上司がひとりで決めて、部下はそれに従うだけ… その構造は「言い方」ひとつで変えられる。 強要、忖度、同調圧力。 時代遅れの慣例を消す「会話の組み立て方」 信頼されるリーダーになるための必読書、 『LEADER’S LANGUAGE』が読みやすくなって新登場。 ・上司の意見に誰も異を唱えられない。 ・納期ばかり意識して仕事の軌道修正ができない。 ・責任感が希薄で、自分の役割以外のことに誰も関心がない。 その問題は、一人ひとりの能力ではなく組織の構造自体にある。 チームをただ作業をこなすだけの装置にしないためにはどうすればよいのか？ 組織の可能性は、決定する人と実行する人を分断し、部下にたったひとつの方法を強いるやり方では生まれない。 誰もが考え、意見し、行動できる組織づくりの鍵はリーダーの「言い方」にある。 最低のチームをたった１年で最強のチームに成長させたリーダーの手法を１冊に凝縮。 言い方を変えるだけで、組織の力はここまで引き出せる！ ★良い言い方、悪い言い方がひと目でわかる！　本書に登場した「言い方」一覧を巻末に収録★

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新制度の概略から実務対応まで設例でわかりやすく解説。収益認識・連結など基準改正を反映。ロングセラー『アメリカの会計原則　各年度版』シリーズ最新版。 本書の特徴は以下のとおり。 ・実例を豊富に取り入れ、また、説明をできるだけ平易に行い、職業会計人、企業の経理担当者はもちろんのこと、一般ビジネスマン、学生等にも容易に理解できる。 ・アメリカの会計基準の主たる項目を網羅的に取入れる一方、各項目の会計処理および開示内容については、そのポイントを短時間で理解できる。 ・適宜、会計基準等の原文を参照しやすいよう、主な会計基準等の関連パラグラフを記載。 ・アメリカの会計基準の説明に加え、適宜、日本の会計基準およびIFRSとの比較ができる。 【主な内容】 第1章　最近のトピックス 第2章　アメリカの会計原則 第3章　連結決算と持分法 第4章　公正価値の測定 第5章　金融商品 第6章　外貨関連事項 第7章　非貨幣性取引 第8章　収益の認識 第9章　棚卸資産 第10章　リース会計 第11章　金利コストの資産化 第12章　資産除去債務 第13章　減損会計 第14章　研究開発費 第15章　ソフトウェア 第16章　企業結合 第17章　退職その他の従業員給付 第18章　株式に基づく報酬 第19章　その他債務(偶発損失、リストラ関連コストおよび環境関連債務) 第20章　資本会計 第21章　包括利益 第22章　税効果会計 第23章　会計上の変更および誤謬の訂正 第24章　異常項目 第25章　1株当たり利益 第26章　キャッシュ・フロー計算書 第27章　セグメント情報 第28章　関連当事者との取引 第29章　期中財務報告 第30章　アメリカ基準に基づく連結財務諸表の実例およびASCのリスト

収益認識・リース・金融商品・連結・株式報酬などの基準改正を反映し改訂！ 最新制度の概略から実務対応まで設例でわかりやすく解説。 【本書の特徴】 ●アメリカの会計基準の主な項目を網羅 ●各項目の会計処理と開示内容のポイントが短時間で理解できる ●会計基準等の原文を参照しやすいように関連パラグラフを記載 ●豊富な実例と充実した解説 ●日本の会計基準およびIFRSとの比較もできる ●職業会計人から企業の経理担当者、一般ビジネスパーソン、学生までの幅広い層が読者対象

2018年9月、中西宏明・経団連会長が経団連による採用選考日程の采配に「違和感を覚える」と発言し動揺が広がった。中西会長は日本型の雇用慣習についても問題提起。今後のあり方について政府や企業に議論を促している。 足元では人手不足が深刻化。就活戦線は超売り手市場で、企業は人材獲得に知恵を絞る。これまで以上に企業の“採用力”がより問われる時代になるかもしれない。 採用をめぐる環境が大きく変化する中、対応できない企業は“危機”（クライシス）に陥りかねない。 本誌は『週刊東洋経済』2018年10月27日号掲載の29ページ分を電子化したものです。

安倍首相の鶴の一声で、ネット販売の原則解禁が決まった大衆薬。年初の最高裁判決以来、かつてないほど大衆薬が注目されているが、当の主役は戸惑っている、といった状況だ。市場規模は１兆円を少し上回る水準で、自動車の２％程度しかなく、長期的に縮小傾向が続く。周囲が成長戦略の目玉とはやす割に元気がないのである。 　最大の要因は健康食品（健食）やサプリメントとの競合だろう。「大衆薬は摂取しすぎると危ない。健食やサプリは大丈夫」。もちろんこれは事実と違う。健食、サプリが原因の健康被害もあるし、逆に取りすぎて平気なものは効能が怪しい。それでもこうした妄信は根強くある。 　本書では、ネット販売に揺れる大衆薬業界の動向に加え、胃腸薬や解熱剤などのカテゴリー別の状況を詳しくまとめた。

「うまい、やすい、はやい」で有名な牛丼の吉野家社長・安部修仁。ミュージシャンを目指して福岡から上京した青年がアルバイトとして入社し、社長になって22年。 　1980年の倒産、2004年BSE騒動による牛丼販売休止、激しい価格競争…。吉野家の浮沈をすべて見てきた男が、経営の第一線から退く。一つの時代が終わろうとしている。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年8月9・16日合併号巻頭特集の14ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 安部修仁と吉野家の時代 Interview　吉野家ホールディングス会長　安部修仁 「規模は問題じゃない。肝心なのは存在感だ」

アベノミクス効果による景気回復もあり、日本の労働市場はここ数年で最も活気づいている。 　特に転職市場では大きな変化が起きている。長らく定説だった「転職35歳限界説」が崩れ始めているのだ。 　転職成功者のうち35歳以上が占める割合は07年に1割程度だったが、年々高まってきており、13年は2割強まで上がった。 　団塊ジュニアより後の若手世代は人口が先細り。企業が中途採用で従業員を補充しようとしても、転職35歳限界説にこだわりすぎると、欲しい人材を確保できない。 　「もうアラフォーだから」と転職をあきらめていた方、チャンスはあります! 　　本誌は『週刊東洋経済』2014年1月25日号第2特集の10ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 崩れ始めた「35歳限界説」 中途ミドルが吹かせる新しい風 　大幸薬品/ナゴヤパッキング製造/ベネッセスタイルケア カリスマコンサルタントが教える　ミドル転職、7つの気構え ネットの進化が生む転職の新たなカタチ

ここでやらねば、いつやるのだ！ これからの人生に大きく差のつくこのテクニック ▼「貧乏くじ世代」＝「30代」に贈る！ 社会や会社で中心となるべき30代が、いま、不遇だ。なぜなら、 ・就職氷河期で、希望の会社に入れなかった。 ・入社後は成果主義の導入で短期的な成果で競わされた。 ・社内のOJTが機能せず、育成がおざなりで、ほったらかし。 ・実力を発揮するポストが不足。 ・リーマンショックで転職市場も冷え込んだ。 以上のような環境のためか、30代は「あきらめ感」が漂い、「貧乏くじ世代」と揶揄されている。 しかし30代からあきらめていていいのだろうか。これでは社会も職場もよくなるわけがない。 自分を奮い立たせ、仕事や会社で、そして社会で影響力をもつ人となるための方法はないのだろうか。 カリスマ心理学者が、心理術の面から、だれでも簡単にすぐに使え、効果が出る方法を説き明かす。

会社の数字に強くなりたい──社会人ならば誰でも一度はそう思ったことがあるはずだ。数字を使わないで、取引先の安全性調査や投資計画の実行は至難の業だ。所属部署を問わず、デキるビジネスパーソンの多くは会社の数字に強い。 　さらにいえば、優秀な経営者は例外なく数字にめっぽう強い。好業績を続ける会社では、大事な数字は経営トップの頭にすべて入っている。うろ覚えの数字では経営判断に支障を来す。あなたが経営幹部を目指すなら、数字に強いことは、求められる最低限の素養だ。 　会社の数字が読めるようになるにはとにかく慣れること。習うよりも慣れろ──会社の数字ほどこの言葉が当てはまるものはないと、「会社の数字を読むプロ」たちは異口同音に話している。さあ、数字に慣れるための具体策を紹介しよう。

入社３年目までに大卒３割、高卒４割が退社するという「入社３年目問題」に光をあてた書。若者３００人へのリサーチから根本原因を発見し、企業への問題解決策を提示。

2010年で既に180兆円以上、2020年には350兆円以上に。空前絶後の世界のグリーンビジネス市場で、日本企業はいかに戦うべきか。エキスパートたちが海外&日本企業のケースを基に徹底解説。 【主な内容】 第1章　現在進行形の「グリーン革命」 第2章　グリーン革命がもたらすもの 第3章　周回遅れの日本企業 第4章　グリーンビジネス市場の構造と市場機会 第5章　変貌するグローバル・グリーンビジネス市場 第6章　先行する企業の戦い方 第7章　日本企業がグローバル・グリーンビジネスで勝つために

無印良品、大戸屋、セコム、公文… “低生産性”ニッポンのサービス業が 日本発のイノベーションをおこし 世界でウケた理由 日本の産業の海外展開といえば、製造業が中心だった。 しかし、時代は変わった。製造業のみならず、サービス産業でも日本企業が世界にひろがってきているのである。 最近の日本のサービス産業の世界的ひろがりは過去のパターンと大きく違う。 それは、日本人および日本企業が海外で必要とするサービス需要を求めての海外進出ではなく、現地市場での現地需要を獲得するための海外進出だという点である。 日本のサービス業の国際的ポテンシャルを探る１冊。

すべてのビジネスはサービス化する！　多様な事例を分析し成功するサービス企業のもつ「しくみ」を解き明かし、製造業とは異なる独自の戦略と組織を体系的に解説した初めてのテキスト。

▼サービスで儲けることができるのか サービスとは「おもてなしの心」のあらわれだから、サービス自体では儲からないと多くの人が言う。またサービスは、スタッフの資質や勘と経験で成り立っているから、サービスのレベルアップを図るのは難しいとサービス業に従事する人は考える。しかしこれらは全くの誤解であると著者はいう。 ▼世界に通用するサービスを サービスやおもてなしの心の行き届いた旅館や料亭があり、繁盛しているのも事実だ。しかしこれらは日本限定のものであり、世界に通用していくサービスではない。リッツカールトンやディズニーリゾートのように世界に通用するサービスが日本で育ちにくいのはなぜか？ ▼サービスのプロが解き明かす 本書は多くのサービス業にコンサルを行ってきた斯界の第一人者が、製造業や金融業はじめあらゆる業界にとって必要なサービスの概念、成長の方法、儲けの方法など様々な事例を挙げながらわかりやすく解説する。

[東経オンライン] 安倍晋三氏推薦 「働き方を変えれば企業は成長できる。国民も幸せになれる。 人材確保・コスト削減に悩む企業経営者はもちろん、 ワークライフバランス・ダイバーシティを進めたいすべての人に、必読の一冊です!」 アべノミクスがテレワーク(在宅勤務)を推進する理由がここにある。テレワーク=ICT活用による、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方 在宅勤務は「福利厚生」ではなく「企業戦略」 女性社員が辞める・休む、 介護で管理職が休む・退職する、 災害の発生で業務がストップする･･････ テレワーク(在宅勤務)は、会社が抱える悩みを解決してくれる「企業戦略」です。 「ワークライフバランス」は、人の生き方 「ダーバーシティ」は、社会のあり方 「テレワーク」は、これらを実現する働き方 「テレワーク」という働き方は、多く休んだり、労働時間を短くしたりして、 「ワークライフバランス」や「ダイバーシティ」を実現するのではありません。 優秀な人材がその能力を発揮し、働き続けられるようにすることで、実現するのです。 また、同時に、コスト削減、生産性向上、危機管理といった、 企業のさまざま課題を解決できる「企業戦略」でもあるのです。 【主な内容】 第1章　在宅勤務は「福利厚生」ではなく「企業戦略」 第2章　在宅勤務への素朴な疑問に答えます 第3章　在宅勤務の課題と解決策 第4章　在宅勤務制度の正しい導入方法 第5章　本気でやれば在宅勤務でここまでできる!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 財務原則、マネジメント、意思決定を三位一体で理解すれば、ツボがひとめでわかるようになる。プロ・アマともに自在にファイナンスを使いこなせるようになるための「効く」一冊。

