経済 - PHP研究所 - PHP新書作品一覧

  • ネイチャー資本主義 環境問題を克服する資本主義の到来
    3.0
    ●環境問題を克服する「ネイチャー資本主義」とは何か? ●グリーン化が経営・投資を左右する「経済の大転換」を直視せよ! ●最新のデータで環境問題を捉えたSDGs時代の必読書! 「環境に配慮せよ」「資本主義が諸悪の根源」……今、巷に溢れる環境問題を取り巻く言説には、美談めいた「きれいごと」が散見される。しかし、日本で早くからSDGs・ESGの重要性を発信し続けてきた著者は、「環境問題を解決するための最短経路は、見掛け倒しの環境配慮や資本主義批判の脱成長の中にはない。むしろ、この数年で大きく姿を変えた『新たな資本主義』の中にある」と語る。本書では、環境危機の各種データや資本主義の歴史などを振り返りながら、環境問題を克服する新たな資本主義――「ネイチャー資本主義」について解説する。徹底したリアリズムで環境問題を論じた画期的一冊。
  • 新しい資本主義 希望の大国・日本の可能性
    3.8
    数々のベンチャーを世界的企業に育成したシリコンバレーを代表するベンチャーキャピタリストが、日本を舞台に未来を語る。アメリカ発の金融危機は、市場万能・株主至上の金融資本主義の欠陥を露呈した。2003年時点ですでにこの事態を予見していた著者は、格差も恐慌も打ち破る究極の解決策を提言する。「ストックオプションは即刻禁止せよ」「エネルギーと食糧は自由競争だけに任せるな」「5年以上株式を保有する人だけの市場をつくれ」「投資減税で新技術開発への資金を促せ」「コンピュータに代わる新たなテクノロジーを生み出せ」。マネーゲームに明け暮れるファンドの横暴を止め、終焉が近いパソコンに代わる新しい基幹産業の創生をめざす。バブル頼みの「幻の好景気」から、みんなが恩恵を受ける「本物の好景気」へ。日本こそが、この新しい資本主義の担い手となれる!処女作『21世紀の国富論』(平凡社)で一躍、時の人となった著者の第二作。

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  • アメリカ・ユダヤ人の経済力
    3.8
    ユダヤ人はなぜアメリカでビジネスに成功したのか? 彼らはアメリカ経済にどれほどの影響力を持っているのか? 遅れてきた移民として憎悪されたユダヤ人。彼ら自身が自らの経済的成功の存在を否定したため、その実態は今まで知られてこなかった。本書は、彼らの底知れぬ経済力を金融、流通、マスコミ、不動産、建設などの多岐にわたる客観的な調査から明らかにする。 【目次より】●金融支配の神話――大恐慌の時代 ●「経済の暗黒大陸」に固めた地歩――百貨店・新聞・広告業 ●主要産業となった映画産業――東欧系ユダヤ人の出現 ●今日のユダヤ人大富豪――その財力と実像 ●不動産投資こそ富の源泉――ユダヤ移民の天職 ●あらたな事業で富を築く――マスコミ・小売業 ●今日のユダヤ系投資銀行――受け継がれるユダヤ人脈 ●ウォール街のユダヤ人――金融ビジネスの創造者たち。巷間囁かれている〈陰謀説〉を排し、ユダヤ人とその経済力の実像を丹念に描き出す。
  • アートは資本主義の行方を予言する 画商が語る戦後七〇年の美術潮流
    4.1
    「『資本主義の終焉』を読み解くヒントが、現代アートにここまで隠されていたとは驚きだ!」……水野和夫氏(日本大学教授)推薦! 現代アートは理解できない……。美術館に行ってもそんな感想をもつ人は少なくないかもしれません。ましてや一見ガラクタに思える作品の価格がじつは数億円、と聞けば、なんとなくうさんくさい……と感じる人すらいるでしょう。しかし、じつはアートこそが私たちの生きる現代資本主義を体現する存在、といわれたら、どうでしょうか。まさにアートの「価値」と「価格」の関係にこそ、モノの値段が決まり、ときにそれが暴騰・暴落する資本主義の本質が隠されている、と山本さんは語ります。山本さんがオーナーを務める東京画廊は、日本初の現代美術画廊であり、当時まだ無名だったルーチョ・フォンタナやイブ・クラインという、いまや数億円の価値がつく現代美術家たちを発掘した目利きの画廊。だからこそ、その言葉にはただの画商とはひと味も、ふた味も違う切れ味と重みがあります。そして、その「価値」と「価格」の関係は時代背景によっても大きく変わる、と山本さん。本書において敗戦後から現在のグローバル化にまでいたる社会変化とアートの潮流が論じられるのは、まさにそれゆえです。西欧から日本の「もの派」へ、さらには中国や韓国へ……。そうしてアートの「周縁」が時代とともに移動していく様は、グローバル化のなかで次の投資先を求めて資本が移動していく様と重なることでしょう。ならば、その先に資本主義はどこへ向かうのか。そのなかで、日本美術はどのような存在感を発揮できるのか。戦後アート論としても、資本主義論としても多義的な読み方ができる、どこにもない美術論です。 【目次】第1章:資本主義の行方と現代アート――絵画に見る価値のカラクリ 第2章:戦後の日本とアート――東京画廊の誕生とフォンタナの衝撃 第3章:日本発のアートと東京画廊の歩み――脱欧米と「もの派」 第4章:時代は西欧からアジアへ――周縁がもたらす価値 第5章:グローバル化と「もの派」の再考――世界と日本の関係 第6章:「武器」としての文化――美の本当の力とは?

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  • インフレどころか世界はこれからデフレで蘇る
    4.0
    異次元の金融緩和によって株価は上昇し、日本経済は回復軌道に乗ったようにもみえる。リフレ派の経済学者は「世界標準のインフレ目標政策を導入せよ」と合言葉のように叫んできたが、恐ろしい副作用がすでに起こっていることをご存じだろうか。そうした「世界標準」を採用しているアメリカが直面しているのは、インフレ政策のもたらした凄まじい格差拡大だ。株式をもつ富裕層がさらに豊かになる一方で、庶民は物価高に苦しみ貧困層寸前にまで追い込まれている。しかしその現実が日本では報道されない。しかも東日本大震災以降、貿易赤字が恒常化するなかで、これ以上の円安進行はほんとうに国益になるのか。アメリカの惨状、日本の現状を細かく分析しながら著者は結論づける。「現実が変わっても、経済学者の理論はまったく変わらない」。そもそもデフレはどこまで「悪」なのか。100年スパンの経済分析が教えてくれるのは、デフレ下でも9割の国が成長していたという歴史的事実だ。それでも政府・日銀がインフレに舵を切るなかで、驚くなかれ、世界経済は「デフレによる繁栄」へと向かっている。 「シェール革命」という大変化を切り口に、そうした世界経済の行方を読み解く著者の視点は圧巻かつ斬新である。そこでわが国はいかなる成長戦略を考えるべきなのか。リーマン・ショック、欧州経済危機を的中させたカリスマエコノミストが見通す10年後の未来。

