■「倒産」は教訓と知恵の宝庫である リーマン・ブラザーズ、エンロン、コダック、トイザラス、MGローバー、山一證券、そごう、タカタ……日米欧の25事例を徹底分析! ■なぜ一時代を築いた企業は破綻に至ったのか 良い会社かどうかを判断する時、我々は過去の実績や経営指標などのデータを重視します。しかし、数字だけでは見えないこともあります。 経営者も一人の人間であり、例えば急成長の後の油断や甘え、変化に対する焦り、恐れなどによって迷い、時には不正に手を染めてしまうことも……。 倒産に至る過程を、人間ゆえの弱さを軸に見ていくと、また新たな発見と気づきがあります。 ■教訓満載!『世界「倒産」図鑑』25事例のラインナップ

転職を10回した人材コンサルタント 経験に基づく超実践ノウハウを満載 　技術者も転職する時代になりましたが、初めての転職は誰もが不安に思うものです。 　例えば、以下のような疑問を思い浮かべるでしょう。 ・人材紹介会社にしかない「非公開求人」とは何？ ・人材エージェントに頼ってもいいの？ ・職務経歴書は全経歴を書くの？ ・「TOEIC450点」は履歴書に書かない方がいい？ ・一般社員なのに「マネジャー」と書いても大丈夫？ ・ヘッドハンティングされるにはどうすればいい？ ・「ハローワーク」って役に立たないの？ ・中途採用面接のよくある失敗パターンは？ 　本書にはこれらの答えが載っているほか、転職活動をうまく乗り切るノウハウをぎっしり詰め込んでいます。 　筆者は、1000枚の履歴書・職務経歴書を書き、100回の中途採用面接を受け、10回の転職を経験した“転職エバンジェリスト”です。現在は、経験を生かして転職・就職の相談を受ける社団法人を立ち上げ、ノウハウを相談者にフィードバックしています。さらに、人事コンサルタントとしても活動しています。 　経験豊富な筆者から見れば、初めて転職活動をする人はもったいないことや、勘違いによる不利な行動をしているそうです。「未経験ならしょうがない」とも言えますが、中途採用の面接官は経験豊富な人たちばかり。「未経験だからしょうがない」は通用しないと思ったほうがいいでしょう。 　「転職したいと思っている人」にも、「いつかは転職したいと思っている人」にも、本書は必ず役立ちます。その日が来たときのために、予習と思って読んでおくのもお勧めです。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「シリコンバレーだけを見て、全てが分かったと思ってはいけない」 　　米マイクロソフト伝説のプログラマー、中島聡氏推薦 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ アマゾン・ドット・コムやマイクロソフトが本社を構え、 AI活用のスタートアップがぞくぞくと誕生する米シアトルとその周辺エリア。 ここにシリコンバレーや中国のテクノロジー大手のほとんどが参入し、研究開発拠点を構えている。 シリコンバレーの次と言われるシアトルで何が起きているのか。 米西海岸でどんな地殻変動が起きているのか。 AIエコシステムはどのように成り立っているのか。 米国駐在の現地記者とマイクロソフト出身のシアトル・ベンチャーキャピタリストが明らかにする。 巻末には、シアトルエリアのAI、IoTスタートアップの注目50社リスト付き！！

ホントは強い！同族経営 ビジネス理論で解析すれば課題と対策が見えてくる 日本経済に占める同族企業の比重は大きく、経営学の世界ではまさに今、研究が進んでいる分野です。 「実務と学問の世界をつなぎ、次世代の経営をよりよくする指針を残したい」という星野リゾートの星野佳路代表が、 ファミリービジネス マネジメントの理論と実例を探求。本書はその知見をまとめた一冊です。 ファミリービジネスは近年、注目が高まっている経営学の一分野です。 なぜファミリービジネスが強いのか。星野さんの見解も交えてたっぷりご紹介します。 一方で、ファミリービジネスには特有の弱みや課題があることも事実です。 経営者の親子や家族、親族の確執。そして絶対的権力を握る創業家出身社長の長期政権下で進む、組織の腐敗など。星野さんも嫌というほど経験しています。 このような問題が、なぜ起こるのか。そして特有の課題を乗り越え、本来の強さを存分に発揮するには、どうしたらいいのか。 星野さんは、この4年間、忙しい社長業の合間に全国各地に足を運び、この問いに対する答えを探求してきました。 本書では知的刺激にあふれた星野さんとの旅路を、皆さまにも存分に味わっていただきたいと思います。 そこから得られる知見は、ファミリービジネスの経営者や後継者、社員にとって大いに役立つものです。 ファミリービジネスは、かつて「ビジネススクールでは教えてくれないこと」でした。 しかし、今では、ビジネススクールの一科目として確立されつつあります。 ファミリービジネスの特性の理解は、日本でもこれから、ビジネスパーソンにとって基本的な要素の一つになっていくことでしょう。

お金で困らない方法、入居ミスマッチを防ぐ方法を、老人ホーム紹介のプロフェッショナルが説く！ 老人ホームの相談に来る人のほとんどが、切羽詰まった状態です。老後のお金や親の介護について、今から考え始めませんか？ かかる費用・正しい探し方・ニーズの整理、手遅れになる前に知っておきたい、老人ホームの現実がわかります。 ■主な内容 第1章　タイプ別に解説！ 老人ホームの特徴 　1.ホームの誤解を解く5つのクイズ 　2.特別養護老人ホームってどんなところ？ 　3.特養の民間版「介護付き有料老人ホーム」 　4.自宅の延長「住宅型有料老人ホーム」の実態 　5.その他にもある「老人ホーム」の選択肢 第2章　親に合うホームはどう探す？ 　1.オリジナル「ホーム一覧表」の作り方 　2.親のニーズをどう洗い出す？ 譲れないものは何か？ 　3.結論！ 親に合うホームはこう探す 　4.老人ホームの紹介ルートをどう生かす？ 　5.体験入居・施設見学で見るべきポイント 　6.運営会社の格って大事なの？ 　7.老人ホームを追い出される可能性 第3章　老後とお金 　1.老後資金の考え方－－不安から脱するには 　2.老人ホームとお金 　3.知っておきたい老後のお金の制度と商品 第4章　ホームの中で起きていること 　1.老人ホームの24時間 　2.あなたの親はホームでうまくやれるタイプ？ 　3.こんな家族は嫌われる