How Gakken， Japan's iconic educational publisher， staged a bold turnaround after losing 6.7 million Gakushu (“Learning”) and Kagaku (“Science”) readers. “No other book more eloquently conveys how vital strategic clarity and unwavering execution -GRIT- are to successful leadership.” -- Ikujiro Nonaka， Professor Emeritus， Hitotsubashi University

「悪いコスト」を「良いコスト」に変える！ ゼロベースで企業のコストをデザインする 「予算管理」を「成長戦略」に進化させる変革のマネジメント ゼロベースのアプローチとは何か？　どのような企業が、どのように実践しているのか？ ウォルマート、ユニリーバ、ABインベブ等々の先進事例に学ぶ「クローズド・ループ」の回し方 ゼロベースのアプローチは社員のマインドセットを変化させ、 大企業がスタートアップのような柔軟性と敏捷性を獲得することを可能にする。

Google、Apple、Facebook、Amazon――GAFA GAFAが創り変えた世界の姿とは。 この激変を予言した著名教授が断言する、次の10年を支配するルールとは。 米国発、22カ国で続々刊行のベストセラーがついに日本上陸! 【本書の3大テーマ】 GAFAはなぜ、これほどの力を得たのか GAFAは世界をどう支配し、どう創り変えたのか GAFAが創り変えた世界で、僕たちはどう生きるか 【GAFAが生み出した「新ルール」とは】 ・「崇高なビジョン」を掲げる ・利益はいらない ・法律は「無視」できる ・競争相手は「資金」で踏みつぶす ・人間の「本能」を刺激する ・ほとんどの人は「農奴」になる ……など 【本書の主な内容】 ・GAFAはなぜ、これほどの力を得たのか? ・GAFAが狙い打ちにする「人間の本能」とは何か? ・GAFAに共通する「8つの覇権遺伝子」とは何か? ・GAFAは世界を、どのように創り変えたのか? ・GAFAに続く「第五の騎士」は現われるのか? ・GAFAが創り変えた世界で、僕たちはどう生きるか?……など 【著者紹介】 【著者】 スコット・ギャロウェイ(Scott Galloway) ニューヨーク大学スターン経営大学院教授。MBAコースでブランド戦略とデジタルマーケティングを教える。 連続起業家(シリアル・アントレプレナー)としてL2、Red Envelope、Prophetなど9つの会社を起業。 ニューヨーク・タイムズ、ゲートウェイ・コンピュータなどの役員も歴任。 2012年、クレイトン・クリステンセン(『イノベーションのジレンマ』著者)、リンダ・グラットン(『ライフ・シフト』著者)らとともに 「世界最高のビジネススクール教授50人」に選出。 Youtubeで毎週公開している動画「Winners & Losers」は数百万回再生を誇るほか、 TED「How Amazon， Apple， Facebook and Google manipulate our emotions (アマゾン、アップル、フェイスブック、グーグルはいかに人間の感情を操るのか)」は200万回以上閲覧された。 【訳者】 渡会　圭子（ワタライ　ケイコ） 翻訳家。上智大学文学部卒業。主な訳書に、ロバート・キンセル／マーニー・ペイヴァン『YouTube革命　メディアを変える挑戦者たち』、マイケル・ルイス『かくて行動経済学は生まれり』（以上、文藝春秋）、エーリック・フロム『悪について』（ちくま学芸文庫）などがある。

次々に暴かれた過重長時間労働の実態。政官民挙げての働き方改革は進むのか？大企業でも労基署からの是正勧告が続出する中、その実態を追った。本誌では労基署監督官、企業の人事部長から霞が関現役官僚まで、その現実を語り尽くす。はたして処方箋はあるのか？改革に歩み出した企業の事例からヒントを見いだしたい。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年７月１日号掲載の２３ページ分を電子化したものです。

シェール層から採取する油やガス。米国に広大に眠る地下資源が同国の製造業を雄々しく復活させる。「革命」の現場の地上は拍子抜けするほど牧歌的。だが、地下深くで始まった「革命」は気が遠くなるほど長く、日本経済を揺さぶり続ける。 　「絶対不可能」とされていた超微細のシェールガスやオイルの採掘が、水平掘りや水圧破砕など常識を超えた技術革新によって初めて可能となった。この革新によって化石燃料の寿命は数百年延び、１８世紀の産業革命になぞらえ「革命」と呼ばれるゆえんだ。 　米国で今、とてつもないエネルギー革命が起こっている。圧倒的に低廉・潤沢なエネルギーを手にした米国産業界は復権を確信し、リーマンショックの傷を忘れるほどの高揚感に包まれつつある。現地ルポで原油増産ラッシュに沸くバッケンの玄関口ウィリストン、建設ラッシュに沸くヒューストンをはじめ、米国製造業再生への可能性など最新事情をお伝えする。 　一方、日本勢の動向は。日本がシェール革命に乗る第一歩は何か。米国産ＬＮＧ対日輸出は実現するか。シェール革命の周辺で、関西電力のＬＮＧ調達で画期的な新契約とは何かなど、日本のエネルギー事情から日本企業への恩恵など本誌記者が発掘する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 この電子書籍はランキング情報のみを収録しています。 各書店で販売している『会社四季報』とは内容が異なりますので、ご注意ください。 ●概要 この電子書籍は、冊子の『会社四季報 2014年2集春号』『同・ワイド版』には紙幅の都合で一部しか収録できなかったランキングや特集を、完全収録しています。誌面掲載のランキングも収録しており、この電子書籍1冊で四季報のランキングは大丈夫! ●●収録情報●● ・オリジナルランキング[A]　来期好業績&高配当利回りランキング ・オリジナルランキング[B]　プロも注目する四季報の【見出し】 ・オリジナルランキング[C]　四季報が独自に上方修正した銘柄 ・初調査　「株主総会のお土産1700社」全データ =付録= 01　新春号予想比増額率ランキング 02　営業増益率ランキング 03　低PERランキング 04　低PBRランキング 05　月別予想配当利回りランキング 06　実質配当利回りランキング ・就活お役立ちランキング ・株主優待 ※[A][B][C]のランキングは、2014年3月14日発売『会社四季報2014年2集春号ワイド版』の袋とじに収録しているランキングの拡大版です。 　「株主総会のお土産1700社」は、同日発売の『会社四季報2014年2集春号』では500社を掲載している特集の完全版です。 　付録のランキング・特集は、冊子と同じ内容です。

ポーターに代表されるポジショニング派の対抗パラダイム、「リソース・ベースト・ビュー」による戦略論。２つの新しいフレームワークを用い、戦略の策定から実行までを論じる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■日本の経営戦略論の第一人者、三品教授による最強の経営戦略ケース集第２弾 ■998の対象市場から、市場占有率を逆転した102ケースを取り上げる ■新旧交代劇が生じた148市場で何が起きたのか？　正攻法を学ぶ ■本巻のメイン読者は、実務階層組織ユニットの管理者、担当者。対象企業数は150 ■終章の「市場占有率の統合理論の素描」と５つの命題は必読 ■グローバル占有率の攻防戦に勝つための武器を手に入れる

欧州を中心に普及しつつある「自然資本」について経営の観点から考察された日本初の書。京都大学大学院研究科の「自然資本経営論講座」を元に論じる。 自然を消耗する時代から、経営する時代へ。「日本発」の世界経済のパラダイム・シフトを提言。 【主な内容】 プロローグ　近代科学技術文明についてのエッセイ 第1章　持続可能性の課題:限りある自然資本 第2章　持続可能性の課題:「資源と環境」 第3章　自然資本を経営する時代、パラダイムの転換を 第4章　自然資本経営のケーススタディ 第5章　自然資本をめぐる世界の潮流と日本発「自然資本経営」の位置付け

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 平成２６年会社法改正、コーポレートガバナンス・コード等を反映し全面改訂！ わかりやすく豊富な事例解説、Ｑ＆Ａ、規程案を収録、役員制度改革や執行役員制度の運営に必携。 執行役員制度は、会社の業務執行を行う役員について定めた制度である。執行役員と、経営の意思決定・監督を行う取締役を分離することによって、双方の機能の強化をめざしている。１９９７年にソニーが導入、その後、導入例はトヨタ、マルエツ、横河電機、関西電力等々、さまざまな業種へと広がっている。 本書は執行役員制度の考え方と導入の実務の解説書である。第二～三版は商法改正により改訂した。執行役員は会社法に定めのない内部的職制だが、平成18年の新会社法の施行に伴い、実務の解説の面では第四版で改訂。新会社法に規定がある、委員会設置会社の「執行役」やそのほかの会社の機関とも比較した。 第五版では、監査委員会制度導入や社外取締役制度導入が盛り込まれている平成26年改正会社法や、コーポレートガバナンス・コードを反映した全面改訂とする。 わかりやすく豊富な事例解説、Ｑ＆Ａ、規程案を収録。 執行役員制度の導入・運用実務を継続して詳説している数少ない実務必携書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 執行役員制度は会社の業務執行と経営の意思決定・監督の機能を分離し、それらを強化するのが狙いで、導入が相次いでいる。その考え方と導入の実務を丁寧に解説。 【主な内容】 第1章　なぜ執行役員制度が現れたのか 第2章　会社法下における執行役員制度とは何か 第3章　執行役員制度の導入手続 第4章 執行役員の地位と権限 第5章 執行役員の義務と責任 第6章 執行役員制度をめぐる今後の動向

『週刊東洋経済』の人気コーナー「トップの肖像」を単行本化。 　本書は、団塊世代の有名経営者12人に焦点を当て、彼らがいかにして挫折体験を乗り越えて、現在の地位を築いたのか。『週刊東洋経済』記者の梅沢正邦が描く、感動の人生賛歌。 　「本書には順風満帆の人物は登場しない。順風満帆の人生はウソくさい。味気ない。『失敗』や『挫折』にくっきり彩られた人生こそが人を引きつける。団塊の世代は「失敗」に恵まれているのである。（中略） 　『トップの肖像』の記事から団塊の世代を抜き出し、一冊の本にまとめたいと考えた理由は二つある。一つは、若い世代への応援歌を歌えたら、という思いである。（中略） 　本書をまとめたもう一つの理由。本書はわが団塊の世代、ご同胞に向けた応援歌でもある。実のところ、筆者も含め団塊の世代の大半は、挑戦者でも冒険者でもなかった。従順で怯懦であり、安きに流れた。日本社会のいまの体たらくについて、重い共同責任がある。 反省しよう。遅ればせながら、本書の登場人物にならって、その他大勢の団塊の世代も一歩踏み出そう、という提案である。」（はじめにより）。

「イノベーションには失敗が不可欠」と言うけれど……　では、どんなふうに失敗するのか？ オランダのビジネススクールの「最高失敗責任者（CFO）」による進化と新しい価値を生み出すための実践理論 一橋大学名誉教授・野中郁次郎氏推薦「本書は、明るい『失敗の本質』であり、知識創造の最良の方法だ」 今の社会は、変化のスピードが速く、ますます複雑になってきている。経済や政治でも大規模な変革が続き、過去の知恵や経験に基づく推論は通用しない。予想もしない出来事が次々と起こってくる。今までのように成功体験ばかりを賞賛し、失敗を隠そうとする風潮は不合理だ。失敗は次の成功につながる学びの宝庫である。恐れることなく、果敢にリスクに挑まなければならない。本書は、イノベーションや持続可能なビジネスモデルを研究してきた筆者が、繰り返し起こる失敗のパターンを早期に認識する方法、本質的な学びを得る方法、不確実性を受け入れる方法など、思わぬ発見や新たな知見を価値創出につなげる手法を解説したものである。企業経営だけでない異分野の事例も多く紹介。日本語版コンテンツとして、監訳者による解説のほか、著者と監訳者が昨今の日本の状況に照らして書き下ろしの章（Chapter 11）を収録する。