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  • お金で読み解く世界のニュース
    4.0
    世界は結局、お金で動いている。「サウジアラビアの女性の人権は無視されるのに、なぜ新疆ウイグル自治区の人権問題は国際問題になるのか」「アメリカは史上最悪の借金大国なのに株価が上がるのはなぜか」「タックスヘイブンは世界中で問題になっているのに、なぜなくならないのか」。これらの疑問は、「お金」の視点から考えれば簡単にわかる。イデオロギー、宗教、民族対立なども、もとを辿ればその多くは経済紛争なのである。本書は、経済から国際情勢をみることで、ニュースではわからない世界の現実を解説するもの。世界のニュースの裏には必ず懐事情という本音が隠れているのだ。 ●借金1500兆円のアメリカが破綻しない理由 ●国土を1/3にしかねない中国の新疆ウイグル問題 ●なぜタリバンはアメリカを撃退できたのか ●リーマン・ショックはロンドン発だった ●なぜ先進国は、タックスヘイブンを駆逐できないのか? ●日本の巨額赤字国債の本当の原因 ●アメリカが借金を増やすことで世界経済が回るという矛盾
  • お金の流れで読む 日本と世界の未来 世界的投資家は予見する
    3.7
    【世界同時株安も予見していた「投資の神様」が日本と世界の経済のゆくえを占う】ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロスと並び「世界3大投資家」と称されるジム・ロジャーズ。ソロスと設立した「クォンタム・ファンド」は、10年で2400パーセントという驚異のリターンを叩き出し、伝説となった。本書は、そんな「投資の神様」ジム・ロジャーズが、初めて日本の読者に向けて語り下ろした1冊である。伝説の投資家の目に、日本と東アジア経済の未来はどう映るのか。じつは、本書の取材を敢行した2018年夏の時点で、ロジャーズは「日米マーケットの好景気はうわべだけ。近いうちに破綻が訪れる」と断言していた。2018年12月末に、その予言はある意味現実となった。「リーマンショック級」の株安が日米のマーケットを襲ったのだ。ロジャーズはほかにも、リーマンショック、中国の台頭、トランプ当選、北朝鮮開国に至るまで、これまで数多くの「予言」を的中させてきた。名門イエール大学、オックスフォード大学で歴史学を修めたロジャーズは、「私の投資の背骨には歴史がある」と述べる。歴史から大きな「お金の流れ」を掴むことで、数々の予測を的中させてきたというのだ。このあと、お金の流れはどう動くのか? 本書では、世界史を参照しつつ、短期・長期両方の視点から、日中韓の将来を鮮やかに論じる。日本再興への道、朝鮮半島に訪れる刺激的で劇的な未来、中国のアキレス腱……「アジアの玄関口」シンガポールから世界を見つめる投資家の慧眼に映る、驚愕の未来予測。 【目次より】●序章 風はアジアから吹いている――ただし、その風には「強弱」がある ●第1章 大いなる可能性を秘めた日本 ●第2章 朝鮮半島はこれから「世界で最も刺激的な場所」になる ●第3章 中国――世界の覇権国に最も近い国 ●第4章 アジアを取り囲む大国たち――アメリカ・ロシア・インド ●第5章 大変化の波に乗り遅れるな ●第6章 未来のお金と経済の形
  • 「ODA」再考
    4.5
    年間、一兆数千億円に上る日本のODA(政府開発援助)支出。不況と財政赤字に苦しむ国が、なぜこれほどの公的資金をつぎこむのか。認知も感謝もされていない、総計三兆円超の対中ODA。日本以上に整った巨大施設。貧しき村へは届かない援助。一党独裁国家・腐敗政権への資金供与……。本書では、中国、ベトナム、ケニアを例に疑惑と矛盾だらけの実態をレポート。同時にこうした結果を導く、「無償と人道援助が少ない」「冷戦後も唯一同じ路線をとる」などの日本の特異な対外援助システムを指摘。「ODA基本法の制定を」「要請主義から自主主義へ」「対中ODAをゼロ・ベース予算に」「支出半減」など具体的提言を通して、ODAの意義を根本から問い糾す。

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  • 「風が吹けば桶屋が儲かる」のは0.8%!? 身近なケースで学ぶ確率・統計
    4.0
    「風が吹けば桶屋が儲かる」「宝くじはT・Kさんがよく当たる」「マークシート式の試験では、鉛筆転がしで平均点が取れる」というのは本当? 「鈴木さんと鈴木さんが結婚する確率は何パーセント?」「じゃんけんは、平均すると何回で決着がつくか?」「くじ引きで『残り福』となるための確率はいくら?」――。一見、不確実そうな事柄でも、統計的にデータを集めたり、確率を導き出すモデルを考えてみると、「原因と結果」のつながりが見え、実現性の目安がわかる。本書は、くじやゲームなど「遊び」の中にある確率から、視聴率や偏差値で使われる統計のしくみ、そして「文化」や「好み」といった数値化しにくいものの検証法まで、難解な数式を使わず紹介。数学が苦手でも楽しく学べる「確率・統計」的思考法。

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  • 逆流するグローバリズム ギリシャ崩壊、揺らぐ世界秩序
    -
    ギリシャ問題、ウクライナ危機、中国のアジアインフラ投資銀行(AIIB)設立……。そのすべてはつながっていた! 2015年1月に急伸左派連合が政権に就いてから、風雲急を告げるギリシャ情勢。国内の「ユーロ」が枯渇し、いわゆる「ユーロ離脱」が現実のものとなりつつある。しかしギリシャ一国が離脱したところで世界経済への影響は軽微、という向きもあるようだ。ギリシャのユーロ離脱を端緒として、グローバリズムは逆流を始める。やがてそれは日本をも巻き込んで、国境を越えた金融取引を消失させ、安全保障環境を不安定化させていく。そもそもなぜ、グローバル化の体現ともいえる共通通貨ユーロは失敗したのか。じつは共通通貨ユーロの構造そのものが、危機の元凶だったのだ。財政統合なき通貨統合がユーロ圏を「つくる国」と「使う国」に分断し、ギリシャに過剰な消費を強いたのである。さらにはギリシャが危機に陥ってからも、EU(欧州連合)、ECB(欧州中央銀行)、IMF(国際通貨基金)からなる「トロイカ」は効果的な支援ができなかった。その背景を探ると、ドイツが過剰なまでにこだわった「非救済条項」の存在が浮かび上がる。そしてギリシャ危機の一方で欧州ではもう一つの危機、つまりウクライナ情勢が緊迫の度合いを深めている。二つの危機は根深いところでつながっており、欧州のみならず、日本にも巨大なインパクトを与える、と竹森氏が語るのはなぜか。一見なんのつながりもないように思われる欧州危機と中国のAIIB設立の関係までも視野に入れながら、ユーロ圏はもちろん、アメリカ、ロシア、IMFなどの思惑を緻密に読み解き、これから日本がとるべき道までを指し示した渾身の一作。

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  • ケインズの逆襲、ハイエクの慧眼 巨人たちは経済政策の混迷を解く鍵をすでに知っていた
    3.8
    公共事業や福祉のバラマキは巨額の財政赤字を生み出したと言われ、それに代わる新自由主義政策もグローバル資本主義の犠牲者を増やし続けている。右派も左派も行き詰まったいま、日本経済が進むべき道はどこにあるのか。本書では、ケインズやハイエクを筆頭に、経済学の巨人たちの論に共通する「ある視点」を提示する。それはすなわち「リスク・決定・責任の一致が必要だ」という示唆であり、「予想が経済を動かす」という真実である。気鋭の理論経済学者が1970年代から現在に及ぶ経済論争の潮流と矛盾をとき明かす、知的興奮にあふれた1冊!