結婚発表で注目されているだけではなく次代のエースと嘱望され、2019年の内閣改造では初入閣が予想されている小泉進次郎。だが政治家として何を考え、変えようとしているのかは必ずしも伝わっていません。本書は、秘書時代から今日まで変容する日本政治の中でどのような役割を果たしてきたのかを明らかにするものです。 社会保障・財政、外交・安全保障、テクノロジー社会といった国民向けの政権構想・政策ヴィジョンを描くのは当然ですが、それとは別に、初当選からトップリーダーを目指すよう宿命づけられた進次郎が人知れず突き詰めてきたのが「権力とは何か」です。 首相のリーダーシップはどうあるべきか、「国民政党」とは何か、与党の担うべき役割とは、国会はそもそも何のためにあるのか――。選挙の「人寄せパンダ」役やメディアでの発信、表舞台での言葉から創られた「虚像キャラ」を離れ、永田町の密室、政権与党の中枢で権力の何を見て、どう考え、行動してきたのか、実像を掘り下げて描きます。9月の内閣改造など最新情報もしっかりフォローします。

「リピーターが増えない」 「サービス利用を継続してもらえない」「商品力が弱い」……。 一体、どうすればその商品やサービスをもう一度 手にとってもらえるのか？ “最高の顧客体験”を提供するための、実践的なノウハウを徹底解説。 代表5社の事例を収録 【NTTドコモ】【バイク王＆カンパニー】【トヨタ自動車】 【リクルートキャリア】【物語コーポレーション】

中小企業経営者がしがちな 財務や経営の勘違い。 なぜ間違いやすいのか、正しくはどう対処すべきか。 熱い指導で評判の会計士がやさしく教えます。 社長、その考えすべて間違い！ ×銀行の借金は早く返すべき ×売り上げが増えればお金が増える ×財務は経理に任せている・・・ 勘違い40個、私がズバリ正します！

ビッグデータ。言葉だけが先行し、その活用はなかなか広がっていない。データを使ってしっかりとした効果や成果を出せるまでには至っていない。 　この分野での経験豊富なAgoop社長の著者は、ビッグデータを利活用できているのは、民間ではデータ分析の実績がある比較的大きな企業であり、公的には国や政令指定都市のような予算規模が大きく人材の豊富な自治体に限られていると分析する。 　ビッグデータという概念やその活用は、けっして末端まで浸透しているとはいえず、ビッグデータが社会実装されて継続的・永続的に活用されている事例は、まだそれほど多くない。 　なぜ、ビッグデータを活用できなかったのか。うまく利活用するにはどうすればいいのか。著者はビッグデータを、ビッグデータを超えるビヨンド・ビッグデータとして考え直し、新たな概念としてとらえることを提案する。豊富な事例をもとに解き明かされるビヨンド・ビッグデータの世界を理解できる好著。

本書は、新任の一次評価者が評価についての基本的な知識を体系立てて勉強できることを念頭に書かれた本である。評価の基本的なところは、どのような評価制度でも大体同じであり、従ってあらゆる人事制度にも対応できる。 日本経済新聞出版社から本書と同名のビデオが発売されている。本書はビデオの内容・構成とほぼ同じであり、ビデオで伝えきれなかったところも丁寧に解説しているので本書とビデオを併せて活用されると、評価者研修を効果的に実施することができる。

日本ディープラーニング協会　監修 ディープラーニングをビジネスに生かす知識を問われる 同協会のG検定(ジェネラリスト)　推薦図書 松尾豊・同協会理事長による「ディープラーニング技術年表」収録 ディープラーニングは確かに実際のビジネスに溶け込み、商品やサービスでの活用が始まっています。 それによって業績を向上させた企業もあれば、社会課題の解決に結びつけている会社も実在します。 その最先端の実践的な事例を紹介しました。本書に「実践編」と付したのはこうした理由からです。 本書の最大の特徴の1つが、「ディープラーニングビジネス活用アワード」の受賞6プロジェクト全てを子細なケーススタディで紹介していることです。 日本ディープラーニング協会と一緒に、2019年春から準備を進めてきたものです。 エントリーはやや大手企業に偏重したきらいはありましたが、まさに腕自慢の実力派ぞろいでした。 受賞6事例を含めた計26事例を、本書ではディープラーニング活用の効果で4つに分けました。 「商品開発・業界構造を変える」「消費者のデマンドに応える」「働き方を改革する」「不正・異常を検知、社会課題を解決する」。 また資料的価値が高い、日本ディープラーニング協会理事長の松尾豊氏がまとめた「ディープラーニング技術年表」そして「インターネットでいうと1998年」も収録。 全編にわたって同協会の理事が一文字ずつ、とりわけ技術的な側面からアドバイスしてくれた貴重な書である。 ぜひご覧になっていただきたい。

東京オリンピック・パラリンピックを前に、サイバー攻撃に備えよ! 警察庁サイバーテロ対策技術室出身の弁護士を中心に、実務に詳しい各分野のプロが、把握すべきリスク、企業や経営者の責任と課題、実践的な対策を徹底指南。 いまや、情報セキュリティ対策は、企業のトップが陣頭指揮する時代です。経営者のあいだでも、サイバーセキュリティが経営にとって重要な課題であるとの認識が広がりつつあります。しかし、従来の解説書は技術的な解説に偏ったものが多く、経営者は何を把握し、どういった対策を講じればよいのかを解説した本は皆無と言えます。 政府は重要インフラをターゲットとしたサイバー攻撃への対策を指示。法整備も進めています。 政府機関のみならず、多くの企業や団体も、これまで以上の対策を求められています。 本書は、こうした動きを踏まえ、組織のトップが知っておくべき最低限の知識をわかりやすいQ&A形式でコンパクトにまとめました。 技術、法律・制度、実務に通じた情報セキュリティのプロが、法的リスクを含む企業の課題をわかりやすく説明します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 30年間アイデアが枯渇したことがないクリエイターが 実践している「編集思考」とは？ 1万冊を超える雑誌のアートディレクションを手がけ 企業の新規ブランド立ち上げや事業開発分野でも活躍中の著者が教える デザインシンキングに代わる新たなビジネス創造メソッド! あらゆるビジネス環境に閉塞感が感じられる今、 それを突破するイノベーションが求められています。 近年、デザインシンキングをはじめとしたアイデア作り・ 新規ビジネス創造メソッドが多数生まれていますが、 これらの多くが日本人のビジネス環境・気質などに 合わないことも多く、なかなか定着しにくいのが現状です。 そんな中、デザインシンキングに代わる 日本のビジネス環境に定着しやすいビジネス創造メソッドとして 著者が生み出したのが、「編集思考」です。 アイデアを効率よく生み出し、わかりやすく、 魅力的な事業スキームにまで落とし込んでブラッシュアップをする。 そのためのわかりやすい方法論を、百貨店の新規事業開発や 新ブランド立ち上げなど、著者が携わった実例をベースに解説します。 ビジュアルを中心としたメソッドの解説はもちろん 実際のメソッドを追体験できるよう図解やイラスト、写真を ふんだんに取り入れました。 すぐにでもメソッドを真似できるような工夫が満載です。 ★ビジネスの問題解決に即効! 新しいアイデアメソッド満載 ・アイデアを出すには「アソビ」が大切! ・来店者が3倍になった老舗百貨店の新しい女性売り場の作り方 ・長続きするブランドを作る! 雑誌作りをもとにした発想法 ・アイデアが自然に出てくる体質をつくる「10の心得」 ・新規ビジネスで成功する「編集人」に聞く…etc.