指定管理者制度とは、公的な施設の管理・運営を民間企業やNPO法人などに代行させる制度です。 自治体の財政逼迫を背景に、民間の力を導入する目的で始まりました。 図書館、体育館、病院や斎場の運営などが行われています。 現行の制度発足から15年余り、民間の指定管理者は全国で約3万事業者、指定管理施設は7万施設以上に上っています。 ところが実際には、民間のノウハウを生かしたサービス向上ができていなかったり、また、一部の業務範囲・費用負担や災害時の業務のあり方などがあいまいで、民間が及び腰になっていたりするケースもみられ、官民ともに制度を十分活用できていません。 本書は地方自治と法律の専門家が、そうした問題点を具体的に洗い出し、個々の指定管理事業の運営方法をガバナンスとコンプライアンスの観点からチェックして、官民間で結ばれる協定を明確な内容にすることをアドバイスしています。 官民双方の関係者の必読書です。

富田製作所――職人技の伝承で「板金世界一」へ 両備グループ――“たま駅長”の生みの親が掲げる「社員の幸せ」の方程式 伊那食品工業――トヨタも見習う、持続的成長の「年輪経営」 大企業から中小企業まで現場を知り尽くした“取材の哲人” 片山修が発掘した究極の３社には共通点があった。 社員を幸せにする会社とは、 ◎経営者の魅力にあふれた“心の経営” ◎社員と経営者の距離が近い ◎人材育成に力を入れる ◎家族的連帯組織を構築する ◎日本型経営の美点、美風を温存する 「失われた２０年」。 社員の幸せは後回しにされた。 その結果はどうか。 成功したといえるのか。 社員が幸せにならなければ、企業は幸せになれない。 新しい日本型経営のかたちとは？

「風とひとつになった会社」。 ＭＢＡ流のドライでクールな経営論が低調で飽きられているのには理由がある。 上司と部下が共に居酒屋で会社の将来を語り、正月には同僚同士で新年会を行い、年内の抱負を語る――、そんな古き良き日本のよさを新しい形でもう一度取り戻せないか。そう歎息する人も少なくないだろう。 寂寞の世の中で新たな絆を創造し成功しているのが、都田（みやこだ）建設（浜松市）である。都田建設は年率数十％の伸びを示し、パフォーマンスの卓越性から、全国でも一躍その名が知られるようになった。 蓬台浩明は今話題沸騰の名物社長である。彼の方法はいたって簡単。週に一回晴れた日に社員全員でバーベキューを行う。そこで生まれるコミュニケーションが結束力ある組織を生み、ひいては企業の強さを生む。蓬台流のしたちょっとしたしかけだ。 テレビ東京系「たけしのニッポンのミカタ！」で都田建設が毎週全員でバーベキューをする様子が紹介された。今注目されるそんな異色のマネジメント論のすべてを明かす。

自動車業界は2020年前半の新型コロナウイルスによる大減産から一転、その年末にかけて急速に販売が回復してきたが、半導体不足という新たな壁に行く手を阻まれた。2021年1～3月の半導体不足に伴う減産影響は世界で100万台近くになるとの推計もある。なぜ半導体不足が自動車産業を直撃したのか。そこには、単なる需要の急回復だけではない、今とこれからの産業構造の変化も見てとれる。半導体パニックが製造業王者・自動車業界に突きつけた課題は重い。 本誌は『週刊東洋経済』2021年3月27日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。このため、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

２０１０年４月労基法改正でサービス残業が禁止。それどころか社員からの何百万円もの未払い残業代請求で、会社はピンチに。サービス残業に頼らない効率よい働き方の方法を経営者に提案。

「社長、今が決断の時です！」 200社の企業譲渡に立ち会ったコンサルタントが語る「M&Aのリアル」と現場の疑問点を網羅した最強スタートガイド。 究極の企業戦略と呼ばれるM&Aを決断した経営者たちの葛藤と覚悟を描く、業界初の一冊である。 ・親族にも従業員にも後継者がいない ・資本力に不安 ・社長がいなくなると新規の仕事は来ない ・採用がうまくいかない ・株式の相続に頭を悩ませている →これらの悩みが、M&Aで解決できる理由がわかる ＼経営者必読！／ 20のケースストーリーで「事業承継」「成長戦略」「再生・危機回避」「EXIT（出口戦略）」M&Aのパターンを超具体的に紹介。「失敗から学ぶ」事例も掲載 ★あなたの会社はM&Aをすべきか？ 55項目チェックリスト付き

なぜ「お客さま第一」は上手くいかないのか？ どうすれば、「お客さま第一」の会社がつくれるのか？ ・「お客さま第一」は儲けるための手段ではない ・お客さまが一番求めているのは優れた商品やサービス ・外部志向の会社と内部志向の会社の違い ・「お客さま第一」の会社をつくる実践的プログラムとは ・指揮官先頭で「小さな行動」を変える ・「お客さま第一」の社員は、一人前でなく一流を目指す 業績が上がり、社員が幸せに働くための　小宮式・経営の教科書 「どうすれば、お客さま志向の商品やサービスが作れるのでしょうか？」 「本当に、お客さま第一を貫けば、売り上げや利益に結びつくのでしょうか？」 「お客さま第一が社員になかなか浸透しないのは、なぜでしょうか？」 本書を読んで、地道にコツコツと努力すれば、必ず「お客さま第一」の会社はつくれます。けっして楽な道のりではありませんが、得られるものは、お客さまにも、従業員にも、経営者にも、そして社会にも大きなものです。本書が、自社を繁栄させるための教科書となり、ひいては、日本を繁栄させるための処方箋になることを願ってやみません。（「はじめに」より抜粋）

ビジネスパーソン個々人の問題意識や志にもとづく自発的な取り組みや挑戦＝シャドーワークがパフォーマンス向上、企業の競争力向上に結びついていることをさまざまな具体例で紹介。 【主な内容】 第１章　シャドーワークがイノベーションを起こす／第２章　シャドーワークがもたらした成功事例／第３章　シャドーワークを阻む壁／第４章　シャドーワークを促進するマネジメント／第５章　シャドーワークを埋め込む

「ルイ・ヴィトンが手本にしている」と言われるほど、経営手法への評価は高いシャネル。ココ・シャネルという絶大なカリスマ亡き後も、なぜラグジュアリーのトップブランドに君臨し続けることができたのか。あまり知られていなかったシャネルの経営面に注目し、最強ブランドの「経営の真髄」を分析する。

はしがき 　家に家風があり、人に人柄があるように、会社には社風というものがある。 　社風も、会社によってさまざまであるが、それらは主として経営首脳者の態度によるところが大きい。その意味から、本書に登場する会社には、案外ワンマン社長の例が多い。川崎製鉄の西山社長、日産自動車の川又社長、電気化学の野村社長などがその例である。会社を再建ないし繁栄に導いた経営者の気迫、人柄が、そのまま社風になっている例である。浜松の日本楽器の場合も、川上会長の人柄が現会長に乗り移り、そのまま社風となった例であるが、その経営の底流にある徹底的な合理的経営は、そのまま、会社の経営の模範となるものであろう。 　社風の成りたちは各社各様であるものの、ともかくこれらの会社は変転の激しい経済界の長年の風雪にたえ、今日の栄冠をえたのである。社風も、そのことと無関係ではない。この社風あればこそこの繁栄ありで、また裏をかえせば、この鍛練にたえてこの社風ができたのだともいえるであろう。そうした意味から、大なり小なりの会社経営に当たる人はもとより、投資対象の選別にも役だつと思う。また、会社員である人びとや、これから就職しようとする学生の皆さんにも読んでいただきたい。 　本書は、週刊『東洋経済』の同人の中で、会社分析を専門とする記者が、日常接する各社の中で興味をひかれる社風をもつものをとり上げて紹介したものである。限られた時間とスペースの中でまとめたものなので、会社の選択にも内容にも、まだまだ不十分のそしりを免れない。ご叱声をいただければ幸いである。 一九六三年四月

はしがき 　社風は決して一日で作られるものでなく、長い年月の積み重ねであることは、いうまでもない。だから、人がその企業の社風を語る場合、その歴史を無視することはできないのである。激しい経済の動きの中で、競争相手に打ち勝って、今日の繁栄をもたらしたのは、創立者の苦労もさることながら、その後継者たちの卓越した経営手腕にも負うところが大きい。したがって、良きにつけ悪しきにつけ、経営者の強い個性がその社風に反映する結果となる。 　しかし、一方では新しい時代の流れもある。古い教育制度で育てられた幹部と、戦後の自由闊達な空気の中で育ってきた若い社員たちとの、感覚のズレは否定することはできないだろう。労働組合の発達もまた無視できない。企業はこの新しい時代にいや応なしに自からを適応させていかねばならず、社風はその面から変えられていく。 　一見、円満な家庭とヨソ目にはみえる家でも、それぞれ「家庭の事情」があるように、順風にのって成長を続ける企業にも「社内の事情」があるようだ。企業にシミついた気風、経営者の個性、さらに新しい群像の台頭がそれぞれからみ合って、複雑な社風を作り出し、少しずつ変わってきている。 　このように、社風は多面的にとらえなければならないが、限られたスペースの中で紹介していくことは非常にむずかしい。本書は、週刊『東洋経済』の同人の中で、会社分析を専門とする記者が、日常接する各社の中から興味ある社風をとり上げたものである。どこまで社風の紹介に成功しているか疑問なしとしないが、その点は読者のみなさまのご批評に待つこととする。第一編の四〇社と併せ、合計八〇社を紹介したので、併せてお読み下されば幸いである。 一九六四年四月

20年前には日本の電子・電機メーカーの足元にも及ばなかったサムスン。現在は日本企業とも肩を並べ、世界を席巻する「ＳＡＭＳＵＮＧ」は一流ブランドに成長した。 　が、スマートフォン市場で、王者にまさかの大異変が起きている。現地からの最新報告。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年8月29日号、2014年6月14日号掲載の9ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 成長モデルがきしみ始めた 孤独な皇帝　その栄光と屈辱 【３世経営者の時代】海外経験豊富だがその実力は未知数

「1.5流の存在感の薄い家電メーカー」と揶揄され続けたSHARP。だが今や液晶テレビ「AQUOS」を知らない人はいないと言っても過言ではない。8年でトップブランドに躍進したその脅威の戦略とは? 【主な内容】 第1章　オンリーワン経営とは何か 第2章　企業ブランドを高める宣伝戦略 第3章　メディアの常識を破る宣伝展開 第4章　和の力を結集するための社内改革 第5章　これからの時代を読み解く新しい発想 第6章　未来のオンリーワン・ブランドを求めて 第7章　オンリーワン社員のつくられ方