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  • アダム・スミスの誤算 幻想のグローバル資本主義(上)
    3.7
    有名な「神の見えざる手」により、自由主義市場経済の父、グローバリズムの最初の理論家と称されるアダム・スミス。しかし、『国富論』ならびにそれに先立つ著作『道徳感情論』において、スミスが真に批判し、憂えていたのは、貨幣経済の飛躍的拡大により「確かな基礎」を失いつつあった、18世紀後半のイギリス経済の「新しい現実」であったと著者はいう。そこから浮かび上がるのは、グローバリズムへの最初の警告者であり、また、国家に支えられた経済の安定こそ大切と考えた、「エコノミック・ナショナリスト」の姿である。 本書の目次は以下の通り。●序章「誤解されたアダム・スミス」 ●第1章「市場における「自然」」 ●第2章「道徳の基盤」 ●第3章「富の変質」 ●第4章「徳の衰退」 ●第5章「経済と国家」 本書は、スミス、ケインズという両巨人の思想を独自の視点で問い直し、グローバリズムの本質的矛盾と危うさを抉り出す意欲作の上巻である。

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  • 国家の存亡 「平成の開国」が日本を亡ぼす
    4.4
    国論を二分するほどのTPP(環太平洋経済連携協定)参加問題。「日本はバスに乗り遅れるな」とマスコミは喧伝し、経済界もメリットは大きいと旗を振る。しかし、日本の市場は、本当に閉ざされているのだろうか。こうした議論もないまま進められるTPP推進論。農業問題だけがクローズアップされているが、医療、投資、労働、金融など、国のかたちを変えるほどの大問題なのだ。果たして、国民は24の幅広い分野で検討されていることを知っているだろうか。事実上、TPPは日米間取引であり、推進の裏には、米国の国家戦略が垣間見える。さらに、その先には中国の陰も見え隠れする。たとえば、日本の民有林(7割、国有林3割)を外国人バイヤーが買うことを手放しで受け入れていいのか。水の確保や安全保障上、重大な問題を孕んでいることが指摘されている。国の存亡にかかわることだけに、国民はそのことを十分知る必要がある。

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  • これからの時代に生き残るための経済学
    3.8
    古代以来の前近代経済、アダム・スミスの自由主義経済学。マルクスの共産主義経済学、ケインズの修正資本主義。財務省の増税信仰、日銀の金融引き締め理論。MMTとリフレ派・アベノミクス。これらはどんな関係にあるのか。そもそも関係があるのか。「経済学は難しい。確かにそうです。しかし、本書は『世界一わかりやすい経済学の本』のつもりで書きました。エコノミストでもなんでもない私が書く本なのですから、難しい話はしません」(本書「はじめに」より)。国民が「世の中は変わらない」とニヒルを気取った結果、待っているのは利上げ、増税、規制強化。ローンの利子は上がり、税金も容赦なく上がり、無駄に行動を制約される。どんなに働いても給料が上がらない。経済政策の誤りは多くの人を殺す。著者は1973(昭和48)年生まれ。戦後最大の「負け組」とされる、ロストジェネレーション世代だ。やりたい仕事に就いて、真っ当に稼いだ金で人生を楽しむ。頑張って働けば給料が上がる。就職、結婚、子育て。そうした当たり前のこと、たったそれだけのことが、許されなかった多くの人たちがいる。為政者たちが経済政策を間違えたからだ。「真っ当な経済学を学び、実行する」ことで、日本人の生存と経済大国・日本の復活が見えてくる。今こそ学問を! 〈目次〉第一章 経済がわかる第一歩は「センスを身につけること」 第二章 最低限押さえておきたい経済学の潮流 第三章 なぜ経済学に基づいた議論ができないのか 第四章 戦後日本経済政策の何が正しく、何が間違っていたのか 終章 日本銀行とは何か? すべてである
  • 51のデータが明かす日本経済の構造 物価高・低賃金の根本原因
    3.0
    ●この30年で平均所得は100万円下落……なぜ賃金は上がらない? ●理由は国民が平等に貧しくなる「未熟な資本主義」にあった! ●元IMFエコノミストがデータで示す「日本の歪みと処方箋」 物価の高騰、賃金の低迷が続く日本経済。未曾有の物価高にもかかわらず、賃金が「ほぼ横ばい」という異常事態。日本の平均賃金は韓国にも追い抜かされ、同時に歴史的な円安も進行している。かつてIMF(国際通貨基金)に勤め、現在は東京都立大学教授の著者は、「日本経済停滞の要因は、日本特有の構造、いうなれば“未熟な資本主義”にある」と喝破し、そのためには物価と賃金、さらにはそれらの土台となる「企業経営=労働・雇用のメカニズム」を知る必要があると説く。各種国際統計・データから、日本の経済構造の歪みを徹底分析し、日本再生の処方箋を示す1冊。
  • 仕事を通して人が成長する会社
    -
    「間に合わない人(あまり役に立たない人)」を雇って、みんなきちんと働いて辞めない「安田蒲鉾」。信頼関係で技術革新の荒波を常に切り抜ける「IAM電子」。八ミクロンの紙に型抜きする技術を誇る「丸伸製作所」の社長は、四十を過ぎてから数学を勉強し直し、マシニングをマスターした。本書に登場するのは、そんな無名の会社の普通の人たちである。ただ彼らには、仕事を通して身につけたたしかな哲学がある。それこそが彼らの成長の証なのだ。仕事の本質を見つめ続ける著者がつむぐ、ノンエリートたちの物語。

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  • 進化する日本の食 農・漁業から食卓まで
    4.5
    いま日本の食に何が起きているのか? 食品の産地偽装、中国産冷凍ギョーザ中毒事件などで、食品の安全が脅かされる中、いったい何を食えばいいのか。食品の海外依存率60%を占める日本の食の未来はどうなるのか。列島各地の「食の最前線」を徹底取材し、食材をつくる農業から食卓、料理人まで、現場の「生」の声を収録しつつ、ホットな食の話題を掘り起こす。伝統野菜、こんにゃく、ゴーヤー、リサイクル飼料、ワイン、フードマイレージ、ソフト断食、ズボラ料理、弁当の日、アレルギー対応ケーキ、潜水艦ハンバーグ、フレンチ介護食、宇宙食、公邸料理人、タコライス、日式ラーメン……未来への希望と勇気を与える話題、心温まる逸話もある。「食」を私たちの手に取り戻す最後のチャンス! 変化の風をつかみとれ! ルポ・「日本列島 食の最前線」

