ時代にイデコ、公的年金も組み合わせた資産運用は、実際にどうすればいいのか？ □一括より積立投資が有利？ □株の比率は年齢に応じて変える？ □一番資産を増やせるのは長期の積み立て？ □中小型株を多く含む指数の方が長期で上昇しやすい？ □目先株価が下がりそうな場合は積み立ての開始を遅らせるべき？ □教育・住宅資金は預貯金で備える？ □所得のない主婦（夫）はイデコを使う利点がない？ □60歳以降の国民年金任意加入は損？　…… これら多くの人が陥りがちな誤解（間違い）や通説の真偽を確かめながら、期間、金額、商品でどのくらいの違いが出るかを「目からうろこ」のデータをもとに徹底検証。新制度の正しい使い方を実践的に提示。 堅実に資産を作る「最もシンプルな原則」を解説する、新ＮＩＳＡ・イデコ時代の資産運用のファイナルアンサー本です。

マッキンゼーが読み解く「エネルギーの未来」 エネルギー転換の現在地……世界の脱炭素は順調か？ エネルギー業界が直面する課題と機会を包括的に分析し、未来に向けた具体的なアクションプランを提示する。 ・マッキンゼーが想定するエネルギーシナリオ ・S＋３Eに加わる経済競争力という4つ目の“E” ・電化を軸としたエネルギーエコシステム転換の方向性 【目次】 第1章：複雑化する世界のエネルギーの潮流 第2章：新しいグローバルゲームと日本のポジション 第3章：日本の電力のシミュレーションと今後の方向性 第4章：日本の電力事業者が直面する課題 第5章：産業変革の道筋と電力会社の業態変革

過去20年間にわたってマッキンゼーが携わってきた現場のケーススタディと、30年におよぶハーバード・ビジネス・レビューの記事を分析、組織を率いるために必要なコンセプトを抽出し、10の法則にまとめあげたのが本書だ。 デジタル化、グローバリゼーションによって大きく経営環境が変化してきたこの二十余年、強い企業はどのようにマネジメントされてきたのか。そのエッセンスをわかりやすく解説。 本書で登場する「法則」は、どんなマネジャーでも共通でもっている普遍的な悩みに応えるもの。非常に多数のケースや調査にあたっており、「タレントを十分生かせている企業はわずか７％」「ビジネスパーソンのわずか28％しか、自社の意思決定に納得していない」など現状を分析。 さらに「トップ５％の人材に注目せよ」「意思決定を３分の１に絞れ」「アジャイルな組織こそ、安定性を高めよ」など、コンサルの現場で磨きあげられてきた実践手法を紹介し、リーダー／マネジャー必携の１冊と言える内容。

日本企業が、いかにしてＭ＆Ａを組織能力として構築し、価値創造の成功確率を向上させるべきか。 この経営課題に関する問いを解き明かすのが、本書のミッションである。本書には日本企業とグローバル企業のM&Aを多く支援してきた著者陣とマッキンゼーが持つ経験と知見を集約している。我々は日本企業でM&Aの組織能力の構築・強化と成功に向けて取り組む経営陣の方々を後押ししたい。

ITシステムの導入を最終目的にしたDXは、もうやめましょう。 企業文化変革に成功し、ビジネスモデルを転換するなどして、企業価値を高めるに至った日本企業は、数パーセントに過ぎません。新しいソリューションを導入することや、レガシーシステムを刷新すること、つまり旧来からある「IT化」が目的化しているためです。 この10年で成長したGAFA、BATHなどのデジタルネイティブ企業は、一気に顧客を囲い込み、産業構造までも変えてしまいました。まだ当分、脅威が感じられない、という業界もあるかもしれません。しかし、来るべき脅威の波に備えて、古くなってしまった企業の常識をいまから変革していかないと、危機が来てからでは、間に合いません。 10年後、現経営陣は会社にはいません。あなたが会社の経営を任され、ある日突然、危機が訪れたら、あなたは会社を変革できるでしょうか。 本書は、DX成功の要諦をWhy、What、How、そして、あなた自身が何をすべきなのか、という構成でまとめ、これまで年間1200社のDXに携わってきた経験から培ったマッキンゼーのノウハウを、惜しみなく詰め込んでいます。 10年後の自社を救うのは、あなたです。

●待望の農業戦略白書 日本農業が高齢化、農地荒廃に直面しているのは事実ですが、これから先どのような戦略を立てるべきなのでしょうか。世界の食糧事情・食習慣の変化、農業手法の革新、プレーヤーの状況の理解無しには、これからの日本農業の戦略は立てられません。本書は、世界的なコンサルティング企業マッキンゼーによる大局観が得られる農業戦略白書。 マッキンゼーというと日本では戦略立案のプロというイメージが圧倒的に強いのですが、その顧客に多くの世界的な農業関係企業を抱えていることもあり、食糧・農業動向の分析には実績があります。また、ここ数年の日本農業への法人参入を受けて農業ビジネス改革のレポートも公開してきました。本書は、これまで蓄積されてきたマッキンゼーの内外の食糧・農業関連の知見を初めて書籍としてまとめるもの。単に世界動向をまとめるのではなく、各動向が日本に及ぼす衝撃も解説する内容となります。 本書は、食と農のグローバル・メガトレンドを1大状況の変化、2アグリテックなどの抜本的な技術革新、3政策・規制の変化、4食習慣・ソーシャルファクターの影響、5農薬・種子・肥料など上流プレイヤーの変化、6消費者ニーズの変化、7代替品・代替手法の進化、8新規参入プレイヤーの8つのポイントで整理し、各々が日本農業にどのような影響を及ぼすのかを解説し、日本農業の生産性向上に何が必要か、進むべき方向と解決策は何かを提言します。マクロからミクロまでバランスの取れた内容になります。