2013年5月に創刊した「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズは、『週刊東洋経済』などに掲載された記事の中から、長く、繰り返し読者にお読みいただきたい価値ある記事を毎週ピックアップしてお届けしています。 本コンテンツは、No.1～50までの50冊を合本にしたもので、単品で購入するよりもおトクです！ ●●収録●●（13年5月～14年3月発行分） 01　ユニクロ　疲弊する職場 02　今さら誰にも聞けない株式投資の基礎の基礎 03　シェール革命　米国最前線 04　ネット炎上の処方箋 05　アベノミクスと景気 06　あなたの知らない鉄道車両業界 07　衰退市場でもヒットを飛ばせる 08　新聞・テレビ最終決戦 09　ヤンキー消費をつかまえろ 10　どうした経産省！ 11　どう使う？ビッグデータ 12　爆速ヤフーの突破力 13　企業業績からみる日本株大作戦 14　動き出した日本の富裕層 15　パズドラの破壊力 16　新・流通モンスター　アマゾン 17　日本のＬＧＢＴ 18　前人未踏　楽天全解明 19　不妊大国ニッポン 20　原発と東電　５つの争点 21　成長の終焉に悩む韓国 22　先細りの大衆薬　ネット解禁の勝者は？ 23　お受験・中高一貫　エリート教育最前線１３夏 24　日本を支配するマッキンゼー人脈 25　ＬＩＮＥ大爆発 26　２０５０年超未来予測 27　３０分でわかる会社の数字 28　食えなくなった弁護士・会計士・税理士 29　株価を押し上げる指標はコレだ！ 30　ニッポンの生涯給料 31　孫正義の世界戦略 32　中国経済　矛盾噴出 33　法改正で派遣はこうなる！ 34　消沈の電機業界でＶ字回復　日立に学べ！ 35　本格化するアウトドアブーム 36　防衛産業を大解剖！　自衛隊のコスト 37　成長戦略の隠し球　カジノ解禁 38　ドル箱　コーヒー市場争奪戦 39　感情労働の時代 40　北朝鮮　金正恩の経済学 41　安倍政権の「正体」 42　ＰＶ争奪戦 43　２０３０年予測！　あなたの街の医療・介護は大丈夫か 44　職場のお荷物か？戦力か？　ワーキングマザー 45　動き出した五輪ビジネス 46　ＮＰＯでメシを食う！ 47　本当は危ない？　サプリ・トクホ 48　いちばんおトクなのはどれだ！　ネット保険 49　グローバルビジネスは中学英語でイケル！ 50　ＮＩＳＡで始める投資信託

2013年5月に創刊した「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズは、『週刊東洋経済』などに掲載された記事の中から、長く、繰り返し読者にお読みいただきたい価値ある記事を毎週ピックアップしてお届けしています。 本コンテンツは、No.51～100までの50冊を合本にしたもので、単品で購入するよりもおトクです！ ●●収録●●（14年3月～15年2月発行分） 51　うつマーケティングの功罪 52　ビジネスパーソンのためのアイデアの出し方・プレゼン術 53　知と思考を鍛えるための読書術 54　マンション大規模修繕完全マニュアル 55　ハーバードだけじゃない！　海外一流大学を目指す 56　瀬戸際のデジカメ 57　会社のうつ 58　「おひとり様」で生きていく 59　ビジネスパーソンのための最強のホテル 60　３５歳からの転職 61　楽天 ネット通販王国の異変 62　７０歳まで働く 63　遠くて近い親日国　ブラジル 64　アリババの正体 65　日本の工場が危ない！ 66　買っていい株ダメな株 67　ＬＩＮＥの死角 68　ニッポンの社長 69　生き残るスーパー・コンビニはどこだ！ 70　ＮＩＳＡ　本当の使い方 71　日本のスゴい工場 72　国産海底資源 バブルの内幕 73　中国語の基礎の基礎 74　ニッポン企業の底力！すごい現場、すごい場所 75　ＩＰＯ投資初歩の初歩 76　トマ・ピケティ『２１世紀の資本論』を３０分で理解する！ 77　人手不足の正体 78　ルポ　外国人労働 79　さようなら、ミスター牛丼 80　非ネイティブの英語術 81　ノーベル賞　青色ＬＥＤに挑戦した男たち（１） 82　ノーベル賞　青色ＬＥＤに挑戦した男たち（２） 83　古典を読む！ 84　１０年後に備える相続 85　海外移住のススメ 86　激安スマホ時代がやってくる 87　追悼　孤高の大経済学者・宇沢弘文 88　誤解だらけの介護職 89　ビジネスパーソンのための歴史問題 90　クスリの裏側 91　プロに学ぶ一流の仕事術 92　そのハラル、大丈夫？ 93　実践！　オムニチャネル 94　分裂する大国アメリカ 95　学校が危ない 96　実家の片づけ 97　中国ビジネス新常識 98　ソーラーバブル崩壊 99　就活最前線 100　日本礼賛ブームのなぞ

2013年5月に創刊した「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズは、『週刊東洋経済』などに掲載された記事の中から、長く、繰り返し読者にお読みいただきたい価値ある記事を毎週ピックアップしてお届けしています。 本コンテンツは、No.101～150までの50冊を合本にしたもので、単品で購入するよりもおトクです！ ●●収録●●（15年3月～16年2月発行分） 101 漂流する巨船　ソニー 102 苦しむ外食産業 103 スカイマーク破綻 104 最強の英語力 105 失敗しない海外投資 106 鉄道被災！ 107 ホンダ非常事態 108 ピケティ完全理解 109 世界で戦うニッポンの鉄道 110 大塚家具　父と娘の泥仕合 111 ニッポンの工場見学【マニア聖地編】 112 バイオベンチャー列伝 113 ニッポンの工場見学【食品編】　身近な食品のワクワク工場 114 IFRSのからくり 115 「ほぼ、上場します」糸井重里の資本論 116 ネットフリックスがやってくる！ 117 医学部ウラとオモテ 118 女子の貧困 119 ニッポンの工場見学【身近なモノ編】 120 不動産バブルが来る!? 121 世界最強頭脳集団　Google 122 ビジネスに効く！「世界史」 123 ドローン襲来！ 124 欧州激動 125 トヨタ！進撃再開 126 早慶ＭＡＲＣＨ 127 超かんたん！上がる銘柄の選び方 128 消える？年功賃金 129 ロボット兵器が変える戦争 130 家電量販サバイバル 131 ベンチャー投資の舞台裏 132 ライザップの真実 133 ニッポンのお寺の大問題 134 お墓とお葬式の大問題 135 斜陽の王国　サムスン 136 席巻！　アマゾンクラウド 137 下流老人 138 中国人の攻略法 139 バイオベンチャー列伝２ 140 日本郵政株は買いか!? 141 これからの相続 142 村上、再び。 143 絶望の非正規 144 教育の経済学 145 TSUTAYA　破壊と創造 146 ケータイ料金引き下げ！ 147 これでわかる！マイナンバー 148 ソフトバンクの袋小路 149 保険業界に就職する！ 150 プロが推薦！　今読むべき75冊

「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズは、『週刊東洋経済』などに掲載された記事の中から、長く、繰り返し読者にお読みいただきたい価値ある記事をピックアップしてお届けする、読み切りサイズの電子書籍です。忙しいビジネスパーソンのために、電車に乗っている時間で読み切れるようにワン・テーマを再構成（一部加筆修正あり）してあります。 2013年5月の発刊から毎週更新を重ね、2017年3月、累計200号に到達しました。 本書は2016年3月以降に刊行された、151号から200号までをまとめた合本版として刊行いたします。

サドンデスか？　緩慢な死か？ 紙メディアの「最後の死」が近づいている！ デジタル化・オンライン化が進展するなかで、日本では出版・新聞という紙媒体（プリントメディア）は、毎年１０００億円の市場縮小を続け、２００９・２０１０年に売上２兆円を割り込んだ後も、緩慢な死に向かって落ち込みは止まらない。 デジタル化・オンライン化へとビジネスモデルの転換をはかっている米英では、主要新聞は紙への注力をやめ、自社サイトで課金モデルを運営している。出版社も電子書籍、電子雑誌の時代に入り大手の売上の３割をオンラインコンテンツが占めるに至っている。 一方で日本では、新聞の課金モデルははじまったばかりで、電子出版も話題を呼ぶわりには市場として未熟である。世界のプリントメディア・電子書籍市場で何が起こっているのかを見通すとともに、日本で電子書籍が普及しない７つの理由を示したプリントメディアの未来像。Ｋｉｎｄｌｅ＆ｉＰａｄｍｉｎｉの襲来で出版・新聞業界はどうなるのか？　ヒット作『出版大崩壊』（文春新書）の著者が、最新データから、新時代のデジタルメディアを大胆に探る。

【あらすじ】 自分力向上笑説。毎日のように恋はしているが、結果の出せないサラリーマンの主人公が、ある日、突然、本気の恋をした。恩師の大学教授との再会後、経営戦略ツールを利用した恋愛指導を仰ぐことに……。主人公は今まで経験したことのない自己分析をし、置かれている状況を把握し、恋愛における戦略を立案、実行をしていくと共に、自分力も向上していく。 モテない３７歳（大阪出身）独身男、小関尚紀は大手お菓子メーカー（キング☆スイーツ社）に勤務するサラリーマン。流れに流れて、食玩を扱う営業４部という少数だが精鋭じゃない部隊（閑職）に追いやられて平凡な毎日を過ごしている。ひょんなことから、自分の勤務する会社に社長秘書としてやってきたマオマオ（宮坂真央子）という若い女性に恋をする。マオマオは二一歳で、いわゆる「高嶺の花」的存在。現に恋のライバル・田中徹も現れた。普通に攻めていってもダメだということでダメ社員・小関は「どうせオレなんて……」と諦めかけていた。ちょうどそのとき、大学時代の恩師、東山照夫教授と出会う機会があった。東山教授は、小関の所属するキング☆スイーツ社で、経営コンサルティング契約をしていた。諦めかけていた小関に対し、東山教授は、「何もやらないことが一番ダメ」と説き、経営戦略ツールからヒントを得て、勝手にアレンジした、自分力向上ツール「恋Ｂ」を伝授する。マオマオの彼氏に選ばれるというビジョンを設定し、まずは現状把握のため、自分のことをＳＷＯＴ分析し、マオマオをターゲットにした戦略を作成し、実行に移してみることになった。果たしてこの立案された恋の戦略、小関の恋路は、うまくいくのだろうか。 【本書で学べる経営の基礎知識】 ＳＷＯＴ分析、自分分析（強み、弱み）、外部環境分析（機会、脅威）、課題設定方法、キャプラン＆ノートンのバランススコアカード、戦略シナリオ、戦略マップ、ＫＰＩ、アクションプラン設定、アンゾフの戦略論、ポーターの戦略論 ※本書は２０１０年７月に東洋経済新報社より刊行された『小説　ダメ営業マンのボクが企業参謀に変わるまで』を電子書籍化したものです。

深刻な業績不振にあえぐ電機業界で、業績をＶ字回復させた日立製作所。しかし０９年３月期には、日本の製造業として過去最大の７８７３億円の巨額赤字に苦しんでいた。沈む巨艦、迷走、人材不足－－。そんな日立を、わずか３～４年で確実に稼ぐ体質に変えた秘密とは何か。 　改革を主導した中西宏明・社長、川村隆・会長のロングインタビューに加え、国内外の競合他社との違い、さらにこれからの日立の課題を追った。

日本人はお金により動機づけられる「経済人」である以上に、人から「認められたい」という承認欲求で動く「承認人」であるとの自説を展開した前著『お金より名誉のモチベーション論』は各方面で話題を呼んだ（日経新聞、朝日新聞、日経ビジネスなどが書評）。その応用編ともいうべき本書では、どのようにすれば承認欲求を刺激して人を動かし、組織を活性化できるか具体策を提示する。また逆に従業員の立場から、どのようにすれば、上司など周りから反発を受けずスムーズに認めてもらえるのかについても説く。これまで、成果主義など金銭的欲求による動機づけに偏りがちだったインセンティブ手法に、新たなブレイクスルーをもたらす内容となっている。

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動で重要なことは、何をしないかではなく、何をするのかです。いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。そこで必要なことは、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることです。社会的要請に応えていくことこそが、組織の目的なのです。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、事業を健全に行っていくための組織のパワーを高めることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも注力しています。このテキストを学ぶことを通して、多くの企業が、そして、企業人が「社会的要請への適応」という方向性を明確にし、健全な事業活動を実行していくことを期待しています（「はじめに」より）。

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動は、おとなしくじっとしていることでは成り立ちません。そして、いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。不祥事を起こさないよう身を縮め続けてばかりいては、経営は成り立たなくなるでしょう。また、問題を解決しないまま放置すれば、身を縮めるのをやめて再び動きはじめたとたんに、不祥事が起こることになるのは目に見えています。問題を解決するには、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることが必要です。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、個々の社員の力を組織のパワーに変えることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。従来の「倫理法令遵守」を中心とするコンプライアンスの考え方から、「社会的要請への適応」へと大幅な改訂を加えました。そして、企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも力を加えています。このテキストを学ぶことを通して、「社会的要請への適応」を貫徹し、この困難な状況から飛躍する企業が増えていくことを期待しています（「はじめに」より）。