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  • 自由と成長の経済学 「人新世」と「脱成長コミュニズム」の罠
    4.2
    「人新世」(人類の経済活動が地球を破壊する時代)というウソがまことしやかに唱えられている。彼らは「脱成長」を唱え、「環境危機の時代を克服するには、資本主義による経済成長を諦めるべきだ」という。この一見、倫理的に思える脱成長論は、じつは社会主義・共産主義の復活を目論むレトリック、仮面である。経済成長を止めて全体のパイを減らし、弱者をよりいっそう貧しくさせる「罠」なのだ。資本主義よりも共産主義のほうが環境破壊を生むことは、かつてのソ連や現代の中国を見れば明らかだろう。また、気象関連災害による死者は経済成長とともに大幅に減少してきた。「人類はかつて自然と調和した素晴らしい生活を送っていたのに、資本主義と経済成長のせいで自然に復讐されている」という物語は、事実に反する。社会主義の大失敗と資本主義が人類を救ってきた歴史、自由な生活と経済成長がコロナ禍と貧困・格差、地球環境問題を解決できることを示した一冊。
  • 世界金融崩壊 七つの罪
    4.0
    二〇〇七年にサブプライム問題が顕在化して以降、アメリカ発の金融危機は全世界に広がり、日本を含めた世界各地の経済が壊滅的な打撃を受けた。「百年に一度」と言われる金融崩壊の真犯人はいったい誰なのか? 世界の隅々まで達した情報・金融ネットワークを背景に、起こるはずのなかった住宅バブルがアメリカ全土に広がったとき、無限の成長を約束したはずのIT革命、金融工学は凶器と化した。危機の本質を、気鋭のジャーナリストが「欲望」「技術」「思想」など七つの視点から論じる。○第一章《巨匠》神の如き男の凡庸な弁解、○第二章《欲望》グリードの「仕組み」を考える、○第三章《物語》今度こそ「新しい時代」が到来した、○第四章《技術》繁栄をもたらす金融テクニックの罠、○第五章《思想》世界を金融で改造するという傲慢、○第六章《未来》アメリカを駆り立てる「チェンジ」と「保険」、○エピローグ―二つの「感染」にどう立ち向かうか

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  • 世界名作の経済倫理学
    -
    本書では、西洋文学を中心とした名作33編の、作者・登場人物の思想と行動を経済倫理学というユニークな視点で分析。女性の結婚戦略、男性にとっての最善の死に方から、神の存在への対処の仕方まで、徹底したリアリズムにつらぬかれた教訓を導き出す。日頃文学とは無縁な人も存分に堪能できる、甘口のヒューマニズムに慣れきった頭への格好の刺激剤。

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  • 戦後経済史は嘘ばかり 日本の未来を読み解く正しい視点
    4.2
    ◆実は、高度成長の要因はほとんど為替だった!?◆通産省は、ほとんど役立たずだった!?◆狂乱物価は、日本がこっそり為替介入していたせい!?◆あのバブル期に、物価は高騰していなかった!?◆「失われた20年」も「日本1人負け」も人災だった!? 世界から「奇跡」と称された高度経済成長を成し遂げ、やがてバブルの崩壊から「失われた二十年」といわれるほどのデフレ不況に落ち込んだ日本。なぜわれわれは、かくも成功し、そしてかくも失敗したのか――。この日本経済の歩みの要因分析について、いま、あまりに広く「間違いだらけの常識、思い込み」が流布している。本書は、それらの誤謬をわかりやすい論証で一刀両断! 「真相」をシンプルかつ明快に解き明かしていく。まさに、驚きと知的刺激の連続の一冊である。「真実の歴史」を知らねば、経済の流れは見えてこない。未来を正しく見通すためにも、ぜひ読んでおきたい、新しい「戦後経済史」の決定版。プロローグ──経済の歩みを正しく知らねば、未来は見通せない/第1章 「奇跡の成長」の出発点に見るウソの数々/第2章 高度経済成長はなぜ実現したのか?/第3章 奇跡の終焉と「狂乱物価」の正体/第4章 プラザ合意は、日本を貶める罠だったのか?/第5章 「バブル経済」を引き起こした主犯は誰だ?/第6章 不純な「日銀法改正」と、痛恨の「失われた二十年」/終章 TPPも雇用法制も、世間でいわれていることはウソだらけ

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  • 相続はふつうの家庭が一番もめる 大増税時代の遺言と節税対策
    3.0
    他人事だと思ったら大間違い! 円満な相続にするために、いまできることは――財産が少ないほうが深刻なのはなぜか。2人きょうだいがもめる理由とは?これまで12,000件以上の相談にのってきた著者が、税制改正を前にして、どうしたら円満な相続ができるのか、代表的な事例とともに徹底解説する。あんなに仲がよかった家族なのに、親子や兄弟姉妹で話し合うことすらできなくなってしまうことがある。最悪のケースでは、調停や裁判に持ち込まれることも。「うちは、もめるほど財産がないから関係ない」――そんなことは決してない。むしろ少ない家ほど遺産分割がうまくいかないケースが増えている。他人事だと思ったら大間違い。相続は、早く準備をするに越したことはない。節税にもつながり、家族で豊かな将来を考えるいい機会になるはずである。

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  • そして日本経済が世界の希望になる
    3.6
    「日本人が耳を傾けなかった天才・鬼才のアイデア」浜田宏一氏(イェール大学名誉教授)「アベノミクスの未来は本書のなかにある!」宮崎哲弥氏(評論家)アベノミクスによって日本経済の風景は一変した。黒田東彦日本銀行総裁による「異次元の金融緩和」は人びとの度肝を抜いたが、「2年間で2パーセントの物価上昇」というインフレーションターゲットを最初期に提唱した人物こそ、ノーベル賞経済学者であるポール・クルーグマン氏である。自らの申し子ともいえるアベノミクスをクルーグマン氏はどのように評価しているのだろうか。「失われた20年」は人為的な問題であり、デフレ期待がいかに悲惨な結末をもたらすか。論議を呼んでいる「中央銀行の独立性」をどう考えればよいのか。そうした本質論はもちろん、「インフレ率2パーセント達成後の日本」をもクルーグマン氏は大胆に見通す。そこで日本の財政、株価、人びとの暮らしはどう変わるのか。さらには早くも語られはじめた金融緩和の「出口戦略」や、「歳出削減」「増税」に対するクルーグマン氏の知見から、いまの日本が学べるものは少なくない。そして日本経済の未来のみならず、10年後のアメリカ、中国、そして新興国の未来までをも本書は射程に収めている。「この政策実験がうまくいけば、まさに日本は世界各国のロールモデルになることができる」。世界最高の知性がアベノミクスのもつ世界史的な意義までを見据え、日本の読者のためだけに語り下ろした一冊。クルーグマン氏の業績をいち早く日本に紹介した山形浩生氏の本質を突いた解説も必読である。