記者の視点を先取り! どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 歴代最長となる安倍政権はどこへ向かうのか。 令和の時代に日本企業が再び飛躍する条件とは何か。 通商から安全保障、テクノロジーへと急展開する米中の覇権争いは世界をどう変えるのか――など。 「日本経済新聞」を代表する編集委員、コメンテーターら、ベテランの専門記者22人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 I 日本経済はこれからどうなる ・正念場の世界経済、国内景気に消費増税の壁 ・「米欧との緩和競争」開始か、日銀の追加対応は2段階で ・お金と人手、社会保障は2つの「不足」を克服できるか ・五輪や消費増税、貿易摩擦で「株式相場」は膠着か ・日本企業は「バブル脱出速度」に達するか ・デジタル化で変貌する日本型雇用 ・加速するエネルギー転換、強まる脱炭素への圧力 ・安倍政権はついに終わるのか II 日本企業はこれからどうなる ・令和時代に日本企業が飛躍するための条件 ・日本企業のリーダー、稲盛氏・孫氏だけでいいのか ・問われる質、第2段階に入った企業統治改革 ・「恐竜」メガバンクは生き残れるか ・5Gは産業や社会をどう変えるか ・世界的スタートアップは日本から生まれるか ・崩壊か再生か、小売業を脅かす3つのジレンマ III 世界はこれからどうなる ・深まる米中覇権争い、日本が直面する3つの試練 ・米中テクノ冷戦、閉じる「デジタル鉄のカーテン」 ・トランプ再選か民主奪還か、米大統領選を占う「4つのE」 ・米中覇権争いと習近平政権の行方 ・新興IT企業は中国経済を救うか ・難路続く?日本の周辺国外交 ・政治クライシスの欧州はどこへ向かうのか

本書は、中国の自動車強国戦略の実態を解明し、2030年に到来する中国のモビリティ社会のシナリオや日本自動車関連企業のあるべき姿を大胆に議論します。 中国政府は自国の製造強国戦略、「中国製造(メイド・イン・チャイナ)2025」の中で、自動車産業の成長こそが先進国にキャッチアップするためのキーになると位置づけ、「2025年に世界自動車強国入り」する、との目標を掲げています。過去100年にわたり形成されてきた世界の自動車産業構造を変革しようとする中国政府の“戦略”は、電気自動車(EV)を核とする“新エネルギー車革命”で自動車産業のパラダイムを転換させようとする大胆な試みです。それは今後日本の自動車産業界にも甚大な影響を及ぼすこととなります。 安倍晋三首相はG20大阪サミットで来日した中国の習近平国家主席と会談、来春に国賓として習主席の訪日を招請し、習主席も原則としてこれを受け入れました。これは日中関係が「正常な軌道に戻った」ことを表す象徴的な出来事です。現在日本自動車大手3社は中国を最重要市場に位置づけ、EVの生産能力増強に取り組み、これに追随するサプライヤーも中国戦略の策定を急いでいます。いかに中国のEV革命の実態を正確に把握しつつ中国戦略を練るかが、各社喫緊の課題となっているのです。 その一方、昨年来、EV、コネクティッドカーなど次世代モビリティ関連の書籍は多数発売されているものの、中国のEV革命に伴う自動車産業政策の変化、電池・新興EVメーカー、自動運転、スマートシティの動向全体を俯瞰する書籍は皆無です。本書は中国で進められているEV革命の全体像と日本へのインパクトがわかる待望の本です。

日本経済停滞の原点は1970年代にあった―― 「失われた30年」をもたらした思考法や行動様式は今も日本に根を張り続けている。 抜本改革を先送りし減量経営に走る「縮み志向」はどう企業を縛ってきたのか。 変われなかった50年を終わらせるために必要なカギがここにある。 1990年代初頭にバブルが崩壊し、成長力を失った日本経済。アベノミクスによって 戦後最長の景気拡大になったともいわれるが、往時の力強さは姿を消したままだ。 「失われた30年」とまで称される長期停滞はどうすれば終わるのか。 そのカギは1970年代にあった。 為替の変動相場制移行や2度に渡る石油危機によって、奇跡と称された戦後の高度成長は終焉。 生き残りをかけて企業が向かったのは、人件費や新卒採用の抑制、設備投資の手控えなどコスト削減と多角化だった。 売上高の伸び悩み・減少に応じた減量経営と、少しでも稼げそうな分野に出て行くことで 危機を乗り越えようとしたが、リスクをとって事業構造を作り替える抜本改革は先送りされた。 取材を通して見えてきたのは、そんな思考法や行動様式に今もとらわれ続ける日本の姿だった。 ホンダのプリンスと呼ばれた入交昭一郎氏、ダイエー創業者の長男、中内潤氏、 田中角栄元首相の秘書官を務めた小長啓一（元通産事務次官）氏ら、当時を知る多数の証言者への 取材を通して、「1970年体制」の呪縛が生まれた経緯、そして、そこから解き放たれるために必要なポイントを探る。

『サピエンス全史』のユヴァル・ノア・ハラリ大絶賛! 「国家がいかに危機を乗り越えたか? 明快な筆致に引き込まれる。本書は、地球規模の危機に直面する全人類を救うかもしれない」 遠くない過去の人類史から 何を学び、どう将来の危機に備えるか? ペリー来航で開国を迫られた日本、ソ連に侵攻されたフィンランド、軍事クーデターとピノチェトの独裁政権に苦しんだチリ、クーデター失敗と大量虐殺を経験したインドネシア、東西分断とナチスの負の遺産に向き合ったドイツ、白豪主義の放棄とナショナル・アイデンティティの危機に直面したオーストラリア、そして現在進行中の危機に直面するアメリカと日本・・・。 国家的危機に直面した各国国民は、いかにして変革を選び取り、繁栄への道を進むことができたのか『銃・病原菌・鉄』『文明崩壊』『昨日までの世界』で知られるジャレド・ダイアモンド博士が、世界7カ国の事例から、次の劇的変化を乗り越えるための叡智を解き明かす!

