世界経済の成長センターとなってきた東アジアが様々なリスクにさらされています。緊張が高まる台湾海峡や朝鮮半島といった伝統的な安全保障リスクだけではありません。中国の台頭などによるパワーシフトと戦後の国際秩序の揺らぎが地政学的リスクを増大させ、「新冷戦」とも称される米中の大国間競争の影響が地域の経済や産業、科学技術、文化、教育など多方面に及び始めています。米ソの冷戦の最前線が欧州だったのに対し、「新冷戦」の最前線は東アジアだとの見方があります。 　この地域の著しい技術革新や産業経済の発展自体も新たなリスクをもたらしています。人工知能（ＡＩ）などのデジタル技術の発展はさらなる経済成長のエンジンとなる一方、人々の想像を超えて、経済社会の在り方そのものを変える可能性があります。世界第２位の規模に成長した中国経済は、その動向自体がアジアや世界の経済の先行きを左右します。 　地政学的リスクと経済・技術の発展に伴うリスクが重なった東アジアに、追い打ちをかけたのが2019年末からの新型コロナウイルスの感染拡大です。感染症と公衆衛生はこれまでも世界史に大きな影響を与えてきた代表的なリスクの１つですが、地球温暖化などの環境的リスクも年を追って増大しています。依然として大きな経済発展の潜在力を持つ東アジアは、その一方で多様なリスクの集積地にもなっているのです。 　アジアが抱えるリスクをどのように評価するか、そして、そのリスクを踏まえ、いかにして日本及びアジア経済の安定した発展環境を築くか。本書は、東アジアが直面しているリスクの性格と将来を各分野の第一人者が解説する、包括的なリスクガイドです。

●知られざる行動・戦略を実証的に解明し、復活のために日本企業が学ぶべき点も示す。 　世界的にファミリー企業は、すべての企業のなかの極めて大きな比率を示しています。このプレゼンスの大きさは、ファミリー企業が時代遅れではなく、環境変化にうまく適応してきたことを物語っています。企業がいかに環境変化を乗り越え、長期に存続・成長できるのかを考えるために、ファミリー企業の研究は重要なのです。本書は、ファミリー企業の行動・戦略の特徴を実証的に解明するもの。それがどのようなファミリー企業にいかなる優位性、課題をもたらすかを明らかにし、日本企業にとってのインプリケーションも議論します。

■変貌する巨大市場とどう向き合うべきか――。■ 世界最大の人口は、ほぼピークアウトし、中国社会は成熟化への歩みを進めている。経済の高度成長は終焉を迎え、深刻な所得格差などの歪みを覆っていたベールが剥がされ、社会の安定が揺らぐとの懸念が拭えない。 習近平政権は、「共同富裕」というスローガンを掲げ、この難題への対応を始めた。高騰する不動産価格の抑制、脱炭素への対応、巨大IT企業に対する統制、さらには米中対立によるデカップリング……。減速過程に入っている経済をさらに抑え込むことになりかねない政策が並び、難題への対応に苦悶する姿が浮き彫りになっている。 はたして中国はどこまで減速するのか。世界経済への影響はどれほどのものか。本書は詳細な現状分析を踏まえ、三つの予測シナリオを提示するともに、日本企業の活路を探る。 【目次】 はじめに―― 中国経済を等身大に評価する 第1章　2035年までのGDP倍増構想 第2章　共同富裕と改革開放・イノベーションの行方 第3章　人口動態と経済成長 第4章　デジタル化の伸長と成長への貢献 第5章　脱炭素と経済成長は両立するか？ 第6章　金融と不動産のリスクの在処（ありか） 第7章　米中対立とデカップリングの懸念 第8章　中長期成長に関する三つのシナリオ おわりに――日本企業の取るべき戦略、スタンス

AIは第二の電気になる！　本当の革命はこれからだ！ AIは「電気」のように社会にとって不可欠で当たり前の存在になる。だが、同時にディープフェイク、軍事利用など、危険な面も併せ持つ。人間はAIにどう対応すればよいのか？　AIをめぐる誇張を排し、その真実に迫る。 ■人工知能（AI）は、かつてないスケーラビリティをもつ創造的破壊をもたらし、日々の生活から経済・社会のあらゆる場面で応用されるようになってきている。気候変動や次のパンデミックへの備えでもAIは大いに助けになる。AIは電気のように、公益サービスを担う社会に不可欠な存在になる。 ■だが、AIには根本的に深刻な問題もつきまとう。どのようにして「解」を導き出したのかわからないというブラックボックス問題、AIによるディープフェイクの生成、偏見バイアスの強いAI、AIを利用した殺戮兵器――。さらに、人間の知能を超え、コントロールできないかもしれない汎用人工知能の出現をどう考えるべきなのか？ ■AIが社会のあらゆる場面で利用されるようになった今こそ、健全な未来の社会を展望するために、AIが何をどう変えるのか、AIの本当の影響力とは何かを見極める必要がある。 人間の未来を知るための最良のガイド！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■中小企業金融が、必要な流動性を供給し効率的な資金配分を行えているかを実証的に検証。ゾンビ企業、越境貸出、コロナ禍・金融危機での政府支援、官民競合、銀行合併と企業の資金繰りなどについて、エピソードでなくエビデンスで明らかにする実証分析の集成。金融機関や政府が果たす役割に注意を払い、企業や地域での資金配分の規模と効率性、政府の役割、貸出市場における金融機関の行動に焦点を当てる。 ■中小企業のなかに「ゾンビ企業」はどれぐらいいるのか、政府の金融への関与はどのようなかたちで行われるべきか、政府は民業を圧迫していないか、銀行の合併は貸出にどのような影響を与えるかなど、これまで答えられてこなかった諸問題を実証分析で解明する。

2014年頃、日本には世界一のビットコイン取引所があった。 2017年末に仮想通貨相場の盛り上がりを牽引したのも日本の投資家だった。 その後、仮想通貨の「冬の時代」を経て、2020年末、米国を中心に世界が再び仮想通貨に目覚めたが、 かつての仮想通貨大国の日本は眠りについたままだった。 2021年に仮想通貨業界をめぐる状況は一変し、NFTをはじめとしたWeb3.0が台頭した。 日本はこの先沈んでいくしかないのか? DAO、NFT、ステーブルコイン他、仮想通貨とWeb3をめぐる最新の動向を解説。 米大手暗号資産取引所の日本代表だから語れる、金融とITの未来！

●経営陣がいっせいに交代する事態に 　ATM障害が続いたみずほ銀行。2021年に発生した障害は８回を数えた。22年２月に木原社長が就任し、心機一転のスタートを切った。 　みずほの障害は、東日本大震災直後にも大規模なものが発生しており、その後新しい基幹システムを投入したものの、防ぐことができなかった。システム部門のトップに、システムに不慣れな人が就き、また障害後も、店舗で迅速な案内ができず、人災と言われても仕方がない状況を招いた。金融庁の調査では銀行の行風として「言われたことしかやらない姿勢」も指摘された。 　本書では、そこに「ガバナンス不全」を見る。銀行発足当初からシステム障害が発生し、その後、基幹システムの「旧３行」でのたらい回しも起きた。障害が起きるたびに専門社員が処分され、システムに強くない人があてがわれた。当然、社長・頭取候補と目された人も経営陣に戻ってくることはなかった。 ●みずほ20年の軌跡から未来を見据える 　1989年には興銀、第一勧銀、富士がそろって時価総額で世界上位に入っていたが、これほどまでに米国に水をあけられてしまったのはなぜなのか。フィンテック、グローバル、グリーン分野が今後の反転のカギになるだろう。 　現役・OBのみずほ関係者のインタビューからもストーリーを展開。実態を解き明かす。 　本書では、企業風土や組織の問題を新聞記者の目線で取り上げる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）１級・２級」唯一の公式問題集。2021年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

■中国の台頭、アジア諸国の発展、国内経済の成熟化のもとで、日本の対外戦略は、かつての重商主義から国家主導のリベラルな戦略へと大きく転換した。それはどのようにして可能になったのか？　政治はどのような役割を果たしたのか？　政治家・官僚・大企業はそれぞれ何を目指したのか？　米中対立が深まるなかで、アジア太平洋の未来を左右する「機軸国家」としてますます重要性を高める日本は、どのような役割を果たすべきなのか？――名門、南カリフォルニア大学の政治学教授を務める日本出身の卓越した研究者が、歴史的なパースペクティブのもとに、アジア太平洋における日本の「地経学戦略」の変化と展望を描く。 ■本書は、企業の戦略・政府の経済外交・国内政治・経済、米中関係、アジア各国の経済発展、これら様々な要素のベクトルが交じわり合う力学の構図を「地経学」の観点から立体的に描き出す。また、大きな分岐となった1990年代以前と以後における変容を歴史的な観点から捉え、貿易・投資だけでなく、通貨・金融、対外援助に関わる領域も取り上げて広角度から考察する。そして、これら分析をもとに、「地経学」という高次の視点から、日本の対外戦略のエポックメイキングな変化を、中国のパワーの高まり、米中対立の深まりのなかで浮かび上がらせる。 ■日本のアジア太平洋戦略の変容を「地経学」の観点から分析し、今後の日本の対外戦略、ポジションを展望する力作。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人類にとって根源的な問題である食と農。 さまざまな課題をテクノロジーと新たな仕組みで解決する！ 各種テクノロジーの進化、持続可能社会に向けた挑戦などの状況をふまえ、日本のみならず世界規模で食と農をめぐる議論が繰り広げられています。本ムックでは日本の読者に向け、食と農にかかわる各テーマ別に、検討すべき論点は何か、未来に向けて考えられる方向性は何かを、具体的に取り組んでいる国内外の事例を組み込みながら紹介していきます。 特に日本は人口減・高齢化、ライフスタイルの変化により、食品需要が減少傾向にあります。その一方で、担い手不足による農業の衰退、水産資源の減少など、食の自給率は低下しており、レジリエンスが損なわれています。 テクノロジーや新たな仕組みづくりによって日本の食の生産・流通効率を大幅に向上させ、持続的に儲かる産業に変革させる取り組みの紹介を通して、現状の課題を多方面から分析し、解決策を示します。

信用できる統計データを賢く使う人が、見る真実とは。 現代社会の必須ツール――統計学はトレンドを見通す望遠鏡だ！ 賢く統計を使いこなす人はなにに注意しているのか？ 嘘のデータに騙されずにどんな真実を見ているのか？ 統計データを疑うばかりでは世界のリアルが見えてこない。 好奇心と健全な猜疑心を持ち感情やバイアスの罠を回避し いまのトレンドを見通す術をFTの人気コラムニストが伝授。 【統計を賢く使うための10のルール】 ルール1　とっさの感情には注意する ルール2　個人的経験を疑う ルール3　なにを数えたデータか確認する ルール4　俯瞰する ルール5　背景を知る ルール6　数え損なったデータを考える ルール7　AIやアルゴリズムに丸投げしない ルール8　公的統計の存在を重視する ルール9　グラフやチャートが美しくても、鵜呑みにしない ルール10　頭と心を柔軟に

世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが 新時代の「人と組織の論点」を提言。 経営体制、雇用形態、リーダー像、DE＆I、エンゲージメント等、 「働き方」をめぐる常識の変化に企業はどう対応すべきか？ 働き方の未来を考えるうえで押さえてくべき論点を6つのテーマから紹介。 コロナ禍によるビジネス環境の変化は個人や企業の対応力や適応性の差をあぶり出した。いま日本企業が学ぶべき、世界最先端の潮流を世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが提示する。

スティーブ・ジョブズ氏、ラリー・ペイジ氏ら多くの名経営者を導いたコーチの姿が描かれ話題となった『１兆ドルコーチ』。アジア人初のマスターズ制覇という偉業を成し遂げた松山英樹選手を導き注目を浴びた目澤秀憲コーチ。 　結果を出す人達の陰には、適切なアドバイスや客観的なフィードバックにより個々の才能を開花させる優れたコーチが存在する。 　企業においても、特に「超ＶＵＣＡの時代」といわれるなか、変化に対しスピーディかつ柔軟に対応でき、多様な価値観を前提として自ら考え行動し、成果を出せる人財が強く求められており、そうした人財を育成するコーチングの重要性に対する認識が高まっている。 　しかし、コーチングを有効なものとするためには、上司はスキルを磨く必要に迫られる。例えば、最も基本となる部下との１on１ミーティングの実践においても、最低限のスキルがなければ効果は生まれない。 　本書は、延べ10万人超、累計１万時間超のセッション実績を持つビジネスコーチングの第一人者が、「なぜ、いまコーチングなのか」の基本的な問いに答え、ベーシックスキルから実践のポイントまでをわかりやすくまとめる、「コーチングの教科書」の決定版。表面的なノウハウを解説するにすぎない多くの類書とは異なり、16年間にわたり取り組んできた実践知に基づいた暗黙知を形式知化し、クライアント（部下）に高い成果をもたらすコーチングの概要をはじめとして、その本質・要諦・原理原則までを網羅する。 　部下の育成に悩むマネジャーはもとより、職業としてのコーチを目指す人、これからコーチングに取り組みたい人にとって必携の一冊である。