マッキンゼーの知見とプラクティスをもとに、日銀出身の戦略コンサルタントが提言。RIFTという新しい競争軸で構想を描き、実装する。 本書の内容は、マッキンゼーの知見と現場での経験を通じて磨かれてきたものだが、構成とメッセージは、著者が日本の金融機関とのプロジェクトを通じて得てきた実感に基づくオリジナルのものである。 ＜目次＞ 第 1 部：RIFTという競争軸で構想を描く ・第1 章：競争軸のパラダイム転換 ・第2 章：顧客接点 ・第3 章：内部流通 ・第4 章：外部流通 ・第5 章：信用供与 ・第6 章：資金管理と決済 ・第7 章：人的アドバイザリー ・第8 章：業務運営（Flow) ・第9 章：IT Resilience ・第10章 ：マーケティング ・第11章 ：ポジショニングの言語化 第 ２ 部：Rewiredを土台にケイパビリティ／ナラティブ／計画を設計 ・第12章：第1部を「絵に描いた餅」で終わらせないために ・第13章：オペレーティングモデルの再編 ・第14章：テクノロジー基盤の再編 ・第15章：人材・スキルの再定義 ・第16章：ナラティブの設計 ・第17章：戦略の運用とガバナンス

２割の生存確率を、７割まで高める！ 「死の谷」を越えて、企業を存続させよ。 ・日本からユニコーンが生まれない理由 ・経営者が持つべき５つの視点 ・新規事業をめぐるグローバルの動向 ・日本企業５つの課題 新規事業を成功させる確率を高めるためのノウハウを１冊に凝縮！ 数千もの新規事業構築を支援してきたマッキンゼーの知見を総動員して 企業の将来を左右するテーマに関する疑問に答えます。 最先端で活躍する現役コンサルタントが解説！

なぜ日本企業の存在感が高まらないのか。本書は、日本発のグローバル企業が、世界における競争力や存在感を高めるなかで直面する共通の課題を明らかにし、マッキンゼー・ジャパンの半世紀以上の活動を通じて得た学びや解決に向けたアプローチの例をまとめたもの。持続可能かつ包摂的な社会を目指すために是正すべき乖離である「エンパワーメント・ギャップ」や「サステナビリティ・ギャップ」といった概念や、独自開発した「組織健康度指数」（ＯＨＩ）など、マッキンゼーが全世界で行っている最新かつ独自の調査や分析なども実例とともに紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 代替エネルギーへの切り替え、とりわけ水素エネルギー化を広くあまねく啓蒙することを 目的としたメッセージをビジネス寓話風にまとめた。福島原発以降、国内でも代替エネルギーへの転換の 声は多く聞かれ、実際に急がれるが、日本は世界的なエネルギー転換の潮流からはどうしても遅れを とりがちである。そうした状況に対して危機感と機会の双方を感じている起業家が、様々なジャンルで 応用可能な水素エネルギーの普及をとりわけ１０代～３０代の若い世代に平易な文章で訴える一冊。 オールカラーでイラストを多用し、ビジュアルイメージしやすくしたことで、エネルギー問題の現状が 早分かりでき、中学生でも読めるような内容となることから、エネルギー問題への意識を高めるための 平易な教科書にもなりうる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の少子化対策のヒントになりうる世界各国の動向を、イラスト主体でまとめたビジネス寓話的な作品。 オールカラーでビジュアルイメージしやすくしたことで、日本の少子高齢化問題の現状と海外の動向が一目でわかる。 誰でも読めて、少子化対策を考えるきっかけとなりそうな教科書。

提携相手の選択・対等でWin-Winな関係の構築・知的財産の組み合わせなど、オープンイノベーションを円滑に進める方法を徹底解説！ 日本のモノづくりビジネスは、すべてを自社で行う「自前主義」の進め方ではうまくいかなくなってきている。そこで取り入れたいのが世界的にも主流になりつつある「オープンイノベーション」だ。他社と協力して進めるため、自社だけでは賄えない技術や知識を得て開発を進められる。ただ、日本では「企業同士で対等な関係を構築し、事業を進めることができない」点が大きな課題となっている。 オープンイノベーションを成功させるためには、(1)「対等な関係」の提携でなくてはならないこと、(2)対等な関係だからこそ、お互いに相手から「学ぶ場」でなくてはならないこと、(3)ゴールが「Win-Winの関係」でなくてはならないことの３つの基本要素が必要で、これらをクリアするために著者が考える「新しいビジネスを導くテクノロジー・コラボ術」を解説する。 コラボ術のポイントは、(1)自社の強みを活かし、他社のテクノロジーも活かすことで自社の弱みを克服する「テクノロジーの融合」を検討する、(2)その構想を実現できる提携相手を見極め、具体的なWin-Winの関係を構築する知的財産（ノウハウや情報資産を含む）の組み合わせをプランニングする、(3)そのうえで提携相手のビジネスも踏まえた成果の配分設計を行う、という３点で、事例を交えて実践方法を伝える。 さらに、コラボ術実現のための企業の意識改革として、受け身体質からの脱却や相手企業と学びあうことの重要性を説き、有識者のインタビューも交えて、日本のオープンイノベーションの未来を語る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 イノベーションは経済の成長に欠かせないものだが、それをいかに育て、実用化するかはマネジメントの中でも最も難度が高いテーマ。本書は、日本のイノベーション研究の中心地である一橋大学イノベーション研究センターの研究者が総力を挙げてイノベーションを正面から解説した『マネジメント・テキスト　イノベーション・マネジメント入門（第２版）』（2017年刊）の新装版。 　本書のようにイノベーションに関わるすべてのテーマを網羅したテキストはありません。今回の新装版で２色刷りにし、より見やすくなりました。マネジメントテキスト・シリーズは本書刊行時点で既刊10点、テキストとして定評があります。 　【本書の執筆者】 延岡健太郎　青島矢一　米倉誠一郎　清水洋　軽部大　長岡貞男　北野泰樹　野間幹晴　江藤学　赤池伸一　岡田吉美　楡井誠