ＢＳＥ、鳥インフルエンザなど、激動の食品業界。いかにして冬の時代を乗り切るか。業界トップコンサルタントが明かす役に立つ小さな仕掛けで、売上倍増の極意があなたのものに。

生産性を上げてくれる救世主か?　職場のお荷物か?　急増しつつある“ワーキングマザー”。どちらの存在になるかは、当たり前だが本人の資質と上司のマネジメント能力にかかっている。 　ワーキングマザーが職場の少数派だった時代は、「子どもが幼いうちは負担の少ない仕事を、成長するにつれて負担を増やしていく」ということもできたが、「ワーキングマザーが増えすぎて、それでは仕事がまわらない」という職場も増えている。 　法制度を見るかぎり、働く親をめぐる環境は前進しているが、問題は個々の現場における運用だ。多くのワーママは職場に育児の話題を持ち込むのを好まない。企業と働く母親、かみ合わない互いの言い分。いろいろな制約がある中、近年は在宅勤務のような、柔軟な働き方も増えつつある。 　企業にとっても、せっかく投資した女性社員のキャリアが途絶えるのは、大きな損失といえる。働く母親は消費も活発で経済効果も大きい。日本が再び成長するには女性活用こそ不可欠だ。組織のトップから現場の社員まで、奮闘するワーキングマザーを取り上げる。

人事のプロから見た上手な企業内の異動の方法と、転職の実践的ガイドブック。 上司・同僚・後輩・派遣さん等の周囲に気を遣いつつ、損をしないで会社員人生を渉る方法を紹介。これからの「本当に重要な仕事スキル」＝「人間力・転職価値・社内調整力」を高める方法が身につき、どんな時代でも生き抜ける！　イマドキの「会社の歩き方」が学べます。

ＬＧＢＴとは、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーから、それぞれの頭文字を取った性的マイノリティを指す総称だ。性の「多様性」を表現するのに６色レインボーをシンボルにする彼らの存在を、日本でどれだけの人が知っているだろうか。 　英国人では６％、日本では約４％がLGBTと言われている。約３０人に１人と考えると、決して少ない数字ではない。実は日本でも、公務員や弁護士、有名企業などに勤める人の中に多くいるのだ。そのLGBT市場は６兆６０００億円。意識している人は少ないが、最後に残された巨大市場といえる。 　本特集ではLGBT基礎用語や、海外・日本の企業の取り組みや法整備の現状、さらにLGBTが抱える家庭の問題などをリポートしたほか、収録したマツコ・デラックス氏など識者インタビューを通じて、LGBTへの理解を深めてほしい。 　（なお本特集は、社会とLGBTの架け橋を築いた人や団体に授与される「Tokyo SuperStar Awards」の2012年メディア賞を受賞した）

常に話題を提供しつづけている著者が、自らリードしてきたネットビジネス・ネット金融のこれまでの流れを整理し、次の成長ステージへ飛躍するためのビジョンと戦略を提示する。

場当たりが先行しがちで前に進まない新規事業。失敗率は９割以上とも言われる。成功のために何をすべきなのか。２００社以上の事業に生命を吹き込んだ「プロ」のノウハウを大公開。 【主な内容】 第１章　新規事業従事者の陥りがちな五つの罠／第２章　会社側が陥りがちな七つの罠／第３章　新規事業を立ち上げる／第４章　新規ビジネス実例

こうすれば失敗へとまっしぐら――。 ・ 成否の基準が設定されていない。／・ 悪魔のささやき「スモールスタートでやりましょう」を盲信している。／・「ユーザーニーズを取り入れる」は耳障りがいいだけの逃げ口上であることを知らない。／・「言い出しっぺがやる」という一見フェアな俗説に縛られている。／・ 最初からアイデアマンやバイタリティのあるメンバーを集めてしまう。／・「今までにない市場」をマーケティング調査で確認しようとしてしまう。／・ 既存のフレームワークを未来の事業にあてはめようとしている。／・ 提携型ビジネスにおいて、プランがきちんと固まる前に、提携先候補にアプローチしてしまう。／・「新しくないもの」「過去失敗したもの」というだけで検討から外してしまう。／・ 意思決定を大規模な会議で得ようとする。／・ ビジネスシードの本当の意味を誤解している。／・「 新規事業を生み出す器をつくる」と「新規事業自体をつくる」を混同している。―― 正しい考え方は本書をご覧ください。 新規事業が必要なのは誰もが知っているのに、立ち上げ方は誰も知らない。百戦錬磨のプロが数多くの「仕組み」を提示し、成功のための正しい考え方・ノウハウを具体的に説く。すぐに使える「事業開発システム」フォーマット付き。

モバイルインターネット、コンビニ、キャッシュレス決済･･････ 日本企業には「立ち上げ」のポテンシャルがある！ 方針設定～意思決定までの定石と新規事業成功への１８の要諦 新規事業の成功数＝「Ａ：適切に始める新規事業数」×「Ｂ：成功確率」 「着工ステージ」での意思決定が新規事業の成否を決める 日本企業は新規事業が下手なのか？ 新規事業への挑戦、着工が減っていることが問題なのではないか。 より多くの打席に立つ、すなわち新規事業への挑戦の回数を増やすために、 どうすれば「新規事業着工力」を上げることができるか。 本書では、まず「新規事業とは何か」を掘り下げ、その定義について整理する。 そして、新規事業に関して取り組みのプロセス全体を俯瞰し、全体像を明確にする。 その後、新規事業全体プロセスの最初のパートである「着工ステージ」で何をすべきか、 どのような定石やベストプラクティスがあるのかを追って、 「新規事業着工力」を高めるためのコツ、留意点やヒントを提供する。 日本企業の中で「やってみなはれ」が連呼され、新規事業が着工されるカルチャーが強まり、 それを若い世代が引き継いでいければ、日本の未来は明るくなる。 「着工ステージ」の５つのフェーズ フェーズ１：方針設定――目的、ゴールを設定する フェーズ２：事業アイデアの探索・幅出し――６つの定石的アプローチ フェーズ３：ショートリスト化――評価基準、ものさしを設定する フェ－ズ４：事業化詳細検討――事業プランに必要な要素を確認する フェーズ５：意思決定――意思決定するのは「着工するかどうか」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業のサステナビリティへの意識が加速度的に高まっている。 サステナビリティ経営は決して目新しい概念ではない。以前はCSR(企業の社会的責任)や環境経営などと呼ばれ、本業とは切り離された傍流の概念として捉えられていたが、近年はサステナビリティを中期・長期の経営計画の軸に盛り込む企業も増えてきた。 さかのぼれば、日本は江戸時代には究極のリサイクル社会を築き、企業は「世間」というマルチステークホルダーの中で持続的な発展を図り、近代以降は少ない資源を生かすべく、高効率な生産技術やマネジメント手法の開発を重ねてきた。 CSRや環境経営対応についても世界に先んじた対応を見せている。日本企業はサステナビリティ対応においては紛れもなく高いポテンシャルを持っている。 本書では、世界の動向や政府の動向をさまざまな識者、専門家から伺い、日本企業の現在地とその評価を概観し、そのうえで「自社らしさ」という資源を生かしたサステナビリティ経営に取り組む企業とその手法について解説した。サステナビリティマネジメント実践者の道標となる一冊だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の「失われた30年」は本当なのか？ バブル崩壊後、自信を失った多くの日本企業は欧米流の「カタカナ」経営手法を無条件に導入してきたが、残念ながら取り組みの多くが成功したとは言い難い。 一方で、日本経済が困難な時期にも経営努力を続け、イノベーションを生み出し、発展した企業もある。これらの企業にとっては「失われた30年」ではなく、「成長の30年」だったわけである。 欧米企業の追随に終わらせず、日本企業がこれから取るべき針路はどこにあり、どのようなマネジメントを目指すべきか、自らの強みを見つめ、ものごとの本質を見極める必要がある。 われわれはどこから来て、どこへ向かうのか？ これからのマネジメント、人と組織をどうかたちづくるべきか？ 真の、そして新しい、「シン・日本的経営」とは何か？ 本書では「シン・日本的経営とはどういうものか」という問いを立てながら、25人に上る第一線の識者・ビジネスリーダーの考察や事例をふんだんに紹介。大局的な視点から、未来に向けての経営と人材育成の羅針盤となる“決定版”だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「本気のDX」に取り組んできたからこそ、たどり着くことができたDXの真髄とは？　DXの最前線で活躍する第一人者の提言なども盛り込んだ1冊。 昨今、DXの取り組みは熱を帯びている。しかし、一足飛びに大きな変革を実行するのは、日本企業にとっては難しいものだ。これまで築き上げてきたレガシーを抱える日本企業においては、DXは段階的に進めていくべきだ、と筆者は言う。 部分的なデジタル活用を意味する「デジタルパッチ」、既存モデルへのデジタル融合を図る「デジタルインテグレーション」、その段階を登っていった先に、DXがある。 この3ステップを軸に据え、2025年の崖を越える方法、顧客の期待を超えるCX、データ活用にテコを利かせるデータレバレッジ手法、オペレーション変革でパッションを引き出す方法など、DXの主要テーマに挑むための「DXの真髄」をあますところなく語る。 企業変革の枠組みを超えて、SDGs経営を加速させるためのデジタルアプローチまで踏み込んだ1冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 昨今、ますます加速するグローバル競争市場や、誰も経験したことのない社会・経済情勢およびサステナビリティに関する課題など、個社だけでは解決できない困難なことが増えている。こうした状況において、一人勝ちではなく協調しながらグローバル規模で持続的に健全かつ豊かな社会を創り出すための貢献が重要視されるようになった。 これからの社会や産業界発展のため、「我々は未来を創っていく後進のために、何を残し、何を変え、何を創るのか」など、実論に基づいた予定調和ではない議論の場を通して、産業界の経営層の方々が各社各様の考え方やビジョンを語っている。こうしたビジョンを一人でも多くの方に知っていただき、日本のものづくりの発展のための輪を広げていきたいと思いからこの一冊は生まれた。 今回は「日本の強み」「意思決定軸」「協調」というキーワードで有識者や経営者、経営幹部に話を伺い、今この瞬間も世の中で変化は起きている中で、唯一解はないが、変化に柔軟に対応するためのヒントや、読者の皆様が身を置いている環境、お立場を踏まえ、他者との議論を引き起こすきっかけのようなものになれたら幸いである。

総合商社大手5社の18年度決算は、軒並み過去最高益が予想されている。直近発表された4～9月の中間決算でも、その絶好調ぶりが際立った。「21年度に純利益9000億円を目指す」──。三菱商事の垣内威彦社長は絶好調ぶりを象徴するような中期経営計画を発表した。 事業モデルを従来のトレーディングから、事業会社や資源権益へ投資をしてリターンを得る「事業投資」へと転換を進める商社。大手5社でも、その収益の柱はそれぞれだ。そこに人事制度や求められる人材像にも各社のカラーが現れる。就職希望先として人気が高い商社。商社パーソンのキャリアや働き方は大きく変わろうとしている。 本誌は『週刊東洋経済』2018年11月17日号掲載の29ページ分を電子化したものです。

ガバナンス強化や働き方改革に揺れる日本企業。ミドルは負担増で疲弊し、ポストも減少傾向だ。一方で経営者養成に向け早期選抜が広がり、出世をめぐる常識は激変している。本誌では求められる次世代リーダーの条件をみずほ銀行や日産自動車などの事例から探り、中堅リーダーに向けたスキルや経営トップから見た人材像を紹介する。 本誌は『週刊東洋経済』2016年8月27日号掲載の25ページ分を電子化したものです。