株主至上主義、短期主義から脱するために取締役会は何に注力すべきか。 取締役会の新しいリーダーシップを世界的専門家３名が解説。 伊藤邦雄氏（一橋大学名誉教授）推薦！ 「企業価値はガバナンスで決まる。ガバナンスの中心に位置する取締役会をいかに実効性あるものにできるか。その鍵を握るのがアジェンダセッティングだ。 なかでも人材・戦略・リスク（TSR）にどれだけの時間をかけているか。いまや、アジェンダを再考すべき時だ」――伊藤邦雄氏 「新しいTSR（人材・戦略・リスク）」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができる。 ・短期主義から脱却し、ひいては古いTSR（株主総利回り）も達成するために、企業はどのように新しいTSRを実践すればいいのか？ ・新しいTSRによる企業経営を実現するために、取締役会に求められる新たな役割とは？ ・コーポレートガバナンスを機能させる取締役会のベストプラクティスは？ 機関投資家、企業経営のアドバイザー、人材マネジメントの専門家の３名が取締役会の役割を再定義し、長期的な企業価値のためにリーダーシップを発揮するものへと再構築する方法を提示する。

■デフレ、低金利の時代がついに終わる。インフレと金利上昇の時代が到来する。グローバル化のスピードはゆっくりとなり、労働分配率の向上、賃金上昇から格差は縮小に向かう。 ■世界経済の大転換をもたらす最大の要因は、高齢化、労働人口の減少による世界的な人口構成の変化とグローバル化の減速だ。 ■コロナ感染症世界的流行の衝撃は、本書で描いたトレンドを加速させる。インフレはわれわれが想定していたよりもずっと早くやってきて速度を上げて上昇することになる。 ■インフレ率は、政治指導者が許容できる名目金利を大幅に超える水準まで上昇するだろう。金利上昇に伴って国債価格は下落し、非金融部門の企業や政府が抱える過剰債務は債務返済の負担を大きく増大させるだろう。 ■それによる敗者は貯蓄者、年金基金、保険会社、それから金融資産を主に現金で持っている人々だ。中央銀行が高いインフレ率に不満を感じ金利を上げようとするならば、中央銀行の独立性を脅かすような政治的怒りに直面するだろう。 ■中国が世界的インフレを抑止することはもはやない。中国が世界経済に与える影響はもはや過去のものとは同じではない。 ■すでに高齢化が進んでいる日本でなぜ、新しい変化がまだ起こっていないのか。この謎解きも行う。

うま味調味料は日本で創出されて110年が経ち、世界で20兆円規模の産業に発展しているが、いまだにその産業経済・経営論は出版されていない。本書は、うま味調味料の誕生から製造法の変遷、業界参入メーカーの盛衰、味の素をはじめとする世界の主要メーカーの経営動向までを含めた、うま味調味料に関する初の総合的な産業経済論である。 著者は味の素在籍時から50年以上にわたりうま味調味料にまつわる資料を収集、分析、研究し、7年をかけてその成果を書籍にまとめた。単なる産業経済論にとどまらず、うま味調味料全般について専門的に学べる一冊となっている。 日本で初めて事業化したグルタミン酸ソーダをはじめ、その後の核酸系うま味調味料や、両者の相乗効果を利用した複合調味料、多様な風味調味料などにまで発展したうま味系調味料産業に加え、うま味を中心とした加工食品や関連多角化事業までを含めたうま味調味料業界の盛衰をまとめた。 さらに、日本企業のグローバル発展、約500社に及んだメーカーの出現などの全体像を総括。日本にとどまらず、世界の主要30社の詳細な経営動向の分析、激しい淘汰の中で寡占化した現在の世界の大手約10社の発展の推移から将来予測までを記している。

スポーツのパフォーマンスを変え、ダイエット効果にも影響。 「映え」だって見せ方次第。 思わず誰かに話したくなる“色の正体” 　「食欲をそそる色」「癒しの色」「発想力を高める色」――人はいろいろなシーンで色を感じ行動する。しかし不思議なことに、見方や角度、環境によって違った色に見えてくる。また、色鮮やかな花、青や赤の果実、蜂や蛇の毒々しい色――いずれも生命や種を維持するために自然が生み出した知恵だという。いったい我々が見ている色の正体は何なのだろうか。 　生まれたばかりの赤ちゃんには色の区別がつかない。実は、もともと動物にとって光を感じ取るだけだった器官がカンブリア紀に形の分かる目へと進化し、肉食動物は獲物を探し、食べられる側も敵をいち早く発見するために目が大いに役立った。「食べる・食べられる」の関係から目は急速に進化を遂げた。植物も色を巧みに使うことで動物を引き寄せ、受粉や種子の運搬を可能にしていった。 　しかし、実際にものの表面に色がついているわけではない。反射の仕方の違う波長の光があたかも色がついているかのように見える仕組みを目と脳が備えたのだ。目の構造や脳の情報処理は動物によって異なり、動物が見ている色と人が見ている色とは違っている。知れば知るほど、色の世界は不思議なことばかり。 　本書は、色彩工学の専門家が、色の不思議を身近な例とともに探求・解説する雑学エンターテインメント。最新の実証研究に基づく、思わず誰かに話したくなるナルホドが満載。マーケティングや商品開発関係者、インスタで「映え」を求める人にも是非おすすめの一冊。

デジタル化の波の中で古くなった社会制度やそれを支える哲学をデジタル時代に適したものに根本から見直した方がいいのではないか？　20世紀に大成功した近代工業モデルを修正しながらデジタル経済に合わせてきたが、いよいよ矛盾が大きくなりすぎているのではないか？　過去の成功体験にこだわっていると単に落伍してしまうだけでなく、格差の拡大や監視社会の暴走などの形で不幸な未来につながってしまうのではないか？　明治維新の時に、単に蒸気船や電信を受け入れるだけでなく、政治体制から法律、芸術や言語にいたるまで造り直したように、今回も仕組みを全面的に再構築しないといけないのではないか？　それは結局のところ、新しい文明を構築するということではないか？　 　トレーサビリティ、ネットワーク外部性、ゼロマージナルコスト、複雑系――。これらは、近代工業が生み出した、「大量生産品の排他的所有権を匿名の大衆に市場で販売（金銭と交換）する」モデルから「モノやサービスから得られる便益へのアクセス（利用）権を登録された継続ユーザーのニーズに合わせて付与する」モデルへと移行させる原動力となっている。本書ではそのようなモデルの普及の結果として、個人（法人含む）の交換をベースとした市場経済に替わって、個人が社会に貢献し社会から受け取る、「持ち寄り経済圏」が台頭し 、その経済メカニズムに適合したガバナンスメカニズムの構築が重要になることを論じる。

金融危機を食い止める「最後の防衛線」を担ったのは、もとより中央銀行だけではない。民間金融機関や金融監督当局、預金保険機構、そして資本不足に対応する公的資本注入の財源を握る財政当局だ。強固な防衛線を築くためには関係者が一致協力して事に当たらなければならない。防衛線に綻びが生じると危機は瞬く間に拡大してしまう。 　本書は、1990年代の日本の金融危機と、2008年のリーマンブラザーズの破綻を挟む国際金融危機という2つの大きな金融危機に、現場部署で対応することとなった中曽前日銀副総裁の闘いの記録。この二つの危機について陣頭指揮した人物は中曽氏以外いない。本書は、平成経済を語る上での必読書となろう。 　本書は四部構成となっている。第Ｉ部では、1990年代の日本の金融危機を扱っている。当初は想定を上回る事態が重なる中で対応が後手に回った状況を振り返る。 　第II部は、国際金融危機を取り上げた。発生メカニズムについて考えたうえで、中央銀行の対応を、リーマン破綻までの一年間、破綻直後の緊急ドル流動性供給の仕組みの構築、そして金融政策面からの対応という3つの段階に分けて記述する。 　第III部では、国際金融危機後の日銀と金融政策を扱う。白川総裁の下で開始された各種の臨時異例の金融政策が、黒田総裁のもとでどのような変化を遂げていったかについて振り返る。また、副総裁時代の仕事の大きな割合を占めることとなった組織運営面での対応についても触れる。 　第IV部では、金融危機から学ぶ教訓と今後の課題について整理する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 みんなが健康で幸福な人生を送るために ウェルビーイングを実現するための道を示す！ ◆コロナ禍が明らかにした日本のヘルスケアの問題点 　2020年春から続くコロナ禍は、医師の偏在、実際に使える病床数の少なさなど日本のヘルスケアの問題点を浮き彫りにしました。また、コロナ禍以前から、病気予防に対する資源投入の乏しさ、４割が赤字の病院、医師の生産性の低さ、介護での人手不足など様々な問題が山積しています。 　本書は、これらの問題の実態と原因を明らかにし、「ありたき未来」を実現するための道筋を示します。 ◆ありたき未来５つのシナリオを解説 　ヘルスケアのありたき未来を以下の５つに整理します。 　(1)早期の疾患予測・予防、(2)薬による対症療法から根本治療へ、(3)どこにいても必要な医療にアクセスできるメディカルネットワークの実現、(4)サステナブルな介護システムの確立、(5)ウェルビーイング社会の構築。 　５つの未来像ごとに章を立て、専門家へのインタビューや対談、アクセンチュアの専門コンサルタントの論考を展開して議論を深めます。

人気ストラテジストが教える、 老後のお金の総合戦略。 景気に左右されず、豊かに生きる新ルール！ ●あなたのお金の不安を解消! 老後資金が漠然と不安だ。 老後に備えて投資を始めたいが、 何から始めればいいかわからない。 投資をしているが望む成果が得られていない。 そんな人の必読書です。 ●この一冊で投資も年金も! ・長期投資は「中リスク・高リターン」 ・投資信託のコストはお金だけじゃない ・つみたて投資、毎月いくらずつ? 必要な利回りは? ・年金、低リスク投資……複数の守り方を身につける ・「新2000万円問題」を回避する3段活用 ……など、ストラテジストならではの、 データに基づいた論理的思考と 長期目線の戦略が満載です。

2025年開催の大阪・関西万博に向け大変貌している関西。世界的大企業から日本の技術力を支える中堅企業まで46社を一挙紹介。さらに関西版業界地図18業界を網羅した決定版。 赴任者、新入社員、就活生などこれから関西で仕事をする人の必読書です。現地の取材記者だけが知っているディープな最新情報を満載しています。

150年前に荒涼とした原野に突如出現した計画都市札幌。2020年に197万人にまで達した大型都市も、新型コロナで潮目が変わった。多数訪れていた外国人観光客はほぼゼロになり、札幌は都市計画の見直しを余儀なくされた。 本書は2020年より、日経北海道面に連載されてきた「北の200万都市　生らサッポロ」を再構成し、アップデートしたもの（「生ら」は英語のvery（とても）の意）。若手記者がフレッシュな目で見た札幌をレポートする。 なかなか200万人に届かなかった札幌に、人口増の目が出てきた。コロナの影響もあり、若手を中心に道外から札幌への移住が目立ってきた。市内のど真ん中に住まなくても、30分も離れれば温泉やスキー場などが存在。市内にはテレワークの施設が増えたり、環境も整いつつある。世界で活躍する起業家も増えつつある。 閑古鳥がなく観光業界にも、新たな試みが起きている。3つもあった観光協会が協力する姿勢がみえる。これまで札幌中心部と、近郊の定山渓温泉に宿泊して夜はすすきので食事しようとすると、別のキャンペーンに申し込む必要があった。利便性を高めようと一枚岩になる動きは続く。 外資ホテルの誘致にも動く。冬は夏に比べて宿泊客が半分になることが、デベロッパーが二の足を生む原因だった。札幌からニセコなど周辺観光地へのアクセス向上に努め、札幌の魅力を高めようと試みる。 激変したコロナ後の札幌のトリセツは、全国の地方都市・読者にとっても参考になる一冊。

『競争優位の戦略』『コークの味は国ごとに違うべきか』『ファスト&スロー』...etc. MBA定番書を一気に読破、世界標準の経営書20冊 ◆ポーターら巨匠の代表作から、近年ベストセラーになった注目作まで、戦略論やマーケティングに関して必ず押さえておくべき名著20冊の内容を、独自の事例分析をまじえながら紹介します。 ◆『良い戦略、悪い戦略』(リチャード・ルメルト著)を平井孝志氏が解説したり、『成功はゴミ箱の中に』(レイ・クロック／ロバート・アンダーソン著)を楠木建氏が解説するなど、人気ビジネススクール教授らが座右の書を語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

『道をひらく』『私のウォルマート商法』から『人を動かす』『７つの習慣』まで 「名経営者の経験・自己啓発の教え」を学ぶ ◆『井深大　自由闊達にして愉快なる』（井深大）、『ざっくばらん』（本田宗一郎）、『アメーバ経営』（稲盛和夫）などの名著について語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。 ◆著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