■世界共通のデジタル通貨は実現するのか――。フェイスブックが推進する仮想通貨の仕組み、ポテンシャルを中心に、競合が予想される中国などの中央銀行によるデジタル通貨、途上国の取り組みなど最新の動きを網羅。先進国での反発をよそに、デジタル通貨導入の動きが続いている。その背景には何があるのか。さらに権力の集中を嫌うコミュニティからは、オープンリブラなど新たな動きも。表面的な解説では見えてこなかったリブラと仮想通貨の世界を理解できる決定版。 【目　次】第１章　リブラが目指すもの １　新しい通貨リブラ ２　リブラを動かす仕掛け ３　仮想通貨とデジタル通貨 第２章　リブラはブロックチェーンなのか １　ブロックチェーンの分類 ２　リブラのブロックチェーン ３　ブロックチェーンは必要か ４　ブロックチェーン・エコノミー 第３章　変容する貨幣社会 １　カール大帝の銀塊とリブラ貨幣体系 ２　リブラの登場と国家概念の変容 ３　リブラの登場と通貨の信認 ４　皇朝十二銭の発行と変容 ５　輸入銭と通貨バスケット ６　統一通貨「元」と日本の圓 第４章　ビットコイン、リブラ、ＣＢＤＣ １　貨幣性を説明する論拠 ２　地域通貨、地方通貨、ＮＧＯ通貨 ３　中央銀行デジタル通貨 ４　中国人民銀行のデジタル通貨 ５　ＤＣＥＰのポテンシャル ６　ケニアのＭペサ ７　カンボジアが最先端になる日 第５章　仮想通貨の仮名性、匿名性、実名性 １　ブロックチェーンの仮名性 ２　コンジョイント分析 ３　誰にデータを委ねるのか 第６章　リブラ後の世界 １　ドル化国とリブラ ２　暗号資産という用語の外延 ３　プラットフォームの競争 ４　通貨は仮想化するのか あとがきに代えて――永世中立国とリブラ

市場調査もいらない！ 割引も広告もいらない！ 「顧客」より「自分」が基点の 新・マーケティング論 ＜主な内容＞ 【1章】 マーケティングしないマーケティング 1 スマイルズはマーケティングをしない？ 2 マーケティングの落とし穴 3 スマイルズが実践する３つのアプローチ（手法） 【2章】 スマイルズのクリエイティブ 1 シーンをイメージすることから始まったスープストックトーキョー 2 スープストックトーキョーの秘密 【3章】 課題設定力が肝 1 課題はアイデアの源泉 2 課題設定の事例 ～つまらないものを“つまる化”させる～ 【4章】 すべてはN＝1から始まる ～「顧客志向＜自分思考」で価値をつくる～ 1 生活者の視点に立つことがクリエイティブの大原則 2 誰かの心理的構造を捉えると“文脈”が生まれる 3 N＝1からの事業の作り方 4 N＝1をディープに理解するためのティップス 【5章】 関係性のブランディングの作法 ～短所でもいい。そこに特徴はあるか～ 1 関係性のブランディング 2 各社の事例に見る、関係性構築のためのヒント 3 新たな関係性を構築した２つの事例 4 順調でも関係性を検証し、時には再構築もいとわない 【6章】 スマイルズのブランディング 1 スマイルズが大切にするのは共感的関係 2 ブランドは人である 3 絶妙な距離感 4 感度のスイッチ 【7章】 実践編！ N＝1の発想で新規事業を生み出す ～本と出会うための本屋「文喫」の場合～ 1 文喫の開発物語～どのように顧客の文脈を作ったか 2 入場料はなぜ１５００円となったのか 3 既存市場の盤面をどのように作り替えたか

デジタルトランスフォーメーションを実現するための「武器」を手に入れよう! デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し実現するために有効な思考法である「システム思考」を、ビジネスパーソンに向けてわかりやすく説明したのが本書です。 戦略を司る経営層、モノづくり・コトづくりを支える現場のリーダー層に読んでいただきたい1冊です。 ビジネスを変革・改善するには、 多様化・複雑化する課題に対して、 適切な解決策を見出す必要があります。 そのための考え方・手法が「システム思考」です。 複雑化する社会、言い換えれば、「複数の要素が密接につながり合い、協働し合う=システム化する」社会において、モノ(製品)づくり・コト(サービスや体験)づくりに不可欠な要素である顧客の要望や自社のコア技術などを俯瞰的に捉えて見える化し、適切に検討して創発することで、DXを成功に導く――。 この実現手法である「システム思考」を、わかりやすく、具体的に説明します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 5Gの疑問に答えます！ 　次世代高速モバイル通信「5G」が注目を集めていますが、どんな技術で、何をどのように変えるのか、今ひとつわかりづらいと思います。そうした、モヤモヤした悩みを本書が解消します。 　基本的な5つの疑問に答えるほか、5Gまでのモバイル通信の歴史をひも解き、理解度を深めます。さらに、5Gスマホに注目して部材の進化など、より深く丁寧に説明しています。 　5Gが注目を集める理由は、高速化に加えて「低遅延」だからです。この特性によって、遠く離れた機器をまるで目の前にあるかのように操作でき、遠隔操縦や自動運転、遠隔医療の実用化がぐっと近づきます。様々な産業が「場所」の制約から解き放たれるというわけです。このような「5Gの新世界」にも本書は迫ります。

この30年、日本企業はグローバルでの存在感を徐々に失っていきました。 「GAFA」に代表される米国企業、「BAT」に代表される中国企業。 後塵を拝している日本企業ですが、今、新たに活躍の場が生まれています。 それが、「DeepTech(ディープテック)」です。 東南アジアをはじめとする新興国は、成長の過程で生まれる多くの課題を抱えています。 そして、その課題から目を背けることなく、対峙する起業家たちが次々と生まれています。 先端技術だけでなく、枯れた技術も応用しながら、直面する課題に対し、中長期的な視点に立って解決を目指していく。 Deep Issue(ディープイシュー)をテクノロジーで解決していこうという取り組みを「ディープテック」と呼びます。 日本は戦後、製造業を中心に技術を磨き、世界でも有数の経済大国へと成長しました。 磨いてきた多くの技術はテクノロジーの進化の過程で、過去のものになりつつあります。 しかし、それらの「枯れた技術」が、もし新興国の課題解決につながるとしたら? 新たな市場創造につながるとしたら? ディープテックの領域では、必然的に投資期間は長くなるものの、解決したときの社会的インパクトはとてつもなく大きいものになります。 しかも、日本企業が本来、得意としてきたすべてが活きてくる世界でもあります。 日本のディープテックの始祖ともいえるリバネス代表取締役グループCEOの丸幸弘氏、『ITビジネスの原理』や『アフターデジタル』などのベストセラー本を通じて日本が進むべき道を照らし続けるフューチャリストの尾原和啓氏が、ディープテックの世界を描きます。

