心が折れそうになったとき、答えがここにある！　どんな失敗をしてもあきらめてはいけない！　たった一度の人生を力強く前進するためにどうすればよいか。一代で有力ウィッグメーカーに育て上げた著者が語る、どんな失敗もどんな困難も乗り越え、明るく前向きに人生を進むための処方箋。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ハーバードビジネススクールをはじめ、 米国MBA、外資系金融機関で使われている入門テキスト 世界で通用する会計をマスターできる！ 書き込み形式でアカウンティングの全体像が見えてくる 米国でロングセラーになっている会計学の入門書。 本書は問題を解きながら、会計学の知識を学ぶ構成を採用。 やり終えたときには、会計の全体像がしっかり理解できるようになる。 多くの国々で、また、さまざまな組織で共通するとされる「会計の基本」から「IFRS」（国際財務報告基準）までを解説。 世界で通用する会計力が身につく。

SDGs、ソーシャルビジネスが注目される時代のNPO（非営利組織）の全貌を理解する。 学生・研究者から実務家までの幅広いニーズに応えるロングセラーの教科書、７年ぶりの改訂。 NPOという分野は、経済学・社会学・行政学・経営学など、さまざまな領域が絡んでいる。本書では、多くの事例やデータとともに、NPOの全貌を俯瞰できるよう、領域を超えて、幅広くバランス良く解説している。NPOの基礎知識を知るための便利な一冊。

働きたい人全員に内定を出したのは、人財育成に絶対の自信があったから－－。各種メディアに取り上げられた異例の採用活動の裏にある究極の人財戦略を、社長自ら解説する。

人生では、未経験の環境に突然放り込まれてしまうことがある。 転校だったり、転勤だったり、出産だったり、肉親との別れなどもそうかもしれない。 人生はそんな未知との遭遇の連続だ。 プロのサッカー選手も監督やコーチも、そしてクラブ経営の経験さえもない私が、Jリーグのチェアマンに就任してしまったときのように。 未知の世界への不安を、エネルギーに変えることができたらどんなに素晴らしいことだろう。そんなときは、どのような心構えが必要なのだろうか。何かヒントはあるのだろうか。 私自身は、未経験の不安や修羅場のみならず、数多くの困難に出会う中で、何とか前向きに組織変革を進め、人生を最大限燃焼して精一杯生きようともがき苦しんできた。その中で、私の奥底に沈殿し続けていたのが「天日干し」という概念だった。 「魚と組織は天日にさらすと日持ちが良くなる」 常日頃から社内で口にしていたが私の口癖がこの言葉だ。……Jリーグで働く誰もが知る言葉だ。「天日干し経営」が組織を強くし、透明性を増していくことを伝えるキーワードだ。

「不確実性」が常態化してしまったこの世界で、新しい戦略が必要だ。 これまで信じられてきたポーターの「理論」はもう古い。 競争優位を確立した企業がその後、立ちゆかなくなるのはなぜか？　それは競争優位が不動のものだと勘違いしているからだ。 どんなに成功を収めた企業でも常に「次」に備えなければいけないが、大企業や一度競争優位を獲得した企業ほど、そのベストなタイミング「転換点（Inflection Point＝自社のビジネスの根本が変わる局面）」を見逃しがちである。 転換点とは、ここを過ぎてしまうとすべてが取り返しのつかないほど変わってしまうポイントを指している。 このタイミングを迎えているとき、組織のリーダーは次のようなことを感じるようになる。 ■自分も含め従業員は、自社製品・サービスを買いたいと思わないし、実際買っていない。 ■以前と同じレベル、あるいはそれ以上の投資をしているのに、見返りがないと感じる。 ■顧客はより安価でシンプルなソリューションで“十分”だと考えていると思う。 ■予想もしなかったところから競争が始まっていると感じる。 ■顧客は自社の提供するものに対して、もはや興奮することはないだろう。 ■自社が求めている人材から「働きたい会社」の上位に挙げられていないようだ。 ■優秀な人材が何人か辞めていく。 ■自社の株式はずっと過小評価されている。 ■自社の技術者は、新しい技術が登場すれば仕事が変わってしまうだろうと予想している。 ■ヘッドハンティングで人材が狙われているわけではなさそうだ。 ■成長グラフが減速または反転している。 ■この2年間で、市場に出て成功したイノベーションはほとんどない。 ■福利厚生を削ったり、社員にリスクを課さざるをえない。 ■経営陣が、ネガティブなニュースに聞く耳を持たない。 本書では、イノベーション研究で世界トップにランキングされる経営学者が、 「転換点」を迎えた成熟企業が取るべきアクションを詳らかにしていく。

今こそＤＸを再点検する 最大のリスクは「何もしないこと」 「ＤＸの本質とは何か」「組織としてどう対応すべきか」 経営者必携の一冊！ サイバー攻撃による被害 ＜ ＤＸ投資をしない機会損失 セキュリティのリスクを恐れて、ＤＸの取り組みを先送りするような判断を下せば、 「デジタル・ディスラプション」に対応できず、はるかに大きな経営リスクを招く DXの成功に向けて、経営トップは、健全なリスクテイクを遂行していく必要があります。 DXによりもたらされる利益と損失の可能性を見極め、戦略的にリスクを受け入れるための活動 ―― それが「DXリスクマネジメント」です。 【主要目次】 序　章　ＤＸ成功のマインドセット――リスクベースで捉える 第１章　新経済パラダイムとＤＸ――チャンスとリスクに気づく 第２章　ＤＸの戦略的条件――成功バターンを認識する 第３章　ＤＸのロードマップ――実現アプローチを理解する 第４章　ＤＸリスクマネジメント――価値創造を確実にする 付録Ａ：ＤＸのロードマップ 付録Ｂ：ＤＸの役割・責任

デジタル化が進んだ経済社会はどう変わるのか。ビジネスパーソン必読の啓蒙書 ◆aaS（as a service）化で業種区分が消滅。aaS化を乗り切るビジネスモデルをどう構築？ ◆人々の満足度、幸福度にも注目し、GDPに代わる新しい経済指標を提案 ◆デジタル資本主義の価値創造の源泉は「データ」。その経済的な意味をどうみるか？ ◆いつか、データが駆動する自律的な市場システムが人間を支配する？　そうではなく、デジタル資本主義への道筋を人間主体で描いていくことを提言 前著『デジタル資本主義』に続き、急速な技術革新に対応した企業戦略をアドバイスするとともに、世界的に論争となっている経済の新指標やデータの扱い方という大きな問題をビジネスパーソン向けに読みやすく解説

先進ＩＴ技術の進展とともに、ＣＦＯ及びファイナンス部門の仕事にも大きな変化が訪れている。本書は、この領域の仕事に従事している方々に向け、先進ＩＴテクノロジーの動向と組織運営、人材開発への影響について概要を整理し、便覧的に提供する企画である。具体的には、【1】次世代型ＥＲＰ、【2】ＲＰＡ技術、【3】人工知能、【4】ブロックチェーン、【5】クラウド、【6】ビッグデータの６つのキーテクノロジーを中心に、今後の展望と、対応策をまとめ、デジタル時代のファイナンス部門及びＣＦＯの在り方を論じるものとする。

CX（顧客体験）、DX（デジタル・トランスフォーメーション）、EX（従業員体験）を一挙に実現する！　 カスタマーサービスは、もはや顧客からの問合せに対応する「企業の一部門」ではない。マーケティング＆セールス、デザイン＆プロダクション、財務＆アドミニストレーションと並び、企業を支える４つ目の柱として位置づけるべき活動である。カスタマーサービスを戦略的に捉え直すこととは、競合他社には簡単に真似のできない真の競争力としてサービスを再定義することであり、当然そのプロセスだけでなく、人材、テクノロジー、リーダーシップのあり方も同時に再定義する必要がある。本書は、デザインから運用、テクノロジー活用、組織設計と収益化まで、半世紀にわたって数多くのグローバル企業の指南役を務めた伝説のコンサルタントによる「顧客起点」の企業変革の方法論である。

これからの企業・組織の盛衰は「デジタル人材」が握っている！ 「with コロナ」を生き抜く人事戦略の決定版、待望の刊行 SAP、サイバーエージェント、コニカミノルタ、大日本印刷など主要企業の事例を紹介 日本企業は経営・事業のグローバル化や低成長経済下における事業構造改革の各局面において、抜本的な人材マネジメントモデル変革を先送りしてきた。その結果、IT やデジタルに限らず優秀人材の獲得・リテンションについては、グローバルIT プラットフォーマーや魅力的な仕事を提供する国内スタートアップ企業に対しても大きく劣後する結果となってしまった。 本書は、デジタル時代を迎え、日本企業が立ち向かうべき、人事・人材マネジメントの変革を先進企業の取り組み事例を交えながら紹介をしていく。日本型人材マネジメントモデルを維持してきた日本企業が、今後デジタル化を進める上でどのように人事・人材マネジメントモデル変革を進めていくのかを、コンサルティングの経験も交えて示していきたい。 20 ～30 年間その会社でキャリアを重ねないと一人前と見なされない、といったような日本型マネジメントモデルはあらゆる業種・業界におけるグローバル競争において苦戦を強いられている日本企業の状況と無縁ではない。逆に言えば、デジタル時代の到来はこれまで日本企業が何度も挑戦し跳ね返されて来た日本型人材マネジメントモデル変革の絶好の機会となる。今こそ、人事・人材問題を先送りした過去の経営からは決別すべきである。（序章より抜粋）

デジタルトランスフォーメーション（DX）はすでに多くの企業にとって当たり前の取り組みとなっている。しかし、国内外を見渡しても本当の意味で「DX」に成功している企業は少ない。本書は、「DX」によるあらゆる経営課題の解決を支援するPwC Japanグループが、組織を継続的に進化させ、企業変革を成功へと導く1冊である。 突発的なゲームチェンジが余儀なくされるアフターコロナの新世界。 生き残りをかけて、あらゆる企業がまずやるべき経営課題は「デジタル対応」であり、「DX」の本質を正しく理解し、成功させることだ。 そんななか、新たな時代に素早く適応し、組織を進化させ、ビジネスモデルに革命を起こした数少ない企業がある。 それが、「デジタルチャンピオン」だ。 本書の目的は、不確実性の高い時代を勝ち抜くため、今こそ「DX」の本質と基本のメカニズム、そして成功事例をお伝えし、あらゆる企業を真のチャンピオン、そして成功へと導くことである。 激化する競争環境への適応、突発的なゲームチェンジに継続的に対応していく「変革力」を手に入れる指南書である。

｢簿記･会計･監査事務の仕事は98％の確率で自動化｣ （－－オックスフォード大学　マイケル・Ａ・オズボーン准教授） 経理財務部門は従来の業務から開放され、より創造的な仕事に取り組むことになる。 財務情報と非財務情報を結びつけ、深い洞察力をもって、CEOや他部門に適時・適切にアドバイスを行うことが存在価値になる。 本書にはデジタル化が経理財務部門にもたらすもの、そして、将来のあるべき姿が描かれている ・少数精鋭の財務部門の作り方 －情報収集と処理に手間のかかる財務・経理的な予測・分析が自動化 －IFRSなどの国際基準とローカル基準（日本あるいは進出国）、それぞれへの対応が自動化 －財務情報と非財務情報を融合し、分析を高度化 経理財務部門を中心に、AI、RPA、VR、ブロックチェーン、セキュリティ対策、クラウド型ERP・EPMが経営をどう変えていくかを解説。経理のテクニカルなことを記載する専門書ではなく、今後の経理財務のあるべき組織像や人物像、期待される仕事を提言。