優れたものを低コストで開発・製造すれば業績に結びつくという単純な図式はもう通じない。日本のものづくり能力が利益を生み出すために不可欠なＭＯＴ（技術経営）の考え方を、体系的に解説する決定版テキスト登場。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 事例中心で理論の紹介がなされてこなかったグローバル経営分野のテキストにおいて、『マネジメント・テキスト　グローバル経営入門』は、組織論・戦略論の基本から最先端までをていねいに解説しました。幸いこの分野の基本テキストとなり20年にわたってロングセラーとなっています。本書刊行後20年近く経過しましたが、グローバル経営において新たな理論は誕生していません。また、日本企業の国際展開はこの20年で大きく進みましたが、海外企業に比べると依然として課題山積であり、本書の記述は依然として現実理解において十分役立つ内容です。本書は、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。下記は本書のまえがきからの抜粋です。 「本書の特徴は、グローバル経営は単なる国内のオペレーションの延長ではないとの前提に立ち、組織論・戦略論をベースに体系的に解説している点にある。各章は、重要な基本的視点をまず提示したうえで、あらたな動向に関する筆者のパースペクティブを示すというパターンで、一貫性を持って記述されている。欧米での数多くの先行研究の成果を踏まえ、最新の理論もできる限り紹介した。」 したがって本書の構成は、従来の教科書と異なり、マーケティング、生産、財務などといったファンクション別の章立てとはなっていないが、欧米のビジネススクールなどで教えられているグローバル経営の標準的内容を盛り込んだテキストとして、学部学生はもとよりこれから内外のMBAを志す方々にも有益であろう。さらに、現在岐路に立つ日本企業のマネジャーの方々にとっても、本書で紹介したグローバル経営の論理は有効だと考える」

経営戦略とは、企業が実現したいと考える目標と、それを実現させるための将来的な道筋を、外部環境と内部資源とを関連づけて描いた見取り図だ。日本の身近な事例に基づいて競争戦略・全社戦略をバランスよく解説します。

【どうすれば実践できるのか？　長年の研修成果に基づく待望のテキスト】 交渉学が整えてきた知識を意識して活用することで、利害の対立する相手や状況を読み取る力、表現する力、交流する力、関係性を認識する力、問題を解決する力が成長し、より良い成果からの逸脱傾向を修正できます。われわれが日々行っている調整は、交渉の典型です。話し合いで解決する必要のある課題や状況には、仕事の場はもとより、日々の生活のなかでも必ず出合います。手をこまねいたままでいることは、実質的な損失や心理的な負荷を蓄積させます。日常的なコミュニケーションとは水準の異なる話し合いの技術、利害の対立を解きほぐし優れた解決を導く交渉力を培うことが必要になります。本書は、30年以上にわたる交渉研修と研究に基づく日本人目線の決定版テキスト。日本バスケットボールの統合、宅急便ビジネス、ブリヂストンのＭ＆Ａなど様々な日本の事例を交えて解説します。筆者が30年に及ぶ日本での交渉教育で重視し、また受講者から実践に資するとの評価を与えられた内容の集大成です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、日本企業の人事制度づくりに様々な形で携わり、人事の現場を熟知した著者によるテキスト。2002年の刊行以来、制度の見直しに対応し、改訂を続け信頼を勝ち取りロングセラーとなっています。今回の新装版は、同一労働同一賃金などの最新のトピックスも網羅した2020年改訂の第３版を、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。 下記は本書のまえがきにある著者のメッセージです。 「本書は 2 つの思いをもって書かれている。ひとつは、人事管理は経営管理の一分野であるという視点に立った、「いまを知ることができる」標準的な教科書を書きたいという思いである。これまでも多くの人事管理の教科書が出版されているが、労働経済、労使関係あるいは社会学などの観点を重視する教科書が多かったように思うし、経営学の観点から書かれた教科書でも「いまを知る」という点では力不足であったように思う。 　もうひとつは、本書を出発点にして、より専門的なことを勉強したり、研究したりするための標準的な教科書になればということとともに、これから企業で働く学生にも、いま企業で働いている人にも、人事管理の仕組みを理解するうえで役立つ教科書であってほしいという思いである。そこで、あまり理論的なことに偏らずに、もっぱら企業は何をねらって、どのような仕組みを作り、それがどのように機能しているのか、という人事管理の実際とその背景を知ってもらうことを心がけた。」

同一労働同一賃金、ダイバーシティー・マネジメント、 在宅勤務、パワハラ、ジョブ型雇用――。 人づくりと生かし方を徹底解説。今がわかるテキストの全面改訂版。 人事管理をめぐり状況変化は続いています。本書は、人事管理の決定版テキストとして好評を博しているテキストの改訂版です。同一労働同一賃金については関連する章で説明し、データも全面刷新しました。新たなテーマについてはcolumnを中心として解説しています。 コラム トピックス編 ダイバーシティー・マネジメントと人事管理 トピックス編 人事管理を決めるもうひとつの要因は社員の働くニーズ トピックス編 企業の人事権と転勤のあり方―古くて新しい課題 トピックス編 国際比較からみえる「日本ならではの育成方法」 トピックス編 なぜ「パワーハラスメント」予防に 取り組む必要があるのか トピックス編 企業は「同一労働同一賃金」で何を求められているのか トピックス編 働き方改革と管理職の役割 トピックス編 介護離職から社員を守る トピックス編 問われている定年後高齢社員の人事管理 トピックス編 ジョブ型雇用(限定雇用)と メンバーシップ型雇用(無限定雇用)