楠木建、入山章栄…etc.著名な経営学者・コンサルタントが「座右の書」を語る MBA定番書の戦略と組織論を一気に学ぶ[戦略・組織論の名著20冊] ◆『小倉昌男の経営学』を入山章栄氏(早稲田大学ビジネススクール教授)が解説するなど、人気ビジネススクール教授らが座右の書を語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。 ◆著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

「スーパーの教科書」と呼ばれた関西スーパーを巡り、阪急阪神百貨店を展開する関西地盤の「エイチ・ツー・オー リテイリング」(H2O)と、関東圏のディスカウント大手「オーケー」は熾烈な争奪戦を繰り広げた。 「関西スーパー争奪戦」として産業界の注目を集めたこの問題は、なぜ混迷を極め、司法判断は揺れたのか。H2Oとオーケーの思惑、争奪戦の教訓、そして「関西フードマーケット」として再出発を遂げた関西最大級のスーパー連合の新たな戦略とは？　 争点となった総会での未公開のやりとり、各社長への単独インタビューなども収録。怒涛の200日に迫る。

対人力だけでは、顧客の進化についていけない。 デジタルに強いだけでは、顧客は動かない。 あなたのキャリアは、この「考え方」で激変する！ 以前からあった顧客のデジタル化の流れはコロナ禍でさらに加速し、 営業に求められるスキルも大きく変わってきた。 とはいえ、「デジタル機器とアプリを使いこなせればＯＫ」というわけではない。 対面の営業とデジタル営業の「両利き」が求められているのである。 本書は、営業におけるデジタル×リアルの効果を最大限に発揮するための 「４つの思考術」についてわかりやすく解説したものである。 【求められる４つの思考術とは？】 デザイン思考……顧客視点で「どうあるべきか」を考え、プロトタイプを作って実践しながら新しい営業のやり方をデザインする プログラミング的思考……蓄積されたデータを使って、問題を客観的にとらえ、有益な知見を引き出すことで合理的・効果的な意思決定を実現させる データサイエンス的思考……やりたいことを要素分解し、適切に組み合わせ、試行錯誤をしながら最適解を組み立てる OODA（ウーダ）ループ思考……現場レベルで状況を判断し、臨機応変な行動で決定する

世界的潮流が日本に与えるインパクトを 最前線からリポート! ◆ESGを巡る世界的潮流 ESG(環境・社会・企業統治)はビジネスの世界でも1丁目1番地。いまや機関投資家の間ではESGを考慮して投資先を選定することが主流となっており、投資を呼び込みたい企業にとっても経営戦略上不可欠な要素になっています。その背景には、国連が提唱するSDGs(持続可能な開発目標)の達成や、気候変動対策でカーボンニュートラル(脱炭素)を目指す潮流などがあります。 ◆日経新聞記者による多面的な報道を1冊に 上場企業、機関投資家などあらゆる層が対応を迫られる一方、現時点ではESGのプレーヤーはまだまだ有象無象で、日進月歩で市場が形成されているところ。 本書は、ESGを意識した企業経営や国際基準を巡る攻防、ESG関連の金融商品など、金融の最前線で多面的な取材してきた記者たちが現場のリアルな状況を伝える1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「ゲームチェンジ」とは、 従来の枠組・常識・ルールが まったく通用しなくなること。 繰り返される、泰平の世と激動の時代。 人類は数々の「ゲームチェンジ」を経験し ある者は繁栄し、ある者は没落していった。 休戦期を終わらせた[鉄器]、 国の在り方を変えた[騎馬]、 消費社会を生んだ[産業革命]、 現代社会を築いた[フランス革命]…… 世界史的観点から俯瞰することで、 現代世界の「あたりまえ」が「あたりまえ」となった背景、 そして「ゲームチェンジ」の只中に置かれている 現在の我々が取るべき道を解説する。

М＆Ａの専門家には「両手仲介会社」と「片側アドバイザー」がいます。シンプルに言えば、両手仲介会社は売り手・買い手からの「両手取り」をする「仲介者（ブローカー）」、片側アドバイザーは売り手・買い手どちらかから「片手取り」となる「助言者（アドバイザー）」です。 　近年のМ＆Ａ業界において、「両手仲介会社」による問題は深刻であると、筆者は指摘します。売り手と買い手の双方と契約し、両者から手数料を受領するのが両手仲介会社です。売り手は「少しでも高く売りたい」、と同時に買い手は「少しでも安く買いたい」と考えるのは、М＆Ａにおいて極めて自然なことです。しかしながら、その両者の味方をしようというのが両手仲介会社です。これには構造上の無理があり、「利益相反行為」だと言われても仕方がないケースも見受けられ、ここ数年はその弊害が目に余ることもあると筆者は語ります。 　本書は、最近よく出版されるような事業承継や、中小企業М＆Ａに限定したノウハウ本ではありません。専門家の視点で、近年のМ＆Ａについて知っておくべきことを、網羅的に記しています。そのため、世間の注目を浴びた事例を紹介するとともに、急速に存在感を高めている「投資ファンド」についても詳しく触れました。 　М＆Ａを検討する時、専門家の協力を仰ぐにせよ、事業承継を行おうとしている企業オーナーや、М＆Ａについての理解が十分ではない一般のビジネスパーソンにとって、必要な知識や理論武装をするために一助となり、示唆に富む一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆2022年4月、東証が３市場に再編 コーポレートガバナンス、ESG対応の強化で経営、投資はどう変わるのか 実践的に解説 ◆2022年4月、東京証券取引所の市場が再編されました。従来の一部、二部、マザーズ、JASDAQの４市場が「プライム」「スタンダード」「グロース」の３市場に集約、企業経営と投資の両面で大きな影響があります。 本書は、東証再編によって、企業経営と投資がどう変わるのか、実践的に解説するものです。 ◆ESGで大きな変革 本書では、ESG対応に強く結びつく「パーパス」も取り上げながら、こうした経営変革の実態、加えて経営変革や市場変更が投資に与える影響を解説。ESG対応企業の先進事例や主要金融機関へのインタビューも盛り込み、実践的な内容となっています。

「２%インフレと２%の実質成長」。2013年に黒田氏が日銀の総裁に就いてからずっと追い求めてきた政策だが、ここまでほとんど成果があがっていないのが実情だ。90年代後半から2000年代にかけてデフレ下にあった日本において、成長できないのはインフレ率が低いからだという論が高まった上での政策だが、ここまで成果がないということは、何かが欠けていたと言わざるを得ない。本書ではそれを様々なデータから検証し、今後はどのようなマクロ政策を目指していくべきかを提言する。 日本は「総需要の刺激」を中心としたケインズ型のマクロ政策を伝統的に行ってきたが、構造改革への取り組みが不十分だったことで、既存の雇用に固執。米国ではインターネット革命が、その後のGAFAを生み出したが、日本では「低失業率」にこだわったことで世界的競争力のないゾンビ企業の存続も許すことになった。早いうちから、マクロデータの影に潜むミクロデータに注目し、そこに集中して投資をすべきだった。 短期的には実現不可能な２%インフレ、２%の実質成長を目指して総需要刺激を繰り返すだけでは、なかなか将来に向かって挑戦できる状況にならない。供給サイドの変化を促し、スピード感をもって対処していくことがなによりも必要である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 膨大な位置情報をビジネスに活かせ！ 豊富な実例でビッグデータの多様な活用法を提示 　「この小売店は来店者が急増している。業績が伸びる可能性があり、投資を検討するに値する」。あるファンドが人流データと売上高の相関を調べ、投資先を選ぶ――。 　ターミナル駅、商業施設、観光地、工場における人流など、スマホに連動した位置情報ビッグデータを解析し、ビジネスなどに活用するのがロケーションテックです。本書は様々な事例を通してその具体的な活用方法を紹介します。 　企業業績の予測材料、施設オペレーションの最適化、広告の最適化といった民間企業での活用から、地方での次世代移動サービスの導入支援、災害時やコロナ下の人流予測まで、ロケーションテックの応用範囲は広いです。 　本書は、官公庁や研究機関、不動産・交通、小売・飲食・サービス、食品・飲料メーカー、金融と、さまざまな活用の実例を紹介。さらには、廃棄ロス削減や次世代型都市のシミュレーションなど、新たな価値の創造を描きます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、日本企業の人事制度づくりに様々な形で携わり、人事の現場を熟知した著者によるテキスト。2002年の刊行以来、制度の見直しに対応し、改訂を続け信頼を勝ち取りロングセラーとなっています。今回の新装版は、同一労働同一賃金などの最新のトピックスも網羅した2020年改訂の第３版を、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。 下記は本書のまえがきにある著者のメッセージです。 「本書は 2 つの思いをもって書かれている。ひとつは、人事管理は経営管理の一分野であるという視点に立った、「いまを知ることができる」標準的な教科書を書きたいという思いである。これまでも多くの人事管理の教科書が出版されているが、労働経済、労使関係あるいは社会学などの観点を重視する教科書が多かったように思うし、経営学の観点から書かれた教科書でも「いまを知る」という点では力不足であったように思う。 　もうひとつは、本書を出発点にして、より専門的なことを勉強したり、研究したりするための標準的な教科書になればということとともに、これから企業で働く学生にも、いま企業で働いている人にも、人事管理の仕組みを理解するうえで役立つ教科書であってほしいという思いである。そこで、あまり理論的なことに偏らずに、もっぱら企業は何をねらって、どのような仕組みを作り、それがどのように機能しているのか、という人事管理の実際とその背景を知ってもらうことを心がけた。」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 事例中心で理論の紹介がなされてこなかったグローバル経営分野のテキストにおいて、『マネジメント・テキスト　グローバル経営入門』は、組織論・戦略論の基本から最先端までをていねいに解説しました。幸いこの分野の基本テキストとなり20年にわたってロングセラーとなっています。本書刊行後20年近く経過しましたが、グローバル経営において新たな理論は誕生していません。また、日本企業の国際展開はこの20年で大きく進みましたが、海外企業に比べると依然として課題山積であり、本書の記述は依然として現実理解において十分役立つ内容です。本書は、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。下記は本書のまえがきからの抜粋です。 「本書の特徴は、グローバル経営は単なる国内のオペレーションの延長ではないとの前提に立ち、組織論・戦略論をベースに体系的に解説している点にある。各章は、重要な基本的視点をまず提示したうえで、あらたな動向に関する筆者のパースペクティブを示すというパターンで、一貫性を持って記述されている。欧米での数多くの先行研究の成果を踏まえ、最新の理論もできる限り紹介した。」 したがって本書の構成は、従来の教科書と異なり、マーケティング、生産、財務などといったファンクション別の章立てとはなっていないが、欧米のビジネススクールなどで教えられているグローバル経営の標準的内容を盛り込んだテキストとして、学部学生はもとよりこれから内外のMBAを志す方々にも有益であろう。さらに、現在岐路に立つ日本企業のマネジャーの方々にとっても、本書で紹介したグローバル経営の論理は有効だと考える」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 現実の経営の実感を感じることができ、変化発展し続ける経営のダイナミズムを説明することを目指し、多くの読者を獲得し続けてきた『ゼミナール経営学入門』。30年以上にわたって経営学テキストの世界で君臨し続けてきた累計30万部突破の最強テキストが装いも新たに登場。21世紀の読者に親しみやすいレイアウトで見やすくわかりやすくなりました。 筆者がこの本に込めたねらいは下記の通りです。「この本は，生きた経営学の教科書を書きたいという二人の著者のささやかな夢からスタートしたものであった。「生きている」とは，まず第一に現実の経営の実感を感じることができるような内容をもっているということであろう。第二に，動いている，変化していく，発展している，という経営の動態を説明できる内容になっていることでもあろう。そのダイナミズムをこの手でつかめるような，そういう本であれば，「生きている」という感じがもてるだろう」（「はしがき」より抜粋）。

紀元前に始まるワインの歴史から、知る人ぞ知る名産地、ボルドーやブルゴーニュの高級銘柄の背景、格付けの読み解き方、ニューワールドの最新ワイン事情まで。オークションハウス・クリティーズでアジア人初のワインスペシャリストを務め、世界の名だたる一流品を知り尽くした著者が、あなたを深いワインの世界に導きます。 それぞれの地域ごとに、1000円台からのリーズナブルなお勧めワインを紹介。「家飲み」を楽しみながら、教養と品格が身につく1冊です。