過去20年ではＩＴバブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災と、3つの大きな危機を経験し、人員削減や事業構造の見直しなどを進めて乗り越えた電機業界。そこへ、世界的なコロナ禍が直撃。再び大きな試練の時を迎えた電機業界はどう戦っていくのか。大手8社（ソニー、パナソニック、シャープ、日立製作所、東芝、三菱電機、ＮＥＣ、富士通）だけではなく、半導体製造装置や電子部品など、日本企業が強さを発揮できそうな分野もある。各社の課題とともに分析していく。 本誌は『週刊東洋経済』2020年6月20日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のもので、新型コロナウイルス感染症による、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

本書は、SAP導入企業のデータ活用基盤構築を長年専門に行っているコンサルティング企業がデータドリブン経営のあるべき姿について語った『データドリブン経営の不都合な真実』の続編である。2冊目の本書では、企業が実際にデータドリブン経営を実践するときに必要なノウハウについて、その具体的手法を紹介する。 「データ活用の重要性はわかるものの、何から始めたらいいのかわからない」 「目的の立て方がわからず、社内でのDX推進がうまくいかない」 データの活用に悩む経営者や管理職、プロジェクトの担当者全員が必見。 データドリブン経営に携わるすべての人が手元に置いておきたい１冊だ。

SAP導入企業のデータ活用基盤構築を永年専門に行っているコンサルティング企業が、データドリブン経営のあるべきについて語る。昨今、DXの進展とともに企業のデータ活用が急務とされるなか、システムを導入しても効果的な活用に至らず、その恩恵にあずかれていないケースがほとんどである。これらの多くは「システム導入ありき」の考えで始まり、そもそものビジョンがないがしろにされていることが原因であると考えられる。本来、データドリブン経営は企業変革であり、人や組織、ITシステム、資金などリソースを総合的に投下しないと実現できないものである。企業が目指すべきデータドリブン経営とはいかなるものか。その本質を探るべく、過去に手がけた管理会計システムや経営管理システムの案件を考察し「真のデータドリブン経営の方法論」を提示する１冊。

原子力事業の巨額損失で経営は暗転。原発ビジネスから撤退も時間の問題か？。原子力分野の米子会社（ウエスタンデジタル）によるストーン＆ウェブスター（Ｓ＆Ｗ）買収の重要な争点を読み解きながら、名門企業、東芝に残された選択を探る。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年２月４日号掲載の２５ページ分を電子化したものです。

不正会計の発覚から7年。迷走を重ねた東芝が株式非公開化への一歩を踏み出した。モノ言う株主たちに経営を翻弄された末の決断だ。本誌ではさまざまな角度から、この創業150周年を目前とする名門企業の末路を描き出す。取締役会は同床異夢が続き、ガバナンス不全は重篤化、インタビュー取材に応じた島田太郎新社長の描く新戦略にはすでに3つの懸念が浮上している。混迷の長期化で30代は見限り新卒学生からは敬遠されるなど、グループ12万人組織で進む人材先細りの現状についても迫った。その深まる混迷とは？ 本誌は『週刊東洋経済』2022年8月27日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

2018年10月、日本取引所グループの清田瞭ＣＥＯは、同グループが傘下に持つ東証の市場区分見直しに着手すると会見の場で表明した。1部上場は信用のブランドであり、取引先との関係構築でも有利だ。 その東証1部上場企業は19年2月時点で2126社（外国会社除く）。そこに勤める社員はおよそ371万人に上る。「1部上場」の看板を失うとなれば、グループ企業の従業員を含め、この何倍もの人たちに関わる問題といえる。 この先、新1部の選定基準がガラリと変わり「天国と地獄」ほどの差を生み出しかねない新しい基準の中身を見ていこう。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月2日号掲載の23ページ分を電子化したものです。

35万部「東大ノート」シリーズ 『フェルミ推定ノート』 『ケース問題ノート』 『ディスカッションノート』 の東大ケーススタディ研究会、最新刊。 ★戦略系コンサルファーム内定率、驚異の82％！★ 門外不出の「伝説の講座」を書籍化！ 答えのない問題を「広い視野」「深い考察」で解決する思考法と、 そのトレーニング法を体系化。 厳選されたケース問題を通じて、誰でも「論理思考の達人」になれる！ ★論理思考にまつわる「疑問」がいっきに解決！★ ・「論理的な思考」「そうでない思考」を分ける客観的な基準とは？ ・どうすれば「十分に深く考えられた」と判断できるのか？ ・どうすれば「十分に広い視野で考えられた」と判断できるのか？ →「3ステップ」で、誰でも「広く・深い・論理的な思考」が身につく！ ★著者からのメッセージ★ 筆者は、東大ケーススタディ研究会の初期メンバーの１人です。 新卒で経営コンサルタントとして就職し、これまでの約9年間、経営コンサルタントとして働いてきました。 それと並行して、学生や新社会人に向けて、論理思考に関する個別指導を続けてもきました。 最初のころは、どのような指導が効果的なのか手探りでしたが、 次第に効果的な指導方法を見出すことができ、直近の4年間は継続的な指導を受けた73％の方が、 外資の戦略系ファームから経営コンサルタントとして内々定をもらえるようになりました （国内系の戦略系ファームまで含めると、82％にのぼります）。 本書では、その指導から得た知見、特に「なぜ論理思考でミスをするのか」 「どうすれば、ミスを自力で回避できるのか」に関するエッセンスを、あますところなく紹介していきます。 本書で解説する3つのステップを通じて、「広く」かつ「深く」思考する、 経営コンサルの実務でも十分通用するレベルの論理思考力を身につけていただければと思っております。 ――「はじめに」より

東大の超人気講義「ＡＩ経営寄付講座」がこの１冊で学べる！ ＡＩ経営は企業のレジリエンスを加速する ――オードリー・タン　台湾ソーシャル・イノベーション担当デジタル大臣 ビジネスが根本から変わる時代に必要な仕組みそのもの ――宮田裕章　慶應義塾大学教授 【ＡＩ経営を実践する６つのステップ】 ステップ１　エリアを決め、ビジョンを描く ステップ２　ロードマップを策定する ステップ３　プロトタイプを作成する ステップ４　データ基盤を構築する ステップ５　ＡＩ・デジタルシステムを実装する ステップ６　組織に定着させ持続的なＤＸを実現する 【主要目次】 PART１ ＡＩ経営の神髄に迫る １ ＡＩ経営とは何か ２ ＡＩ経営の５つのレベル 　 レベル１：AI-Ready化着手前 　 レベル２：AI-Ready化の初期段階 　 レベル３：AI-Ready化を進行 　 レベル４：AI-Ready化からAI-Powered化へ展開 　 レベル５：AI-Powered企業として確立・影響力発揮 PART２　ＡＩ経営のベースとなるBXT思考 １ そもそもＡＩとは何か　 ２ ＡＩ経営に必要なBXT思考 PART３　ＡＩ経営を実践する６つのステップ ステップ１：エリアを決め、ビジョンを描く ステップ２：ロードマップを策定する ステップ３：プロトタイプを作成する ステップ４：データ基盤を構築する ステップ５：ＡＩ・デジタルシステムを実装する ステップ６：組織に定着させ持続的なＤＸを実現する

東大の超人気教授がゼミで話している人生論や仕事の技術を初公開! 著者は、働くならただお金を稼ぐだけでなく、自分にしかできない仕事をする「プレイヤー」をめざせ、といいます。 では、いい仕事をするために必要なことは?　本書は「読む」「書く」「話す」という基本動作をブラッシュアップするための読書法、整理法、時間管理法、メモ術、ディスカッションの方法などを惜しみなく読者に伝えます。 発想力を鍛える習慣、現場から学ぶこと、中期的な目標の立て方、人生の転機の考え方・・・実際にゼミ生に語っている親身のアドバイスが続きます。 これから社会に出て行く若者だけでなく、すでに社会人になった人にも有益な仕事のヒントがいっぱいです。 【主な内容】 序章　　人生にも戦略があっていい 第1章　「読む」「書く」「話す」力を鍛える 第2章　発想力を鍛える 第3章　効率を上げ、仕事の質を高める 第4章　現場からめいっぱい学ぶ 第5章　ロールモデルを探せ--私の20～30歳代

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 従来のリース対象物件は、車、複写機、エアコンなど法人等が大量に使用する際の効率化を目的にしたものが大半でした。しかし、近年はその対象が大幅に拡大され、法人のみならず個人消費者向けリースも多様化しています。一般的な認識を大きく覆すほど変容する現代のリース。その実態が広く認識され浸透すれば、社会の仕組みや消費の構造も大きく変わるかもしれません。 　このムックにおいては、最新のリース事情を紹介するとともに、主要各社の事例や現場の声を掲載します。さらに、業界勢力図やリースに関する素朴な疑問（基礎知識）まで網羅します。一方で、業界全体の取引高規模が減少傾向にあることから、リース業界の将来展望、今後の課題についても取り上げます。

2014年のサッカーW杯、2016年夏季オリンピックの開催国となったブラジル。人口2億人のうち半数の1億人が中間層を占める新興国だ。 　ルーラ前政権下では強い製造業、豊富な資源を背景に年平均4%の高成長を満喫。一人当たりGDPは年8000ドルを超え、すでに新興国の水準にはとどまっていない。 　ここ数年は経済低迷が伝えられるものの、失業率も5～6%台と低水準で推移しており、雇用や所得は一定の水準を維持している。 　が、ビジネスチャンスの地平線が広がるブラジルの大地に、日本企業の影は薄い。「世界にも類を見ない親日国」とも言われるブラジルに、日本はもっと目を向けるべきではないか。 「遠くて近い親日国」ブラジルを解明! 　本誌は『週刊東洋経済』2011年2月12日号第1特集の32ページ分を抜粋して電子化したものです。 【主な内容】 「親日派新興国」の存在 「爆食龍」中国の野望 石油、鉄鉱石、エタノール。吹き上がる資源獲得競争 日本企業の挽回大作戦 　【デンソー】南米全体の「核」に技術拠点も新設 【ソニー】「新生チーム」で韓国勢追撃 　【NEC】サンパウロに統括会社を設立 　【日立アプライアンス】エアコンに省エネ化のうねり 　【IHI】撤退から17年。DNA生かすラストチャンス サンバの国の巨大企業 　【JBS】怒濤のM&Aで食肉世界一に 【エンブラエル】産業界リードする「優等生」企業 独特!ブラジリアンカンパニー どうなった?　日系ブラジル人問題

私はほぼ半世紀にわたって株式会社の研究を続けてきたが、そのなかでいま世界的に株式会社が危機に陥っているということを認識するに至った。 そういう見地からオリンパス、大王製紙の事件が何を意味しているのか、ということを明らかにしようとしたのがこの本である。 「失われた二〇年」といわれるような長期の混迷状態から日本が脱出するためには、日本経済を支えてきた株式会社のあり方にメスを入れる以外にはない。 多くの人によって「資本主義の危機」といわれているのは、実は「株式会社の危機」である。この危機から脱出していくためには株式会社にメスを入れるしかない。それによって新しい道が開けてくるのではないか……。 二〇一一年三月一一日の東日本大地震から発生した東京電力の危機も、それは株式会社の危機を告げるものである、ということを前著『東電解体―巨大株式会社の終焉』（東洋経済新報社）で書いたが、本書はそれに続くものである。 この本で取り上げているデータはすべて新聞や雑誌などに発表されているものであるが、このデータに基づいて、会社学研究家としての私の考え方を展開した。（「はじめに」より）