◆吉野家の牛丼の値付け戦略のねらいとは？　なぜコンビニは日本で定着したのか？　なぜコストコは会員制なのか？　なぜユニクロとニトリは流行るのか？　なぜサントリーはセサミンをネットで販売したのか？　なぜ業界１位の企業をひっくり返すのが難しいのか？　ドトールとスターバックスの違いの理由は？ ◆ビジネス界を代表する人々との豊富な接点をもち、企業の動向に詳しい伊藤元重教授が、価格、マーケティング、流通、競争、戦略、消費などをめぐる企業の豊富な事例をもとに、価格理論、ゲーム理論、情報の経済学、行動経済学、産業組織論などのミクロ経済学の基本コンセプトがどう応用されているのか、また、応用できるのか、やさしく、たっぷりと解説します。ビジネスの現場で日々起こっている興味深い現象の背後にある理屈が手に取るようにわかります。知的刺激を得られること間違いなしです。 ◆ビジネスの世界での事例をミクロ経済学の素材として提供することで、より血の通った経済学を学ぶことができる本です。また同時に、経済学の考え方を利用して、ビジネスの世界への関心を一層深めることのできる本です。

【新規事業と起業の成功にはどのようなマネジメントが必要なのか？　成功するビジネスモデルの構想力・実行力を、新しい世代のベンチャー研究者が解説。実務と理論をバランスよく解説した待望の体系的教科書！】 ●新規事業を成功させるための構想力と実行力をバランスよく解説 　新規事業とベンチャー経営を成功させるために必要な構想力と実行力とは何か？　経営学は実務と理論の関係が深い学問だが、なかでもベンチャー経営論は、実務色が強い分野である。欧米では事例と理論が両輪となった体系的ベンチャー経営のテキストが刊行されているにもかかわらず、日本ではまだ、ケースに基づく解説書か、欧米のテキストの内容を実務知識無しに紹介するだけの教科書がほとんどだ。本書は、好成績のベンチャーファンドを経営するかたわら、学術的研究、教育も行っている実務と理論を熟知した筆者による待望の体系的ベンチャー経営のテキストである。 ◆本書に登場する主な事例＊ディーエヌエー、サイボウズ、ミクシー、ゴルフダイジェスト、GDH、アプリックス、ワイズセラピーセラピクス、アマゾンドットコム、メディアシーク、オプトラン、アンジェスエムジー、オンコセラピー・サイエンス、任天堂、明光義塾、コマツ

本書は古代エジプトの「第I部:会社以前」から「第II部:大航海時代と会社の誕生」「第III部:英国――産業革命の成立・発展・衰退」「第IV部:ドイツ――大企業と重工業の誕生」「第V部:米国――マネジメントと経営者の創出」そして現代の「第VI部:個人によるイノベーションと非営利組織の時代」という順番で進んでいきます。 第I部では古代エジプトのピラミッド建設から説き起こし、アテネやスパルタといった都市国家群、ハンザ同盟、十字軍を経てルネサンス期の商業都市ヴェネツィアに到着します。 第II部はなぜか2012年のロンドン五輪のエピソードから始まります。コロンブス、マゼラン、東インド会社を経て会社の誕生の軌跡を追い、辺鄙な英国がインドに植民地を築いた謎を解き明かします。 第III部の舞台は英国。なぜこの地で産業革命が成立したのか、成功したはずなのにドイツやアメリカと違って後世に生き残った会社はなぜないのかを解説します。英国は金融に向かっていったのですが、それは植民地と大きく関係しています。 第IV部では、そんなイギリスを凌駕し大企業と重工業を生み出したドイツに迫ります。同族企業が多く、本社は分散し、多くの巨大科学工業の発祥は染料工場であるなど意外な素顔が明らかになります。 第V部の舞台は米国です。主役はフォード、デュポン、GMなど今でも有名な企業です。意外なことに米国企業はイノベーションに強い訳ではなく、共通性部品、事業部制、フランチャイズ制などの知恵で大きくなっていったことが明らかになります。第VI部は現代です。米国大企業の黄昏と非営利組織の時代の到来を描きます。

新人、若手、中堅、女性など部下のタイプ別に、人材育成をどのように進めていけばよいか、マネジャー向けに具体的に解説。育成の上で重要となる考え方と、具体的なコミュニケーション手法をバランスよく理解できる。

NHK連続テレビ小説「まんぷく」モデル 波瀾万丈の自伝! 無一文から再起し、 世界初の即席めん「チキンラーメン」、 世界初のカップめん「カップヌードル」を生み出した、 日清食品創業者・安藤百福氏のがむしゃら人生。 40代になって陥った無一文の状況から、 即席めんを発明して日清食品を創業、 世界にインスタントラーメンを広めた男の一代記です。

《改革の痛みに直面する現場リーダーの教科書》 デジタル化による経営革新、事業変革を取り巻く厳しい状況を直視し、 真のDXを成功させ競争優位を獲得するために 現場のリーダーが知っておきたいメソッドをわかりやすく解説。 生成AIの現状を踏まえた最新の内容。 【本書の特長】 ▼これからのDXは、期待と現実のジレンマを乗り越え、事業部門が主導できるか否かで成否が分かれることをわかりやすく説明。 ▼自社のDXは、どのようなビジネス価値の実現を目指すべきなのか、3つのパターンに分けて経営戦略レベルの考え方を解説。 ▼旧弊にとらわれてDXに失敗する多くの事例を反面教師に、どのようなアプローチでしがらみを断ち切るべきかノウハウを伝授。 ▼自社流の事業プロセスを温存したDXのまやかしぶりを指摘し、4つの変革手法を提示。 ▼経営を革新するシステムを導入、定着させるための人的配置、役割・スキルを具体的に説明。 ▼早く、安く、確実なDX実現のためのポイントを、経営層と現場リーダー双方の立場から解説。 【目次】 第1章　今こそ真のDX再始動を 第2章　ビジネス価値を自ら定める――Whatの視点 第3章　DXを事業変革の手段に――Scope/Approachの視点 第4章　自己流変革からの脱却――Howの視点 第5章　ビジネス目線でシステムを作る――Responsibilityの視点 第6章　リスクを減らし、競争優位を確立――Competencyの視点