「とても挑発してくる本だ。時間の分散投資が持つ本当の良さを、 こんなに明快に描いた本も、こんなに実践的に示した本も、これが初めてだ。」 ――ロバート・シラー 「いまどきの若い人たちが金融危機から学ぶべき一番大事な投資の教訓はこれだ」 ――ティム・ハーフォード(フィナンシャル・タイムズ) さまざまな金融商品に投資してリスクを下げる「分散投資」の重要性はよく知られている。 本書は、もうひとつ「時間の分散投資」について、そのメリットと手法を解説したものだ。 具体的には、若いときにレバレッジを使えば、 リスクを減らしつつ生涯リターンを50%近く増やすことができる。 つまり、若いときにお金を借りて投資するのは賢明なやり方だ、 ということである。 これは、従来の長期投資の主張とはまったく異なるもので、 メディアに掲載された際には大きな議論を呼んだという。 この「ライフサイクル投資術」について、データを元に解説したのが本書である。 本書からは、以下のようなポイントについて学べる。 -あなた向きのエクスポージャーの大きさとレバレッジの水準 -あなたがもう30代、40代、あるいは50代ならどうすればいいか、 そしてお子さんやお孫さんを後押しするならどうすればいいか -過去138年でライフサイクル投資戦略がどんな結果になったか -ライフサイクル投資戦略を使ってはいけない場合とは ベストセラー『その数学が戦略を決める』のイアン・エアーズ、 ロングセラー『戦略的思考とは何か』のバリー・ネイルバフによる、 人生100年時代にこそ必要なお金の本である。

経営戦略の「失敗」を経験したことがある人は約8割。戦略が失敗する原因の9割は、戦略そのものではなく「実行」フェーズにあり――。経営戦略の実行経験者500人に対する調査から得た結果である。 　経営環境が複雑さを増すなか、これまで経営戦略の主な失敗原因は、戦略自体の実行可能性が低かったとか、方向性が間違っていた、などと思われがちだった。しかし実際には、企業が成長するために何をすべきか、という経営戦略の「What」に問題があるケースは少なかった。そうではなく、腰の重い組織を動かし、実行フェーズで新たに生じる課題を乗り越えながら、戦略をいかに実行するかという「How to」を十分に詰めていなかったために、多くの経営戦略が失敗している。 　経営戦略という、日常業務にはない特別なプロジェクトだからこそ、実行メンバーは戸惑い（あるいは腹落ちせず）、迷いやすく、ときにスキル不足を痛感する。こうした実行フェーズで起こり得るリスクを一通り想定し、実行メンバーと組織の持てる力を出し切れるよう、事前に詳細なアクションプランを立てておくことが不可欠だ。 　戦略は「What」と「How to」が一体となって、初めて力を発揮する。「How to」なき戦略は、戦略にあらず、である。戦略を完遂して期待通りの成果を得られるか否かは、この「How to」にかかっている。 　本書は、「動かない組織」、「実行時の迷い」、「組織ケイパビリティー不足」、「不測の事態」といった経営戦略の実行フェーズで直面する6つの壁（代表的な失敗原因）に焦点を当て、豊富な事例を基に「成功の方程式」を徹底解説する。

なぜ日本の農は衰退したのか。単なる企業参入では日本の農の再生は不可能だ。今、日本農業に必要な、複合化、グループ化、安全・安心、流通革新に基づく新たな成長の仕組みを創り出すイノベーターを活写する先端ルポ。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

グローバルの連結決算に、なぜ2週間も! ? ボタン1つで経営情報を瞬時に取得する。 基幹系システム刷新、厳選10事例と成功の方程式 市場の変化が激しく、経営環境が厳しさを増す中で競争を勝ち抜くには、グローバルの経営状態を瞬時に、かつ的確に把握できる基幹系システムが不可欠だ。 にもかかわらず多くの企業のCxOからは、「経営が求める分析軸での正確な情報が得られない」「グローバルでの最終的な業績レポートができるまでに最低でも2週間かかる」など、悲痛な声が後を絶たない。SAP製ERPのサポート切れなどシステムそのものの陳腐化・老朽化も影を落とす。 デジタル時代の厳しい競争を勝ち抜くには、基幹系システムを、厳密な経営情報を手軽かつスピーディに入手できるものに刷新しなければならない。本書では、多様な業種、規模の企業に役立つよう厳選した8社10件のモダナイゼーション事例を取り上げ、ポイントを具体的に解説。日本企業の海外展開で100件以上のSAP製ERP導入プロジェクトを通じて培った経験と方法論から、基幹系システム刷新の「成功の方程式」を明らかにする。

オムロン、ブリヂストン、丸井、ヤフー、三菱重工 SDGsを効果的に推進する新しいマネジメントの理念と実践を先進事例に則して提案する! 企業が対処すべき社会的課題は、SDGsに示されている分野を見るだけでも非常に多く、既存のCSR手法では対応できない。また、少子高齢化、地域創生、働き方改革など、日本固有の社会課題への対応も急務である。このような問題に対応するためには、従来のコンプライアンス型のCSRや、KPIを設定してPDCAを回すCSR経営では対応できないのだ。 また、現在の日本ではSDGsに大きな注目が集まりブームの様相を呈しているが、日本企業の多くの取り組みは、これまでの自社の活動をSDGsの枠組みに照らして分類しているだけであるため、早晩、大きな壁にぶつかることは避けられないであろう。SDGsを効果的に推進するためにも、新しいマネジメントの理念と実践が必要とされている。 そのためには新しい革新的なCSR経営のモデルが求められている。それは、従来のCSRの範囲を超えて、企業経営全体を対象とし、企業を社会問題の解決に向かわせるような仕組みを持つCSR経営である。そのためには、社員の創発性を軸とする制度設計が求められる。つまり、CSRの対象である社会課題は、与えられるものではなく、自ら探求しなければならない対象ということである。そのためには、受け身的なCSRから、社員1人ひとりが主体的かつ能動的に考えて行動するCSRへ転換することが求められるのだ。 本書は、このような活動を促進する仕組みを持つ経営を「創発型責任経営」と名付け、その理論を事例を分析して、実践に組み入れるプロセスまでを議論し提示するもの。「創発型責任経営」は、従来のCSRの範囲を超えた、全社レベルの経営手法であり、それを「理論」「事例」「実践」の3つの側面に分け、先進企業の具体的な事例を紹介しながら解説する。 著者は、企業との実際のワークにも取り組む経営学者。CSRに関する講演や企業へのCSR指導実績も豊富。また実務サイドの視点を補うため、共著者として、CSRコンサルタントの安藤光展氏が加わる。