重厚な経済書が欧米で飛ぶように売れている。フランス人経済学者、ピケティ教授による『Le　Capital　au　XXIe　siecle(21世紀の資本論)』だ。 　格差の拡大は資本主義に内在するメカニズムだとし、急進的な課税による再分配を求める。日本の足元に広がる不透明な状況は、本書が示す資本主義の暗鬱な未来の一様相なのだろうか。 　著者独占インタビューや、欧米でこの本が売れる背景、そして日本の中間層にはこれからどういった影響があるのかを徹底解説します。 また電子特典として、池田信夫氏(アゴラ研究所所長)による書き下ろしQ&Aも収録しました。 　 　本誌は『週刊東洋経済』2014年7月26日号第1特集の20ページ分に、電子版特典を付加したものです。 ●●目次●● 『21世紀の資本論』著者　トマ・ピケティ　独占インタビュー 平等でない世界に鮮烈な一撃 成長理論で読み解く　富める者がますます富む構造/アゴラ研究所所長　池田信夫 グローバル資本主義の中で中間層は解体されてしまう/日本大学国際関係学部教授　水野和夫 米国はなぜピケティに熱狂するのか 足元に広がる貧困の芽　日本の中間層は大丈夫か 【電子書き下ろし】 Q&Aでわかるピケティと『21世紀の資本論』/池田信夫(アゴラ研究所所長) Q すごい厚さですが、要するに何が書いてあるんですか? Q なぜ700ページも必要なんですか? Q 19世紀のGDPをどうやって測定したんですか? Q その結果、どういうことがわかったんでしょうか? Q 格差が拡大する原因は何ですか? Q 資本主義で格差はずっと拡大してきたんですか? Q この本の何が画期的だったんですか? Q ピケティってどういう人ですか? Q アカデミックな評価はどうなんですか? Q こんな専門的な本が、どうしてベストセラー1位になったんですか? Q これはマルクスの『資本論』とどういう関係があるんですか? Q 大学で学ぶ普通の経済学とまったく違う感じですが、どう理解すればいいんですか? Q 日本とはどういう関係があるんでしょうか?

「カイゼン」「見える化」に代表されるトヨタ式問題解決の技法を、「部下」「コスト」などの視点から再構成。いまビジネスの現場で一番必要とされているトヨタ流の全体像がつかめる一冊。

年間1000万台以上を売る世界トップクラスの自動車メーカー「トヨタ」。2015年3月期のトヨタの営業利益は過去最高の2兆7000億円を見込む。 　そのトヨタもリーマン・ショック後に4000億円を超える営業赤字や、米国での大規模リコール問題も経験した。豊田章男社長は、自動車産業で先頭ランナーである今、モデル企業もない時代に、世界マーケットへ向けどう挑戦を続けるのか。 　本誌ではトヨタのグローバル体制構築を支える製造技術革新、驚愕のトップ人事、部品のメガサプライヤーへ向けた系列再編など「トヨタ4.0」の全貌を紹介する。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年5月2・9日合併号掲載の35ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 「トヨタ４・０」世界販売１０００万台を超えた新ステージ ＰＡＲＴ１　トヨタ、充電完了！　最強企業の危機と再生 ７つの驚愕人事を読む　２０１５トヨタ大異動 豊田章男の言葉力　化けた「三代目」 【コラム】「ベンチャー伝説」こそ豊田家の求心力 車部品メガ化への胎動　動き出す系列再編　トヨタ主導で独３強に対抗 トヨタの競争力の源泉　ケイレツ再編の行方 【対談】トヨタよもっと強くなれ！　清水和夫 × 中西孝樹 　　　　自動車業界のご意見番が辛口提言 新興国攻略の切り札はダイハツとの共同戦線 ＰＡＲＴ２　トヨタ「一極」経済　政府も頼る産業界の盟主 今や財界の中核　自民との距離に腐心 次世代車　覇者の選択　なぜ燃料電池車なのか 視線の先には東京五輪　トヨタ主導の水素社会 【ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ】　日本の製造業がトヨタから学べること 　　藤本隆宏●東京大学ものづくり経営研究センター長

ＩＴ企業がなだれ込み、自動車ビジネスの激変は必至だ。「生きるか死ぬかの戦いが始まっている」として、グループの総力結集と連携強化に動きだしたトヨタ。豊田章男社長は巨艦をどこへ導くのか。自動車会社の競争力の源泉だったエンジンを中心とするハードウエアの高性能化を競う構図は崩れ、ＭａａＳ（モビリティ・アズ・ア・サービス）と呼ばれる移動の快適性や利便性の差別化に移る。キーワードは「ＥＶ」、「コネクティッド」、「シェアリング」、「ＡＩソフト」。ＥＶの基盤技術開発を国内メーカー連合での取り組み、パナソニックやライドシェアのグラブとの提携など全方位の様相だ。米中のＩＴ巨人もサービスプラットフォーマーとしての覇権を狙っている。100年に一度、海図なき戦いにトヨタはどう挑むのか。 本誌は『週刊東洋経済』2018年3月10日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

週刊東洋経済の人気連載の書籍化企画。 創業家の御曹司であるが故の葛藤、巨大企業の針路を決める重圧……、 知られざる逸話の数々から、その世界最大級の自動車メーカーを率いる男の実像に迫る 一気読み必至のビジネス・ノンフィクション！ トヨタという巨大企業のトップが日々見る風景、挑戦、葛藤を知ることで、 日本人ビジネスパーソンであることに誇りを持てるようになる1冊。

「人殺しの組合にはいられない」（本文より） JR東日本労組「3万5000人大量脱退」、「ＪＲ革マル」対「党革マル」の「内ゲバ」、北海道の社長2人と組合員の相次ぐ「謎の死」の真相とは。 事態の裏側で、いったい何が起きていたのか。 『マングローブ』を凌ぐ、衝撃の超弩級ノンフィクション！ ◆「トラジャ」とは？ ①インドネシア・スラウェシ島の中央や西南の山岳地帯に暮らすマレー系の先住・少数民族の名称。現地の言葉で〈高地の人々〉を意味する。 ②旧国鉄の労働組合「動労」「国労」出身の有能な革マル派同盟員で、分割・民営化前後に『職業革命家』として革マル派党中央に送り込まれたメンバーに名付けられた名称。同派傘下のJRのみならず、教職員、郵政等各産別労組の指導にもあたっている。 ＜内容紹介＞ 『週刊東洋経済』の短期集中連載「ＪＲ 歪んだ労使関係」（3回）を、追加取材の上、大幅加筆し単行本化。 講談社ノンフィクション賞を受賞した前著『マングローブ　テロリストに乗っ取られたJR東日本の真実』（07年）以後を描く。 テーマはＪＲ東日本、ＪＲ北海道、さらにはＪＲ貨物の三社の国鉄分割民営化から今日までの労使関係を中心にした経営問題。 それに加えて、『マングローブ』執筆時に判明していなかった、知られざる革マル派非公然部隊の動きや、党革マルVSＪＲ革マルとの暗闘劇を描く。 またJR東労組の大量脱退問題は、会社に対する敗北だけでなく、組合という存在自体に嫌悪感やアレルギーを持っている「当世社員(組合員)気質」への敗北でもあると位置づける。その上で今回の大量脱退は、戦闘的国鉄・JR労働運動の終焉を意味していると結論づける。

「思想」なき安売りは疲弊するだけ。 お客様が喜ぶ、従業員が生き生きと働く。 その秘密のすべてがここにある！ ▼「鳥貴族」ってどんなところ？ １９８５年創業。東大阪の９坪の店舗から。「村さ来」の社長の本をバイブルに“ヤング世代をつかむ”明るい店舗、ゆとりのある席、ボリュームあるメニューで展開。 店名の由来は「お客さまを貴族扱いする」。１９８６年に法人化。年に１店のペースで多店舗展開。２００３年。道頓堀店が阪神優勝の波に乗ってブレイク。２００４年、東京進出。２０１１年、名古屋進出。現在３００店舗に迫る勢い。 ▼なぜ「鳥貴族」は旨いのか オシャレな焼き鳥店として大人気の「鳥貴族」。なぜこんなに人気が高いのか。それは、 ・輸入鶏肉は使わない ・セントラルキッチン方式を導入せず、串打ちから焼きまで各店で行う ・明るい店で、若者、女性が気軽に入店できる ・すべて２８０円均一で、安くて旨い で一度訪れたお客の心を捉えて離さないからだ。 ▼長引く不況でも好調をキープ 長引く不況、東日本大震災などの影響で、他の均一居酒屋、外食店が震災で大苦戦している中、鳥貴族は好調をキープぶり。 そこにはサービス業に普遍の理念と方法がある。 ２５年間、鳥料理のみで展開し、創業からブレずに均一低価格を続けていることが強みだ。右肩下がりの時代にサービスで顧客の心をつかむ作法、社員もお客さんも満足できる店舗経営のあり方を創業者自らが語る。

本書は、２０１７年２月刊『市場戦略の読み解き方 一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック　ｖｏｌ．２』（東洋経済新報社・刊）の第４章「TOTOの競争戦略の分析――新規参入の松下電工・アラウーノに市場を奪われた理由」を抜粋したものです。 ～～『市場戦略の読み解き方 一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック　ｖｏｌ．２』の内容紹介～～ リアルな市場・顧客を読み解く戦略分析を解説。ソニー、ＧＥ、ＴＯＴＯなどの企業をケースと用いるので納得感が高く、実践に役立つ。 ケースでMBAの分析ツールの使い方を学ぶ ソニー／GE／松下電工/TOTO／ブライダル産業／サイクルベースあさひ 表層的な数字・言葉遊びにだまされない！ リアルな現場感覚で戦略の背後にあるメカニズムを 分析する思考と手法 本書が注力した点のひとつが、戦略の背後にあるメカニズムにたどり着くために「分析的」であることである。多様なデータソースから多様なファクツを収集し、それらを組み合わせて、思考を幾重にも重ねて、背後のメカニズムを解明するための努力を惜しまなかった。 さらに、「リアル」であることにも注力した。分析的になることを意識すると、経営の現場で起こっている問題が視野の外に消えがちである。本書はそのようなことが起こらないように、あくまでもリアルであることを強調してつくられている。

安倍政権の黒子といわれている経済産業省。その実像と産業政策の問題点を浮き彫りにする。政権内の各官庁力学もわかりやすく説明。 　経済最優先を掲げた安倍首相。金融緩和、財政政策、そして成長戦略を３本の矢とするアベノミクスはすでに流行語だ。また、黒田新総裁の就任もあり、日銀の動向と金融政策に大きな注目が集まっている。 　一方、３本目の矢である成長戦略にはまだ不透明な部分も多い。その成長戦略を主導するのが経済産業省といわれている。事実、安倍首相は側近に経産省出身のホープを据えて、戦略立案の中核となる産業競争力会議にも、経産官僚を多数登用している。ところが動き出してみると、成長戦略は従来プランを脱せず、規制緩和も迷走ぎみだ。「経産省主導内閣」は機能しているのか、その内幕に迫るインサイドストーリー。

2009年3月期に7873億円の最終赤字に転落した日立は、2012年3月期には最高純益3471億円をたたき出し、わずか3年でＶ字回復。 　しかし、その後の株価は冴えず時価総額は2年でほぼ半減。その日立は2016年4月から東原敏昭社長兼CEO、中西宏明会長体制で臨む。 　本誌では東原改革の全貌に迫り、グローバル企業としての日立をトップ・インタビューで探る。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月23日号掲載の12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 東原新体制の不安 　中西マジックの限界　神通力もここまでか！ 【INTERVIEW】　日立製作所　会長　中西宏明 　指示待ちのにおいを２年前から感じていた 東原改革の全貌 　組織形態をゼロから再考　たどり着いた「ＢＵ制」 　中西体制の限界を超える利益率２ケタ達成か 　子会社再編を加速　低収益事業は外へ 【INTERVIEW】　日立製作所　相談役　川村　隆 　筋骨系×脳神経系ならＧＥ、ＩＢＭに勝てる INTERVIEW　日立製作所　社長兼ＣＥＯ　東原敏昭 　工場文化をぶっ壊し世界の強豪と戦う