●ドラッカーの難解な著作が短時間で学べる、画期的な入門書 ●「部下のマネジメント」に絞って解説! ☆ドラッカーの著作は、経営戦略、マーケティング、イノベーションなど多岐にわたって解説されているが、本書は「部下のマネジメント」に絞って解説。 ☆ドラッカー経営大学院でＭＢＡを取得し、セミナーでも多数の講演を実施している「ドラッカー専門家」がやさしく解説。 ☆ドラッカー経営学のコンサルタントとしての経験から、ドラッカー経営学を実践するノウハウを公開。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2022年4月1日施行の 「個人情報保護法」大改正に完全対応。 オールカラーで重要点がコンパクトにわかる! 日本経済新聞「企業が選ぶ弁護士ランキング」(2019年) データ関連部門で第1位に選出された弁護士が監修の決定版。 デジタル化が進み、 個人情報保護に対する意識徹底の重要性が増す今、 知識のアップデートは必須。 個人情報保護法の基礎知識と改正点、 マイナンバーの要点と最新情報を、 事例を交えてやさしく解説。 ポイントを的確に知りたい方におすすめです。 【本書の特色】 ・要点をコンパクトに網羅 ・わかりやすい解説と図版。重要部分にはラインマーカーの親切設計 ・コラム、ポイント、関連知識、Q&Aで深く理解できる ・確認テストで理解度をチェック。社内研修にも最適 ・巻末の「鉄則10カ条」で日々の注意喚起 ・収録図版(一部)と確認テスト、10カ条はダウンロード可能

今後インフレが予想され、投資をしなければ資産が目減りする。ただ、投資をする時間もない。そういう環境が予測される中で、いま、「ラップ口座」が注目されている。 ラップ口座(投資一任契約)とは、金融機関が顧客の立場にたって資産を請け負い、資産運用などを行う契約のこと。一気に大きな額の運用を任されることもあり、各金融機関が導入に積極的になっている。 本書ではその概要を、初歩から解説。機関投資家に倣う点や、米国で広まる背景などを学ぶ。類書はなく、初の入門書となる。 具体的なイメージを持たせるため、実例はコラムなどを多用して解説。

「カードを3枚持ち歩く」「玄関先にビニール傘」「猫より犬」はなぜキケン? お金が貯まらないのは、「収入」のせいではなくて、「考え方」「日頃の行動」のせいかもしれません。 ベテランFPの著者によれば、努力しているのになかなか貯まらない人、貯まらない家庭には、「冷蔵庫の中が汚い」「連休の予定が突然決まる」「嗜好品をまとめ買いする」など、共通する行動があるとか。 本書では、部屋の片付けなど身近な行動に始まり、保険や年金の考え方、投資の第一歩まで、"貯まる体質"になるためにまず身につけておきたいお金の習慣について解説します。

「経済知力」を伸ばす本格テキスト最新版！　考える力と知識－－「経済知力」を測る日経TEST唯一の公式本。 「インフレ」「脱炭素」「米中対立」など、最新動向を盛り込みアップデート。 アフターコロナの経済の「いま」と今後のトレンドを基礎から応用までわかりやすく学べる！

中東はなぜ民主主義体制が構築されないのか。中東は、(1)オリエント集権体制の遺産、(2)戦略的重要性・石油資源→集権（強大な軍）体制の必要性→そうした体制に絡む既得権の存在、(3)能力主義の困難といったメカニズムになっており、かつてのオスマン朝のような高度集権的な体制で開放的人材登用でもしなければ現状の打破は難しい。 　日本では、このように民主的とはいえない政権が多い現在の中東の状況を、イスラームによって説明しがちですが、それは実は無理筋。他の伝統的な一神教と比較してみても、イスラームの教義自体が民主主義の否定で取り立てて突出しているわけではなく、初期のイスラーム共同体には合議によって指導者を選出した例も存在しています。 　現代の中東を理解するに当たっても、イスラーム化以前の中東をも視野に、同様の条件下の他の地域との比較という視点が必要なのではないか。そしてそうした視座を採用したとき、イスラーム自体もまた、古代以降に蓄積された中東の歴史の産物と捉えることができるのではないか。本書は、そうした問題意識によって中東社会のメカニズムを日本と比較して明らかにしようという試みです。

農業に関する誤った常識を払拭。 日本農業の実態、可能性を正しく伝える。東大講義をもとにした総合解説書。 日本の農業・農村の実態、食料・農業生産の理論、世界の食料・農業事情、食料安全保障、食の安全、フードシステムと食料消費、食料・農業・安全に関する国際規律、農業政策の歴史と思想、日本の食料・農業政策、技術による進化と日本農業の可能性まで、日本の食と農の全貌をファクツをもとに総合解説。歴史・理論から実態、政策、展望まで、すべてがわかる！ ファクツとロジックを積み重ね、世界に通じる普遍的な視点から、体系的、平易に日本の「食と農」の全体像を解説。 【目次】 はじめに 序章　ファクツとロジックで考えよう 第１章　食料・農業政策の目的と政治：なぜ望ましい政策が実行されないのか？ 第２章　日本の食料・農業・農村のファクツから出発しよう 第３章　食料・農業のセオリーとアプリケーション：ベーシックな経済学 第４章　世界の食料・農業事情と持続的な農業 第５章　食料安全保障について考える 第６章　食の安全について考える　 第７章　フードシステムと食料消費について考える 第８章　食料・農業および食の安全についての国際規律 第９章　日本の食料・農業政策の歴史と思想 第10章　日本の食料・農業政策：概要と改革の方向 第11章　新技術と日本農業の可能性 おわりに 参考文献

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業の現実にも焦点をあてながら、理論や制度までしっかり学べる画期的テキストの最新版。収益認識やESG関連の内容などを刷新しました。 会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。 理論や歴史から実務事例までを網羅しています。第2章から第14章までの各章を、それぞれ3つのパートに分けています。最初から順番に読み進むこともできますが、制度やルールを学びたいなら各章の「Accounting Today」を、理論や歴史を調べたいなら各章の「Theory and History」を、実務への応用例を知りたいなら各章の〈Field Study〉を読み進むというように、必要な箇所から読みはじめることもできます。

“慶應SFC”関係者の提言。採用担当も必読！　受験工学、総合選抜、探求、プロジェクト……。AO入試から30年、現役教員、卒業生らが語り尽くした、未来をになう人たちに求めたいこと。 本書は、いまから30年後の「2050年の入試を考える」をテーマとした有志プロジェクトとして、慶應SFCの一部の現役教員と卒業生が集結して行われた対話の記録集である。30年前、「AO入試」を生み出したSFCが、30年を経たからこそ感じる、現在の課題、そして次に打ち出すべき方向性は何かーー。その議論は、社会全体や、組織や人間のあり方そのものへの問いへとつながっていく。 ＜著者紹介＞ 神成淳司　Atsushi Shinjo 慶應義塾大学環境情報学部教授。専門分野は情報科学、AI農業、サービスサイエンス、情報政策。 田中浩也　Hiroya Tanaka 慶應義塾大学環境情報学部教授。専門分野はデザイン工学、3D/4Dプリンティング、環境メタマテリアル。 脇田玲　Akira Wakita 慶應義塾大学環境情報学部教授。専門分野はビジュアライゼーション、幾何モデリング、スマートマテリアル。 矢作尚久　Naohisa Yahagi 慶應義塾大学環境情報学部准教授。専門分野はシステムデザイン、ヘルスケア社会システム戦略論。 文中に登場する関係者一覧（登場順） 一青窈　歌手 安宅和人　慶応義塾大学環境情報学部教授、ヤフーCSO 池澤あやか　ソフトウエアエンジニア兼タレント 本城慎之介　学校法人軽井沢風越学園理事長 石川将也　映像作家、グラフィックデザイナー、視覚表現研究者 清水唯一郎　慶応義塾大学総合政策学部教授 たかまつなな　株式会社笑下村塾 代表取締役 大山エンリコイサム　美術家

江戸時代の武士は競争という言葉を嫌ったという記録も残っている日本。日本企業の競争のスタイルは、「相手のいない競争=能力を高める競争」でした。その結果、良いものを作って市場シェアを高めるが、そんなに利益が出ない構造となってしまっています。 　競争を回避するスタイルがどのようにして生まれ、世界を席巻し、限界に達したのか？　本書は、そのような日本企業のマネジメントスタイルの発展の軌跡を、江戸末期から現在にいたる日本企業の経営を明らかにするもの。主役は、三井、三菱、住友などの財閥です。競争のない状態を作り上げてきた日本企業ですが、このままでいいとは思えません。グローバルな競争に勝ち抜くためには、変わるのか、変われるのかが問われています。 　競争に勝ち残った会社を見ると多くが財閥系企業です。日本では、巨大企業（売上高上位50社。銀行を除く）の4分の１程度が企業集団に属しているのです。日本の産業社会の未来には、しばらく企業集団が存在し続けます。ではどんな役割を果たしているのか、いくのか。本書は歴史分析によって未来予測や展望のヒントを提供します。欧米大企業の進化を追った既刊『マネジメントの文明史』に続いて、これまでの経営書にはない独自の仮説に基づく興味深い解説をします。

整理収納アドバイザー16万9000人中、百戦錬磨の片付けプロたちが著名企業でコンサル！？ モノの行方不明が頻発……よどんだ空間をキレイにしたら職場が変わり始めたーー。 個人スぺース片付け実例付き！ リモート勤務やオフィス縮小機運が高まるなか、整理収納アドバイザーのベテランたちが実例を交えて職場を働きやすくする様々なノウハウを伝授する。 ◇著者紹介　川井かおる Kaoru Kawai 整理収納アカデミア顧問、プラスハーモニー代表 愛知県一宮市生まれ。東京理科大学理学部第一部応用数学科を卒業後、郵政省(現総務省)に入省。郵政研究所などを経て、郵政大学校の教官として教育に携わる。その後、郵政事業庁、日本郵政公社、日本郵政グループ本社で数々の役職を歴任。31年間の会社人生を早期退職し、現在は、整理収納アドバイザーの教育に携わるとともに、会社の進化をサポートする活動、執筆活動、モチベーショナルスピーカーとしての講演活動をはじめ、瞑想会、リトリート、企業合宿、セミナーを主宰するなど、幅広く人間教育に関わる。また、早期退職の７年前から週末に東京を離れる週末移住を体験したことから、プチ移住を進めるコミュニティ活動も始める。著書に『知識は捨てる！』（日経ＢＰ）『自分と調和する生き方』（草思社）などがある。 ◇片付け監修　須藤昌子 Masako Sudo 整理収納コンサルタント・ameba公式トップブロガー。著書に『死んでも床にモノを置かない。』（すばる舎）『リバウンドしない収納はどっち？』（KADOKAWA）などがある。整理収納サポート・セミナー活動・雑誌監修・テレビ出演など多方面で活躍。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 気候温暖化の現状と 脱炭素へ向けた世界の取り組みをわかりやすく図解した SDGs時代の決定版ガイドブック ▼国連組織によれば、地球の気温は19世紀後半と比べて約1.1度上昇しました。日本や世界各地で、異常な熱波や干ばつ、過去に例を見ない集中豪雨や巨大な台風が増えています。こうした異常気象は気温の上昇と関係があるのではないか。そんな見方が強まっています。 ▼世界の専門家や研究者で構成する国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」は、最新の報告書で「1750年ごろ以降に観測された温暖化ガスの濃度増加は、人間活動によって引き起こされたことに疑う余地はない」と断言しました。 ▼この気候変動とその深刻な影響を理解するため、本書のプロローグや第1部では、世界で起きている現実を図や写真を多用してわかりやすく解説しています。さらに第2部では、2016年11月に発効したパリ協定や2021年11月に英国グラスゴーで開かれた第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）で確認した「気温上昇を1.5度に抑える努力を追求する」との合意の実現に向けて、国や地域、企業が始めた挑戦を数多く紹介しています。これから社会の変化を掴むことができます。 ▼気候変動の原因となる温暖化ガスの排出を抑えるには、これまでの生活や経済のしくみを大胆に変えなければなりません。先進国と途上国の意見の対立もあります。資源の豊富な国と乏しい国など、各国が抱える条件も異なります。このため本書では、新しい技術の開発など積極的な取り組みだけでなく、簡単には解決できない課題や国際社会の現実にも触れています。 ▼職場で、学校で、家族で考え、行動するための1冊です。