市場が縮小していくであろう日本に、総合商社は熱視線を送っている。空前の好決算を謳歌する中、今後の事業環境をどうみて、どこに商機があると考えているのか。トップインタビューを交えて、コンサル、洋上風力などの再エネ、モビリティなど、資源バブル後を見据えた5大商社の「次の一手」に迫る。空飛ぶクルマから倉庫ロボまで、次世代産業をつくる新ビジネスに迫る「シン・総合商社」のリアル。 本誌は『週刊東洋経済』2023年3月25日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

SNSの浸透、新型コロナ――さまざまな状況から、多チャネル化、デジタル化する顧客接点。 生活者・消費者の志向や市場のトレンドが急激に変化するなか、自社の強みや独自性を維持し伸ばしていくためにも、企業として「変えるべきでないこと」と「変えるべきこと」を的確に見極める力が求められている。そして、「変えるべきこと」にはスピーディに対応しなくてはならない。 そのためには、自社が提供したい「体験価値（CX）」が、実際に顧客にどうとらえられているのか。その「ギャップ」について、顧客接点情報からリアルタイムにフィードバックを得る必要がある。 膨大なデータ（顧客の声）のなかから、本当に必要なデータだけを抽出し、読み解き、気づきや示唆を得て、具体的な打ち手につなげる。「顧客体験フィードバック」の思考と仕組みを、豊富な事例と共に徹底解説。 創業以来、2000社以上の「顧客の声」活用を支援してきた筆者が、企業が継続して成長していくために欠かすことのできない取り組みを提言する。

日本企業の“変革能力偏差値”はなぜ低いのか？ 再生のカギは「現場主義偏重型」から「シン・トップダウン型」への移行にある。 100社以上の企業変革を成功させてきた敏腕コンサルタントが、 デジタル時代に適応しつつ、クリエイティビティを発揮できる 企業変革マネジメントの手法を体系化。 〈本書の主なポイント〉 ★社員が駄目なのではなく、力を引き出せていない会社組織になっていることが問題 形骸化している仕組みを軽量化して、変更を前提にした「脱完璧」の仕組みに変えることと、社員が全力を発揮できる可能性を高める環境＝「クリエイティビティの雲」を生み出すことで社員の力を引き出すことが求められる。 ★過度な現場主義偏重をデジタル時代にあったトップダウンの仕組みに変える 経営層だからこそ出来ることは多い。 思い切った決断（選択と集中、変更、リソースの再配分など）、部門横断でのしがらみの排除、硬直化した会社の仕組みの再構築、ポテンシャルを活かせていない社員の活用、プロジェクトを成功させるプロフェッショナルの招聘など。 今こそ、経営層がDXやニューノーマル、カーボンゼロなどに適応したマネジメントの仕組みを導入する好機である。 ★「シン・トップダウン経営」が意味するもの 　日本企業が、これまでとは異なるトップダウン型経営に変わることは必然である。「これまでとは異なる」ことを5つの「シン」に託した。 新（ビフォアーＣＯＶＩＤ‐19とは異なる新しい経営） 真（机上の空論ではなく、勝ち残るための実践的な経営） 芯（これからの変革の核となる経営） 心（経営層から末端の社員までのココロを動かす経営） 信（経営層と変革リーダーたちの信頼関係に基づいて行動する経営）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 進化するCSR――ネスレ、日産、GE、日立、P＆G、ユニリーバのケースを新収録。 基本的枠組み+実践ケース+Q＆Aでわかる！ CSR（企業の社会的責任）を経営戦略の側面からどう位置づけたらよいのか、その理論的な枠組みとともに、実践のための手順、組織づくりまでを日欧米の事例をまじえながら示す。 CSRコンサルティングの第一人者による、経営・事業に融合したCSR実践の必携書。

人材マネジメントの今やスタンダードとなった旧著を全面改定。最新の事例を豊富に取り入れ、成果を生み出す能力と人物像を徹底的に分析・解説する。大手企業人事部担当者必読の本。 【主な内容】 第1章 企業ビジョンと人材マネジメント 第2章 人材マネジメントの3つの分野 第3章 組織マネジメント 第4章 成果を生み出す能力

好評を博した旧版を最新の情報に合わせて全面改訂。 経理・会計のしくみを大胆に図解化し、直感でその構造を理解させる旧版の構成を活かしつつ、キャッシュフロー計算書、IFRSなどの最新情報を盛り込んでいる。 各業界トップクラス企業で研修や社内プログラムに採用実績多数。 経理のしくみを「構造」から学ぶ革命的学習法。直観で全体像を捉えられるので、瞬時に経理の要諦がつかめます。 非経理部門の方向けに、経理の流れを図解で解説。 右脳に訴える独自の「図解」でイメージから理解できます。決算書を読み取る力が速効で養えます。また現場のマネージャーレベルに要求される読解力が身に付きます。 【主な内容】 第1章　パチオリ図で経理を学ぶ 第2章　経理の業務 第3章　経営改善のための分析 第4章　企業価値を高める 第5章　ビジネス別　利益を生み出すバリュープロセス 第6章　価値創造の戦略的経営計画

消費税率アップを前に「食うか食われるか」「生き残れるか」「下位紙の突然死」など過激な言葉が飛び交う新聞業界。若者のテレビ離れで総視聴率の落ち込みが続くテレビ業界。どちらの業界も生き残りを懸けた最終決戦が始まっています。発行部数が右肩下がりの大手新聞各社は電子版を開始。本書では全国５紙・電子新聞の採点簿を掲載しました。視聴率の低落が止まらないテレビ業界では、「テレビ朝日の躍進」と「フジテレビの凋落」という大異変が起こっています。そんな中、意外にもテレビ局各社はこぞって「不動産事業」を育成しているという。他にも「高給取り」とのイメージのある、新聞・テレビ業界のリアル給料や、今や新聞業界に大きな影響を持つヤフーの戦略についてなど。新聞・テレビ業界の現状と今後の展開について解説します！

新聞・テレビを頼りにするのは５０代以上。彼らがリタイア世代となる１０年後、伝統的なマスメディアを取り巻く環境は一段と厳しくなっているだろう。新聞は部数減と配達販売店の苦境を克服できるのか。テレビはネットとの融合は可能なのか。テレビ業界最大の有料メディアＮＨＫの受信料問題とは？。本誌ではメディア業界の現状と未来を考える。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１１月１９日号掲載の２４ページ分を電子化したものです。

マッキンゼー在籍25年、パートナー経験20年のトップコンサルタントが教える マッキンゼー流　至高の教科書 その戦略は一言で言えるか? 優れた戦略=シンプルな戦略を生み出す道筋がわかれば、戦い方のレベルアップが図れる。 優れた戦略は本来シンプルなものである。 戦略は考え抜き、大胆な判断を下すことで、 シンプルになるまで作り込み、磨き上げるものなのだ。 マッキンゼーにおいて、後進を指導する立場にある著者によれば、「戦略とは何か」の基本を理解しておらず、「戦略の作り方」の基本がわかっていない若手が多いという。 本書では、マッキンゼーならではのフレームワークを随所で紹介、わかりやすい事例もふまえて、現状分析からシンプルな戦略の構築、実行までの基本が学べる。 戦略構築の基本となる6つのステップ 　ステップ1:戦略目的を設定する 　ステップ2:境界条件を再確認、再定義する 　ステップ3:環境を認識し、自社独自の洞察を導く 　ステップ4:課題を抽出し、構造化する 　ステップ5:戦略的方向性を創出、選択する 　ステップ6:戦略としてまとめ上げる 基本の6つのステップをやりぬくことで、特にステップ4～ステップ6は行ったり来たりして質を高めることで、シンプルな戦略ができ上がる。 マッキンゼー日本支社において最も豊富なコンサルティング経験を有し、日本企業に対するコンサルティングをリードしている著者が、日本企業の潜在力を引き出し、戦い方のレベルを上げる実践アプローチの方法を指南する。 【主な内容】 PARTI.今、なぜシンプルな戦略が必要なのか ■その戦略は一言で言えるか ■適切でない戦略、戦略不在が悲喜劇をもたらしている ■シンプルな戦略だけが現状を打破できる PARTII.戦略構築の基本:そもそも戦略とは何か ■戦略と言えるもの、言えないもの　 ■戦略構築の基本となる六つのステップ PARTIII.シンプルな戦略の三つのパターン ■パターン1:基本ステップに沿った簡潔な戦略 ■パターン2:軸に沿って広げる戦略 ■パターン3:ゴールが引っ張る戦略 PARTIV.シンプルな戦略で成功するために求められるもの ■シンプルな戦略に求められる思考 ■シンプルな戦略に求められるディシプリン ■シンプルな戦略に求められるリーダーシップ