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  • 「損」を恐れるから失敗する
    4.0
    誰だって、「得」をしたいけれど同じ分だけ「損」もしたくない――。だが著者によれば、心理学の実験では、人間は「得をした」ときよりも「損をした」ときのほうが心理的インパクトは大きく、損を恐れる傾向が強いこと(「損失回避性」の法則)が明らかだという。「損」と「得」に人間はどう反応するのか。その研究が一番進んでいるのが、「行動経済学」という分野だ。行動経済学に貢献した代表的な学者は、2002年にノーベル経済学賞を受賞したダニエル・カーネマンと、同僚のエイモス・トヴェルスキー。ともに心理学者である。二人の研究した心理学の知見が経済現象を説明するのに有効だということで、ノーベル経済学賞が授与された(トヴェルスキーはすでに他界していたので、カーネマンだけの受賞となった)。「心の問題」のプロである著者が、カーネマンらが明らかにした人間の心理特性を紹介しながら、私たちの仕事と人生に役立つ思考法を解説する。

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  • 太平洋のレアアース泥が日本を救う
    4.4
    ハイテク産業には欠かせないが中国が独占的に所有して問題となっているレアアース(希土類)――その巨大鉱床が太平洋の海底で発見された! 二〇一一年七月『ネイチャー・ジオサイエンス』誌で発表された「レアアース泥」は、なぜ「世紀の大発見」「21世紀の黄金」と世界で賞賛されたのか? レアアースの定義説明、産業用途、中国の巧妙な資源戦略、海底鉱床発見の経緯、将来の開発見通し……さらに日本の排他的経済水域に存在するレアアース泥についても情報公開。日本再生の最後の切り札は、南鳥島の周りに広がる“夢の泥”だ! 発表後、新聞、テレビ、インターネット等で話題沸騰! 冨山和彦氏推薦!! 「本書は海洋資源大国日本への正真正銘の大航海図である」。

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  • 大災害の経済学
    3.5
    巨大災害における復旧復興の道筋はどうあるべきか? 9・11同時多発テロ、ハリケーン・カトリーナの米連邦政府対応や、著者自身も設立に関わった阪神・淡路大震災における震災復興基金などの事例をもとに、いかに復興をファイナンスできるのかを検証し提言する。大災害のような緊急事態では、平時の常識を超えた異例な対応が必要。被災地住民の自力復興を中心とする民間努力を基本としつつも、地方自治体のみならず政府のコミットメントが不可欠であると説く。第1章「災害大国日本」、第2章「緊急事態法制」、第3章「日本の政治指導力」、第4章「震災復興基金」、第5章「アメリカの政治指導力」、第6章「国土安全保障省とハリケーン・カトリーナ」、第7章「阪神・淡路大震災」、第8章「経済復興の十年」、第9章「災害復興計画」、第10章「まぼろしの免税島構想」、第11章「経済被害と災害復興」、第12章「東日本大震災からの復興に向けて」

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  • 大変化 経済学が教える二〇二〇年の日本と世界
    3.2
    2020年、東京五輪が開催される年までに、日本は、世界はどうなっているのか。読めばあなたの未来が見えてくる! 本書は、日本を代表する論客であり、経済学のみならず実際の政策にも精通する著者が贈る「知の羅針盤」である。2020年までに、私たちの仕事は、生活はどう変わるのか。これから成長する国、没落する国はどこか。人口問題、景気動向、規制緩和、国家戦略特区……。さらには小型ドローンや人工知能など最新テクノロジーの可能性から、まだまだ伸びるインバウンド消費などについて、様々なデータと経済学的・地政学的観点から縦横無尽に読み解いていく。日本と世界が向かう大きな潮流がわかれば、「これからどうすれば良いか」も見えてくる。ますます不確実性を増す世界で生き抜くための未来図を、ぜひ本書で手に入れてほしい。

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  • 脱GHQ史観の経済学 エコノミストはいまでもマッカーサーに支配されている
    3.8
    GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)による日本の「経済民主化」は、増税をはじめ今日まで続く緊縮財政策の起源の一つ、すなわち「経済弱体化」政策だった。GHQが掲げる緊縮主義に日本の緊縮主義者が相乗りし、経済や社会、文化をめぐる考え方にマイナスの影響を与えてきたのだ。「財閥解体や独占禁止法、過度経済力集中排除法の成立、さらには有力な経営者の追放が行われた。これらの政策は、競争メカニズムを形成するというよりも、戦争の原因になった大資本の解体による日本の経済力の弱体化が目的であった」(「第1章」より)。本書は国家を脆弱化、衰退化させる経済思想を、占領期のGHQと日本の経済学者の関係から再考察するもの。さらにアフター・コロナの「戦後」において、日米欧は中国共産党の独裁・統制主義の経済に対峙すべく、自由主義による経済再生に全力を尽くさなければならない。われわれが「100年に1度」の危機を乗り越えるための方向性を示す。
  • 中国金融の実力と日本の戦略
    4.5
    2016年に世界最大となった中国の銀行市場。シャドーバンキングの資産規模は約900兆円、超富裕層の資産は2300兆円、日本の約1.3倍だという。さらに、個人間決済ではフィンテックの伸長著しく、キャッシュレス化率では日本を大きく引き離している。急成長を遂げる中国メガ市場において、日本はどのようにその「果実」を享受すべきか。日中金融協力の現場に立ってきた著者は、中国金融を把握するためには「リスクも正しく認識する必要がある」と述べる。エビデンスに基づく客観的な分析と豊富な図解により、中国金融の最前線と日本の対応策を描き出す意欲作。 【目次より】●第一章 世界トップクラスに成長した中国金融市場――その秘密と課題 ●第二章 中国金融ビジネスの最前線――日系金融機関の挑戦 ●第三章 なぜ日中金融協力が必要なのか?――未来を展望して
  • 中国ビジネス とんでも事件簿 商文化の違いに迫る
    3.0
    上海の地価高騰を利用して、不倫相手の日本人上司にマンションを購入させ、彼のエリート人生をめちゃくちゃにした上海人女性の手口。「台湾」の表記の仕方を誤って営業停止を食らうも、妙案によりブランドイメージを好転させた日本のラーメンチェーン。政府高官が出席する会談で、卓上にバナナが山盛りになっているといった仰天エピソード……。日本企業の「駆け込み寺」と呼ばれる弁護士の豊富な経験談から、日本人と中国人の商文化、法文化の違いが見えてくる。とくに契約文化の違いは興味深い。中国人は契約履行の途中でも、諸事情の変化に伴い、いつでも契約条項について修正や追加を施すことができると考えている。また、日本の契約書のように「誠意をもって対応する」などといった文言は登場しない。本書には、このような契約観の違いを踏まえた契約締結の際の注意点、さらには弁護士の選び方などの実践的アドバイスも満載である。轍を踏む前にご一読を!