成長至上主義の病から脱け出さないと、日本企業には未来はない。それでは、企業として何を追求するべきなのか。腕時計、ピアノ、鉄鋼などのケースを使って、日本企業が採るべき道を示す。

IT業界では、2011年～12年は「クラウド化」、12～13年はそれに加えて「ビッグデータ」がテーマだという。「ビッグデータ」とは何なのか。どう使うのか。 　スマートフォンやSNSの普及に伴い、そこから集まる口コミや購入・行動履歴などの情報が急増している。サーバーの能力向上によって、その膨大なデータを保存し、分析することが可能になった。今この「ビッグデータ」によって、マーケティング、製品開発、防災などが変わりつつある。これまで、IT投資はコスト削減に使われることが多かったが、ビッグデータは売上高を伸ばすために活用できる。多くの企業が注目する理由も、そこにある。 　では、先進企業はどのように活用しているのか。本書では、小売り、外食などの実例を見ながら、導入する企業側の目線でビッグデータを考える。

世界販売台数で独走し、前期にも過去最高益を更新するなど、自動車産業の覇者にして日本経済を牽引するトヨタ自動車。そんな独り勝ち企業も脱炭素という変革期に、生き残りを懸けた試練に直面している。初の量産EVの前途多難な船出。サプライヤーとの間に隙間風が吹く「生産」、グループの結束力を問われる「アライアンス」、ディーラー選別が始まった「販売」、それぞれの内幕に迫り、巨大グループの今とこれからを探る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年8月6日号掲載の24ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

長きにわたって読み継がれる 「経営者の二大経典」が一挙にわかる画期的書! 孔子の『論語』とドラッカーの『マネジメント』。　両者が生きた時代はまったく異なるが、『論語』と『マネジメント』で語られる「組織」、そして人間の生き方という部分では、本質的な共鳴を見せている。 　難解な『マネジメント』を読み解くため、『論語』をサブテキストとして用いる。一見すると奇をてらったような手法に見えるが、実はドラッカーを理解する「近道」だと私は考えている。 　東西の2人の知の巨人が後世に生きる我々になにを伝えたかったのか。読者の皆様がそれを理解していく上で、本書がその一助になれば幸いである。(序章より) 【主な内容】 はじめに　ドラッカーと孔子の対話 　序章　もしドラッカーが『もしドラ』を読んだら 第1部　ドラッカー思想の本質 　1章　マネジメント<徳治> 　2章　マーケティング<知己> 　3章　イノベーション<学習> 第2部　ドラッカー思想の歴史的意義 　4章　全体主義<組織の罠>　 第3部　ドラッカー思想の現代的意義 　5章　情報<コンピューターの衝撃> 　6章　ポスト資本主義<組織解体の時代の組織> 　終章　未来への道

殴り込みをかけるセブンイレブンを迎え撃つスタバにドトール。反転攻勢を狙うネスレやコカコーラにサントリー。老舗のＵＣＣ上島、キーコーヒーも健在の分野に、「すき家」も参戦－－。 　日本は世界４位の巨大コーヒー市場。その覇権争いは、商社から焙煎、メーカー、流通、外食、小売りまで業界の垣根を越えての大乱戦だ。このホットな闘いを追った。

「驚安」や「情熱価格」　そして天井に届きそうな位置まで商品を陳列する「圧縮陳列」のドン・キホーテ。総合スーパーなど小売業界が不振の中、常識を打ち破る経営手法を掲げ快走を続ける。今や国内のみならずアジア、米国への海外展開にアクセルを踏み込む。創業者・安田氏の『源流』理念を核に、徹底した個店主義と独特の売り場演出。小売業の「王道」だったビジネスモデルが限界を見せつつある一方、ドンキは1989年以来、29期連続で増収増益を達成。時価総額も小売業で国内6位に浮上した。その強さの正体を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月30日号掲載の20ページ分を電子化したものです。

世界的に知られる『知識創造企業』の著者による書き下ろしの経営論。「変化する状態」（プロセス）をキーワードに、これからの日本企業のあり方について説く。

日本企業でかなり広まった「戦略主義」は真新しさを失い、その反動でもある「現場主義」にも限界が見え始めている。本書では、第３の道として「実行」による経営の重要性を説く。 【主な内容】 第１部　問題編／第１章　戦略のコモディティ化／第２章　現場主義の限界／第３章　「正しい戦略」という幻想―今、本当の問題／第２部　転換編／第４章　情報に振り回される経営／第５章　前提の転換―「自社」から始める／第３部　戦略編／第６章　経営における「試行錯誤」の難しさ／第７章　「やってみなければわからない」戦略／第４部　実行編／第８章　組織の三つの役割／第９章　新しいアイディアを育む土壌作り／第10章　実験をする土壌作り／第11章　実行する土壌作り

ディズニーやヴァージン、メルセデス、AT&T、サウスウエスト航空、コカ・コーラなどの 「サウンド・マーケティング戦略」をコンサルティングした世界的第一人者による初めての書籍、ついに邦訳。 ビジネスにおける「音」の効果を科学的に立証するだけでなく、企業規模にかかわらず使える、 「無意識に働きかけ、気分、行動、嗜好、選択に影響を与える方法」を紹介する。 ■ 「パソコンの前で、あるいは手元のスマートフォンでこの文章を読んでいるなら、 ぜひ、耳を澄ませてみてほしい。 何が聞こえる？ あなたはきっと、その『音』に無意識に影響されている。利用しない手はないだろ？」 ■ 【主な事例】 ・ディズニーの「音」にかける情熱 ・アップルの躍進を支えた「音」革命 ・肉を焼く「音」で大成功したレストランチェーン ・「早く帰りたい」と思う音、「ゆっくり買い物したい」と思う音 ・飛行機内では機内食を味気なく感じ、ミックスナッツをほしくなる理由 ・客が「あのテーブル」に座りたがらない理由は音にあった ・高級車は、エンジン音とドア開閉音に徹底的にこだわる

会社の数字が読めるようになりたい！ でも、会計や簿記を勉強するのはイヤだなあ。 これまで何度も会計の本を読んだけど、最後まで読み終えたことがない。 そんなビジネスマンのために、会計知識がなくても、 図を見るだけで財務諸表が面白いようにわかる画期的な本を作りました。 しかも、会計知識の基礎をやさしく解説するのではなく、 実際に、慶應義塾大学ビジネス・スクール（KBS）の授業をベースにした MBAレベルの仕事にすぐ効く！内容です。 本書は、村上裕太郎先生と、ゼミ生の麻衣さん、会計知識ほぼゼロの健太君の3人が、 実際のディスカッション講義のように、 ときには白熱した、ときにはコミカルな会話形式でストーリー展開しますので、 楽しく会計スキルを学ぶことができ、会社の数字に強くなることができます。 健太： 会計の用語ってどうにもわかりにくいんですけど、1つ1つ覚えないといけないのでしょうか？ 村上： 細かいことを気にし始めるとキリがないから、「難しい」「わからない」と思った言葉は無視してかまいません。 麻衣： えっ！　無視していいんですか？　本当に？ ビジネス経験はあるけど会計知識がないあなたは健太君、 会計知識はあってもビジネス経験のないあなたは麻衣さんになって 読み進めてみてください。 「仕事に会計スキルを生かすって、こういうことだったんだ！」 という体験がきっとできると思います。 会社の数字が読めるようになりたい！ でも、会計や簿記を勉強するのはイヤだなあという人に、 ぜひ読んでもらいたい1冊です。

組織で働く人にとって、部下をうまく使い、大きな成果をあげていくことは最重要課題です。 といっても、「熱意さえあれば必ず通じる」というだけでついて来てくれるほど、人は単純なものではありません。 本書はそうした考えを捨て、部下がごく自然に従ってくる上司の秘密を、心理学の視点から分析し、解説しています。 読者がそのような上司となるにはどのような態度で臨み、どんなふうに話せばよいのか、誰でもできる実践方法を教えます。 本書で紹介した心理法則と部下操縦の実践方法を正しく理解すれば、部下とのコミュニケーションが劇的に向上することが期待できます。 【主な内容】 第1法則　「人使いがうまい人」になるための心理法則 第2法則　「やる気集団」をつくる心理法則 第3法則　「この上司のためなら」と思わせる心理法則 第4法則　女性パワーを引き出す心理法則 第5法則　人望を得るための心理法則 第6法則　会議を自在にコントロールするための心理法則 第7法則　しぐさ・動作から深層心理を読むための心理法則 第8法則　ボスを味方につけるための心理法則

なぜ技術を誇る日本企業が海外の知財権訴訟で勝てないのか?　国際的な知財権訴訟で苦戦を続ける日本企業の訴訟支援体制の問題点を分析し、対策を解説する初の知財権対策本。日本の名だたるグローバル企業でさえあまり知られていない、訴訟大国アメリカの訴訟業界のしくみと実態も紹介。製造業関連の技術系幹部&法務担当者必読の本。 【主な内容】 序章　知的財産権を守らなくては、日本企業に発展はない!! 1章　知財防衛体制を整え、国際訴訟を勝ち抜く 2章　アメリカの法律になすすべもなく裁かれる日本企業 3章　米国独特の訴訟手続き「ディスカバリ」の重要性 4章　「だれにでも不正の可能性がある」がフォレンジックの基本哲学 5章　情報漏洩を巡る様々な戦いが始まっている 6章　「人間はいつも何かを隠している。しかし証拠は語る」 7章　今こそ専門のディスカバリベンダーが日本企業に必要だ 8章　将来を予測するテクノロジーの時代はすぐそこ 9章　「年率15%成長のディスカバリ分野での地位確立と、人工知能技術の応用を目指す」 終章　「暗黙知」という日本人の知恵を今こそ活かしたい

強い日本型グローバル本社のつくり方 「事業のグローバル化」から「経営のグローバル化」へ “日本企業ならではの”経営効率化の仕組みをつくる シーメンス、BASF、LIXIL、日本板硝子、 日本たばこ産業（JT）、京セラ、日立製作所 日独企業の挑戦に学ぶ、GOM構築パターンと「８カ条」 【日本版GOM構築の８カ条】 第１条　事業・地域軸の壁を崩す 第２条　情報をグループ内で「公共財化」する 第３条　機能軸による統制力を強化する 第４条　「守るべきもの」を担保する仕組みを構築する 第５条　ＧＯＭを構築し、動かす人材層の厚みを確保する 第６条　グローバルに伝えられる「価値観、行動指針」を“再構築”する 第７条　事業×地域×機能の最適解を議論するマネジメントチームを構築する 第８条　長期にわたるGOM構築シナリオを保持する 日本企業は、グローバルに展開された、各活動のどこを変革し、どこを変えないかを見極める必要がある。 提供する製品・サービス、市場環境によってその処方箋は異なると思われる。 その答えは、おそらく欧米のモデルの模倣ではなく、日本企業独自の事業軸・地域軸を統括するグローバル本社機能を構築することではないか。 本書では、日本企業のマネジメントの問題点（第１章）、海外グローバル企業の事例研究（第２章）、日本企業の取り組み（第３章）、日本型グローバル本社の構築の方向性（第４章）という形で、日本企業ならではの取り組むべきことの処方箋を示している。