なぜ「使えないシステム」が生み出されるのか？ こんな疑問を抱いた経験は、一度や二度ではないと思います。 小学生がタブレットを使って、ゲームのような教材でプログラミングを学んでいます。企業はクラウドを介して、様々なサービスを使えるようになりました。個人が、組織が、コードを書くようなプログラミングはしなくなっています。 一方で、コンピュータと付き合う機会は増えています。ITをプログラミングの水準で理解、使役できない企業は、こんどこそ改革の大波にさらわれてしまうかもしれません。コンピュータとコミュニケーションをとるために、プログラミングは学ばなければならないのです。 「プログラムは結局、運動会のプログラムと同じ。やることを順番に示し、実行していく」 「その仕事の本質をとらえ、解決策を他の人にもわかるように明文化してまとめられる人が、いいプログラムを書ける」 「プログラミングの素養がまったくないマネジメント層は、現場経験のない士官学校出の偉い人」 プログラミングの基本から、アルゴリズムの良し悪し、ネットワークの便利さ、データベースの構造、システム開発の失敗理由まで、初学者でも理解しやすい、平易な口調の講義形式で解説します。 作る人も作らせる人も必読の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は，大学生，大学院生，そして社会人という幅広い読者を対象としたコーポレートファイナンス（企業財務）とバリュエーション（企業価値評価）のテキストです。「企業価値の向上」「価値創造経営」「持続可能な成長（サステナブルな成長）」という現代のビジネスのキーコンセプトは，コーポレートファイナンスから生まれたといっても過言ではありません。本テキストの内容をきちんと学ぶことで，これらの重要な考え方を正しく理解することができます。 　本書の特徴は，大きく三つあります。第一に，事業戦略や経営戦略との関係を重視していることです。コーポレートファイナンスとバリュエーションでは，企業価値，価値創造，サステナブル成長などを財務的な数値で分析します。企業の事業戦略や経営戦略と，財務数値との密接な関わりを解説します。 　第二に，ESGを取り入れていることです。ESGはサステナビリティと関係があり，コーポレートファイナンスとの親和性は高いです。この潮流を無視するわけにはいきません。本書では，第13章と終章「コーポレートファイナンスの広がり」において，ESGを重点的に取り上げました。その他の章においても，ESGとコーポレートファイナンスの関係を紹介しています。 　第三に，実際に手を動かして理解を深めてもらうために，エクセルによる財務モデルを多用していることです。手を動かしながら，コーポレートファイナンスとバリュエーションの理解を深めてください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『リアル店舗×テクノロジー』でビジネスモデルを変革 コロナ後でDXへの取り組みを進化させている小売り・飲食業を徹底取材！ ユニクロ、大丸松坂屋、西武、パルコ、イオン、ローソン、カインズ、ワークマンなど 大手小売りによる「新しい顧客体験」の創出事例を紹介

〇中国は振り子のように歴史を繰り返す。強固な共産党支配の貫徹、米国に取って代わる覇権追求がいつまでも続くことはあり得ない。「中国共産党は建国以来、やがて米国に取って代わることを企んできた。その野心を隠して西側を騙してきた」という「100年マラソン」説は誤りだ。中国は今後、どういう要因によって、どう変わるのか。それを正確に予想することこそ喫緊の重要課題だ。 〇世界も大きな変化に見舞われている。コロナ・パンデミックを契機に、世界の経済政策のトレンドが「自由貿易、小さな政府、ネオ・リベラリズム」から「政府の経済介入強化、大きな政府、配分重視」の方向へ転換した。同様の変化は1930年代にも起きた。世界も中国も「歴史は繰り返す」。 〇2020年、中国に大きな変化が起きた。米国と長期持久戦を闘っていく方針を固めたのだ。「米国は衰退に向かっている」という判断が「持久戦を闘えば、時間は中国に味方する」という楽観を生んだからだ。だが、「時間は中国に味方する」ことはない。貧富の格差、不動産バブル、「隠れた政府保証」がもたらす弊害、財政難、少子高齢化などの難問を抱えているためだ。GDPで米国を抜くことはなく、中国経済は崩壊しないものの、「中所得国の罠」への道をたどる。 〇政治面でも軌道修正が避けられない。共産党支配によるタテ単軸制御型システムの限界――「何でも党が指導」体制ではもうやっていけない。老いた文革世代がリードする「中華民族の偉大な復興」という看板は若者から支持されず、もう降ろすとき。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの企業やコンサルタントに数字の読み方を教えてきた著者の最新作！ 「これだけは押さえておきたい」ファイナンスの新常識を難易度別に徹底解説。 かつての会計ビッグバンほどのインパクトはないものの、 経営環境の変化によって、会計の常識も静かに変わっている。 実務家や投資家にとっては欠かせない基礎知識を、 企業分析に定評のあるコンサルタントがわかりやすく解説する。 「無借金経営は本当に素晴らしい？」 「なぜPLがこんなに“退化”しているのか」 「自己資本比率よりも重視されている指標とは？」 「粉飾決算の典型的な手口とチェックポイント」……。 多くのビジネスパーソンやコンサルタント、 学生に数字の読み方を教えてきた著者が、 新時代に押さえておきたい「あたりまえ」をサクッと解説！ 1項目数ページの読み切り形式で必要箇所から読み始められます。 トヨタ、ドコモ、ソニーなど、実際の企業の事例も満載。忙しい方にもお勧めです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プロが伝授するホーム選びのノウハウを学び、家族が満足できる高齢者施設を探すための一冊 <本誌の企画趣旨・コンセプト> ●難しいと感じる人の多い高齢者施設選び。本当に安心して預けられる施設、家族が満足できる施設はどうやって探せばいいのか。そのニーズに応えるべく、高齢者施設の基本的な情報から選び方・見極め方・現入居者の生の生活環境に至るまでを丸ごと特集。失敗しない施設選びガイドの最新版。 <主な内容> ●巻頭特集 介護業界で「伝説」と言われるような施設経営者のインタビューを掲載。また、ペットと一緒に暮らせるなどユニークな取り組みを行っている高齢者施設を紹介。 ●第１章で、施設探しのナビゲーションを展開 監修の上岡氏の考える「上岡式ライフステージからみた施設の５分類」を掲載し、一般的な分類と比較しながら解説する。入居のための準備や、施設見学の際のチェックポイント、入居前に確認すべき重要事項など、施設探しから順を追って必要な手順を伝える。 ●第２章で、厳選した全国高齢者施設の最新詳細情報を提供 読者自身が施設の良し悪しを見分けるために参考となる「11のモノサシ」を徹底解説。また、監修者独自の評価によって選ばれた満足度の高い高齢者施設だけを選び、厳選リストとして150件以上、写真をふんだんに用いて施設の詳細を紹介する20件を掲載する。

『サイロ・エフェクト』著者最新作！　 なぜ経済学やビッグデータ分析は問題解決に失敗するのか？ 社会科学とデータサイエンスの融合で人類学的知見が果たすべき役割とは。 FTのトップジャーナリストが広い視野から事象を分析する人類学の思考フレームワークを解説。 　　　＊　＊　＊ 　現代社会の知的ツールが、機能不全に陥っている。経済予測、選挙の世論調査、金融モデルは外れてばかりだ。こうしたツールは、世界はごくわずかな変数で分類・把握できるという前提に基づいて設計されている。視野が狭いのだ。 　世界が安定していて、過去が未来の参考になる時代なら、それでもうまくいくかもしれない。だが変化の激しい時代、「極端な不確実性」に直面しているときは、狭い視野は危険だ。 　ビッグデータをAI（人工知能）がどれだけ処理しようとも、そこから導き出されるのは「WHAT」だけである。事象の原因、「WHY」にはたどり着けない。 　　　＊　＊　＊ 　いま求められるのは、広い視野と「WHY」を突き詰める視点である。「未知なるものを身近なものに」「身近なものを未知なるものに」変化させ、隠れたパターンを見いだすツールである。 　本書では人類学者のように「虫の目」で世界を視て、「鳥の目」で集めた情報と組み合わせることで「社会的沈黙」に耳を澄ます技術「アンソロ・ビジョン（人類学的視野）」を紹介する。 　フィナンシャル・タイムズ紙（FT）のトップジャーナリストが執筆した話題作。

電力王と呼ばれた明治・大正期の実業家、福沢桃介。埼玉の貧農の次男として生まれた桃介は金持ちになることを夢見て慶應義塾に通い、福沢諭吉の娘婿となる。念願の米国留学も果たし、一流企業に就職、すべては順調にいくかと思いきや、行く手を病魔が立ちふさぎ、長期入院を与儀なくされる。ところが病床で株を覚え、大金持ちになる。その金を元手に自分の会社をつくるものの、義父である諭吉の裏切りに遭い、会社を畳む。そこから一転、相場の世界にはまり、兜町の風雲児となるが、相場師という虚業に嫌気がさし、電力事業という実業に目覚める。弟分の松永安左エ門、日本最初の世界的女優、川上貞というパートナーの助けも借り、木曾川に東洋一のダムを築く。 　 　桃介は直感や感性の人で、物事を論理からのみ考えない。「二と二が合わさって四になるんじゃない、時には五にもゼロにもなるんだ」と言うのが口癖。水力発電を主戦場と決めたのも、事業の将来性はもちろんだが、生き物を殺さず、土や岩を苛め抜くだけで済む、という理由からであった。本書は、桃介の稀代の事業家、イノベーターとしての機略縦横の活躍ぶりにスポットをあて、その生涯を描く。

事業進化、競争力アップのための「新たな武器」を手に入れる！ ビジネスと人権、サステナブルファイナンス、経済安保、事業再生、ガバナンス…… 　　目まぐるしく変わるルールの現在地とその先をわかりやすく解説。 ◆ルールを「守る」対象ではなく、「ビジネスの種」として考える 　新しいテクノロジーが次々生まれビジネスの世界を変えるのと同じく、いま、新しいルールが次々つくられ、経済社会に大きく影響し始めている。それらの順守は当たり前だが、一歩先んじて、新しいルールをいち早く理解し活用することが、ビジネスの成功には不可欠の時代となった。ルールは、単に守る対象から、企業の成長、競争のための道具・武器に変わりつつあるのだ。 　 ◆経験豊富な専門家軍団がルールの先を読み、アドバイス 　本書は、日本を代表するローファームの経験豊富な専門家たちが、ビジネスの現場に欠かせない法的な課題の最新状況をフォローし先読みができるように、ホットイシューとしてのトピックスを含む12のテーマから、重要な法令・ソフトローの現在と今後予想される新たな動き、その影響、横展開について、(1)大まかな流れとその背景、(2)直近のルール変更、(3)ルール変更の活用、(4)中長期のルール変更の見通し、(5)中長期のルール変更の活用――の５つの視点から、図解も多用しわかりやすく説明するもの。競合に差をつけ競争を勝ち抜くための「ビジネス法の知識」という武器を身につけることができる一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資金調達、事業計画の作り方から上場の準備まで、１冊で丸ごとわかる！ イノベーションを通じて人々の生活や社会を変えることを目的とした、学生や若手ビジネスパーソンによる起業が増えています。一方で、長年の経験やスキルを武器にするシニアの起業も近年活発です。 本書は、起業からＩＰＯまでを実現するために必要な経営の知識を実践的に解説するムックです。 　技術やアイデアを事業化するには、何が必要で、何を行わなければならないのか。本書は、起業家の心構え、資金調達、事業計画の作り方、決算関連資料の作成、コーポレート・ガバナンスなど、会社の立ち上げから事業を軌道に乗せるまでのノウハウを丸ごと１冊で解説します。 　さらにはＩＰＯを目指す起業家に向け、上場準備の進め方やスケジュール、上場審査のポイントなども詳述します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆混迷する物流業界！　最前線を読み解く ◆エネルギーの高騰、人材不足、ECの拡大など企業が多くの課題を抱える一方、配送自動化、オムニチャネル戦略の進化などの最先端の取り組みについて徹底取材。 ◆コロナ禍で激変する物流環境 　コロナ禍で宅配の増加、倉庫での３密回避など物流業界には大きな影響が出ており、さらに従来からの大きな課題である人手不足がさらに深刻化している。その一方で、企業ではそれに対応するための自動化の動きが進み、データやＡＩの活用が進んでおり、そうした最新の取り組みについて解説。 ◆最新の動きを多方面から解説 　コロナ禍に対処するため、小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きが加速している。本書では、物流業界の様々なプレーヤーを取材し、最先端を解説。また、巻末企画として「数字で物流業界を読み解く」も掲載。

ミシガン大学ビジネススクール教授の著者キャメロンによれば、ポジティブリーダーシップとは、普通ではない 並外れた効果、結果を達成するマネジメントのこと。本書では絶対に実現できないと思われた巨大な核施設 の整理、経営陣の交代で混乱を来した病院、M&A後の異なる組織の融合など、難題を抱える組織やプロジェ クトをかじ取りして卓越した結果につなげた事例や組織行動学、医学、心理学の幅広い研究を引用しながら、 それらの共通項を4つの「ポジティブリーダーシップ」戦略としてまとめた。 キャメロン教授は、あえて枠組みを超えるような「ポジティブな逸脱」を認めるリーダーと 「肯定的なエネルギーを出し続ける人＝ポジティブエネジャイザー」の組み合わせが難題解決に有効とする。 そのうえで、並外れた成功のためには、リーダーは「弱点よりも強みを強調すること」 「思いやり、感謝、許しなどの徳のある行動を育むこと」「達成目標に加えて貢献目標を奨励すること」 「仕事に意味を持たせること」が必要と説く。 翻訳書の割にコンパクトなつくりですが、組織の状態をチェックするテストや自己診断ツールも含まれ あらゆるビジネスパーソンが読めばすぐに活かせる一冊です。