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  • 通貨の興亡 ドル時代の終焉
    3.0
    19世紀後半以降、世界史上で初めて成立した通貨体制は、ポンドを決済通貨とする金本位制であった。しかし第一次世界大戦後、ポンドはドルとの熾烈な為替戦争に敗れ、その座を譲る。そして、第二次世界大戦後のIMF体制の成立と共に、ドルは世界経済を支える基軸通貨となる。1971年のニクソン・ショックをもって、パックス・アメリカーナの時代は実質的に終わる。しかし拡大至上主義にとらわれたアメリカはその後もドルを撒き散らし、国内の貯蓄率はますます低下、対外債務は拡大の一途をたどる。ドルの暴落により世界大恐慌に陥るという悪夢は、もはやいつ起こってもおかしくないと著者は論ずる。本書では、大胆にして鋭い予測で定評のある著者が、通貨興亡100年の歴史を克明に分析。ユーロとドルの可能性、そして世界経済の新たな枠組みを展望する。
  • データエコノミー入門 激変するマネー、銀行、企業
    3.6
    ●Google銀行、分散型金融、マネーのデータ活用…… ●今さら聞けない「データエコノミー」の本質が平易にわかる! ●読めば、経済の「いま」と「未来」が見えてくる決定版! いま、経済の仕組みが激変している。契機となったのが、データが経済的価値を生む「データ資本主義」の誕生だ。中でも特に注目すべきは、「マネーのデータ」である、と野口悠紀雄氏は語る。マネーのデータは、従来のビッグデータよりはるかに強力で、すでにこの「マネーという最強のデータを巡る争奪戦」が、世界中の国家・企業・銀行間で始まっている。しかし、この覇権争いに加わるどころか、その本質すら、多くの日本の企業・銀行は理解できておらず、それが日本経済の衰退をもたらした根本的原因であると言う。そこで本書では、「マネーデータを巡る新たな経済の本質」を、「データエコノミー入門」と題し、平易にわかりやすく解説。予備知識なしでも読める「データ経済」入門書の決定版!
  • ドバイの憂鬱 湾岸諸国経済の光と影
    -
    世界中の建設用クレーンの半分が集中しているといわれるほどの好況に沸いたドバイでは、不動産バブルがはじけ、経済は沈滞、労働者の解雇も進められた。「世界一」の規模だった数々の巨大プロジェクトは休止・延期を余儀なくされている。労働者が解雇されたり、外国人が流出したりすることで、購買力も低下している。世界同時不況のなか、経済も悪化しているのは、ほかの湾岸諸国も同じだ。しかし、将来を期待させる材料も多々ある。サウジアラビアでは人口増加による住宅不足が起きている。これは、内需に支えられているだけに、不動産・建設業界にとって魅力的だ。カタールは天然ガスの大輸出国となった。アブダビは、ドバイを反面教師として、安定した経済成長を目指している。ドバイも、すぐに景気が回復することはないものの、地域の中心としての地位は揺るがないものと思われる。現状から、湾岸経済の今後をうらなう。

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  • なぜ風が吹くと電車は止まるのか 鉄道と自然災害
    3.8
    「今日は風が強いから電車が止まるかも……」と心配して早めに帰ろうとすると、案の定、駅に着いたら電車は止まっている。「いつも、この路線ばっかり!」とイライラした経験は誰にでもあるはず。一体、鉄道会社はどのようにして電車の運休を決めているのか?本書は、2011年3月の東日本大震災以後、首都圏でも発生が危惧されている地震を筆頭に、ゲリラ豪雨、強風、落雷といった自然災害に対する鉄道の備えと、意外な弱点を解説していく。「地震のとき『地下鉄のほうが安全』は本当か?――直ちに地上へ避難すべき」「電力不足になると、なぜ『各駅停車』の列車ばかりになるのか?」「老朽化する鉄道インフラ――明治時代の建造物が今でも列車の走行を支える」など、いざという時に役立つ“安全知識”も豊富に収録。さらには停電、火災、人身事故などの問題にも触れることで、「いつも正常に動いて当たり前」と思っていた鉄道への認識が変わる一冊だ。

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  • なぜデフレを放置してはいけないか 人手不足経済で甦るアベノミクス
    4.5
    多くの日本人は「物価が下がるのはよいことだ」と思っている。しかし、デフレで物価が下がるのはじつは悪いことずくめである。失業率が上がり、雇用が不安定な低賃金・非正規社員を増やし、企業収益率を下げ、人件費を削減させる。借金の実質負担は重くなり、実物資産投資は抑制される。自殺者が増え、社会的に有用な企業が廃業・倒産してイノベーションが滞る。「デフレなど問題ではない」と語る経済学者は、失業者や非正規社員の苦しみを理解していないのだ。欧米の経済学者と異なり、日本の経済学者はデフレの脅威に対して鈍感である。アベノミクスを実行した元日銀副総裁が、失われた二十年を「三十年」にしないためのすべてを記す。 ●デフレ脱却なくして日本経済の再生なし ●デフレはなぜ脅威なのか ●「失われた二十年」の原因とアベノミクス ●金融政策の条件と日銀財務に関する誤解 ●財政政策のリフレ・レジームへの転換が必要だ ●成長戦略の基本原則とは
  • なぜローカル経済から日本は甦るのか GとLの経済成長戦略
    4.1
    グローバルとローカルの経済圏を区別せずにその施策を考えていたため、格差問題が生じ、日本経済は停滞してしまっていた。グローバル企業がいくら稼いでも、日本経済全体の占有率は3割にすぎない。雇用にいたっては、2割程度である。残り7割のローカル経済圏が復活してこそ、初めて成長軌道に乗ることができる。内容例を挙げると、「GとL」を理解すれば格差問題の実相も見えてくる 日本のグローバルプレーヤーが長期的に後退してきた本当の理由 大企業と中小企業ではなくグローバルとローカルで分ける ほとんどの産業がローカル経済圏のプレーヤー 「コト」消費の時代の到来で「GもLも」戦略に追い風が吹き始めた等々そして、今、労働市場で人類史上発の巨大なパラダイムシフトが起きている、と著者は主張する。GDPや企業の売上が緩やかに減少していく中で、極度の人手不足が起こっているのだ。日本経済復活へのシナリオを明らかにする一冊。