人手不足、働き方改革―― 「現場任せ」はもう通用しない! 日本企業の生産性の低さは、個々人のがんばりに依存した「おもてなし」や「職人気質」至上主義から脱却できないからではないか? もう、現場に頼った経営だけでは大きな生産性向上は期待できない! 本書では、多くの事業で経営改革・組織変革の実績を積んできた著者が、コンサルティングに携わった企業の実例をふんだんに交えながら、現場の働き方改革の次に着手すべき「組織生産性向上」についての4つの着眼点を紹介します。 ●本書が紹介する4つの着眼点 ・サービスの産業化――現場の工夫と努力でやりくりすることをあてにした消耗型サービス提供から、サービス品質を仕組みで担保するサービスの産業化へ ・課題解決のガバナンス――権限委譲という名の丸投げ&忖度による組織運営から、ミッションをバイトサイズ化して社員の自律性を引き出す課題解決型組織運営へ ・顧客ニーズ徹底による投下資本生産性向上――“顧客志向=サービス増”のパラダイムから、引き算により投下資本対提供価値を上げるビジネスモデル・業務への転換 ・知的資産を活用したビジネスモデル開発――拠点や製品を拡大する量的な拡大シナリオではなく、過去培った知的資産を源とする差別化・収益性に優れた事業の展開

人類の夢「しゃべる機械」の実現で かつてないパラダイムシフトが起きる! 機械に言葉をしゃべらせることは、人類にとってコンピューターが存在する以前から、長年の夢だった。インターネットの普及とAI(人工知能)の進化で、その夢がいま現実になろうとしている。 「音声」はあらゆるテクノロジーをコントロールする万能のリモコンになると期待され、アマゾン、アップル、グーグル、マイクロソフトといったITの巨人たちが、音声AIのプラットフォーム戦争を繰り広げている。ユーザーにとっては便利になる一方で、「個人情報の漏洩・悪用」「監視」も懸念される。 また、音声AIを活用した不死の「レプリカ」も、空想やSFの話ではなくなった。本書の最終章で、著者ブラホスは、末期がんの父親のAIレプリカを作成した生々しい記録を報告する。心から愛していた故人のAIレプリカは、残された人の慰めになるのだろうか?

◆実践に基づく初の入門書 「モノからコトへ」という言葉に代表されるように、顧客へのソリューション(問題解決)が重視されてきています。製造業であれば単にモノづくりするだけではなく、それをいかにサービス化していくか(コマツのブルドーザーをネットワークでつなぎ盗難防止、燃費改善に役立てるなど)、そしてそれをいかに提案していくか、商社などでは、単に扱っている商材を売るだけだと価格勝負になってしまうため、如何に顧客に合わせたトータル提案などのソリューションを提案できるか、あるいは、アライアンス先と協業して作ったシステムをいかに統合して(システムインテグレーション)、顧客へ提案(ソリューション)していくかが問われます。 このように、非常に幅広い様々な業界、業種、職種において「ソリューションの重要性」が叫ばれていますが、ソリューションは難しい部分もあり、話法などの手法を説明した書籍は多いのですが、組織設計も含めた全体を網羅した書籍は非常に少ないのです。 本書は、そういったニーズにこたえるための本。超優良企業キーエンスをベースにこれまでのソリューション部隊創出支援コンサルで培ってきた知識と、日経トップリーダーの高額塾で非常に好評だった内容を盛り込んだ、非常に中身の濃い書籍となります。 本書は、ソリューション提供を実現するための強い組織づくりについての初めての書。営業のやり方から、日常の報連相などの活動、ミーティング活動、KPI(重要業績評価指標)設計、SFA(営業支援システム)の活用方法、目標管理制度、人事評価制度のポイント、支援部隊のつくり方、販売ツールなどのポイントなど全体を網羅して解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界中で話題の「女の子のためのプログラミング入門本」! アメリカ中の何万人もの女の子がもう、テクノロジーを得意にするムーブメントに乗っています。あなたもその仲間入りをしてみない? たくさんのイラストと、実際の女の子たちの体験談や、ピクサーやNASAで働く女性たちの本当のストーリーの載ったこの本を読めば、自分のアプリやゲーム、ロボットを作って、世界を変えたくなっちゃうはず! プログラミングを身につけて、チャンスと世界を広げよう! 本書は、世界で話題(2019年3月時点で12カ国で発売)の「女の子のためのプログラミング入門本」です。著者のレシュマ・サウジャニ氏が米国で2012年に設立した「Girls Who Code」は、プログラミングのできる女性を増やすことを目的にしたNPO法人です。主に中高生の女子学生にプログラミング教育を無償で提供するなど、テック・ジェンダーギャップ(IT業界における男女格差)の解消に努めています。その理念・活動に基づいて、女の子向けのプログラミング入門書として発売されたのが本書で、ニューヨーク・タイムズ紙ベストセラーになるなど、多くの反響を呼んでいます。 本書は、様々なバックグラウンドを持つ女の子たちが、プログラミングをイチから学びながら、それぞれの興味や関心(音楽、ゲーム、ファッション、ロボット工学など)に基づいた創作活動に、仲間とともに取り組んでいく内容構成になっています。豊富なイラストと図により、楽しく、わかりやすく、プログラミングの基礎と創作活動の仕方を学べるのが特徴です。

「IoT（インターネット・オブ・シングズ）を導入してみたが、見るべき成果が出ない」「AI（人工知能）を活用したいが、何に使ってよいのか見当がつかない」。そんな悩みを抱える経営者やIT担当者が増えています。 　本書は悩みにDX（デジタルトランスフォーメーション）の第一人者がずばり答える待望の一冊。AIやIoTといった手段に惑わされず、経営上の目的の実現に向けデータを活用する「データレバレッジ」の発想を学びましょう。 　データレバレッジは、経営意志の達成や経営課題の解決に向けた取り組みをデータ収集・分析により加速させる方法論。経営視点で何のために、どんなデータを、どこで活用するのかを整理し、そのうえでAIやIoTなどの適切なツールを活用する。これにより従来の場当たり的な施策と違い大きな成果が得られるはずです。 　本書では、ビジネスで必要となるデータの本質や、データレバレッジの方法論の体系に加えて、すぐに実践できる具体的なアクションも詳しく解説しました。さらに基幹系などレガシーシステムからデータを解放して活用するための施策などにも言及しています。 　膨大なデータの活用により猛威を振るうGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）の強みや事業戦略を分析し、日本企業の戦い方についても豊富な事例を基に解説しました。 　データレバレッジはDXを推進するためにも、強力な武器となります。前著の『デジタルトランスフォーメーション』『デジタルトランスフォーメーションの実際』と併せてお読みになれば、DXとデータ活用への知見をさらに深めることができるでしょう。