■大増税か、国家の役割の縮小か。それとも債務危機か。 逃れられない究極の選択。従来の常識を覆す新鮮な問題提起。世界各国の経済・財政事情に通暁する財政のプロが、コロナ危機を経て、さらにこの先30年にわたる国家財政の未来を描く。2020年フィナンシャル・タイムズ紙ベスト経済書。 ■医療、介護、気候変動、年金、インフラ整備、格差問題、教育投資、雇用確保……。コロナ禍への緊急対応のうえに、政府に持続的に加わる支出拡大の圧力。国家財政はこれからどうなるのか。政府が直面する本当に重要な課題は何か。 ■実は、支出拡大の最大の領域は、技術の進歩が顕著な医療だ。年金はもはや大きな焦点ではなく、パンデミック対応も脇役でしかない。大きな政府か、小さな政府かというイデオロギーの違い、政策選択の内容にかかわらず、各国はこれまでにない財政の膨張に直面せざるをえないのだ。 ■先進国経済に通じた財政改革の指南役が、数量データ、バランスのとれた明晰な分析、緻密な論理構成をもとに先進国財政が直面する支出拡大圧力を読み解く。医療技術と医療費増大の因果関係、雇用安定化・所得補助とデジタル化、介護サービスの展望、気候変動問題と国家財政の関係など、経済構造の変化と財政との関わりを明快に分析。さらに、ボーモルの「コスト病」説の問題、現代貨幣理論の誤りなど、経済理論上の論点も浮かび上がらせる。

本書は、広報一筋35年、様々な経営者に仕え修羅場も経験してきた著者が、「経営広報」という独自の考え方を整理し提示するもの。リアリティに溢れた実践的内容で、広報関係者、経営者・経営幹部にもぜひご一読いただきたい一冊。 本来、広報は経営者の仕事だ。広報担当が経営者と協働してそれを担うために、まずは「広報＝メディア対応」という固定観念をいったん外す。そして、(1)経営者に寄り添い、(2)言葉にならぬ経営者の意思をつかみ、(3)それを言語化し、(4)ときには覚悟を引き出し、(5)ストーリーに仕上げ、(6)それを必要な各機能に接続し、(7)アウトプットの全体統制を図るという、７つの手順からなる「経営広報」を実践すべきだ。 【４つの特徴】 １．昭和から令和までの広報機能の変遷 　35年間、広報の最前線で3つの時代を駆け抜けた著者だから書ける、時代を彩る広報機能の変遷と、そこから見出した“ドーナツ化現象”という問題意識を提起。 ２．経営者とのリアルなせめぎあい 　著者が広報責任者を務めてきたリクルートコスモス、ＣＣＣ、ＧＤＯ、ベルシステム２４、ＡＤワークスグループ（現職）、それぞれの個性的な経営者とのリアルなせめぎあいが満載。 ３．7つの手順と35のベスト・プラクティス 　著者独自の広報論を「経営広報」として展開するにあたり、上記「7つの手順」ごとに各５つ、計35の実践的な秘訣を「ベスト・プラクティス」として披露。他に類を見ない実践的かつ体系的な指針。 ４．中島茂弁護士との対談 　中島経営法律事務所代表の中島茂弁護士との対談を掲載、「経営広報」という考え方の強力なバックボーンとして、高次元の経営論・広報論を展開。

ルールを知れば、ビジネスがわかる 歴史を知れば、ルールの見方が変わる！ 最強のコミュニケーションツール＝「ルール」の 意外な秘密に迫る、知的エンタテインメント！ 争いを解決する。ゲームを面白くする。ビジネスを円滑に進める―― われわれの周りには、様々な「ルール」が存在する。 ルールは、誰かがそれを定め、運用していくことで変わり、時代にそぐわなくなると消える、 というライフサイクルを経る。 本書は、そうしたルールの興亡の歴史を知ることで、 その本質を理解し、いまのビジネスにどのように影響しているのかを読み解く ビジネスエンタテインメント本である。 本書ではビジネスにおけるルールの役割を 「安心と期待感を持たせて信用を維持する」 「創造物の拡散とコントロール」 「ビジネスを広げるための、巻き込みと役割分担」 「企業を成長させるための育成と放任」の４つに分解し、 それぞれについて各章で説明。 インターネット時代におけるルールの変質や、 日本が得意でない「ルールメイキング」にどういうスタンスで臨めばいいのかについてもふれる。 ・世の中を大混乱に陥れた、数々のバブル崩壊の教訓とは？ ・特許ルールはなぜアメリカでこれほど重視されているのか ・自動車産業創世期、ルールにとどめを刺されたイギリス ・今でも世界を悩ませる育成ルールの各国別事情とは？ ・ルールの構造を劇的に変えたインターネットの破壊力の本質は？ など、誰かに話したくなるトピックを交えながら、解説する。

世界100万部の超ロングセラー。 資産運用の常識を変えた伝説の一冊! 「市場と投資の本質」を伝える投資哲学の名著として、世界中で読み継がれてきたベストセラーを、最新データに基づき全面リニューアル。 変動するマーケットに一喜一憂する。じっくり考えて決めた投資計画を無視して、高値で買い安値で売ってしまう。そんな経験をしたことがある方は少なくないでしょう。では、市場動向に左右されることなく、大切な資産を守り、実り豊かな人生を実現するには、どうすればいいのでしょうか? 　本書ではその現実的な対応を教えます。 著者のエリス氏は、投資の成功は、値上がり株を見つけることでも、ベンチマーク以上の成績を上げることでもなく、「自ら取り得るリスクの限界の範囲内で、長期的な投資計画や資産配分方針を入念に策定し、市場の動向に左右されず、徹底的にその方針を守り抜く」ことだと言います。 そのための方法として詳しく紹介するのが、「インデックス・ファンド」への投資です。本書では、個人投資家が押さえるべき運用基本方針のポイント、成功する投資信託や確定拠出年金の選び方、投資の基本原則などについても広く解説。プロ・アマ問わず投資に関わる全ての人に広く役に立つ内容になっています。 ■改訂のポイント 今回の改訂では最新データに基づき全面リニューアル。新たに6章を加え、2020年の新型コロナウイルスの蔓延がもたらした大暴落と急回復期など、最新の市場動向もふまえて内容をアップデートしています。

中国の一帯一路戦略には、通商・金融以外にもう一つの顔がある。それはデジタル戦略だ。一帯一路デジタル経済国際協力イニシアチブ（デジタルシルクロード）は、一帯一路の情報通信分野における構想である。これに対して米国などは、安全保障上の懸念、知財の窃取、およびプライバシーの面において中国由来の技術は潜在的に高いリスクを抱えていると指摘している。しかし、こうした視点だけでは中国による影響力拡大の目的を理解するのに不十分だ。なぜ多くの国がこれらの技術を受け入れるのか、低コスト機器に付随するリスクは何か、または中国の技術を通じた影響力はどのように効果を上げるのかを明らかにする必要がある。 　本書は、デジタルシルクロードについて、国際政治におけるパワーをフレームワークとして、経済、安全保障、及び技術という要素、インド・太平洋という地域の地政学からその目的と影響力を明らかにする。 　地政学、安全保障、国際政治におけるパワーの行使という独自の観点から、中国の一帯一路のデジタル分野での取り組みであるデジタルシルクロードの影響力を読み解き、インフラ整備、5G、デジタルプラットフォームの拡大を示すと共に、中国の技術・経済・外交的な影響力拡大の状況と対抗策を示す。

SDGs社会、パーパス経営、ESGマーケティング…… 豊富な事例で紐解く、新しい時代の成長のヒント！ 　いま、商品やサービスの選ばれ方が、就職先として選ばれる基準が、投資家が注目する企業の条件が変わっている。SDGsやパーパス、ESGといった言葉が浸透し、企業を取り巻く環境が急激に変化していることを多くの人が実感しているはずだ。「社会をよりよくする」ための活動を通じて、社会から支持されることが、これからの時代に企業が生き残るうえで重要になっている。 　この変化に、従来のマーケティングは対応できているのだろうか？　「社会」という視点が、マーケティングの定石である「3C」や「4P」などのフレームには抜けているのが実態だ。このことにいち早く気づき、「社会」という視点を取り入れている企業が、いま世の中からの賛同を得ているのである。 　そんな時代に有効なアプローチとして提案するのが「ソーシャル・ポジショニング」という新しいメソッド。国内外の事例を著者が分析し体系化したものだ。市場の中で競合との比較において差別化する従来型の「マーケット・ポジショニング」ではなく、社会の中でその企業が果たすべき役割を見つけて必要とされる居場所をつくるというもの。これまでは市場の中でポジションのない製品は生き残れなかった。同様に、これからはいかにして社会の中にポジションをとれるかが重要なカギになる。 　本書を通じて手に入れた“社会と向き合う”技術を「武器」に企業が成長し、同時に社会もよりよく変わっていく。まったく新しいマーケティングの実践手法を解説する一冊である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 バリュエーション(企業価値評価）とは、特定の会社自体の価値やその株式の価値を算出する手法。日本にはM&Aが盛んになり始めた20世紀末に導入され、瞬く間に定着しました。M&A、TOB、事業承継、事業分割において不可欠なデータを提供するバリュエーションですが、実務の現場において、実務家の一部が自分たちに都合の良い結論を導くために、背景となる理論の一部をつまみ食いして使っており、企業価値評価実務の全体を通してみると、必ずしも理論的一貫性がとれていないのではないかという懸念があります。 　本書は、このような懸念を踏まえて、その背景となる理論の前提との整合性や、実務上の運用において評価者に許容される裁量の範囲について、法学、経済学、金融経済学、会計学の研究者に加えて、企業の合併・買収（M&A）の専門家である法務分野、および実際の企業価値評価に携わる実務家が、企業価値評価の実務において、裁判などで争われているような論点を取り上げ、そこで当事者が引用している理論の妥当性や問題点を検証するものです。 　バリュエーションそのものの解説書は、入門書から専門書まで数多く刊行されていますが、日本においてどのような問題が存在し、実務上何に注意すべきかといった観点からの解説はなされていません。本書は、M&Aに関わる実務家が知っておくべきバリュエーションの課題を包括的に解説する初の試みです。

16年にわたる「女帝」の政治が遺したものは、「一強の経済」と「負の遺産」だった。 　　　　世界が混迷を深めるなか、新政権率いる“欧州の巨人”はどこに向かうのか？ 　　　　　　　　　　　　　そして日本は何を学ぶのか？ 　本書は、日本を代表するマーケット・エコノミストの１人で、長く欧州を見てきた筆者が、メルケル引退をドイツという一国家のみならず、EU史における１つの節目と捉え、過去を総括し、現状を整理した上で、未来を展望するもの。 　「欧州の病人」と呼ばれたドイツ。シュレーダー政権は、労働市場に切り込む抜本的な改革により経済の立て直しを進め、次のメルケル政権にしっかりその果実を引き渡した。その後、メルケルは16年にわたりドイツを、そしてEUを代表する政治リーダ―として君臨。この間に、ドイツ経済はEU（ユーロ）という枠組みにも守られながら輝きを取り戻し、メルケルは世界にその存在感を示し続けた。しかし、その裏側では、欧州難民問題に象徴されるEU内での孤立化、米国（トランプ政権）との微妙な軋轢、中国との接近など、その将来を危うくしかねない様々な芽を生み出してきたのも事実だ。 　いったいメルケル政権は、次の時代に向けて何を遺したのか？　それは果実か、それとも負債か？　そしてドイツ経済の復活に、日本は何を学べるのか？ 　まさにショルツ新政権が発足したこのタイミングで、「メルケルなきドイツ」「メルケルなきEU」を展望し、英国離脱で岐路に立たされているEUにも鋭く切り込む。

◆２０２２～２４年改正に完全対応――新制度を上手に活用して「老後の備え」を見直す 　２０２２年５月からiDeCo（イデコ）の加入可能年齢が拡大、２０２０年度の税制改正で使いやすくなったといわれるＮＩＳＡも２４年に新たな制度がスタートするなど、いま「人生１００年時代」を見据えた資産づくりを見直す好機を迎えている。公的年金制度も２０２０年５月に成立した「年金制度改革関連法」のもと、２２年４月から順次施行される。 　まさに、リタイア後の最大の支えである公的年金と、イデコ・ＮＩＳＡといった自助努力を総合し徹底活用できるかどうかで、老後の生活が大きく変わる時代に突入したのだ。 ◆老後資金づくりはあなた次第――「お金を殖やすツボ」がわかる一冊 　本書は、日経で一番詳しい経済記者が、ニュートラルな立場から、新たな制度の活用と「お金を殖やすツボ」をわかりやすく解説する。昼の情報番組で取り上げられるなど話題となった好評既刊『人生１００年時代の年金戦略』、および同じく話題書となった『税金ゼロの資産運用革命』の２つの本のエッセンスも統合、「安心な老後」をつくるお金の知識が満載である。 　著者の試算では、２０２２年から２４年にかけての大改正により、公的年金、イデコ・ＮＩＳＡなどをフル活用するかしないかで、平均的な給与所得者でもつくれる資産に２０００万円以上の差が生まれる。早めに準備すれば、その額は数千万円にも。そうした試算もわかりやすく織り込みながら、図解も多用しポイントを解説。給与所得者から自営業、パート、独身者まで、「新しい日常」の時代に人生を謳歌したいすべての人に必携の一冊。