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  • 二〇二五年、日中企業格差 日本は中国の下請けになるか?
    -
    習近平政権の「中国製造2025」が世界市場を席巻し始めている。「2025年までに中国が世界NO.1の製造強国になる」計画だ。着々と進行するこの計画が実現されれば、大きな構造変革が日本にもたらされる。巨大資本の中国企業が最終製品やサービスを作って世界へ輸出し、日本はそこに部品を提供する存在になる。いわば「日本企業の中国下請け化」現象が起きるのだ。さらに、米国とのAI覇権戦争も止まらない。「AI社会主義」とも言うべき国策をエンジンに疾走を続けるアリババ、テンセント、ファーウェイ等のメガ企業。これら紅船(あかぶね)の襲来に日本はどう備え、打ち勝つべきか。本書では、いまや逆転しつつある日中の産業構造の変化を分析。さらにIoT、キャッシュレスなどのIT化が進展する中国の最前線を現場からレポートする。気鋭のジャーナリストが綴る、日中の未来予測と最新分析に刮目せよ。
  • 日銀の責任 低金利日本からの脱却
    4.7
    なぜ異次元緩和は失敗したか。検証なしに日本は前に進めない! 日銀・政府の歩みを総括する日本経済論の集大成! 2013年4月に始まった日本銀行による異次元の金融緩和政策。しかしその後10年で日本経済は活性化するどころか国際的な地位を著しく下げた。さらに2022年の物価高騰と円安は消費者や零細企業を直撃したが、実質賃金は上がらず苦しいままだ。状況打破のためには金融緩和政策を見直す必要があるが、日銀は2022年12月まで金融政策を見直そうとせず、いまも転換を明言していない。本書では日本がこのような苦境に陥った真因を検証し、脱却のための道筋を明らかにする。異次元緩和はなぜ目標を達成できなかったのか、物価上昇率は適切な目標だったのか、未来に向けて日銀の果たすべき使命を考える。
  • 日本銀行・市場化時代の選択
    -
    金融のグローバル化、市場化、ハイテク化が進む中で、金融政策の要である各国の中央銀行は競って金融改革に取り組んでいる。日銀はバブルの生成と崩壊をもたらした金融政策の失敗を教訓に、実に55年ぶりの日銀改正を経てようやく改革の出発点に立った。新通貨ユーロの誕生が象徴する世界市場の大変貌の中、日銀は円を国際化できるか? 本書は、一連の金融危機を招いた日本の護送船団体制を転換し、円を〈信頼される国際通貨〉とするために、新生・日銀の役割を大胆に提言していく。 【目次より】●日本銀行のあゆみと仕組み ●大蔵省改革と日銀法改正 ●独立性の確保はどこまで達成できたか ●マーケットのリーダーたりうるか ●信用秩序を維持するために何をすべきか ●国際社会とこれからの金融政策 金融ビッグバン、国債引き受け、金利調整、日銀特融、円の国際化……。日本経済の浮沈の鍵を握る中央銀行の役割を問い直す意欲作である。
  • 日本経済の「質」はなぜ世界最高なのか 国連の超GDP指標が教える真の豊かさ
    3.0
    あの堀江貴文氏も驚く……「これは経済の固定観念を破壊する1冊だ!」長年、堅持してきたGDP世界2位の座から陥落し、人口減少の止まらない日本には、「もう成長できない」「あとは衰退するだけ」など悲観的な声が絶えない。だが、そもそもその指標であるGDPが、21世紀に求められる豊かさを計れない時代遅れのものだったとしたら? 著者は本書で2012年に国連が提唱した「超GDP」思想を紹介し、日本経済の「規模」ではなく「質」が世界最高レベルにあるという驚きの事実を明らかにする。その国連新統計でアメリカを13%も引き離して圧倒的な1位となったのは、ほかでもないわが国・日本だった。じつはその国連新統計は、多くの国の政策に強い影響を与えている。日本ではまったく報道されていないが、イギリス、フランス、アメリカ、そして一見「質の経済」と最も縁遠い存在にみえる中国までもが、国民の幸福度をどう高めるか、という思考錯誤を行なっているのだ。翻って、当の日本はどうか。新アベノミクスが掲げるGDP600兆円戦略は、どこまで日本人を幸せにできるのか? そこでほんとうに「質の経済」を強化する政策にまで踏み込みつつ、国際経験豊かなエコノミストが日本経済の真の実力を明らかにする。〈目次〉第1章:そもそもGDPとは――その知られざる本質/第2章:国連の新統計で世界1位に君臨した日本/第3章:世界はもう超GDP戦略に舵を切っている/第4章:GDP600兆円という目標は正しいのか/第5章:これが日本経済の「質」を強化する政策だ

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  • 日本のリアル 農業、漁業、林業、そして食卓を語り合う
    4.0
    日本人の「家族の絆」の実態を調査し続ける岩村暢子氏。耕さず農薬も肥料も使わない農業で強い米を作った岩澤信夫氏。植林活動で海を変え、震災も淡々と受け止める牡蠣(かき)養殖家畠山重篤氏。日本になかった合理的な間伐を普及する鋸谷(おがや)茂氏。ごくふつうの日常を研究する人、リアルな「モノ」に携わる人と解剖学者が、本当に大事な問題を論じ合う。「日常から消えた『現実』」「不耕起栽培で肥料危機に勝つ」「ダムは造ったふりでいい」「人工林を救う管理法」……地に足をつけて考える一冊。(目次より)◎震災後、家族の絆は回復したか ◎「ミーフェチ世代」の登場 ◎冬期湛水で無農薬・無肥料を実現 ◎現代の田んぼでは耕すことに意味はない ◎海は生きていた ◎気仙沼ユートピア計画 ◎日本の森林は外材輸入で守られている ◎林業は採算が合う
  • ネオアベノミクスの論点 レジームチェンジの貫徹で日本経済は復活する
    4.8
    ノーベル賞経済学者、ポール・クルーグマン氏推薦!「格差と低成長の時代は終わらせることができる。本書はその福音となるだろう」。世界中で「格差が広がっている」と言われるなか、資本主義への疑問の声が多く上がっている。曰く「成熟した国・日本がこれから目指すべきは、脱成長である」。これに対し、10年以上前からリフレ政策を唱え続けてきた著者は「成長こそが、格差を解消する最良の道だ」と喝破する。人口減少や高齢化は必ずしも経済成長を阻害せず、日本が持つ潜在的可能性はかくも大きい。世界の経済情勢や歴史を繙けば、とるべき道は自ずと見えてくる――。解散総選挙により再起動した新しいアベノミクス=「ネオアベノミクス」の行方を見通す最良の書!

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  • 年金だけでも暮らせます 決定版・老後資産の守り方
    3.5
    「定年時に最低でも3,000万円の貯蓄が必要」。銀行や証券会社がそう強調し、私たちの気持ちを不安にさせる。一方で、老後を年金だけで暮らす「勝ち組」は意外に多い。その差は、正確な情報を持っているかどうか。実は、年金制度を効果的に活用し、できる限り出費を抑えれば、誰でも悠々自適な老後を送ることができる。本書では、知らないとソンする「老後資産の守り方」を大公開。これぞ、「人生100年時代」にバカを見ないための「お金」の新常識!
  • 年金に頼らない生き方 60歳から20年、月10万円稼ぐ方法
    3.3
    「65歳定年の幕開け」と言っても、60歳以降の身分は多少不安定で、65歳からの年金だけではとても安心できません。少ない金額の年金を補うためにも、最低月10万円くらいの収入は確保しておきたいところです。本書では、定年前の50代から準備する方法と、定年後に新しい仕事に就くやり方のそれぞれについて、そのコツと心構え、対策を紹介していきます。社会に通用する自分のスキルと技量を見つけ、自分の時間をつくって、スムーズに第二の仕事人生に入っていけるよう、アドバイスします。どんな人がその後もうまく働けているのか、実際の成功事例のエピソードも紹介します。それらに学びつつ、人生リセットのタイミングを決めるのはあなた自身です。