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 3000億円市場を逃すな! コロナ危機で生まれた新たな動き ・巻頭座談会「日本の強みを活かして発展」 高木美香氏(経済産業省コンテンツ産業課長) × 浜村弘一氏(日本eスポーツ連合(JeSU)副会長) × ヒョン・バロ氏(KPMGコンサルティング) ・盛り上がるeスポーツ大会を徹底解剖 ・大会開催、スポンサー、ソフト・ハード販売、チーム運営、施設提供、動画配信――様々な稼ぐ仕組みを知る ・地方創生に活かす! 先進事例をレポート ・ガバナンスとコンプライアンスが成功に不可欠 ・リアルスポーツとの融合によるシナジー ・高齢者や障がい者も楽しめる強み eスポーツ市場が急成長しています。2018年の「eスポーツ元年」以来、eスポーツ大会にゲーム業界以外のスポンサーが多数つくようになり、関連ビジネスが拡大。また、コロナ危機による外出自粛の中、オンラインで対戦できるeスポーツに注目が集まっています。 本書は、eスポーツでプレーされるゲームの種類といった基本知識を押さえた上で、スポンサー、メディア、ヘルスケアなど多方面で拡大が期待されるビジネスチャンスを詳しく解説。地方創生にからめた取り組みや法規制・ガバナンスの問題まで取り上げ、基本から実践まで、eスポーツに関連するビジネスが丸ごと1冊で理解できます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 採用、評価・異動、研修、退職、健康管理etc. 人事・労務を効率化、高度化する! ・先進企業の秘訣を解剖 日本IBM/日立製作所/ソニー/パーソルHD/トリドールHD/LIFULL ・徹底分析! タイプ別 ツールの種類と活用法 ・個人情報保護、プライバシー、労働法――法的リスクにはこう対応する ・今や必須のツールに 経営へのインパクトを解説 ・導入の進め方と注意点 AIやIoTも含めたITの進化によって、人事・労務分野の業務を効率化・高度化する「HRテクノロジー」が急速に普及しています。 AIによる就職学生の選別、様々なデータを活用した人員の最適配置や社員の健康管理、退職予測など、画期的なソリューションが多数登場。また、企業現場で大きな課題となっている「働き方改革」を実現するツールとして、HRテクロノジーは欠かせないものとなっています。 本書は、「HRテクノロジーとは何か」といった基本から、各事業者が提供するサービスの内容とその効果、実際にHRテクノロジーを導入している企業の成功事例まで、丸ごと1冊で解説するもの。先進事例を多数取り上げ、実践的な内容です。 また、人事関連のデータを活用する際に注意すべき個人情報やプライバシーの保護、労働法との関連についても取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 より身近なものになったM&A 最新事情と活用法を丸ごと一冊で解説! 中堅・中小企業のM&Aがにわかに活気づいています。 事業承継とベンチャー投資が牽引する形で、2018年から件数が急増しはじめました。 中堅・中小企業は、経営者の高齢化が深刻な問題になっている一方で、親族や社内に適当な後継者が見つからず、M&Aによって会社を第三者へ承継する動きが年々増えています。国による支援も後押しし、今後しばらくはこの動きが続きそうです。 ベンチャー投資は、技術が急速に進歩しているITの分野で特に活発な動きがみられます。新しいテクノロジーを取り込むために、大手や中堅・中小企業が技術を持つベンチャー企業を買収するケースが増えてきました。 加えて、過去には大企業が中心だった「クロスボーダーM&A」も、いまでは海外に市場を求める中堅・中小企業が積極的に取り組んでいます。 また、店舗や個人事業主がマッチングサイトを通じて取引する「スモールM&A」も活性化しています。 M&Aを支える専門家・プレイヤーの数や種類も増え、日本はいまM&Aに取り組みやすい環境が整いつつあるといえます。 本書は、M&Aの基本の流れや進め方、メリット・デメリット、専門家の選び方などを解説した入門書です。 業界別のポイントや最新事例など、実践的な情報も収録しています。