資本とイノベーションを利用し社会・環境問題を解決する 新しい経済システム「インパクト投資」を創始者が解説する 「FTが選ぶ2020年ベストブック」 「インパクト投資は、人類の経済システムを変革し救済するための、重要な新アイデアである」 ――ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） 「善行と経済的成功を両立したい人の必携書だ」 ――ボノ（U2） 「［インパクト投資の］目標は、社会的な目的を組み込んだ新しい形の資本主義を築くことにほかならない。本書はこの革命に関心があるすべての人に読まれるべきだ」 ――マーティン・ウルフ（フィナンシャル・タイムズ紙チーフ・エコノミクス・コメンテーター） ［著者紹介］ ロナルド・コーエン（Sir Ronald Cohen） サー・ロナルド・コーエンはグローバル規模のインパクト革命を主導する先駆的な慈善家、社会イノベーターであり、ベンチャー・キャピタリスト、プライベート・エクイティ投資家でもある。現在はインパクト投資グローバル運営委員会（GSG）委員長およびポートランド・トラスト会長を務める。社会的投資顧問会社ソーシャル・ファイナンスをイギリスとアメリカ、イスラエルで共同設立したほか、G8社会的インパクト投資タスクフォース（G8T）委員長（2013～2015年）、イギリスの社会的投資タスクフォースの委員長（2000～2010年）、英国ベンチャー・キャピタル協会創設会長、欧州ベンチャー・キャピタル協会会長を歴任。

投資家と企業のどのような対話が企業価値を高めるのか。どのような尺度で成果を計るのか。ESGにどう取り組むか。具体例を元に解説する。 本書の問題意識は２つある。第１に、投資家は投資先企業に対し開示を求めるばかりで、自分たちの考えを投資先企業やお客様などインベスト・チェーンのステークホルダーへ十分に伝えていないのではないかということである。第２に、「対話」において試行錯誤している内容を具体的に公開することで価値創造につながる「対話」とは何かという議論を喚起できるのではないかということである。 本書では、カルビー、ナブテスコ、名古屋鉄道など企業名を明記し、具体的なやり取りを公表することで臨場感を感じてもらえるように「対話」を開示。かたちだけの「対話」に終わらず、新たな意味が生まれ、価値が創造される道を探る。

勝ち組だけが知っている活用法を解明！　価値を創り出し、収益を獲得し、成長するためには、カネ、ヒト、モノだけでは不充分。企業の内部そして外部に存在する情報が不可欠です。とはいえ、情報はそのままでは価値を生み出しません。価値を生み出すためには、必要な情報を企業が受信出来る状況や、必要な情報が価値創造に関わる人々に共有される状況をつくりださなければなりません。いわば、「情報の流れをつくりだす」ことが必要になるのです。 　では、インターネットの発展に伴う情報量の増加と、情報の受信・発信の機会の増加は、企業にどのような変化を促しているのでしょうか。いや、受動的にではなく、成長する企業ならばそうした外部環境の変化に対して、何らかの行動を能動的にとっているに違いありません。それらを企業経営の観点から明らかにしようとするのが、本書の目的です。 【情報資源活用のために理解すべきポイント】 ・企業を取り巻く情報の流れについて、その全体像 ・情報の流れを促進し、情報を活用するための企業の取り組み ・企業成長のための情報活用の仕組み ・情報の流れとその活用を阻害する要因 ・情報の流れを活用するために、企業が取り組むべきこと

史上最も騒然とした政権移行は、核兵器を使った米中戦争という国家存亡の危機に瀕していた。 重い影を背負ったバイデン政権の実態。 復讐を誓うトランプ復活の未来。 著名記者が放つ全米大ベストセラー。 【内容紹介】 現職大統領トランプが選挙不正を唱え続けるなか2021年1月6日に発生した議会襲撃事件は、トランプからバイデンへの政権移行が国家存亡の危機を招く可能性を強く示していた。襲撃事件直後、統合参謀本部議長マーク・ミリーは、1933年にナチスが起こしたドイツ国会議事堂放火事件をトランプが再現しようとしているのではないかと懸念した。事件を利用してナチスは独裁を完成させたが、同じような混乱をもたらすためにトランプは核兵器を使うのではないか。トランプが核のボタンを押せば数分内に何個でも核弾頭が発射できるが、その決定に至るまで誰の助言を聞く必要もない。 本書で調査報道の名手ボブ・ウッドワードと政治記者ロバート・コスタが暴き出すのは、まさに開戦の危機に直面していたアメリカの姿である。200名以上の関係者にインタビュー、さらにメモ、電話記録、日記、メール、会合記録といった私的な記録や政府資料から、トランプのホワイトハウス、大統領選、政権移行の大混乱、国防総省、議会、バイデン政権の実態を明かす。 バイデンは前大統領の重苦しい影を背負った。パンデミック、悪化する経済、党派主義がはびこる政治、危険に満ちた国際関係。「この危機の冬、私たちにはやることが大量にある」と就任演説で語ったバイデンは、実際に何をやったのか。本書は、トランプ政権の終わりとバイデン政権の始まりという、史上最も騒然とした政権移行を描くものである。

シリーズ累計40万部超のロングセラー『教える技術』の著者で、 行動科学マネジメントの第一人者が、 職場からミスを無くす科学的方法論を豊富な事例と共に解説。 部下の“不始末"に日々アタマの痛い全リーダーの必読書。 もちろん「自分のミス」を無くしたい人にもおすすめ! 重大事故や企業の信用失墜を招くきっかけは、 働く人のほんの小さなミス。 それに対して、 「一人ひとりが『自覚』を持って行動すればミスは無くなる」 「『安全意識』が希薄だから事故が起こる」 「ウチの会社は『優秀』な人間が少ないからミスが多発する」 「再発防止のために『始末書』と『改善策』を義務付けた」 ……というマネジメントの通念は、実はすべて間違い! 意識の徹底や自助努力では「ミス」は無くならない。 「人間の行動原理」にそった「仕組みづくり」こそ重要です。 ミスが生まれる背景から、何をやってもミスが無くならない理由、 「特定と継続」でミスを無くす仕組みの構築まで、 誰もが身近な事例を用いて丁寧に説明。

GAFAやBATHに対抗する日本の軸は、NTT以外にない。技術力・資金力・人材力で圧倒的なNTT。2022年1月に発足する新生NTTドコモなど、グループ再結集の動きが加速している。光電融合技術「IOWN」をカギとした、ゲームチェンジに向けた経営大改革を徹底検証する。

○筆者が生産者とともにブランド構築を手掛けてきた高糖度トマト「アメーラ」。96年に静岡県で開発され、徹底した「品質管理」と「ブランド戦略」によって、市場の評価を高めてきた。アメーラの生産者は、９つの農業法人の集合体であるサンファーマーズという会社で、中小企業のブランド実践事例として岩崎氏の過去の著作でも紹介されてきた。 ○アメーラは2019年からトマトの本場、スペイン・アンダルシア地方での生産・販売を開始し、快進撃を続けている。「Made in Spain by Japanese」、日本人による現地生産である。 ○輸出しているのは、トマトそのものというより、「ブランド戦略」だ。アメーラは、スペインを代表する百貨店の野菜売り場に並び、スペイン国内では最も高い価格で売れている。 ○欧州進出のきっかけは15年のミラノ国際万博の展示会だった。そこからブランドネーム、ロゴからパッケージデザインに至るまで、あらためて海外向けにブランド戦略を練り直し、現地生産・販売を開始した。 ○本書では、「アメーラトマト」のスペインにおける実践プロセスと、海外諸国の消費者を対象に実施したオリジナル調査結果をふんだんに盛り込み、日本の中小企業や一次産品生産者向けに「海外におけるブランドづくり」の羅針盤を提示する。 ○アメーラトマトの成功事例を中心に論じているが、農産物にとどまらず、海外市場に打って出ようと考えている中小製造業のマーケティングすべてに参考となる内容である。

「わからない」を「わかりたい」に変えるには？ メルカリ、キリンHD、東急電鉄、ソニーグループ、サントリーHD...... 「多様性」に挑む人たちの実録・風土改革！！ 　 女性、シニア、外国人、障がいのある人、性的少数者（LGBTQ）、子育てや介護を担う人など 多様なメンバーと協働する必要性は増しているが、旧態依然とした”昭和的価値観”をもつ層の 理解を得られず、頭を悩ます経営者、管理職も少なくない。 本書は、ダイバーシティ推進に向けて組織内のコミュニケーション改革に挑む人たちの取り組みを 「対話」のあり方に焦点を当てて、ベテランジャーナリストがまとめたもの。 各社の事例、登場する人々の言葉から、組織をよりよくしたいと日々苦心する人たちの背中を 押す温かいメッセージとさまざまな工夫が感じられる一冊。

業種や領域を問わず「サステナビリティへのまなざしあるビジネス」が求められる時代。 コーポレートガバナンスも例外ではない。 多様なステークホルダーとの協働のもと、 持続的な企業価値向上に向けて社会的責任を重視したサステナビリティ経営や、 それを独立取締役や取締役会が監督するサステナビリティ・ガバナンスの重要性が高まっている。 一方で、取締役会として何を決定し、どう発信していけばいいのか、 きちんとした知見をもつ企業は少なく、試行錯誤の状態が続いている。 本書はこうしたニーズに応え、「サステナビリティ×ガバナンス」を 構築する意味と実践手法を解説する。

日本政府は2020年10月26日、2050年までに二酸化炭素ネット排出量ゼロ（カーボンニュートラル）にするとの政策目標を表明しました。この目標を実現するための経済政策の道筋は日本では明確にはなっていません。米巨大IT企業をはじめ世界の企業は、サプライチェーン全体を脱炭素にしようとしています。脱炭素を目指さなければ彼らとビジネスができなくなります。DX（経済社会のデジタル化）を加速することで脱炭素を実現する変革のシナリオを描くことが必要なのです。排出量ゼロへの挑戦は歴史的ビジネスチャンスでもあるのです。 　日本経済研究センターは、人工知能（AI）やあらゆるモノがネットにつながるIoT、ビッグデータが広く深く普及した第4次産業革命後のデジタル経済を想定、2050年度に13年度 比8割削減した場合の経済構造や削減コストを試算しています。現状で想定できるデジタル経済へ全面的に移行すれば、エネルギー消費量は6割減少し、さらに１万円／トン・CO2(t-CO2)の環境税（炭素税）を課税すれば8割削減は可能、との結果が得られています。1.5℃目標の達成には税率を2.1万円超／t-CO2にするほか、脱原発に移行するならば、CO2を地中埋設するCCS（CO2の回収・貯留）が必要になります。デジタル経済への移行が、生産性向上につながる経済改革だけでなく、結果的に温暖化ガス削減にも貢献し、排出量ゼロも可能性があるのです。 　本書は、日本経済研究センターに蓄積されてきた地球環境問題の知見と長期予測の成果を活用してカーボンニュートラル実現に必要な制度、政策と企業の選択を明らかにするものです。

コロナ禍で出生数が急減、このまま我々は手をこまねき「小国」への途を受容するのか。 人口は国力の源である。国際関係の基本構造は「大国」が定め、「小国」はその中で生き残る方策を考えるしかない。人口急減に直面する日本は、一億人国家の維持すら危うい状況にある。このままでよいのか。 本書は、介護保険の立案から施行まで関わり「ミスター介護保険」と呼ばれた著者が、豊富なデータと学識、政策現場での深い経験をベースに、危機的な日本の人口問題を正面から論じた超大作。 人口問題は、社会経済に深く関係し、国家存亡にも影響を与える重要テーマ。それだけに我々の価値観に関わる根深い意見対立も存在する。そこで様々な登場人物が異なる視点から語る小説形式をとっている。 政府、政党、国会がどのように関わりながら政策・法案が練られ、諮られていくのか、超リアルなストーリーに沿って、人口問題の深刻さを知り、解決策の手がかりが得られるまったく新しいタイプの書籍である。 ※本書はフィクションである。登場人物は著者による創作で、モデルは存在しない。しかし、登場人物が語り、取り組む人口減少問題の内容は、すべて公開資料に基づく事実である。

■伊藤邦雄 一橋大学CFO教育センター長 推薦！ 「この本には、役員指名・報酬ガバナンスのすべてが詰まっている」 ■2021年のコーポレートガバナンス・コードの改訂や改正会社法に対応、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した、本分野を代表する書籍の改訂第2版。日本最大規模の役員報酬サーベイや各種データを全面的に刷新。マルス・クローバック制度、ESG評価、スキル・マトリックスの解説や、役員報酬開示など最新トレンドを追加し、さらに充実した内容に。 ■役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる内容について、最新の動向に基づいて体系的・網羅的に整理する。 ■実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味・関心を持つすべての方にとって最適な一冊。