世界最強と言われながら、日本の製造業の利益率が低い原因はどこにあるのか？　ＳＣＭの専門家が在庫管理の面から日本製造業の問題点を切る、まったく新しいモノ作り国家論。 【主な内容】 第I部　日本の製造業は儲かっていない、もっと儲けられる ; 第１章　利益率指標で見た日本の製造業は儲かってない / 第２章　日本の製造業が儲けを損なう課題 / 第II部　日本の製造業が儲け続けるための方策 ; 第１章　日本の製造業を縛る「ビジネスモデルの桎梏」 / 第２章　ＳＣＭやり直し、マネジメントがボトルネック！ / 第３章　いまだ存在する古臭い管理指標 / 第４章　製造業版「真実の瞬間」、顧客満足度調査は無意味？ / 第５章　空洞化する製造業 / 第６章　製造業が儲け続けるために / 第III部　儲け続けるための体制を築き始めた日本の製造業 ; 第１章　儲け続けるための体制を築いた製造業のケース

70歳、さらに75歳まで働く時代が迫ってきた。年金の支給開始が70歳前後まで引き上げられる可能性が高い。60歳になったら引退生活に入るというパターンは、完全に過去のものだ。 　起業にしろ、再就職にしろ、武器となるのは、これまでの仕事で身に付けたノウハウや人脈。会社で10年以上続けた仕事があれば、それを核に、自分の「わざ」を磨くこと。 　その「わざ」を求めている職場はたくさんある。中小企業では、人材不足もあり大企業で経験を積んだシニアへの期待が大きい。ベンチャーも同様。企業社会のルールを熟知したベテランは、まさに「即戦力」になりうるのだ。 　起業から再就職まで「定年後」の仕事を徹底的にガイドする。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年2月15日号第1特集の33ページ分を抜粋して電子化したものです。 【主な内容】 45歳から考える「次の仕事」 Part1　ゆる起業で長く働く 　起業熱に沸くシニア 　ローリスクで成功する「ゆる起業」のすすめ 　知らないと損をするシニア起業支援策 　シニア起業の達人たち Part2　発見!　シニアの仕事図鑑 　人気度・難易度別再就職先総まくり 　人材不足の介護業界はシニアこそ活躍できる 　営業も人脈も不要、クラウドでフリーに 対談　出口治明(ライフネット生命保険会長兼CEO)/柳川範之(東京大学大学院経済学研究科教授) Part3　「次の仕事」探しの基礎知識 　“資格仕事”のリアル 　年収1000万円も。アジア再就職の実情 　ハローワークは宝の山。シニアのための活用指南 　現実は厳しい再雇用の道。会社人生終盤の正しい歩き方 Interview　歴史小説作家　童門冬二

ＭＢＡなどのマネジメント手法はかっこいいだけで実際には使えないものばかり。そう嘆息する方に「使える一冊」。名物コンサルタントならではの折り紙付きの知恵と方法論を大公開。

戦略PRの第一人者が伝授！ ナイキ、ソニー、アマゾン、メルカリほか、 豊富な事例に学ぶ「企業と生活者が共に紡ぐ物語」のつくり方 味の素冷凍食品：冷凍餃子は「手抜き」ではなく「手間抜き」です パンテーン：「＃この髪どうしてダメですか」 WHILL：車椅子→パーソナルモビリティとして再定義 ネットフリックス：世界一のDX企業に備わる共創構造 【ナラティブを実践する５つのステップ】 STEP１　パーパスの設定：ナラティブの「起点」を定める STEP２　パーセプションの形成：ナラティブの「目的」を明確にする STEP３　ナラティブスクリプトの作成：ナラティブを「描く」 STEP４　マルチエンゲージの展開：ナラティブを「共創」する STEP５　効果の測定：ナラティブを「はかる」

グロービスの現場での７万人を超えるビジネスパーソンとの対話でわかった「どこに行っても通用する」ベーシックスキル！ 10年後の自分のために、いま何を学ぶか？ どう学ぶのか？ 全体観を俯瞰しながら身につけることで、スキルをバランスよく鍛えることができます。 能力開発を加速するために必要なのは、まず基本。常に「Back to basic」! 現状のスキルを俯瞰して、自分だけの地図をもって旅に出よう！

関係者待望の1冊！業界トップコンサルタント、初の著書がついに刊行！ 2030年のアパレル業界の未来を徹底解説！ これから10年でいったい何が起こるのか？生き残る企業、消える仕事は？ アパレルの最新動向・業界の課題・処方箋、すべてがこの1冊に凝縮！ 《以下のことが知りたい人は、ぜひ本書をお読みください。アパレル業界を見る目が、きっと変わるはずです！》 ■「服が売れない」は本当なのか？ ■ユニクロ、ZOZO、良品計画……、世界で戦うための秘策 ■海外からも注目のスタートアップは、何をしているのか？ ■無理をしてでもデジタル投資をしたほうがいいのか？ 《業界を揺るがす10の本質的変化を徹底解説！》 【1】2割の「能動的な消費者」はインフルエンサー化、プロシューマー化する 【2】8割の「受動的な消費者」にはレコメンデーション機能の影響力が増す 【3】お気に入りのブランドを「直販サイト」で購入する「DtoC」ビジネスモデルが増える 【4】「売り手と買い手の情報格差」がなくなり、業界人の地位と仕事が奪われる 【5】「無駄な在庫」を抱えるリスクがなくなる 【6】「ただ着るだけの衣服」から進化する 【7】服づくりのデザインプロセスもデジタル化する 【8】人がいない工場や店舗が出現する 【9】「マス・カスタマイゼーション」で、「受注生産」と「大量生産」の両立が可能になる 【10】人事業務の高度化と効率化が実現する 《「躍進する日本企業」と「迫り来る海外企業」から学べ！》 エアークローゼット/良品計画/コムデギャルソン/45R/サカイ/ビズビム/アンリアレイジ/ユニクロ/ZOZO/シタテルetc. ブーフー/エイソス/エディテッド/スティッチフィックス/スーツサプライ/リフォーメーションetc.

“モノ・コトのインターネット化”が生活、産業、社会にもたらす地球規模の大変革！　　IoTと相性が良い日本が米国＆欧州企業をリードする？　市場規模、技術動向、ビジネスモデルまで、ＩｏＴの現在と未来がこれ一冊でわかる。

2014年の経済社会を予測したハンドブック。前半はマクロ経済や金融市場・商品市場の動向を取り上げます。アベノミクスによってデフレ脱却が近づいてきましたが、その先、民間の力を活用した成長軌道に戻れるのでしょうか。消費増税の影響や、2020年東京オリンピックへ向けた動きも占います。 後半は国際情勢から産業・企業・地域社会・暮らしに至るまで、最新動向を86のキーワードで解説します。2ページ見開きの読みやすいスタイルです。 ビジネスパーソンの情報源であり、企画書・雑談・朝礼のネタなどとして幅広い支持を集めているほか、グローバル市場から日本企業の動きまで幅広く知りたい個人投資家にもお勧めです。 巻頭言　人口の長期激減は止められるか？　　中谷　巌 第１部　「アベノミクス」２年目で問われる日本経済の強さ 第２部　２０１４年を理解するためのキーワード

NRI「2030年研究室」が贈る「ベンチャー開発本」の決定版! 　「日本の底力」を掘り起こし革新者を生み出すノウハウが満載! 【主な内容】 第1章　「成熟」の先にあるもの 第2章　心と心で結ぶ未来(金融業・流通業) 第3章　発想力で未来を変える(製造業・静脈産業) 第4章　未来を耕す農業 第5章　掘り起こせ「日本の底力」

【7刷突破の話題作『2030年アパレルの未来――日本企業が半分になる日』の著者・業界トップコンサルタントが書き下ろした待望の最新刊！】 【コロナ禍×ウクライナ情勢×世界的インフレ×二極化×地球規模の気候変動の急速な悪化…予想だにしなかった変化で、アパレル/ライフスタイル業界は「何が」「どう」変わるのか？】 【業界関係者＆学生は、絶対に必読！読めば「次の未来」「進むべき道」が見えてくる！】 【アパレル好きも、絶対に楽しめる！目からウロコの１冊！】 ■アパレル企業のマイナス成長は本当か？ ■欧米で進む、脱・ファストファッションの流れとは？ ■「サステナブルでない企業」は本当に淘汰されるのか？ ■「富裕層の消費」はどう変わる？ ■「クワイエット・ラグジュアリー」とは？ ■スポーツ・アウドドア市場はなぜ伸びる？ ■「時代を映す鏡であるファッション」は「資本主義」と「消費社会」をどう描く？ ■なぜいま「循環型・再生型ビジネス」が必要なのか？ ■日本のアパレル/ライススタイル領域の企業が勝ち残るための「意外な道」とは？ これを読めば、アパレル/ライフスタイル業界の「いま」と「未来」がすべてわかる！ 業界トップコンサルタントが「これから（2040年）のアパレル」を徹底解説！ 《業界関係者はもちろん、服を買い、まとう私たちも 　「知らなければならないこと」がある！》 《業界にイノベーションを起こす企業とその理由もわかる！》 【スパイバー】山形県発、まったく新しい循環型素材の開発 【PANGAIA（パンガイア）】Z世代の心をつかむエシカルウェア 【ナイキ フォワード】CO2排出量を75％削減、徹底したサステナビリティへのこだわり 【On】ランニングシューズのサブスクサービス 【EON×Chloe（クロエ）】デジタルIDの導入でトレーサビリティを実現 【Coachtopia（コーチトピア）】完全循環型のビジネスモデルを目指すサブブランド 【コトパクシ】売上の1％を貧困解決の取り組みに向け寄付 【CFCL】急成長する日本発のラグジュアリースタートアップ

ソニー、東芝は大復活する！ ＩｏＴ時代、センサー、ロボット、半導体市場の大爆発で、 「ものづくり日本」に猛烈な追い風が吹く！ 急成長する巨大市場をめぐる激烈バトルの行方は？ 人工知能（ＡＩ）や次世代自動車をめぐる世界覇権競争の最新動向 　ＩｏＴ革命によって生み出される新たな市場は、少なく見積もっても３６０兆円はあるといわれており、エネルギーの１３００兆円、医療の５６０兆円に次ぐとんでもない新市場が形成されることになる。このＩｏＴ革命をめぐって世界の企業は、それこそ死に物狂いでその体制を整えつつある。 　ＩｏＴの上流を形成する人工知能（ＡＩ）、ハイエンドサーバー、各種のＩＴサービス、自動走行などの車載ＩｏＴについては米国がぶっちぎりで疾走しており、これからもその地歩を固めていくだろう。また、中国は今や一般的家電製品については世界チャンピオンであり、太陽電池、液晶などの電子デバイスにおいてもひときわ存在感を放ち始めた。 　こうした米中激突のはざまの中で我が国ニッポンはどう戦っていくのか。今回の本は、日米中が激突する世界ＩｏＴ革命の中で日本企業がモノづくりの強みを活かし、センサー、ロボット、半導体メモリーなどで一気に抜け出していく、というストーリーを最新取材でまとめあげたものである。（「はじめに」より抜粋）

その会議は、誰だって　１秒だって　眠くならない！！ １９年ぶりのカー・オブ・ザ・イヤー獲得をはじめ、このところ停滞気味の自動車産業界にあって頭一つ抜けた出してきた感のある日産自動車。その背後には、ゴーン改革のスタート以来、日産の現場が練り上げ実践し続けてきたさまざまな取り組みがあるが、中でも特筆すべきなのが「日産の会議」だ。 日産の会議は考え抜かれ、合理的・効率的で、工学的に美しい。かつての日産と今の日産の違いは、この会議の在り方に集約されるといってもいい。 「意思決定者が出席しない！」「議事録もつくらない！」などの驚くべき会議手法を、日産自動車Ｖ－ｕｐ推進・改善支援チームの全面協力のもと、日産の会議で使われる「１１のツール」や「憲法」と合わせて明らかにする。 つまらない会議、無駄な会議を連日繰り返す日本のサラリーマンや組織人にとって衝撃の書。日本人の会議が明日から変わる！