2025年開催の大阪・関西万博に向け大変貌している関西。世界的大企業から日本の技術力を支える中堅企業まで46社を一挙紹介。さらに関西版業界地図18業界を網羅した決定版。 赴任者、新入社員、就活生などこれから関西で仕事をする人の必読書です。現地の取材記者だけが知っているディープな最新情報を満載しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 早期に動くほど選択肢は広がる―― 今すぐ取り組むべき対策と、再生支援の新たな制度・枠組みを解説 2025年の全国の倒産件数は、2年連続で1万件を超えました。そのうち７割以上は負債額が1億円未満の中小・零細企業。「物価高」と「人手不足」を背景に、経営をあきらめる中小企業が続出しています。「ゼロゼロ融資」の副作用も依然として残り、地域の雇用を支える拠点や独自の技術を持つ企業でさえ、資金繰りに行き詰まり、退場を余儀なくされています。 厳しい現状を受け、政府は2025年3月に「再生・再チャレンジ支援円滑化パッケージ」を策定しました。各都道府県に設置され、「駆け込み寺」としての機能を持つ中小企業活性化協議会や事業再生の専門家、地域の金融機関などが一体となり、必要な支援を早期に提供する体制を強化しています。 さらに、「中小受託取引適正化法（取適法）」のほか、債務を倒産前に多数決で整理できるようにする「早期事業再生法」の施行や、企業の技術力・成長性を担保に融資する「企業価値担保権」の運用など、法制度の整備も進んでいます。公的機関や民間の金融機関による事業再生支援はいま、大きな転換点を迎えているといえます。 本書は、中小企業の経営者に向けた事業再生の入門書です。窮境に陥った企業の事業再生の手法や進め方、再生計画のつくり方など、事業の立て直しに必要な知識を１冊にまとめました。最新の制度や法改正についても詳しく解説しています。 （目次） ■Special Interview-１ 「収益改善、事業再生に必要な意識改革と前向き思考」――インテグラル 共同創業パートナー、京都大学経営管理大学院 特命教授 佐山展生氏 ■巻頭特集 物価、賃金の上昇に追い付けず経営状況は悪化… ■Part１ 事業再生の意義と、実施に向けて知っておきたいこと ■Special Interview-２ 「赤字続きの事業をV字回復させた　2代目の武器は『5ゲン主義』」――ダイヤ精機 代表取締役 諏訪貴子氏 ■Part３ ガイドラインに則した標準的な私的整理手続きの流れ ■Part４ 再生計画に欠かせない金融支援のスキーム ■Part５ 金融機関・公的機関との付き合い方、各種制度の利用方法 ■Part６ ケーススタディ 事業再生の最新事例