「このまえがきを書いている現在、明仁天皇(現上皇)の退位が数週間後に迫っている。生前退位による天皇の代替わりは日本の歴史において約二〇〇年ぶりで、もちろん憲政史上では初めてのことだ。 天皇、皇后両陛下は戦後憲法で定められている象徴天皇としての職責を懸命に果たされてきた。体力が衰えて退位の道を選ばれたのは烈々たる責任感の表れだと思う。 昭和天皇が即位されたのは大日本帝国憲法下であり、戦前、戦中の激動の時代を経た後、戦後は日本国憲法の下で象徴天皇として公務を果たされた。そのため、昭和という時代には複雑な感情を持っている人が内外に多い。 だが、戦後の平和憲法が公布された後に即位された明仁天皇に対してはそうした感情はない。平成時代についての見方はさまざまだが、日本の天皇、皇后両陛下が国民に慕われ、外国人にも尊敬されていることは、この時代の興味深い特徴である。 一九六四年に初めて日本に来た私は、昭和の最後の二四年間と平成の三十一年間の五十五年の長きにわたって日本の政治の変容と社会・経済の激動とともに生き、つぶさに観察してきた。本書は、日本の政治システムの継続と変化を書き留めた政治見聞録である。」 (本書まえがきから、一部抜粋) 東京オリンピックが開かれた1964年に来日して以来、日本政治の研究者として選挙運動を分析した名著『代議士の誕生』(現在は日経BPクラシックス)をはじめ優れた業績を上げてきた著者による、歴代首相の秘話を盛り込んだカーティス版昭和・平成政治史。 2006年に行われた中曽根康弘元首相への幻のインタビュー「靖国、東京裁判、日本政治の危機」を収録。

エドガー・アラン・ポーを師に「統計探偵」が真実に迫る! 統計データが浮かび上がらせる日本社会のナゾと不思議。統計データは人々の認識のズレや固定観念の落とし穴も明らかにする。 日本の女性はなぜ、どんどんキレイになっているのか? 貧しい時代の代名詞、「エンゲル係数」はなぜいま上昇? 「日本階級社会化」説はなぜ間違いなのか?――などなど、統計探偵が日本社会の変化を統計データをもとに明らかにする。 統計リテラシーがグッと上がる21のエピソード。思いがけない日本社会の本当の姿が浮かび上がってくる知的エンターテインメント。

AI時代に必要な「伝え方」の鉄板の技術を紹介！ AI（人工知能）が普及すると、多くの仕事は自動化される。そこで人間に必要とされるのは、みんなからやる気を引き出せる人、想像力を引き出せる人。つまり、伝える力がますます重要になってくる。著者のカーマイン・ガロ氏は、グーグル、リンクトイン、アクセンチュアなど大手企業のコミュニケーション・アドバイザーを務め、30万部のベストセラー『スティーブ・ジョブズ 驚異のプレゼン』の著者でもある。AI時代にさらに重要になる「伝え方」のスキルを紹介しよう。 ■カーマイン・ガロが教える鉄板の「伝える技術」例 ・5秒で全体像を見せる 相手の気が引けるかどうかは、「5秒」が勝負。だから5秒でもっと聞きたくなるような全体像を見せよう。 ・小学3年生にもわかる言葉で話す 難しい言葉はわかりにくくなるだけで、いいことはなにもない。やさしい言葉のほうが、みんなの記憶に残る。ケネディ大統領の演説は、小学3年生でわかるレベルだ。 ・3幕構成のストーリーで話す ハリウッドの映画も優れたプレゼンも、3幕構成のストーリーで作られている。第1幕は「きっかけ・設定」、第2幕は「喪失・苦闘」、第3幕は「解決」。この3幕構成の伝え方ができれば、聞き手を動かせる。 ・聞き手の心を揺さぶれ 人をやる気にさせたり、動かしたりするには、論理だけでは難しい。聞き手の心を揺さぶり、感情を動かそう。

■セキュリティに関わることになったら最初に読んでほしい本 　セキュリティを実現する方法はいろいろあります。 　限られた予算や時間の中で、どれを選択したらよいかはいろいろ悩むことでしょう。 　これは企業や組織に限った話ではなく、パソコンやスマートフォンの利用者である個人も対策を考える必要があります。 ■攻撃者の手の内を知ればサイバー攻撃は怖くない 　テレビや新聞のニュースで流れるサイバー攻撃は、どれでも怖そうに見えます。 　どんな対策を取ったらよいか、自身で答えを見つけるのは困難に思えるでしょう。 　しかし多種多様に見える攻撃でも、その中身を見れば似たものが多いことに気づきます。 　攻撃をよく知れば、どの対策を選んだら効率的かがわかるのです。 　本書は、サイバー攻撃の手口をていねいにやさしく解説し、正しい対策を紹介しています。 　セキュリティで困っているあなたの答えがきっと見つかるでしょう。 【主な収録内容】 ・佐川急便の不在通知を装った偽のショートメール ・JALなどを襲ったビジネスメール詐欺 ・6つの大学で相次いだフィッシングからの情報漏洩 ・外務省をかたったフィッシングメール ・北朝鮮の関与が疑われる標的型攻撃 ・ランサムウエア感染からわずか4日で復旧した病院 ・600万ドルを受け取ったランサムウエアSamSamの攻撃者 ・プレミアム・アウトレットの漏洩データに含まれる謎の文字列 ・セシールが受けた百発百中の不正アクセス 【対象読者】 ●セキュリティ対策を考える人 ●企業を統括する人 ●サイバー攻撃が怖いので守ってほしいと思う人 ●情報処理安全確保支援士など、IT試験を受ける人

朝敵とされた雄藩の処置の裏側で凄まじい権力闘争が続いていた! 維新直後の新政府は、瓦解の危機に瀕していたのだ! 藩閥政治という言葉に象徴されるように、明治政府は薩摩・長州藩が牛耳っていたというイメージが強いが、明治初頭は必ずしもそうではない。両藩は政府内で暗闘を繰り返す一方で、政府入りした藩士と藩に残った藩士の対立という悩みを共通して抱えていた。政府の中核であるはずの両藩の混乱を背景に、政府の迷走は深刻度を増す。 かたや、両藩から政府の主導権の奪取を目論む他藩は、虎視眈々とその機会を窺う。幕府や諸藩が入り乱れる形で権力闘争が展開された幕末以来の構図が明治に入っても続いていたのである。 維新直後より薩長両藩を主軸とする政府は迷走を続けた。その結果、廃藩置県直前には瓦解寸前の窮状に陥る。あたかも後醍醐天皇の建武の新政の二の舞になるところであった。 本書は、幕府滅亡から廃藩置県までの約3年間、迷走を続けてついに崩壊の危機に晒された明治政府の知られざる実態に迫るものである。定評ある歴史研究家が、前著『幕末維新 消された歴史』の続編として、光り輝く明治維新の陰に埋もれていった歴史に光を当て、その真実を描き出す。