最近の日本企業は、新興国の勢いに押されて元気がない・・・なんて言われますが、技術力や開発力、日常業務の仕組みはまだまだ強い! 　あなたの知っているあの会社の、知られざる“すごい現場、すごい場所”を大公開します。 　『週刊東洋経済』の人気連載を電子書籍で完全収録。誌面に載せられなかった写真や、電子版オリジナル特典として『東海道新幹線の総合事故復旧訓練の一日』も収録しました。 　本誌は『週刊東洋経済』2013年11月16日号から2014年6月28日号までの連載31ページ分に、未掲載写真や電子版特典を付加したものです。 ●●目次●● ★電子特別付録　東海道新幹線・総合事故復旧訓練の一日 完全遮断で調べ尽くす　日産自動車【電波暗室】 飛行機の心臓部を支える　富士重工業【オートクレーブ(加熱圧力釜)】 切る・削る・磨くを極める　ディスコ【アプリケーションラボ】 手作業の梱包にこだわる　オルビス【東日本流通センター】 細やかな監視が通信品質を守る　NTTドコモ【ネットワークオペレーションセンター】 150万トンの塩を素材に　東ソー【南陽事業所】 世界中の建機を「見える化」　コマツ【グローバル販生オペレーションセンタ】 安全運行を支える実地体験　JR東海【総合事故復旧訓練】 自販機大国ニッポンを支える　富士電機【三重工場】 世界ブランドの品質を造る　カシオ計算機【羽村技術センター】 世界最速、被災地支援にも一役　トーモク【館林工場】 「持つ」ファブレスの強み　ザインエレクトロニクス【本社】 タイヤの最先端を追う　ブリヂストン【技術センター】 全国650キロメートルの知られざる道　NTT東日本・西日本【とう道】 全自動で実現した超大量生産　中村屋【つくば工場】 極寒・猛吹雪にも屈さない　ヤマハ発動機【低温実験室】 仮想訓練で突発事態に臨む　エアバス・ヘリコプターズ・ジャパン【フルフライトシミュレータ】 トレー“循環”、陰の立役者　エフピコ【関東リサイクル工場】 ガラスが震える試運転　全日本空輸【ANAエンジンテストセル】 燃費世界一に不可欠な実験　トヨタ自動車【風洞実験棟】 1000分の1ミリを削る　ジェイテクト【刈谷工場】 信頼担う職人の「耳」　クラリオン【試聴室】 都心地下に潜む巨大な樽　帝国ホテル【楕円木槽の受水槽】 地震再現する縁の下の力持ち　大林組【遠心模型実験装置】 最高の快適性を追求　旭化成ホームズ【温熱技術開発棟】 最高峰で見る異次元の光景　三菱電機【あべのハルカス内・シャトルエレベーター】 経験と勘が守る伝統の音　ヤマハ【豊岡工場】 自由化にらむ工場の深奥部　日清製粉グループ本社【福岡工場】 最新鋭機、建物内に再現　エティハド航空【イノベーション・センター】 ふぞろい許さぬ徹底品質　コクヨ【コクヨ工業滋賀】 マッチ作り、職人技で守る　兼松日産農林【マッチ部　淡路工場】

企業の競争環境が激変し、「社長の器」も大きく形が変わりつつある。 　日本マクドナルドホールディングスの経営トップからベネッセホールディングスの次期会長兼社長に就任する原田泳幸。米GEの日本法人会長から、LIXILグループ社長になった藤森義明。日本コカ・コーラの社長・会長から資生堂トップとなった魚谷雅彦……。“職業は社長”ともいうべき「プロ社長」が日本でも続々と登場している。この背景は何なのか。 　ユニクロ、サンリオ、ユーシン、タカラトミーの事例や、「後継者がいない!」と揺れるファミリー企業、大企業で生え抜き社長が選ばれる理由などから、ニッポンの社長たちに迫る! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年5月31日、6月7日、6月14日号短期集中連載の20ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 「プロ社長」の真実 ベネッセ「原田マジックは通用するか」 LIXIL「2人の“破壊神”が出会い世界へ打って出る」 資生堂「官僚主義をなくす!　魚谷雅彦の意気軒昂」 後継者はどこにいる?　ファミリービジネスの苦悶 　サンリオ「帝王学授けた息子が急死。86歳トップは決断できるか」 　ユニクロ「息子2人がスピード昇進。ユニクロに世襲はあるか」 　ユーシン「2度目の社長公募は成功するか」 　タカラトミー「外国人の手腕に託されたトミカとリカちゃんの将来」 生え抜き社長は巨大企業を変えられるのか 　日立製作所・コマツ・オムロン 　Interview　オムロン社長　山田義仁 　三菱自動車「危機救った指揮官があえて社長を譲る理由」

あなたが勤める会社に新卒で入社してから定年までに取得できる給料の総額（生涯給料）はいくらになるのか？さらに、同業他社や周りの会社との差は？　 　個別の企業ごとの数字も気になるが、全体として日本の給料はどう変化しているのか―――？ 　主要業種や他国との比較、独自試算による各種指標・ランキングなどで、「ニッポンの生涯給料」をあきらかにする。 　【収録した独自試算】　 　・業種別平均生涯給料 　・会社別にみる生涯給料 　・生涯給料ランキングトップ２０社 　・下落幅ランキング上位２０社 　・業種別・生涯給料ランキング

日本の製造業がアジア勢に食われて久しい。だが、スゴい工場が日本各地にはまだまだある! 　超効率化を目指すコマツ、国内生産比率9割・匠の技で勝負のオークマ、東レを支える北陸の繊維工場…など各地の工場を紹介。 　労賃が安いとされていた新興国も、賃金が高騰している。今こそ日本の強い工場復活を! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年3月15日号第1特集の14ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● コマツ超効率化へ燃やす執念 Interview　コマツ会長　野路國夫 オークマ1ミクロンへのこだわり Interview　オークマ社長　花木義麿 地方発の部品ベンチャー、サイベック 東レを支える北陸の繊維 東北を第三の拠点化。トヨタ飽くなきカイゼン キヤノンが試行する“マンマシンセル” Interview　キヤノン会長兼社長　御手洗冨士夫 新興国も賃金高騰。今こそ日本の強い「現場」を 高級キットカットは精鋭の手作り

伝説のアナリスト×世界のエコノミスト174人、渾身の提言！ 日本企業の「根本問題」を突き止め、人口減少時代の「最強経営」を明らかにする。 ■本書の主な内容■ 実力はあるのに「結果」が出せない日本企業 「沈みゆく先進国」の企業には共通の課題がある 日本企業の生産性が低いのは、規模が小さすぎるからだ 「中小企業を守る政策」が日本企業の首を絞めている 「低すぎる最低賃金」が企業の競争を歪めている 日本の「経営者の質」が低いのは制度の弊害だ 人口減少で「企業の優遇政策」は激変する 人口減少時代の日本企業の勝算 ■著者のメッセージ■ 今の日本企業は、人口が増加していた時代にできた制度に過剰適応しています。人口減少時代に変わった以上、根本から変革するしか選択肢はありません。 これからの日本企業が進むべき道を見極めるには、冷静な分析が不可欠です。本書の最大の目的は、日本企業のあるべき姿を見極め、日本経済の新しい時代をつくることに役立つ提言を行うことです。これは私のこの国に対する恩返しでもあるのです。

形式的な欧米流改革では失敗する！ コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コード、独立取締役やROE重視など政府主導のガバナンス改革にどう対応すべきか？　何が変わるのか？ 理論・歴史・国際比較を踏まえ、実効性のある改革を提言。

日米のバランスシート調整が進展し、両国が世界経済のけん引役の地位を取り戻す兆しが見えた2013年から2014年は、安倍政権の経済政策「アベノミクス」に対する期待も相まって、脱『失われた20年』への大転換の年になると高田創チーフエコノミストは読む。本書では、みずほ総合研究所のエコノミストが総力を集結し、日本経済の再興の屋台骨となるアベノミクスがすでにもたらした成果の評価と今後の効果についての検証を、十分なページを割いて徹底的に行った。特に、国民一人一人の生活に直結する脱デフレ・賃金上昇と円安の影響、日本再生にとって不可欠な構造改革、というトピックについては余すところなく分析している点は注目に値する。しかも、本書では、これまで世界経済のけん引役であった新興国の中心である中国の経済が抱えるリスク、日本にとってチャイナリスクの回避先として注目度が急上昇したASEANに関するトピックを主軸に、米国経済の回復についての懸念、新議長のもとでのFRB政策の行方、未解決の欧州債務問題といった、海外経済の注目点についても冷徹な分析を行っており、まさに、内外経済・金融市場の最新動向を知るための一冊である。 第１部　チーフエコノミスト高田創の視点 　　　　　第１章　「米国に頼れない時代」から「日米に頼る時代」への転換 第２部　アベノミクスと日本経済・金融マーケットの行方 　　　　　第２章　２０１４年の日本経済を読む 　　　　　第３章　アベノミクスのこれまでとこれから 第３部　海外経済の行方 　　　　　第４章　２０１４年の海外経済の注目点

人口増加率はアジアの２倍 年率５～６％で経済成長するフロンティア アフリカ・ビジネスの 戦い方が見えてくる 1990年代に開発された防虫蚊帳「オリセットネット」。防虫剤が練り込まれたポリエチレン製の糸でつくられている。現在では、アフリカをはじめとする海外の途上国で、マラリア防除などのために年間にして数千万張り規模で使われている。発売当初は思うように売れず、在庫の山を築く。 しかし、転機はやってくる。9・11テロ、WHOから「全面推奨製品」認定の獲得、世界経済フォーラム「ダボス会議」での出来事。こうした機会を見逃さず、事業を拡大していく。さらに、公共入札市場から、小売りへの展開を始める。ケニアのスーパーマーケットに置かれ、市場シェアでトップを獲得する－－。 日本企業のアフリカ進出を成功へと導く「フロンティア市場の戦い方」を描く。

１年で黒字化、２年で売上倍増。ここまでやれば、会社が変わる！ 営業力強化とコストダウンの両輪で、企業をハイスピードかつ抜本的に立て直す！ 著者は日本電産の元M&A担当役員として、稀代の経営者・永守重信氏の直接指導の下、M&Aでグループ入りした子会社数社の再建に携わってきた。本書は、その過程で永守氏から伝授された数々の経営手法をベースに、その後著者が経営コンサルタントに転じて得た実践メソッドを組み合わせてまとめ上げたものである。その内容は、営業改革からコストダウンの手法、リーダーシップと企業カルチャーの変革にまで及ぶ。独自開発した図表をふんだんに用いながら、メソッドを実践することで、カリスマ経営者でない普通の企業経営者でも、日本電産流の速攻・即効経営の成果をあげることをめざす。経営者、経営管理者にとって、類書にないきわめて詳細かつ具体的な手法に踏み込んだ「全社改革」の指南書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 主な掲載項目 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 会社名 連結・持分法適用の区別 郵便番号 所在地 電話番号 代表者名 設立年月 資本金 持株比率 従業員数 決算期 売上高 純利益 配当有無 事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全32,409社の最新データを収録。 ●●収録情報●● ■本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 会社名 連結・持分法適用の区別 郵便番号 所在地 電話番号 代表者名 設立年月 資本金 持株比率 従業員数 決算期 売上高 純利益 配当有無 事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 ※索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 ※関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『日本の企業グループ』は上場、有力未上場企業が国内で展開するグループ会社の最新データを収録。Ｍ＆Ａや会社分割が頻繁に起こる中で、企業のグループ会社の実態把握や戦略解明に必携の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全31,719社の最新データを収録。 ●●収録情報●● ■本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 会社名 連結・持分法適用の区別 郵便番号 所在地 電話番号 代表者名 設立年月 資本金 持株比率 従業員数 決算期 売上高 純利益 配当有無 事業内容を掲載。 ■親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