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生の入門書。 資金繰りの悪化から抜け出す打開策と、再生に向けた各種支援を解説。 ◆増えはじめたゾンビと倒産 本業の利益や配当金で借入金の支払利息をまかなえず、金融機関の融資条件の変更や資金繰り支援などで延命する「ゾンビ企業」。ある調査によると、2022年度のゾンビ企業は約25万社にのぼり、日本企業全体の実に6社に1社が「ゾンビ化」しているといわれています。 なぜこのような状態に陥ったのか――。背景には新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」があるとされています。245万件、43兆円にまで膨らんだゼロゼロ融資は、コロナ禍で傷ついた多くの中小企業の資金繰りを支え、失業者を抑制した一方で、本来は融資を受けられないような企業も救済しゾンビ化を加速させました。 融資の返済が始まった2022年からは、ゾンビ企業と並んで倒産企業も増え続けています。今後、ゼロゼロ融資の2つの副作用の拡大は避けられず、岐路に立つ中小企業と、それを支える金融機関は新たな選択を迫られています。 ◆事業再生に必要な知識が１冊に 本書は中小企業の事業再生の入門書です。資金繰りや事業の継続に悩む中小企業経営者に向けて、再生のための基礎知識を紹介します。事業再生の意義、私的整理の手続き方法、再生計画の作り方、金融機関の支援など、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき具体的な方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 巨大マーケットの最先端を徹底解説! 巻頭対談に、落合陽一氏(メディアアーティスト)が登場! 高速・大容量で多数の端末に同時接続が可能な第5世代通信システム、「5G」。自動運転、医療・介護、工場、スポーツ観戦などの分野で革新的なビジネスの誕生が期待されています。2020年春から携帯キャリア各社の商用サービスがスタートし、今、最も関心を集めているビジネステーマです。 本書では、5Gの技術の特徴といった基本から始まり、5Gによって生まれる巨大なマーケット、様々な革新的なビジネスを解説。コネクティッド・カー、遠隔医療、音楽ライブの進化、工場内の機械の制御、インフラの保守・点検など、ビジネスの最先端を事例を交えながら明らかにする。また、携帯キャリア各社の戦略や5Gビジネスの課題も取り上げ、1冊で5Gビジネスの全体像が理解できるようにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆あの「100本ノック」がマンガになった！ かつて甲子園を目指した若手ビジネスパーソンたちが、さまざまな会社の、さまざまな営業の現場で問題に直面し、悩み、成功・失敗を繰り返しながら、成長するきっかけをつかんでいく姿を描きます。 マンガの後は問いかけ式の１００本ノック。「自分はどうか」と考えることで、成長を自分のものにしていきます。 東京工業大学大学院で特任教授として、日本で初めての営業の授業を担当している著者が、営業という仕事を選んだすべての人たちに贈る、楽しみながら基本がつかめるビジネスコミックです。 ◆著者からのメッセージ この本は、営業という仕事に就いたビジネスパーソンの方が、自信を持ち、やりがいを感じながら働くのを手助けしたいと思ってつくりました。営業とは、ただものを売る仕事ではありません。顧客のニーズを知り、人間関係を築きながら商談を進めたり、自ら企画を提案したりして価値創造をする仕事です。間違いなくやりがいがありますが、なかなかたいへんな仕事でもあります。その中で、営業にかける自分の「思い」を大切に育てながら、仕事に取り組むにはどうしたらよいのかを解説します。 私は2017年に、日経文庫『営業力100本ノック』という問いかけ式の本を出し、おかげさまでご好評をいただきました。新書判のハンディな本ですが、それよりさらにもう一段、やさしい、捕球しやすいノックの本がほしいという声を数多くいただきました。そこで、マンガとノックを組み合わせたこの本をつくることにしました。 マンガの登場人物は様々な業種の営業の現場で、問題に直面し、悩み、解決しながら、仕事にかける「思い」を育てていきます。そのストーリーを読んでから、続く問いかけ式のノックでは、「自分はどうか」とふりかえって考えてください。どのように考えたらよいのかや、それを考えることにどんな意味があるのかも解説していきます。100本ノックをこなせば大きく成長できるはずです。 この本を読んだあなたが自信をもって営業の最前線にのぞみ、将来のリーダーを目指すきっかけになれば著者として一番の喜びです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 庶務特命課長 孫武七子。すべての悩み、「孫子」で解決します。 １５万部のロングセラー『最高の戦略教科書　孫子』、ついにマンガ化！ 「彼を知り、己を知れば、百戦して殆うからず」「兵は詭道なり」「百戦百勝は善の善なるものに非ず」―― 百戦不敗の戦略を説いた「孫子」の教えを人生・ビジネスにいかに活かすか。 オリジナルマンガですっきり解説。 ◆構成は、マンガ部分+本文解説の4話構成。社長特命として任務を請けている「庶務特命課長」の孫武七子(まごたけ ななこ)が、問題を抱えた女性社員たちに『孫子の兵法』の叡智を与えることによって、「組織の中で負けない方法」を教えていく1話完結型の構成です。 ◆<物語の背景>神奈川県鎌倉市、カマコンバレーにひときわ高くそびえたつ地上20階の高層ビル。そこは社員20000人を抱える、大手ネット企業「アミオ」の本社だ。ネットベンチャーとして、東大出身の三笠正志(35)が5年前に社員5人で創業し、いまや東証一部上場、三笠社長の総資産額は1兆円を超える一大企業に成長した。他のネット系ベンチャーに比べて、従業員の満足度が高く、離職率が極端に低いのが特徴なのだが、そこには秘密があった。「アミオ」の最上階には、社長直下の庶務特命課という課が存在していた。そこには孫武七子(32、通称:孫子/そんこ)と言われる課長がいた。彼女は、実は、社長が心酔する『孫子の兵法』の熟達者であった。三笠社長は、彼女が説く『孫子の兵法』を巧みに駆使することによって、企業をここまでに成長させたのだ。 一方、彼女の表の顔は、ビル内の社員食堂の“管理栄養士のお姉さん”。三笠社長より、『孫子の兵法』を専門家として社員に教えてほしいとオファーを受けたが、趣味の料理好きを満たすために社員食堂を任せてもらうことを条件に受諾したのだ。就業時間後の17時より「特命課」を開けて依頼者の話を訊き、解決に導いている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人生100年時代の幸せなセカンドライフをつくる! 雇用延長、起業、介護、地方移住、熟年離婚 etc.――定年前後に起きるライフイベントへの備えが、石森プロのマンガでわかる。 日本の100歳以上の高齢者は2018年時点で約7万人。1963年の153人から450倍以上に増えています。「人生100年時代」がすぐそこまで来ています。 とはいえ、長寿を喜んでばかりはいられません。定年後の長い人生を暮らしていくには、一定額のお金が必要です。そのためには、よほどの資産家でない限り、何かしらの準備をしておかなければなりません。 本書では、定年前後に発生することが多い再就職、親の介護、老後資金などの問題をマンガ仕立てでご紹介しながら、そうした諸問題に備えるにはどうしたらいいかを、専門用語を極力排した文章で解説しています。 そろそろ定年が視野に入ってきたという方、あるいはすでに定年を迎えた方が「お金のことをどうしよう」と考え始めたとき、まず手に取っていただきたいのが本書です。 ――「おわりに」より 【マンガのあらすじ】 西尾勝は大手建設会社で働く57歳。勝の母を介護している妻・佳子は、仕事一筋で家庭を顧みない勝に愛想を尽かしている。そんな中、娘夫婦が4人で家族旅行をしようと提案し、山の中にあるホテルへ出発する。 ところが、旅行先のホテルで夫婦喧嘩が勃発。「私、おばあちゃんを看取ったら、あなたと離婚するつもりですから！」。と同時に、大きな雷が落ちホテル全体が停電してしまう。 従業員の指示でロビーに集まったのは、西尾夫妻と娘夫妻のほか、年配の男性2人組と年配の女性1人。 そこに、双子の若い男女2人がロビーにやってくる。宿泊客たちに、自分たちが研究している、記憶が映像化される装置のモニターになってくれないかと提案。みなは参加することにする。 映像化される宿泊客のさまざまなセカンドライフ。そして、勝と佳子には、衝撃の未来が示されるのだった……。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 舞台はスマート農業プロジェクト。天才は世界の農業を救うことはできるのか？13万部ベストセラー『天才を殺す凡人』を新たなストーリーでマンガ化。 【マンガのさわり】 あるベンチャー企業で、テクノロジーの力を使って世界の農業をアップデートするプロジェクトが立ち上がった。農学部出身で大学時代からすでに野菜の品種改良を手掛けた城部リン（25歳）は、天才肌の研究者だが、常人には理解不能な言動で、メンバーから外されそうになっていた。それを見ていた凡人を自認する鈴木美咲（27歳）は、「ＡＩアプリ犬」ＫＥＮの助けも借りながら、「共感の神」へと変貌をとげていく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 将来不安な時代にどうする? 無理なくお金を増やす方法 長期投資・分散投資のメリットやリスクとリターンの関係、投資商品の仕組みと特徴といった基本を、マンガでわかりやすく解説します。 重要なポイントをテキストと図表で解説するページも随所に織り込み、しっかりと理解できる濃い内容。あなたに合った資産運用の方法がわかります!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「うちは大したお金がないから大丈夫」が、一番危ない! 6つの物語に潜む、本当に怖い落とし穴 相続法大改正も解説! 「財産が少ないから、うちは関係ない」――こう思っている人ほど相続でもめるもの。本書は、税理士が主人公のマンガを駆使し、遺産分割の落とし穴、相続税対策の罠、生前贈与の誤解などありがちな相続トラブルを明らかにし、その解決方法を解説します。 2018年、40年ぶりに大改正された相続法の改正内容もしっかり取り上げています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆時代は“マンション管理2.0” 分譲マンションの管理にも、デジタル・トランスフォーメーションの波が押し寄せてきました。ドローンを使った外壁の点検や遠隔監視技術による防犯・防災対策、無人の管理人室など、ここ数年でデジタル技術を活用したマンション管理の事例が急速に増えています。AIによる資産査定やエネルギー効率を高めたスマートマンションといった新たな取り組みも進んでいます。202X年、修繕積立金はブロックチェーンで管理され、室内にいながら5G技術で医療や介護が受けられる――。マンション管理の可能性が拡がっています。 ◆政府が認定制度を創設 一方で、築年数が古いマンションでは管理が十分に行き届いていない物件も多くあります。古い物件は建物の老朽化と住民の高齢化から空き室が増え、管理組合が事実上、機能していないような物件もあります。そこで政府は今年、新たな対策を打ち出しました。「マンション管理適正化法」を改正し、適切な管理をしている物件を認定する制度の創設を決定。自治体が管理組合に関与する権限が強まり、管理が十分でない物件には指導や助言ができるようになります。認定制度は物件の資産価値にもつながるため、今回の法改正を機にマンション管理の質が底上げされると期待されています。 本書では、マンション管理の新しい取り組みを紹介するとともに、管理・修繕・建替えの実践的なノウハウを解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 建替え or 長寿命化――どうする！？　老朽化マンション 新制度やDXで変わる、マンション管理組合の新しい取り組み 築40年を超える老朽化マンションは2022年末に125.7万戸に増え、国内の分譲マンションのストック総数の約18％に達しました。こういったマンションに暮らす住人の約半数は60歳以上の高齢者世帯で、管理組合は建物と住人の「２つの老い」の課題を抱えています。 老朽化マンションの多くは旧耐震基準で建てられた物件で、大規模地震が発生した際に倒壊や損壊の危険があります。ただ、建替えは住人の合意形成が難しく、これまでに実施した物件数は282件、約2.3万戸にとどまります。この問題を解決するため、政府は区分所有法の改正を検討し、建替えに必要な決議を引き下げる見込みで、実現すれば、老朽化マンションの建替えが加速すると期待されています。 ２つの老いに加えて、近年は共働き世帯が増えて役員のなり手が不足し、管理組合の活動が困難になるケースも。その解決策の１つがデジタル技術です。オンライン上で総会を開催したり、共用施設の予約をスマホのアプリで完結したりするなど、デジタル技術を導入して生産性を高める管理組合が増えています。また、組合の運営を管理会社に一任する外部管理者方式を導入し、理事会の負担を軽減する組合も増加しています。 本書では、快適な住環境を維持するためのマンションの建替え・修繕のノウハウと、管理組合の先進的な運営方法や最新の法制度について解説しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 マンションの管理組合が抱える建物の老朽化、居住者の高齢化という「２つの老い」に対して 管理組合の効率的な運営方法等や建替え、大規模修繕の事例を交えて取組の手順を紹介。 管理組合を外部委託した場合を除き、マンションを購入すると管理組合に所属、 数年ごとに理事を務めなければならない。 管理組合、居住者、マンション購入予定者に資産価値と環境を維持するための マンション管理の重要性と問題解決のノウハウを伝える。 【目次】 ■巻頭特集　　マンション管理・再生のための最新知識 ・マンションの「２つの老い」 ・総会運営のための改正法 ・まだある管理の改正点 ・再生手法が多様化 ・民間団体とも連携 ■時代とともに進化する管理組合 ■マンション建替え・再生への道 ■事例から学ぶ老朽化マンションの再生 ■築年数別に考える建物や設備の修繕ポイント ■長期修繕計画の立て方と大規模修繕工事の準備から完了まで ■マンションに求められる防災対策、危機管理体制