安宅和人氏　推薦 「おもしろい！そしてじっと電灯を見て考えさせられる」 梅澤高明氏　推薦 「脱炭素化に向けたエネルギー産業の指針がここにある！ 　素人にも分かりやすく、プロも納得の内容が満載」 エネルギーが変われば、日本のどこが、どう変わるのか？　 今後10年の日本の勝ち筋、負け筋が見えてくる。 誰もが知っておきたい「エネルギー」の最新動向『エネルギー産業の2050年　ユーティリティ3.0へのゲームチェンジ』に待望の続編！ 霞ヶ関から関連業界まで各方面に反響を呼び、エネルギーフォーラム賞なども受賞した前作から4年。その続編となる本作ではこれからの10年に焦点をあて、2020年代に分散型エネルギー社会を実現する上での具体的な方策を提示する。コロナ禍による社会変化や、デフォルト化した2050年温室効果ガス実質ゼロ目標についての試算を提示し、日本の新たなエネルギーのあり方の政策提言も含むほか、太陽光発電、水素エネルギーの最新動向、国内外の具体的なエネルギー関連ビジネス事例や重要キーワードを盛り込んだ。すべての人に関わりがある脱炭素社会とエネルギーのあり方について、具体的に「なに」が、「どう変わるのか」、「なにができるのか」、「どこに真のビジネスチャンスがあるのか」、などをイメージしやすくなる一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

経営における意思決定の精度向上を目指す 　世界中で気候変動のリスクは年々高まっており、日本でも豪雨や酷暑等が毎年甚大な被害をもたらすようになりました。これらを背景にグローバル企業は気候変動時代における競争力の確保に向け、業態転換を含めたダイナミックな対応を始めています。 　日本企業もようやく重い腰をあげ、気候リスクを経営リスクとして捉え、RE100（再生可能エネルギーの使用を進める国際企業連合「RE100」が主宰する温暖化防止の企業表彰）などに本腰を入れ始めました。しかし、日本の取り組みは欧米諸国にかなりの後れを取っており、グローバルスタンダードから引き離されているのが実情です。 　本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

■金融界のエグゼクティブ・プロフェッショナルに向けたデジタルメディアのNIKKEI Financialが、日本経済新聞の全国金融機関への取材網、金融専門記者たちの金融庁・日銀への取材力を活かし、地域金融機関の事業モデル改革の成功と蹉跌の最前線を伝える。 ■地銀改革の光と影、実力を発揮する信金・信組、現れた新興勢力など、全国各地の地銀の動向を、当事者インタビューをまじえ細かく紹介。また、金融当局が取り組もうとしている企業金融改革の意図・実態・これからや、金融デジタル化、ＥＳＧ金融への取り組みなど最新動向を伝える。

■オリ・パラ開催・観客論争、後手に回った感染拡大防止対策、PCR検査体制・医療体制の不備、ワクチン接種をめぐる縦割り行政、中央・地方政府間の連携の悪さ、医療専門家と経済専門家との不協和音、露呈したデジタル化の遅れ。さらに日本は、生産性・経済の低迷のために、長期衰退も、もはや絵空事ではなくなった。 ■日本はコロナ対応において、どこで、何を、どう間違ったのか。危機を突破する道はどこにあるのか。カギはガバナンス（統治構造）とリスクシェアのあり方を変えることにある。 ■経済学の知見をもとに、コロナ危機に対する数々の政策を早くから提言し続けてきた経済学者が、日本社会を立て直すための包括的な政策ビジョンを提示。コロナ対策をめぐる意思決定過程を間近で見てきた著者だけにしかなしえない観察、洞察にもとづき、豊かな構想力で描き出す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会人も学生も、これで腹落ち！ 面白くてためになる、新感覚の知的エンタテインメント！ 15世紀イタリアで生まれた銀行とキャッシュレス取引 そのシステムを支えるために会計が誕生した―― 大航海時代を迎えて商売がグローバル化し、 産業革命によって新たなテクノロジーと生産システムが誕生。 お金の管理、運用、投資の仕組みも発展し、 それとともに会計も進化した。 21世紀の人と会社とお金をめぐるさまざまな関係は、 歴史物語を読めば理解できる。 本書はそんな壮大なストーリーを６編の物語に凝縮。 楽しくストーリーを追うだけで、 最先端の知識と教養が身につきます！ ・何度会計入門書を読んでも理解できなかった社会人 ・「数字が読めない」ことにコンプレックスのあるマネジャー ・実際に使えるスキルを身につけたい若手ビジネスパーソン ・会計を教えなければいけなくなった社会科の先生 ・どうせ勉強するならマンガがいい、大学生、中高生 こんなみなさんの要望に応えます！

新型コロナウイルスによるパンデミックは世界を大混乱に陥れ、経済活動が急減速した。環境激変のなか、日本は多くの課題を抱えているようにみえる。しかし一方で、考え方、やり方を変えることで、環境変化や多様な課題の発見はチャンスの宝庫となりうる。逆転の思想で考えると、アフターコロナは通常時では難しい「パラダイムシフト」が実現できる可能性が大きく、これを好機と捉え、実際に動くことができる人・組織に勝機がある。過去と同じことの繰り返しや従来のやり方の改善だけでは今後の発展が望みにくいのは改めて言うまでもないことで、いかに付加価値を高めリピーターを増やすか、高価格化を進め富裕層をつかむかという、まさに「戦略」が求められる局面を迎えているのだ。 　本書は、観光ツーリズムに関わる研究者・実務家たちが、こうした問題意識のもと、これからのツーリズム・ビジネスを展望し、真に「観光立国日本」を実現するための新たなキー概念として、サステナブルに発展する「インバウンド・アウトバウンド・ループ（IOL）」という独自のフレームワークを提示。(1)地域に眠る魅力の観光資源化、(2)経験・体験価値化を通じた高付加価値化、(3)地域内・地域間連携の促進、(4)付加価値の価格転嫁による収益の持続的な最大化、(5)越境ＥＣなども活用した海外へのアピール、それによる、(6)再インバウンド――というループの実現による全国規模での経済再生・活性化に向けた戦略と課題を描き出す。

問題山積だからこそ、 日本にはチャンスがいっぱい! さらば悲観論。 20年後に明るい未来を迎えるための必読書。 ロングセラー『投資家が「お金」より大切にしていること』の著者であり、 「ひふみ投信」で有名なカリスマ投資家が説く、 2040年のメガトレンドと成長ビジネス。 ドローンで農作物の生育状況を把握、 障害者手帳の電子化、 水田に囲まれたホテル、 空き家を使った多拠点生活サービス…… こんなすごいアイデア・技術・実装力が生まれている。 投資戦略と人生戦略を見直すなら今! チャンスを活かしておいしいニッポンを味わおう。 巻末には、DRONE FUNDで著名な エンジェル起業家・千葉功太郎氏との対談を掲載。 投資に興味がある人はもちろん、 アフターコロナの働き方・生き方を模索する人、 マーケター、新ビジネスを考える人にもおすすめ。

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2021年上半期のM&A件数は、過去最多を記録。変化の激しい時代、すべての企業にとってM&Aは、生き抜くために必須の手法となる！ 「これからは、M&Aを駆使して企業が生き残り成長していく、ニッポン総M&A時代になる」という著者が、今必要とされるM&Aの知識とノウハウをわかりやすくガイド。M&Aを考えたことのない経営者、M&Aに抵抗感をもつ経営者こそ読んでほしい、M&A入門の決定版です。 著者は、中堅・中小企業M&Aを支援して30年という、業界のリーディングカンパニーの社長であり、中小M&Aの第一人者。その豊富な経験から確立したM&A実務のノウハウや、近年のトレンドを、初心者にもわかりやすく説いていきます。 見所は、実名で６つの案件を掲載した事例パート。「継ぐ人がいない」「成長したいけどできない」「先行き不安」など、経営者の誰もが抱える悩みをM&Aでどう解決したか、ストーリー仕立てで綴ります。また、M&Aの流れをまとめたプロセスパートでは、ポイントを絞って簡潔に紹介。起こりうるトラブルや注意点を、30年の実績から生み出されるリアルなアドバイスと共にまとめた、初心者必見のパートです。

コロナ後の景気回復は？　米中対立の行方は？　ゲームチェンジを起こせるか？　「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員ら、ベテランの専門記者22名が、日本を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。記者の視点を先取り。どこに着目するかで、世界の見え方が大きく変わる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 難関突破に必要な情報を丸ごと解説！ 　医師になるためには、最難関の医学部受験を突破する必要があります。受験生は、この難関を突破するために、他学部の受験生以上に情報収集に注力し、勉強しなければなりません。 　本書は、毎年刊行して好評を博しているムックの最新版。そもそもの疑問から答える最初の１冊となる入門書です。 　医師になるために必要な勉強量、そもそもどのような人が医師に向いているのか、医師にはどのような診療科があるのか、といった初歩的な疑問に答えます。 　また、医学部に合格するための教科別の勉強法、医学部の履修課程なども解説し、受験勉強から医師になるまでのプロセスが丸ごと理解できます。 　さらに、私立大学の高額な学費をまかなうためのマネープランも取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「ニトリ、丸亀製麺、セリアが好きな人は、お金持ちになれる可能性がある」 「10代から投資を始めた人は就職活動に成功する」　　 「賢い投資家は、アップルの製品ではなく、アップルの株を買う」　　 一生お金に困らないために知っておきたい投資とお金儲けの知識を、親子の対話形式で紹介。 　 お金持ちの正体、かつやの儲けの仕組みなど、ごく身近な話題から、 「資本家とは」「利益とは何か」「株価指標の読み方」など、必要な知識が身につく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

人権重視、ジェンダー平等、ダイベストメント、グリーン・アセット比率――。中長期の視点で「環境」や「社会」を優先する新しい価値観に変わり始めた金融。日本銀行もグリーン金融への旗振り役を始めています。 　このような新しい金融の潮流は、サステナブル・ファイナンスと呼ばれています。この新しい金融をめぐって各国の駆け引きは激しくなっており、グリーンBIS規制の制定なども話題となっています。金融機関はかつてのお得意先である重厚長大産業にカーボンニュートラルという変革を求めるとともに、再生エネルギー企業を新たな顧客として獲得することが必要となっています。また、融資先が社会的に批判されるような取引を行わないように牽制することも求められています。 　本書は、マネーをめぐる新しい指針、流れ、規制の形、先進的な対応、邦銀の課題をいち早く解説します。

■自由と競争を愛する国で、いま何が起きているのか。米国の若者たち「ミレニアル世代」「Ｚ世代」の多くが社会主義に傾倒。大企業優遇や社会保障の不備など資本主義のゆがみへの批判、グリーン・ニューディール、時代を象徴するリーダー、オカシオコルテスの登場――経済社会の地殻変動の現場を描く。 ■米国の資本主義や経済社会システムのひずみやゆがみを是正しようと近年、「社会主義」に傾倒する若者が急増している。背景には、2001年の米同時テロ、08年のリーマン危機を経験し、米経済社会の閉塞感を強く感じるようになった事情がある。全国民に医療保険を提供する「国民皆保険」（メディケア・フォー・オール）、最低賃金の引き上げ、大学の学費の一部無償化、再生可能エネルギーを普及させるため巨額の投資を通じて大量の雇用を生み出す「グリーン・ニューディール」――。こうした政策を支持する若者らは2016年に民主党の大統領候補指名争いで一世を風靡したバーニー・サンダース上院議員を後押しするとともに、20年の米大統領選挙でジョー・バイデン氏を当選させた隠れた立役者となった。 ■米国のミレニアル世代やＺ世代にはどんな特徴があるのか。なぜ多くの若者が社会主義にひかれるのか。それが米国政治や社会にどんなインパクトを与えようとしているのか。そして日本や国際社会はどのような点に注視すべきなのか。 　 ■米国のミレニアル世代やＺ世代は今後数十年にわたり米国の中核層となる。本書では、そのかなりの割合の個人が社会主義に親近感を抱いている現状に光を当てる。米国の経済社会や政治の今と未来を考える手がかりとなる一冊。

最近飲み会が減ってホッとしている、四六時中誰かと一緒にいるのがつらい、 「親しくなるとキャラが全然違う」と言われる…… そんな傾向のあるあなたは、もしかすると「隠れ内向」かもしれません。　 一見とても明るく、人あたりの良い人の中に「隠れ内向」の人がいます。　　 周囲の人も自分自身も「隠れ内向」であることに気づいていません。 ただ、外向型・内向型といった性格は遺伝で決まっている部分も大きいため、 内向型の人が外向的に振る舞い続けるのは、どうしても無理があり疲れてしまいます。 本書はそんな「隠れ内向」の方に向けて、自分の「心の癖」を把握し「強み」に変えるためのヒントを紹介します。 【目　次】 プロローグ　心の疲れはどこから？ 第1章　なぜ、ささいなことで疲れてしまうのだろう？　 第2章　自分の「心の癖」を意識する 第3章　その疲れ、もしかして「隠れ内向」？ 第4章　HSPの多くは内向型 第5章　内向型にありがちな悩みとその対処　 第6章　内向型の「強み」はこんなところに 第7章　「振り回される自分」からの脱却