創業300年、奈良の小さな老舗から全国展開まで。 現代的マネジメントとブランディングで伝統産業を蘇らせる！ 2002年に家業に転職し、その後の15年で製造から小売まで、工芸業界初のSPAモデルを構築する。「遊中川」「中川政七商店」「日本市」など、工芸品をベースにした雑貨の自社ブランドを確立し、全国に約50の直営店を展開している。工芸分野の経営コンサルティング事業を開始し、日本各地の企業・ブランドの経営再建に尽力している。そのミッションは、「日本の工芸を元気にする！」。ポーター賞、日本イノベーター大賞受賞した、今、最も注目される若手経営者が格闘し挑み続けた15年の記録と、未来への構想。

日本の工場で、事故・事件が相次いでいる。化学メーカーではこの数年に深刻な事故が頻発した。いずれも死傷者を伴うものだった。 　消費者の不信を買ったアクリフーズの冷凍食品・農薬混入事件。逮捕された契約社員は自身の待遇に不満だったという。人件費削減のあおりで、今や日本の労働者の3割以上は非正規だ。 　コスト競争に負けた工場の閉鎖も相次ぐ。戦後の高度成長を支え、脈々とつないできた「ものづくり」のDNAは、もはや日本メーカーに受け継がれていないのか。 　多くの“プロ”がいたはずの工場で、今、何かが揺らいでいる。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年3月15日号第1特集の21ページ分を抜粋して電子化したものです。 【主な内容】 どうした日本の製造業 マルハニチロ事件の「必然」 食品の現場はこんなに危ない 冷凍食品、なぜ投げ売り? 化学メーカーの「油断」 日本の工場から消えた高卒正社員 工場は日本で成立するのか 　ソニー撤退の深い爪跡 　薄型パネルを敗戦処理するパナソニック、シャープ 　国内大リストラのJT

医療、食品、資源・エネルギー、コンテンツビジネスなど、いまや世界を席巻する商社の事業&ビジネスを紹介するとともに、強い日本を取り戻すために何をなすべきかについて商社の視点から提言する。 商社の業界団体である日本貿易会では、2013年度～2014年度の重点事業のひとつとして、わが国の成長戦略の実行において、商社はどのような役割を果たしてゆけるかについて掘り下げていくことを目的として、特別研究会を立ち上げた。研究会においては、まず、わが国を取巻く内外環境を分析し、対処すべき課題を整理したうえで、中長期的な世界経済と日本経済の潮流について考察した。さらに、時代と共に大きく変貌を遂げてきた商社機能の変遷をたどりながら、今後日本が目指してゆく成長戦略の実現に向けて、商社業界が貢献し得るビジネスモデルについて研究し、できる限り、当該ビジネスモデルの各社における具体的な事例を紹介することを主眼とした。総合商社は事業分野が多岐にわたり、ビジネスの手法も複雑化しているため、わかりにくい、といわれることがあるが、本書においては、分野ごとの、具体的な商社のビジネス事例を中心として記述しており、現在の商社活動および商社が目指す未来像について少しでも多くの方にご理解いただければ幸いである。(「はじめに」より抜粋) 【主な内容】 序　章　日本の成長戦略と商社 第1章　大きく変わる世界と日本 第2章　進化を続ける商社の機能 第3章　日本を元気にする商社ビジネス 第4章　経済成長の経済学から見た商社

ベンチャー界では評価額が10億ドル以上の未公開企業を、幻の生き物である一角獣になぞらえて「ユニコーン企業」と呼ぶ。日本のユニコーン企業数は2018年6月時点で2社。上場したメルカリを除くと、プリファード・ネットワークス1社だけ。一方、世界のユニコーン企業数を見渡すと、米国が116社、中国71社とその差は圧倒的だ。米国では大型機関投資家が直接リスクマネーを供給しており、ＶＣ投資額は7兆円と日本の約50倍。日本のベンチャー市場の絶対額はまだまだ小さい。しかし、官製ファンドなどにより、ベンチャー市場にリスクマネーが流入。近年は、大企業もベンチャー投資に意欲を見せ、市場拡大に拍車をかける。活気あるベンチャー30社を紹介し、将来のユニコーンを探し出したい。 本誌は『週刊東洋経済』2018年7月14日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

製品や技術だけではなく サービスや運用技術を含めた 「パッケージ型事業」こそ 今、世界が求めている 最強のMade in Japanだ！ 本書では、日本企業が元来持っている自らの強みについて語るとともに、 日本企業が持つサービス、運用技術の強みと合わせることで日本らしい「パッケージ型事業」を実現し、 急成長する巨大アジア市場を制するための道筋を示す。

2021年7月、日本マクドナルドは創業50周年を迎えた。外食産業のトップとして業界をリードし、コロナ禍においても全店舗売上高、営業利益ともに過去最高を更新。一見、順風満帆に見えるが、半世紀の歴史は決して平易なものではなかった。失敗、挫折、そしてブランドイメージが失墜する出来事。だが、そのような経営危機に見舞われながらも、時代に応じてビジネスモデルを果敢に変化させて蘇ったその舞台裏に迫る。復活のキーワードは、チャレンジ、前進、進化だ。全社挙げてお客様第一主義を貫き、QSC&V（Quality、Service、Cleanliness&Value）を徹底し、進化を模索して挑戦し続けた取り組みの集積が、類いまれな強さを形成している。マクドナルドはいかにしてイノベーションを創出し、度重なる危機を乗り越えたのか。本書はその歩みを明らかにする。

経営者に助言を行うコンサルティングファームの代表がマッキンゼーだ。 　マッキンゼーの出身者たちは緊密にネットワークされ、「マフィア」と呼ばれることもある。その関係から生まれるビジネスや事業は多い。また、ツイッター、ディー・エヌ・エー、ミクシィのSNS３強に、野菜ネット販売のオイシックスやｉＰＳ細胞関連のリプロセルなど、マッキンゼー出身者が経営する企業も多い。さらに茂木敏充・経済産業相、上山信一・大阪府市特別顧問など、国や自治体の中枢にも出身者のネットワークが広がっている。 　マッキンゼーのいったい何がすごいのか。出身者による４つの誌上講義と日本支社長トップへのインタビュー、ライバルであるボストンコンサルティンググループとの対比などから、その深奥に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 第4版ではCFOに求められる戦略という視点も加え、経営課題を解決するための手法・理論・実務を解説。IFRSなど制度改正も反映した全面改訂版。 【主な内容】 まえがき 本書の用語について 第1部:経営財務戦略 第1章　経営財務の5つの基本命題 第2章　企業を取巻く環境の変化 第3章　第1命題　――必要自己資本額と財務の健全性 第4章　第2命題　――株主へのリターンと資本のコスト 第5章　第3命題　――企業価値と割引キャッシュフロー 第6章　第4命題　――リスクの計測 第7章　第5命題　――唯一の経営指標 第2部:価値創造経営の実践 第8章　価値創造経営のための前提条件 第9章　国際会計基準の概要と企業経営への衝撃 第10章　エコノミック・キャピタルの計測 第11章　エコノミック・キャピタル経営 第12章　事業投資と子会社管理 第13章　M&A 第3部　企業財務の実務 第14章　金融市場と金融機関 第15章　資本調達 第16章　資本調達のコスト 第17章　格付け 第18章　デリバティブ 第19章　外国為替と貿易 第20章　財務分析 補章　企業財務のための基本知識 付録　用語集 参考文献ほか 索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 無形資産の評価に関する論点を体系的に整理するとともに、資産の種類別に適切な評価の手法を紹介。実務家のための入門書。

ガス機器、エレベーター、立体駐車場などの事故事例から大災害への備えまで どうしたら「安全」は手に入るのか？ 第一人者が体系的に書き下ろした待望の決定版 安全とは「許容不可能なリスクがないこと」 リスクとは「危害の発生確率とひどさの組み合わせ」 「利便性と危険性」とを考慮してリスクは受け入れる＝「安全」と考える 「絶対安全」＝「リスクゼロ」はありえない

2014年1月にNISA(少額投資非課税制度)がスタートした。制度の認知度はどうなっているのか。そして実際に使っている投資家は、NISAをどう考えているのか。“NISAの本当の使い方”を考えていこう。 　また、株主優待も大きな魅力の一つだ。本書ではとっておきの15銘柄を紹介しながら、その魅力を探る。 　 　本誌は『会社四季報プロ500 2014年夏号』『会社四季報2014年夏号で見つけた驚きの銘柄』から、12ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● NISA　本当の使い方 　NISAのキホンをおさらい 　NISA口座を通じて投資した人は41% 　圧倒的に多いのが株式投資信託と日本株 投資信託?　それとも　個別銘柄? 　NISAに適した商品の選び方 　自分の資産の棚卸しを忘れずに 2014年度税制改正でNISAはこう変わる 　現行制度では長期投資が困難 　1年単位の口座移管が可能に 　ジュニアNISAや投資対象の拡大も 消費者目線で考える　株主優待投資 (1)どんな銘柄を選ぶか? (2)いつ買うか (3)投資戦略 (4)いつ売るか (5)優待投資失敗例 日々の買い物で優待フル活用 消費者目線の優待銘柄ベスト15 業界別・賢い優待術

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ぬるま湯感は職務満足・組織活性化の母、そのメカニズムを体系的に解明した力作。豊富な調査に裏付けられた理論は実践的指摘に満ち、新たな方向を示唆。＊第２５回経営科学文献賞受賞

ソーシャルメディアの浸透とともに、多発するネット炎上。情報通信インフラの向上で、わずか数時間で一気に炎上することも。グローバル化を進める企業にとって、炎上の国際化は避けて通れない話です。ソニー・ウォークマンのブログ炎上、ＵＣＣ上島珈琲、ゾゾタウン、…過去の事例から学ぶネット炎上の処方箋。炎上対策ビジネス最前線、ネット上の誹謗中傷の削除方法、個人・企業の注意すべきポイント、海外でのＳＮＳ事情など…。「匿名で書いてるブログだから大丈夫」「フェイスブックだから知り合いしか見ていないし…」というアナタ！どこかに情報を出すかぎり、炎上の可能性はなくなりません。これを読めばＳＮＳを使用するうえでの注意やマナーがわかります！

混迷する今日、成功する組織はどうつながり、どうあるべきか。数学・社会学の理論と、世界各地でのフィールドワークをもとに、その秘訣を探っていく。アカデミズムの最先端を平易にまとめた１冊。 【主な内容】 第１章　ネットワークで読み解く社会／第２章　トポロジーで考えるネットワーク／第３章　企業と政府のスモールワールド化／第４章　信頼とソーシャル・キャピタル／第５章　社会ネットワークの駆動力／第６章　社会システムを考える／第７章　循環する社会システム／第８章　人生を楽しく生きる秘訣

１０万部突破の『現場力を鍛える』『見える化』に続く三部作完結編。強い企業は、奇抜なことをするより、何事も粘り強く続けられる企業。そんな組織と人の粘着力を高める方法を記す。