いつでもどこでも買い物できるアマゾンで、人々の日常は大きく変わった。本のネット通販から始まったアマゾンは、今や日用品や家電、ファッションなど品目を拡大。扱い商品は国内だけで5000万種類超、サイトには世界で3.6億人以上が最低月一度は訪問している。また、配送無料や当日配送も他社に先駆けて採り入れた。 　顧客へのサービス提供を持続するための投資は積極的で、物流拠点は世界で69カ所を数える。IT関連費用は年間約29億ドル。2011年12月期の売上高は481億ドル（約3・9兆円）だが、営業利益率はたった1・8％にすぎない。目先の収益を犠牲にしてでも、徹底的に先行投資をするのがアマゾン流。 　個人の生活を一変させる破壊力を秘めた“巨大なモンスター”について、創業者のジェフ・ベソズCEOや、ジャスパー・チャン日本法人社長へのインタビューに加え、急成長を支える物流体制の裏側、競合である楽天・ゾゾタウン・家電量販店各社の対抗策も含めて詳細にリポートした。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 主な掲載項目 1501社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート ・＜総解説＞2019-2020CSR/ESG重要テーマ30 ・企業はどのようにSDGsに取り組むべきか欧州の取り組みから学ぶ ・アジアの社会課題に企業はどう取り組めばいいのか ・SDGs経営で三方良しを目指せ―ESG/SDGsの主流化と「SDGs経営」― ・（インタビュー）SDGsは大企業に浸透政策の遅れや中小企業の低認知が課題―非財務情報とESG経営が経営の質を変える― ・社会課題解決の視点から企業のCSR活動を調査する―多様化するCSR活動を踏まえた企業への提言― ・社会の急速な変化に合わせLGBT施策をD&Iの推進力に ・サプライチェーン全体での責任ある調達 ・財務業績とCSRの間にトレードオフは存在するか ・サステナブル経営を推進する取締役改革と積極的情報開示 ・わが国のサステナブル投資残高231兆円超に進化するESG投資と明らかになった課題 ・CSRにおける企業評価向上への8つの課題 ・サステナが目指す、社会を変えるサステナビリティプラットフォーム ・日本橋CSR研究会・研究レポート1 国内外100の調査を徹底分析！企業がCSR評価に向き合うためのポイント ・日本橋CSR研究会・研究レポート2 CSR調査・評価を使った社会課題の捉え方 ・CSR年表 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全35ランキング・格付け CSR企業ランキング2019年版上位800社 過去11年間（2007～2018年版）のCSR企業ランキング上位100社 部門別上位300社・業種別上位20社 金融機関CSR企業ランキング2019年版上位50社 中堅CSR企業ランキング2019年版上位300社 CSR・財務格付け2019年版 ESG企業ランキング2019年版上位500社・業種別上位20社 中堅ESG企業ランキング2019年版上位300社 女性が働きやすい会社ランキング2019年版上位500社・業種別上位20社 新・企業力ランキング2019年版上位2000社・業種別上位20社…ほか 個別ランキング：全71ランキング 有給休暇取得率ランキング上位800社 低残業時間ランキング上位200社 大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 女性管理職比率ランキング上位400社 女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 障害者雇用率ランキング上位600社 社会貢献支出額ランキング上位400社 内部通報件数ランキング上位200社 メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位200社 温室効果ガス排出量ランキング上位200社 炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 生物多様性保全支出額ランキング上位250社…ほか 業種別集計表（制度・方針・体制等）：全121集計表 CSR活動のマテリアリティ設定 CSR担当部署の有無 CSVの取り組み NPO・NGOとの連携 従業員のインセンティブを高めるための諸制度 退職した社員の再雇用制度 LGBTへの対応への基本方針 内部通報・告発窓口の設置状況（社内・社外） 社会貢献担当部署の設置状況 気候変動対応の取り組み…ほか 業種別集計表（数値項目）：全112集計表 価格カルテルによる摘発件数 贈賄による摘発件数 新卒・中途採用占有率 新卒入社者の3年後定着率（男女計・男性・女性） 役職登用状況（男女別管理職・部長・役員・執行役員） 障害者雇用者数・雇用率 大卒30歳平均賃金 月平均残業時間 有給休暇取得率…ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約600ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。 CSR・ESGをデータから知るために欠かせないデータ集。 『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）2017年版』『CSR企業総覧（ESG編）2017年版』掲載の1408社のあらゆる情報をランキングと業種別集計表で詳細に紹介。業種別集計表で全体像を把握して、個別ランキングを見れば優れた会社がよくわかる。 CSR・ESGの専門家だけでなく、就職活動やゼミなど幅広く利用可能！ ●●●主な内容●●● 1.CSR・ESG最新レポート ＜総解説＞2017-18　CSR/ESG重要テーマ30 企業の持続可能性判断のためのESG情報とは何か 統合報告の進化がCSRを大きく変える SDGsの取り組みが企業を強くする 在宅勤務が働き方を変えていく LGBTから考えるダイバーシティ経営 欧州のCSRはどこに向かうのか ガラパゴス化が進む日本のCSR [匿名座談会]　CSR推進の成功のカギは… CSR年表 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全30ランキング・格付け CSR企業ランキング2017年版上位800社 過去10年間（2007～2016年版）のCSR企業ランキング上位100社 部門別上位300社・業種別上位20社 金融機関CSR企業ランキング2017年版上位50社 中堅CSR企業ランキング2017年版上位300社 CSR・財務格付け2017年版 ESG企業ランキング2017年版上位500社・業種別上位20社 中堅ESG企業ランキング2017年版上位250社 女性が働きやすい会社ランキング2017年版上位500社・業種別上位20社 新・企業力ランキング2017年版上位1000社・業種別上位20社…ほか 個別ランキング：全63ランキング 有給休暇取得率ランキング上位600社 低残業時間ランキング上位200社 大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 女性管理職比率ランキング上位200社 女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 障害者雇用率ランキング上位600社 社会貢献支出額ランキング上位400社 内部通報件数ランキング上位200社 メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位200社 温室効果ガス排出量ランキング上位200社 炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 生物多様性保全支出額ランキング上位250社…ほか 業種別集計表（制度・方針・体制等）：全120集計表 CSR活動のマテリアリティ設定 CSR担当部署の有無 CSVの取り組み NPO・NGOとの連携 従業員のインセンティブを高めるための諸制度 退職した社員の再雇用制度 LGBTへの対応への基本方針 内部通報・告発窓口の設置状況（社内・社外） 社会貢献担当部署の設置状況 気候変動対応の取り組み…ほか 業種別集計表（数値項目）：全109集計表 価格カルテルによる摘発件数 贈賄による摘発件数 新卒・中途採用占有率 新卒入社者の3年後定着率（男女計・男性・女性） 役職登用状況（男女別管理職・部長・役員・執行役員） 障害者雇用者数・雇用率 大卒30歳平均賃金 月平均残業時間 有給休暇取得率 社会貢献活動支出額…ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 CSR・ESGをデータから知るために欠かせないデータ集。 『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）2018年版』『CSR企業総覧（ESG編）2018年版』掲載の1413社のあらゆる情報をランキングと業種別集計表で詳細に紹介。業種別集計表で全体像を把握し、個別ランキングを見ていけば優れた会社がよくわかる。各企業のCSR担当者が自社の強みや弱みを見つけるためにも活用できる。 CSR・ESGの専門家だけでなく、就職活動やゼミなど幅広く利用可能！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1614社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1 ＜総解説＞2021-2022 CSR/ESG重要テーマ30 2 ポストコロナにアジアで求められるサステナビリティ活動 3 アフタートランプのグローバルルールの行方 4 SDGs達成に向けた企業評価のベンチマーク(―WBAが世界に向けたメッセージ―) 5 産官学で進めるSDGs(―主流化した「SDGs経営」―) 6 改めてアニュアルリポート作成の意義を考える (─日本的「統合報告」の呪縛からの脱却を─) 7 コロナ後のサステナブル投資の評価基準はどう変わる 8 中小企業の価値向上につなげるSDGs 9 持続可能な調達で社会課題を解決する(―グリーン購入大賞の受賞企業が進める気候変動・資源循環・食品ロスの取り組みとは―) 10 2050年のカーボンニュートラルに向けての政府計画の課題 11 企業経営課題調査から読み解く DXで大きく変わる働き方(―求められる社会への感度、ネットワーク構築力、自律性―) 12 「プラチナキャリア」で見る 企業業績と世代別キャリアの分析(―東洋経済「プラチナキャリア特別調査」の考察―) 13 日本橋CSR研究会・研究レポート 真に企業価値を向上させるCSRマーケティング 14 大きく変化するデジタル時代のサステナビリティ報告 15 (インタビュー)GPIFが進めるESG投資 ―持続可能性が高く長期に成長できる会社を見つけていく― 16 CSR年表(CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み) 2.CSR評価ランキング・集計データ(主なデータ) 総合ランキング・格付け:全37ランキング・格付け ・CSR企業ランキング2021年版上位800社 ・過去14年間(2007~2020年版)のCSR企業ランキング上位100社 ・部門別上位300社・業種別上位20社 ・金融機関CSR企業ランキング2021年版上位50社 ・中堅CSR企業ランキング2021年版上位300社 ・CSR・財務格付け2021年版 ・ESG企業ランキング2021年版上位500社・業種別上位20社 ・中堅ESG企業ランキング2021年版上位300社 ・女性が働きやすい会社ランキング2021年版上位500社・業種別上位20社 ・新・企業力ランキング2021年版上位2000社・業種別上位20社 ……ほか 個別ランキング:全77ランキング ・有給休暇取得率ランキング上位800社 ・残業時間が少ない会社ランキング上位200社 ・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 ・女性管理職比率ランキング上位400社 ・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 ・障害者雇用率ランキング上位600社 ・社会貢献支出額ランキング上位400社 ・内部通報件数ランキング上位200社 ・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 ・温室効果ガス排出量ランキング上位200社 ・炭素利益率(ROC)ランキング上位200社 ・生物多様性保全支出額ランキング上位250社 ……ほか その他多数のデータを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1702社のCSRデータ集 最新動向レポートとランキング・集計表でCSR・ESGの今がわかる！ 1.CSR・ESG最新レポート (1)＜総解説＞2023-2024　CSR/ESG重要テーマ30 (2)軌道修正が求められる脱炭素の取り組み (3)グリーン購入はオワコンか！？（― どんな企業でも進められるグリーン購入とは ―） (4)「乾いた開示」と「湿った開示」（― リアルワールドデータ時代の開示哲学とは ―） (5)サステナブル投資は第3ステージへ (6)社会課題解決に資するインデックスの可能性 (7)ウクライナ侵攻と環境ルールの意外な「マリアージュ」 (8)日本とアジアのサステナビリティの温度差 (9)SDGs達成への企業の課題2023（― ヒト・モノ・カネ・情報のSDGs経営へ ―） (10)ESG情報はどこまで年次報告化されるのか (11)（インタビュー）米国ESG経営の最前線を読む (12)日本におけるサステナビリティの潮流（― 情報の開示義務化で何が求められるのか ―） (13)CSR年表（CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み） 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全38ランキング・格付け ・CSR企業ランキング2023年版上位800社 ・過去16年間（2007～2022年版）のCSR企業ランキング上位100社 ・部門別上位300社・業種別上位20社 ・金融機関CSR企業ランキング2023年版上位50社 ・中堅CSR企業ランキング2023年版上位300社 ・CSR・財務格付け2023年版 ・ESG企業ランキング2023年版上位500社・業種別上位20社 ・中堅ESG企業ランキング2023年版上位300社 ・SDGs企業ランキング2022年版上位500社 ・プラチナキャリアランキング2023年版上位250社 ・財務力ランキング2023年版上位1000社・業種別上位20社　……ほか 個別ランキング：全85ランキング ・有給休暇取得率ランキング上位800社 ・残業時間が少ない会社ランキング上位200社 ・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 ・女性管理職比率ランキング上位400社 ・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 ・障害者雇用率ランキング上位600社 ・社会貢献支出額ランキング上位400社 ・内部通報件数ランキング上位200社 ・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 ・温室効果ガス排出量ランキング上位200社 ・炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 ・生物多様性保全支出額ランキング上位250社　……ほか その他多数のデータを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1631社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1.＜総解説＞2022-2023　CSR/ESG重要テーマ30 2.サステナビリティに関するグローバル形成を主導する中国とEU 3.グローバル調達で求められるサステナビリティ 4.SDGs経営による脱炭素、DX時代のサバイバル（―2030年に向けてのSDGs進捗分析を踏まえて―） 5.SDGsがベースになる新資本主義 6.すべての道はIFRSに通ず（―サステナビリティ情報開示統合化の意義―） 7.サステナブル投資の近未来 8.指数ベンダーから見た日本のESG投資の動向 9.コロナ禍で大きく変わった働き方の課題 10.パンデミックとLGBTQ（―社会は変わったのか？―） 11.「プラチナキャリア」人材の活躍が企業の持続的成長のエンジンとなる（―「プラチナキャリア・アワード」が社会を変革する― ） 12.金融面からプラチナキャリア形成を支援（─プラチナキャリア・インデックスとは─） 13.企業のCSR活動はB2Bブランド構築に影響を与えるのか 14.脱炭素へのグレート・リセットは実現するのか、それとも別の世界になるのか 15.持続可能な調達による企業およびサプライチェーンの価値向上（─1次サプライヤーから最上流への展開に向けて─） 16.社会課題をどう解決するか（―拡大する企業の社会貢献活動に欠かせないNPOとの連携―） 17.（インタビュー）「全体最適」で考えるNPOと企業の連携 18.CSR年表（CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み） 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全37ランキング・格付け ・CSR企業ランキング2022年版上位800社 ・過去15年間（2007～2021年版）のCSR企業ランキング上位100社 ・部門別上位300社・業種別上位20社 ・金融機関CSR企業ランキング2022年版上位50社 ・中堅CSR企業ランキング2022年版上位300社 ・CSR・財務格付け2022年版 ・ESG企業ランキング2022年版上位500社・業種別上位20社 ・中堅ESG企業ランキング2022年版上位300社 ・SDGs企業ランキング2021年版上位500社 ・新・企業力ランキング2022年版上位1000社・業種別上位20社　……ほか 個別ランキング：全78ランキング ・有給休暇取得率ランキング上位800社 ・残業時間が少ない会社ランキング上位200社 ・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 ・女性管理職比率ランキング上位400社 ・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 ・障害者雇用率ランキング上位600社 ・社会貢献支出額ランキング上位400社 ・内部通報件数ランキング上位200社 ・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 ・温室効果ガス排出量ランキング上位200社 ・炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 ・生物多様性保全支出額ランキング上位250社　……ほか その他多数のデータを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ●●●主な掲載項目●●● 1593社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1 <総解説> 2020-2021CSR/ESG重要テーマ30 2 サステナビリティの裏側にある見えないリスク 3 SDGs達成目標年まであと10年 -本格化する「SDGs経営」- 4 グローバル社会課題解決に向けた4つのカギ 5 動き出したサステナブル・ファイナンスが社会を変える(日本のサステナブル投資は336兆円、第3ステージへ) 6 サステナビリティ・ガバナンス情報の重要性 7 “LGBT”を一過性のブームで終わらせないために -LGBTを支える人たちを支える施策を- 8 中小企業が取り組むべきCSR 9 環境活動としての調達の矛と盾 -社会的課題の解決を目指した2つの調達のあり方について- 10 「プラチナキャリア」の定点観測(東洋経済「プラチナキャリア」特別調査の考察) 11 日本橋CSR研究会・研究レポート1CSR業務推進に不可欠な“ハラオチ”感 12 日本橋CSR研究会・研究レポート2CSR評価急上昇企業に学ぶ取り組み強化の施策(CSR成長率上位企業の共通点とは) 13 [パネルディスカッション](第13回東洋経済CSRセミナー)評価上位企業担当者と考える今後のCSR活動の進め方 14 CSR年表(CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み) 2.CSR評価ランキング・集計データ(主なデータ) 総合ランキング・格付け:全36ランキング・格付け • CSR企業ランキング2020年版上位800社 • 過去13年間(2007～2019年版)のCSR企業ランキング上位100社 • 部門別上位300社・業種別上位20社 • 金融機関CSR企業ランキング2020年版上位50社 • 中堅CSR企業ランキング2020年版上位300社 • CSR・財務格付け2020年版 • ESG企業ランキング2020年版上位500社・業種別上位20社 • 中堅ESG企業ランキング2020年版上位250社 • 女性が働きやすい会社ランキング2020年版上位500社・業種別上位20社 • 新・企業力ランキング2020年版上位2000社・業種別上位20社 ・・・・・ほか 個別ランキング:全77ランキング • 有給休暇取得率ランキング上位800社 • 残業時間が少ない会社ランキング上位200社 • 大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 • 女性管理職比率ランキング上位400社 • 女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 • 障害者雇用率ランキング上位600社 • 社会貢献支出額ランキング上位400社 • 内部通報件数ランキング上位200社 • メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 • 温室効果ガス排出量ランキング上位200社 • 炭素利益率(ROC)ランキング上位200社 • 生物多様性保全支出額ランキング上位250社 ・・・・・ほか その他多数のデータを収録。