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  • 年金の教室 負担を分配する時代へ
    4.0
    「改正」の名のもとに繰り返される給付カットと保険料引き上げ。「これまでのようには年金をもらえないのではないか」「いま保険料を払っても無駄になるのではないか」等、高齢者から若者まで、公的年金に対する不信は募る一方である。しかしそのような不信・不安感の根拠になっている、いわゆる「年金危機説」は多くの誤解に基づいている、というのが、年金学の第一人者である著者の主張である。著者によれば、基礎年金における保険料の徴収ベースを現行の所得から消費支出ベースに切り替える、すなわち年金目的消費税の導入により、給付水準引き下げも、保険料引き上げも不要であり、現在も、将来も、公的年金によって老後の生活設計は確保できる、という。本書では、「積立方式への切り替えや民営化はどこまで有効か」「第三号被保険者問題いわゆる専業主婦優遇批判をどう考えるか」などの争点を整理し、年金問題の全体像を明らかにする。99年改正に準拠した決定版。
  • 101のデータで読む日本の未来
    3.8
    ●人口減少、グリーン化、テクノロジー革命――。 ●日本人が勘違いしている「3つのメガトレンド」の本質とは? ●元IMFエコノミストが101のデータから示す「日本の針路」! 「日本人は世界経済の大きな潮流を理解していない」。国際通貨基金(IMF)を経て、現在は東京都立大学教授を務める著者は、その結果が日本経済の停滞を招いたと語る。そこで本書では、世界と日本を激変させる3つのメガトレンド――1. 人口構造の変化、2. 地球温暖化対策によるグリーン化、3. テクノロジーの進歩について、その影響を各種データとファクトから徹底的に検証。日本人が勘違いしている「世界経済の変化の本質」を理解した上で、日本社会の現在、そして未来に迫る。気鋭の経済学者による日本経済再生のヒントが、ここにある!
  • 変質する世界 ウィズコロナの経済と社会
    3.4
    コロナショックにより、経済や国際関係、人々の価値観はどのように変質したのか。『シン・ニホン』などの著者である安宅和人氏は、これからのマクロなトレンドを示すキーワードとして「開疎化」を挙げ、解剖学者の養老孟司氏は「ウイルスの心配より、健康で長生きしてもやることがないことのほうが問題」と述べる。経済学者のダロン・アセモグル氏はアメリカで最大の被害が出たことから、かの国の歪みについて解説し、SF小説『三体』の著者である劉慈欣氏は中国人の国民感情を語る。各界の第一人者がウィズコロナの世界を読み解く、傑出した論考15編。 〈執筆者〉安宅和人/長谷川眞理子/養老孟司/デービッド・アトキンソン/エドワード・ルトワック/ダロン・アセモグル/劉慈欣/御立尚資/細谷雄一/戸堂康之/大屋雄裕/苅谷剛彦/岡本隆司/宮沢孝幸/瀬名秀明
  • マクロ経営学から見た太平洋戦争
    3.0
    開戦時の1941年、日米の経済格差は、GNP比にして約13倍、石油生産量は721倍に及んでいた。その大国に対して、総力戦を挑んだ大日本帝国の指導者たち。彼らはあの戦争にいかなる幻影を見たのか。「富国強兵」をスローガンとしていたものの、国の実力からしてそのこと自体が自己矛盾でしかなかった。自給自足な物的資源、効率的な経済制度などの前提条件を決定的に欠いていた日本は、「八紘一宇」という蜃気楼の旗印の下で、「貧国弱兵」への道を必然的に歩むことになったのである。泥沼化する中国大陸、自壊する陸海軍、「統率の外道(げどう)」としての特攻……。すべては国家経営の原則をわきまえない無謀な賭けだった。当時、海軍の一航空隊員であったエコノミストが、戦時中の日米経済格差を生産力、輸送力、開発力などから徹底的に比較検証。矛盾に満ちた狂気の歴史を再照射する。日本はなぜ敗れたのか。戦後60年の節目に、改めて問い直す渾身の大作。

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  • 未完の資本主義 テクノロジーが変える経済の形と未来
    3.4
    経済学者シュンペーターは「資本主義の欠点は自ら批判されたいと願っている点だ」と述べた。批判すらも飲み込み自己変容を遂げていく「未完」の資本主義。とりわけ近年は、テクノロジーの劇的発展により、経済の形が変わり、様々な矛盾が噴出している。本書は、「テクノロジーは資本主義をどう変えるか」「我々は資本主義をどう『修正』するべきか」について、国際ジャーナリスト・大野和基氏が、世界の「知の巨人」7人に訊ねた論考集である。経済学、歴史学、人類学……多彩な視座から未来を見通し、「未完」のその先の姿を考える、知的興奮に満ちた1冊。
  • ミルトン・フリードマンの日本経済論
    4.1
    ノーベル経済学賞を受賞し、20世紀後半から21世紀初めにかけて世界に燦然たる輝きを放ったアメリカの経済学者ミルトン・フリードマン(1912―2006)。しかし、この「巨匠」がじつは繰り返し日本に関する分析と発言を行なってきたことを、どれほどの経済人が知っているだろうか。日本のバブル崩壊とデフレ不況を予見し、金融政策の誤りや貿易摩擦、構造問題を語った数々の言葉に、いまこそ私たちは耳を傾けるべきであろう。「私は日本の資本主義に誤りがあったとは思わない」。日本のエコノミストから「市場原理主義者」のレッテルを貼られた彼こそ、誰よりもわが国を救う「金融政策」および「減税」の重要性を論じていたのだ。「フリードマンの思想は誤解されがちだが、彼の分析は現代日本の様々な経済問題を解くための貴重な洞察に溢れている」(本書「はじめに」)。フリードマンの対日分析を、新鋭の経済学者が深く掘り起こした衝撃のデビュー作。
  • メジャーリーグのWBC世界戦略 六〇〇〇億円ビジネスのからくり
    3.3
    近年ベースボールの競争相手は格段に増えた。他のプロ・スポーツばかりではない。映画、テレビ、インターネット、ゲーム……リビングで野球中継にチャンネルを合わせてもらう以上に、スタジアムに足を運んでもらうのは、一筋縄ではいかなくなったのだ。しかし、メジャーリーグ(MLB)は、古い体質にメスを入れ、新たなビジネスモデルづくりに取り組み、その結果、成功した。その試みの一つが、ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)なのである。だから日本のWBC二連覇を、いちばん喜んでいるのは、WBC主催者のMLBかもしれない。日本がWBCで熱狂するほど、巨額の利益が転がり込む仕組みだからである。収益倍増でいまや年商6000億円に達したMLBの国際化戦略とは? どうすれば松坂投手に120億円を出して収益を得ることができるのか? ビジネス・スキーム、人事、人心掌握術、マーケティングなどの観点からメジャーリーグを徹底分析。

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  • ユーロ連鎖不況
    3.6
    2010年はギリシャ、アイルランド危機が叫ばれ、ソブリンリスクが注目された年であった。そして2011年はいよいよポルトガル、スペインにその危機が連鎖するといわれている。では、世界一の累積債務を抱える日本はどうなのか。もはや対岸の火事とはいっていられないほど深刻な状況だと著者はいう。財政再建問題を論じる際、会計の観点から国家のバランスシートを取り上げたり、人口減少問題から将来を予測したりと、さまざまな分析がある。本書は、クレジットアナリストである著者が、格付けなど市場から見た日本の行く末に警鐘を鳴らす。遠くない将来に、日本もユーロの連鎖危機の影響で「金利が上昇し国債価格が暴落する」といった信用不安が増大し、IMFの監視下で財政再建を迫られるのか。もしくは自国の力で再建の道を歩みはじめるのか。民主党政権に変革を迫るとともに、国民に痛みを覚悟する必要性を説く。

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