2040年に車種半減…？　最初は耳を疑った。自動車メーカーにとってラインナップの充実は商品戦略で1丁目1番地のはず。だが、なぜ劇的な改革に向かうのかが少しずつ見えてきた。業界の地殻変動に対するホンダ首脳陣の危機感だ。自動車メーカーだけでは、どうにもできない領域が増えていくことだった。悩みながらも練り上げる経営戦略を盛り込み、ホンダを通じて岐路に立つ自動車業界の今後を映す。まさに「背水」とも言える現実だ。 本誌は『週刊東洋経済』2023年2月11日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

技術はベンチャーから買え！ ハイテク企業13社から学ぶ成功の条件 　国の経済力の基本は、新規事業、ベンチャーによる活発なイノベーションにある。米国のシリコンバレーをはじめ、イギリス、台湾でも起業（スタートアップ）はさかんになっている。一方、日本では起業を調べた調査によれば、際立って低調になっている。 　本書では、ベンチャーの中でも、最先端のハイテク分野（バイオ・電子・半導体・ＩＴ）の起業（ハイテク・スタートアップ）に焦点を当て、米国、イギリス、台湾、日本の先進的な１３社の事例から、日本の起業環境と経営戦略を考え、成功の条件を探る。

誰もがスティーブ・ジョブズになれる！ センスやスキルなど「感覚的資産」を数値化する技術を生み出した起業家、初の著書！ 入山章栄氏、一條和生氏、山本康正氏、松尾豊氏、竹中平蔵氏、絶賛！ アイデア思考を超える！　AI時代を生き抜く！　最強の思考法！ 　・個人や社会の見えない課題／ニーズにいち早く気づける 　・自分の「目指す姿」と「それを実現する道筋」をデザインできる 　・自分と他人の「幸せな人生」をデザインする知恵を得られる 　・良い事業アイデアをたくさん出せるノウハウが身につく 破壊的イノベーションとは、「他人の幸せな人生」をデザインすることである。 ニーズとシーズの「新結合」から新しいソリューションを生み出す、画期的なメソッドを紹介！

経営学の基本から最先端のトピックまでが一気にわかる！　日本を代表する経営学者が各分野についてわかりやすく解説した誌上ビジネススクール。経営戦略、組織論、マーケティングなどの主要９科目の講義、経営学３大雑誌の読み方・学び方、ブックガイドを収録。

会社を定年まで勤め、老後も安定した生活を望めなくなった現代、働き盛りの人々にとってこれからの人生に不安はつきない。 働き盛りにとって、大切なことは仕事だけではなく多元的に活動し、心の豊かさを得ることと著者はいう。 そのために著者は、働きながらNPOやボランティア活動に参加をすすめる。なぜなら人脈や視野が広がり、本当の豊かさを手に入れることができるからだ、と著者は主張する。 企業人として、そしてNPO活動家として長年NPOの研究を行ってきた著者が、豊かに生きる方法を解き明かす。 【主な内容】 序章　NPO活動を振り返る 第1章　われわれは何を得て何を失ったのか 第2章　「豊かさ」を問い直してみる 第3章　「働き盛り」の人生に問いかける 第4章　これからの仕事環境とチャレンジ 第5章　ドラッカーに学んでみる 第6章　NPOが拓く新しい世界 終章　「真の豊かさ」への道

僕たち、もう無駄に迷うのはやめにしよう。 組織のゴールを達成するという役割を果たさなければならないときに、不完全な僕らが使うべき道具が、判断（Ｊｕｄｇｍｅｎｔ）と決断（Ｄｅｃｉｓｉｏｎ）。 判断の基準は、正しいか正しくないか。決断の基準は、強いか弱いか。さらには、早いか遅いか。そして、両者は時間軸で分けられる。判断とは、過去の事象について評価すること。決断とは、未来の事象について方向性を打ち出すこと。 ラグビー大学選手権で早稲田を二連覇に導いた若き智将・中竹竜二が明かす今までになかったリーダーシップ論。 ※本書は２０１１年３月に東洋経済新報社より刊行された『判断と決断』を電子書籍化したものです。

大学選びは、日本だけでなく世界も視野に入れて考える時代に入った。 　東大合格者数トップの開成高校は、2013年から海外大学の説明会を実施。米イェール大学、米ミシガン大学などに9人が合格。東大合格者数2位の灘高校も英オックスフォード大学、米ハーバード大学など五つの海外大学に合格者を出す。 　欧米の有名大学だけではなく、アジアにも世界レベルの大学が多く存在する。地方出身者にとっては、学費や生活費、語学習得などを考えると、東京よりもアジアの大学にしたほうがメリットがある場合も。台湾の大学の授業料は年間30万円、フィリピンの国立大学はなんと年間4万円! 　授業の中身や学費、生活状況など、日本人留学生の話も含めて海外進学のリアルを伝える。 　　本誌は『週刊東洋経済』2013年11月2日号の第1特集の16ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 国際化が待ったなしの日本の大学と大学生 米国名門大学がハイレベルである理由 米国リベラルアーツカレッジと豪州職業訓練学校の魅力 アジアの一流大学が狙い目 すべて解説!　海外の大学へ進学するのに必要なこと 海外進学をサポートするスクール 日本人が陥りやすい海外大学留学の誤解

バイオベンチャー・シリーズ第5弾。今回は、シンバイオ製薬（4582）、ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（ＨＭＴ：6090）、ソレイジア・ファーマ（4597）の3社を特集する。 　シンバイオ製薬は、リンパ腫治療薬「トレアキシン」を主軸に、世界中の新薬候補を厳しく吟味し、国内で開発、製造販売承認を取得して販売する。ターゲットは、がん、血液、疼痛管理。特にがん、血液の分野では、患者数の少ない希少疾患やこれまで有効な治療法がない疾病を対象としているのが特徴だ。 　ＨＭＴは、メタボローム（生体内の代謝物質）解析受託を基盤事業としながら、新規のバイオマーカー探索を続ける。最も注目を集めているのがうつ病を血液で診断する方法だ。ＰＥＡの発見で客観的にうつ病を診断できるマーカーになるよう開発を進めている。 　ソレイジア・ファーマは、伊藤忠商事を大株主に持ち、日本・中国の患者へのがん治療薬・がん支持療法を主軸とする。先行する欧米との時間差を埋めいち早く患者へ提供できる開発を行っている。そのパイプラインは治療そのものだけではなく、患者のＱＯＬ（生活の質）を高める製品へも及ぶ。 　本誌は会社四季報オンラインに掲載された連載「大化け“創薬ベンチャー”を探せ！」を加筆・編集し制作し、26ページ相当分を電子化したものです。

2000年初頭、日本ではバイオベンチャーブームが起きていた。が、現在までに上場にこぎ着けた会社は三十数社。各社とも技術面での実力はすごく、ノーベル賞を受賞したｉＰＳ関連の技術、遺伝子分析、細胞生物学、免疫学などいずれも学問的な水準は世界でもトップ級だ。だが、その大半が研究開発費先行のため赤字経営だ。 　そんな中でも黒字を叩きだしている企業は存在する。ミドリムシで有名なユーグレナなど、代表的なバイオベンチャーを紹介する。 　本書は、東洋経済新報社のサイト「会社四季報オンライン」に掲載された連載「大化け創薬ベンチャーを探せ！」を加筆修正のうえ制作しています。 　 ●●目次●● 日本のバイオベンチャー ペプチドリーム「『赤字が常識』の創薬ベンチャーが、４期連続最終黒字達成」 Interview　窪田規一／ペプチドリーム社長「創薬ビジネスの将来」 プレシジョン・システム・サイエンス「バイオ分析装置で医薬の研究現場を変える！」 Interview　田島秀次／ＰＳＳ社長「アボットとの共同研究中止で中核技術に集中」 ユーグレナ「ミドリムシで快進撃。『緑汁』から燃料、医薬へ！」 Interview 　出雲充／ユーグレナ社長「大量培養法では特許を取らず、秘匿情報化」 ＵＭＮファーマ「実務家に経営トップを禅譲し、創薬専業から製薬メーカーへ！」 Interview　平野達義／ＵＭＮファーマ会長兼社長「会社の形が変わる中で、２度目の社長就任」 メディネット「『お家騒動』終結で注目の今後」 Interview　木村佳司／メディネット会長兼社長「『免疫』をキーワードに起業を決意」 そーせいグループ「４８０億円で英社買収の勝算」 Interview　田村眞一／そーせいグループ社長「４８０億円を投じた買収は無謀な賭けか」

「バイオベンチャー列伝」第２弾！今回もさまざまなバイオベンチャーを紹介する。 　米国で設立後に日本で上場、中国で創薬を行う異色ベンチャー・ジーエヌアイグループ、遺伝子治療薬の開発を行うアンジェス　ＭＧ、がん治療薬を開発するナノキャリア……。 　創薬系バイオベンチャー企業は高い成長が期待できる反面、新薬開発には長い年月と多額の研究費用を要するうえに、すべての開発が成功するとは限らず、リスクも高い。 　はたして今回紹介する中から大化けする企業は出てくるのか!? 　本書は、東洋経済新報社のサイト「会社四季報オンライン」に掲載された連載「大化け創薬ベンチャーを探せ！」を加筆修正のうえ制作しています。 　 ●●目次●● 異色の創薬ベンチャー、ジーエヌアイグループの展望 Interview「アイスーリュイに続く戦略」ジーエヌアイグループ社長●イン・ルオ アンジェス　ＭＧ、世界初の遺伝子治療薬の実力 Interview「遺伝子治療薬のこれから」アンジェス　ＭＧ社長●山田　英 「ミクロの決死圏」。がん治療の先端技術磨くナノキャリア Interview「創薬研究開発の中期展望とナノキャリアの今後の戦略」ナノキャリア社長兼ＣＥＯ●中冨一郎 リプロセル、「門外漢」が描くバイオビジネスの最終形 Interview「ｉＰＳを核にしてリプロセルが目指すバイオビジネスの『最終形』」リプロセル社長●横山周史 「第２の創業」で悲願の黒字化、研究用マウスのトランスジェニック Interview「黒字化を果たし、次の戦略は？」トランスジェニック社長●福永健司

スマートフォンを使い個人間でモノの売買ができる、フリマアプリ「メルカリ」の勢いが止まらない。サービス開始から、４年でアプリのダウンロードは累計７５００万（国内５０００万、米国２５００万）に到達。配送や決済などで大手企業と連携してサービスの利便性を高め、積極的な広告宣伝で知名度を一気に向上させた。その結果、競合を出し抜いて日本のフリマアプリ市場でトップを走る。スマホ一つで不要品を処分し、おカネに換える。このシンプルなサービスを使い始め、「メルカリ中毒」といえるほどに没頭するユーザーが少なくない。爆走するメルカリの実態に迫る！ 本書は『週刊東洋経済』２０１７年９月２３日号掲載の１８ページ分を電子化したものです。ほかのコンテンツは含まれず、お求めになりやすい価格となっています。

営業利益率50％を超える超高収益企業ヤフー。そのヤフーが2010年代の営業益倍増に向け、抜本的な経営改革に乗り出している。 　振り返れば2012年3月、ヤフーが新体制へ移行するという発表は唐突なものだった。サービス開始以来、15期連続増収増益を成し遂げているにもかかわらず、経営陣を大幅刷新。井上雅博社長ら経営陣は会長職などにいっさい就かないという内容は、一見不可解にも思えた。「爆速でヤフーを変える」。宮坂学新社長が掲げたこの言葉は、ヤフーの新体制を象徴するものとして認知されるまでになった。 　日本のインターネットサービスの雄、ヤフーは今どう変わろうとしているのか。好調に見える彼らをそこまで駆り立てるものは何なのか。ヤフーの中枢部に密着した。