２０年間資生堂の第一線でＣＳＲに取り組んできた現場のプロが「ビジネスで勝つためのＣＳＲ」の秘訣を明かした１冊。学者やコンサルタントには書けない、現場で使えるビジネスＣＳＲ本。

CSV（共通価値の創造）とは、戦略論の泰斗マイケル・ポーター（ハーバード大学教授）が、2011年に提唱した新しい経営モデル。企業は、抜本的な社会課題を解決することで、経済価値を同時に増大できる。これは慈善や非営利の事業ではなく、本業としての経営戦略に組み込むことで初めて実現できる。CSVは、従来の戦略論を根本から見直す試みであり、世界的にも大きな影響を与え始めている。本書では、日本企業がCSVをいかに自社の経営戦略に取り込み、飛躍を遂げていくべきか。ポーター教授の下で学び、現在ビジネススクールで教鞭をとりながら、ファーストリテイリング、BCGをはじめとする企業のアドバイザーを務める著者が、ポーター教授の理論やCSRとの違い、豊富な内外の企業事例、そして、実践に至るまでを具体的に提案するものである。著者とポーター教授、グラミングループ総裁のムハマド・ユヌス博士との各対談も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＣＦＯの役割と実践すべきテーマを網羅的に取り上げ解説。グローバル経理・財務人材、海外Ｍ＆Ａ、国際税務、グループ経営管理、ＩＦＲＳなど、「グローバル」をキーワードに全面改訂。

共同通信社の農水省担当記者による、２０１４～２０１５年農協改革の徹底解明！ これ一冊で、日本農業の抱える問題が基本からわかる。 安倍政権に狙い打たれたＪＡ全中…… ●2015年農協改革とは何か？ ●メガバンク級の金融機能はどうなる？ ●日本の農業は成長産業に変われるのか？ もはや変わるしかない日本農業の現実、 農業のビジネス化・グローバル経済下での生き残りの道に迫る！ 「高齢化の進行とともに農業人口は減少し、耕作を放棄される農地も増えている。 交渉が大詰めを迎える環太平洋連携協定（ＴＰＰ）をはじめ、経済連携協定（ＥＰＡ）や自由貿易協定（ＦＴＡ）によって、海外からの安くて良質な農畜産物の輸入は今後さらに進むだろう。 国内農家を脅かすこうした状況に、ＪＡ全中解体後のＪＡグループはどのように立ち向かうのか。その舵取りいかんによって、日本農業の進む道は明るくもなるし暗くもなる。」 ――「はじめに」より

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プロ野球の危機が叫ばれるなか、Ｊリーグはなぜ事業として成功しているのか。ビジョン、ガバナンス、マーケティング、メディア戦略等、主に「制度設計」に焦点をあて、その要因を解明。

ゼロから事業を興し、さまざまな浮き沈みを経験しながら、長年にわたってかじ取りを行ってきた創業者にとって、会社は「わが子」のようなもの。その会社を手放すことは、とてつもなく大きな決断です。そうした中、会社を売却したい売り手と、事業を拡大したい買い手を仲介する会社やマッチングサイトが急増している。なかでもM＆A仲介ビジネスは右肩上がり。ただM＆A業界からは「利益相反に当たるのではないか」との指摘もあります。かけがえのない会社を承継する決断を後押し、事業承継で後悔しないための知識とノウハウを詰め込みました。 本誌は『週刊東洋経済』2020年9月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。情報は底本編集当時のものです。このため、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 《ビジネス法務の決定版》 こんな本がほしかった！！！ 現場のビジネスパーソンが押さえておきたい法律の基本を一冊に凝縮。 「この案件、法的に問題はない？」 上司や経営陣からそう聞かれる機会は多い。 しかし、できることはといえば法務の担当部署に相談するか、インターネットで検索してみるか。 どちらを選んでも、解決のときは意外に遠い。 実は、「法的リスク」は多くのビジネスパーソンの日々の仕事に隣り合う課題なのである。 アイデアはいいのに、法律問題の整理でつまづいてしまう。 ビジネスについての深い知識や経験を持ちながらも、法律知識が追いつかず、スピーディな実行に至らない。 そんな悩みに応えるため、本書では法律書ではじめて、“ビジネスシーンからの「逆引き」式”を採用！ さまざまなビジネスシーンごとに、その状況下での法的リスクをとらえることが可能になる。 ●経営戦略のポイントを“戦略のエッセンス”として簡潔に紹介！ ●テーマごとのアウトラインを“法務チェックリスト”として利用できる！ ●リアルなビジネスに必要不可欠な“法令の条文”がわかる！ ●定評ある法律実用書・法律専門書の“リファレンスブック”としても活用できる！ 【ビジネスに潜む法的リスクをシーン別に把握】 例１：新規事業の開発 　　誰かの知的財産権を侵害していないか？　→特許法、商標法 例２：業務の委託 　　その対価の定め方に問題はないか？　→下請代金支払遅延等防止法 例３：値上げ・値下げ交渉 　　不用意なやり方はカルテルとされることも　→独占禁止法 例４：プロモーション、ブランディング 　　その宣伝、よく書きすぎてはいないか？　→景品表示法

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Ｍ＆Ａ契約「株式譲渡契約」「株式引受契約」「合弁契約」に関する、 「契約書の書き方」「各条項の主旨」「論点」が、これ1冊でわかる！ ●契約条項のサンプルを掲載＆ダウンロード可能！ ●各種法的論点の検討に必要な法令の条文を細かく引用！ ●定評ある法律実務書・法律専門書へのレファレンスブックとしても活用可能！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新規事業の開発 業務の委託 サブスクリプション・サービス　他 「この案件、法的に問題はない？」 ビジネスに潜む法的リスクがこれ1冊でシーン別にわかる！ 法務・実務担当者から絶大な支持を得た名著を大幅改訂！ 民法、会社用、独占禁止法、個人情報保護法他、重要法令の改正に対応！

ストーリー仕立てで学べる、小さな会社の節税テクニックの本。「おカネは個人　モノは会社」の法則に従えば、たいした利益の出ない会社でも事務所用マンション位の資産は残せます！ 【主な内容】 １章　まずは個人事業から始めよう／２章　さぁ会社設立にトライしよう／３章　会社をうまく使って資産を作ろう／４章　会社の使い方　こんなときどうするＱ＆Ａ

地方自治体は少子高齢化、グローバル化、IT化への対応を迫られる一方で、 右肩上がりの時代には見過ごされてきた債務やリスクが顕在化しつつある。 本書はそうした環境にある自治体が組織を改革し、 政策・施策・事務事業の再生を実現するための道筋を提示する。 計画策定・行政評価などのPDCAサイクルの確立、 計画の実効性を高めるマネジメント、組織間の連携効果を高める情報の管理・活用、 公営事業の経営などを実践的な視点で解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 著者は外資投資銀行Ｍ＆Ａ責任者から転身。変貌する日本企業にとってのＭ＆Ａの意義とその合理的な実施方法について、実務家の立場から多数の具体例をまじえて総合的に書き下ろす。

企業の決算書が読めれば、経済ニュースの背後にある企業の思惑、見えないトレンドも深読みできる。膨大な量のニュースが飛び交う今、会計スキルはビジネスの選別眼としての役割も果たすだろう。会計というと「難しそう」と構える人が少なくないが、損益計算書や貸借対照表などの仕組みとつながりを押さえれば、あとは実例で効率的に身につければいい。わかってしまえば以外にシンプル。でも会計基準も変化するもの。この点はご注意を！ 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年９月９日号掲載の２６ページ分を電子化したものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業のケースステディ４６４ケースを収録した実戦シリーズ３部作 『高収益事業の創り方(経営戦略の実戦(1))』 『企業成長の仕込み方(経営戦略の実戦(2))』 『市場首位の目指し方(経営戦略の実戦(3))』 の著者による、現場で使える競争戦略論。 過去の名経営者の打ち手から学べることは何か。 これから経営者になる人が身につけるべき戦略眼とは何か。 実戦で使える戦略を体系的に学べる一冊。 本気で経営者を目指す方必読の「経営のバイブル」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜ、あの会社は案件を勝ち取れるのか？ BtoB企業の産業財（ビジネス財・生産財）・サービスのマーケティング（つまり、法人営業）は、消費財（BtoC）のマーケティングの方法論に比べては手薄であった。しかし現実では、BtoB取引がBtoC取引を上回る状況下で、新たな方法論が求められている。 本書では、売り方を設計するためには、買い方を知らなければならない、という視点から、売り手としての成功企業だけではなく、顧客企業への調査（合計で300社）をベースに、法人営業の成功法則を求めたものである。個人に依存しない営業活動を組織的なマーケティング力に変え、顧客に選ばれ続ける仕組みをつくるための方法論を紹介する。 【主な内容】 第１章　日本のＢｔｏＢ企業についての現状認識 第２章　ＢｔｏＢにおける組織的マーケティングの取組み 第３章　買い手企業の購買プロセスと商材特性による違い 第４章　組織的マーケティングの成功事例 第５章　企業の課題に応じた組織的マーケティングの設計と運用

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 分析手法の解説→ケース演習という流れで、ファイナンスやM&Aに関連して注目が集まる企業価値評価を戦略立案に活用するための手法を学びながら実践力を鍛えるトレーニングブック。 【主な内容】 第1章　企業価値戦略の全体像 第2章　過去の実績で評価する―時価総資産アプローチ 第3章　現在の比較で評価する―マーケット・アプローチ 第4章　業績を予測する―マクロ・アプローチ、ミクロ・アプローチ 第5章　将来の予測で評価する―インカム・アプローチ 第6章　不確実性に対応する―リアル・オプション・アプローチ 第7章　企業価値戦略を立案する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネススクールの経営戦略コースで必須の戦略分析・立案ツールの体系的な解説とケース演習で、ビジネスの現場で役立つ実践的な戦略的思考と問題解決能力を高めるトレーニングブック。 【主な内容】 第1章　資源配分としての経営戦略を考える―ポートフォリオ分析 第2章　事業コンセプトをデザインする 第3章　自社の強みと弱みを分析する―ビジネスシステム分析 第4章　外部環境を分析する―戦略グループ・マップ、業界構造分析 第5章　戦略オプションを立案・選択する―SWOT分析 第6章　財務的に戦略を評価する―損益分岐点分析、キャッシュフロー分析、プロフォーマ財務諸表分析、比率分析