リーマン・ショックから10年。世界経済は順調に拡大しているが、マーケットをつぶさに見ると危機の火種もくすぶる。市場の動きから世界経済の変調や危機の予兆をつかむことはどこまで可能か。新たな危機はどんな形をとるのか。危機を乗り越え、市場の荒波に飲まれず生き残るための市場分析術とは。証券マン、及び記者として30年に渡りマーケットと向き合ってきた日経QUICKニュースの永井洋一編集委員が、一般の投資家、ビジネスパーソンに向けヒントを提示する。

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ トップ・マーケッター 20年・2万人検証の集大成! 常識を捨てて、新しい富を得る。 1年3カ月ぶり! 待望の単著! ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ●マーケティング力は、マーケティング部門・職の人だけでなく、 すべてのビジネスパーソンに必須なものです。 専門知識だけの人間は陳腐化しますが、マーケティング力を持った人材は、 商品・人・サービス等をプロデュースすることで永遠に社会に必要とされます。 ●書名「マーケティング・ジャーニー」とは、 「マーケッターの成長の道筋=新成長事業を作り上げるプロセスの図式化」。 著者が20年以上にわたり、 2万人以上の経営者とダイアログを重ねた結果、把握・検証したもので、 神田昌典氏の理論の集大成ともいえます。 ●すでに成熟した事業のリニューアルであれスタートアップの新規事業であれ、 力強く成長するビジネスモデルを構築するために必須な一冊です。 【著者からのメッセージ】 「本書は、すべての人を、優れたマーケッターになるよう、駆り立てる本である。 それは、この時代の変わり目において、 マーケッターはきわめて価値ある職業だからだ。 シンプルにいえば、専門領域で経験を重ね、 マーケティング力を身につけていけば、鬼に金棒。 さらに、マーケティングの実践を積み重ねると、 優れたリーダーが多数生まれる――マーケティングは人を成長させるのだ。 人は、マーケティングを実践しながら、事業を成長させながら、 同時に社会的な存在へとなっていくのである。」 ※「日経MJ」連載「未来にモテるマーケティング」を再構成・大幅加筆で単行本化しました。