慣習を打ち砕け! 破壊的に生きろ! 反逆心こそ成功の原動力だ。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 仕事がつまらないのは、 誰かの敷いたレールの上を 歩いているからだ。 周囲から疎まれてもいい。 イヤなやつだと思われてもいい。 ルールを破って創造的に生きろ。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ビジネスはルールを守ることで成り立っている。 手順、社内規定、指揮命令系統、制服など、 組織は規則だらけだ。 会社のなかでルールを破る「反逆者」は 渋々黙認されるか、 厄介者としてクビになるか、 どちらかになる場合が多い。 もしスティーブ・ジョブズが普通の職場にいたら、 単なる「イヤなやつ」で終わっていたかもしれない。 だがそんな「職場のイヤなやつ」は、 現状に異議を唱え、物事を創造的に捉え、 思い込みや信念に疑問を抱き、 効率的で建設的で斬新な方法を見つけるために 学習を続けることができる 稀有な能力を持つ人たちでもある。 新しいビジネスを興した強力なリーダーは、 足かせとなるルールを臆せずに破り、 大胆に枠からはみ出すことで成功した。 どうしたら、あなたのなかに潜む反逆の才能を伸ばし、 仕事と人生で成功することができるのだろうか。 ハーバード・ビジネス・スクールの人気教授が、 自分らしく働きながら 成功を手に入れる8原則を解説する。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 自分らしく働きながら 成功を手に入れる8原則 1 新奇性を求めよ 2 建設的な異論を促せ 3 対話を閉ざすな、開け 4 自分をさらけだせ――そして内省せよ 5 すべてを学べ――そしてすべてを忘れよ 6 制約のなかに自由を探せ 7 現場から指揮せよ 8 しあわせな偶然を促せ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 nendo佐藤オオキ×世界のトップクリエーター17組の 贅沢なオフレコ雑談集 世界的なデザイナー、デザインオフィスnendoの佐藤オオキさんが自腹で世界中を飛び回り、 デザインの権化として君臨する「フィリップ・スタルク」さんや、 国立競技場の設計を手掛ける建築家の「隈研吾」さん、 現代のダ・ヴィンチと称賛されるイギリスの気鋭建築家「トーマス・ヘザウィック」さんなど、 世界のトップクリエーター17組に突撃インタビューを敢行。 デザイナー同士だからこそ引き出せた本音を余すことなく収めました。 デザインとは何か、という哲学的な話から、 クリエーターならではの、仕事と家庭の両立方法、アイデアの生み出し方まで。 プロフェッショナルの生き様が分かる、一流の仕事論としてもおすすめです。 オオキさんの手描きによる各デザイナーの似顔絵や作品などのイラストも 多数掲載しています!

『「権力」を握る人の法則』 『悪いヤツほど出世する』の著者が、 「働き方改革」時代に放つ警鐘 労働者は文字通り、 給料のために死ぬ。 あなたもその一人にならないように。 一昔前の「死ぬ危険性が高い職場」は、油田や鉱山や化学物質工場だった。 だが公的機関の監督や規制によって、労災死亡は激減した。 いまやホワイトカラーが働く「ブラック職場」のほうが、よっぽど死ぬ危険性が高い。 職場環境のストレスが及ぼす健康への悪影響が指摘されているにもかかわらず、 政府も経営者も積極的に対策を取ろうとはしていない。 過労死はもはや世界的現象だ。 中国では低賃金、劣悪な職場環境、超長時間労働、 予測不能な不規則勤務が原因となり、年間100万人が過労死している。 アメリカでは労働時間が増え続け、2000年にはついに世界最長となった。 正規の労働時間の枠外で夜間や旅行先でも メールチェックする人が5割、休日にもチェックする人が8割を超える。 全世界のホワイトカラーが、「持続不可能」な労働環境に身を置いている。 そしてギグワークに代表される新しい副業形態は、 労働者を安くこき使う手段をますます増やしている。 経営者が「コスト」「リソース」「生産性」「費用」といった キーワードで労働者を見ている限り、この問題は解決しない。 そんな環境下で「カネと仕事」という2大ストレスを抱えるあなたは、 「死に至る職場」をどう生き抜くべきか? 『「権力」を握る人の法則』『悪いヤツほど出世する』の著者が、 「働き方改革」時代に放つ警鐘。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 長時間労働も、休日出勤も、長期出張も、 家庭との両立困難もあたりまえと受け止めて がんばり続ける人たちの間で働いていると、 それが規範になる。 誰もがその職場のやり方を容認し、唯々諾々と従う。 たとえ心の中では、こんなのはあたりまえじゃないと思っていても。 不幸にも現代の多くの職場では、 長時間労働を始めとする苛酷な労働条件が規範と化している。 そこで、そういう職場に直面しても別に異常とは思わなくなってしまう。 むしろ愚痴をこぼす人や文句を言う人、 病気になる人、果ては辞めていく人を見ると、 そちらを「おかしい」と感じるようになる。 大勢があたりまえと思っている仕事をなぜ辞めるのか、というわけだ。 (本書より)

ジェフ・ベゾスが銀行を作るとしたら、何をするだろうか? 次世代金融産業をめぐる戦いの構図と状況を明快に論じた待望の一冊! テクノロジー企業vs既存金融機関の戦いを徹底分析! 三大金融ディスラプター(アマゾン、アリババ、テンセント)は何を目論む? 「世界一のデジタルバンク」と称賛されるシンガポールDBS銀行は何がすごい? 逆襲する米国金融機関ゴールドマン・サックスとJPモルガンはどんな選択をした? 日本型金融ディスラプターとメガバンクとの対決の行方はどうなる? 本書は、次のような重要な問題意識に基づいて、新しい金融のあり方を問います。 1.金融はもはや「Duplicate」(擬似的に創造)できる 2.金融ディスラプター企業が金融を垂直統合してくる(既存金融機関よりも本来の「金融」機能を実現している) 3.金融にも「当たり前」のことが求められてくる 「私は、物事の本質を考える際には、すでに使われている定義を見るのと同時に、大局的に宇宙からその物事が使われている様子を鳥瞰するようなつもりで、超長期かつ地球規模のスケール感で思考するようにしています。(中略)ここで重要なのは、先の項でも述べてきたように、人々の価値観が大きく変化しているなかで、「何が実際にお金として通用するのか」「どのような価値までお金に表象させるべきなのか」が潜在的に問い直されているということなのです」(最終章より)

東大で200以上のプロジェクトを支援してきた アクセラレーターが明かす! ビジネスモデルより大切な「経営環境の4要素」 近年は、起業やイノベーションに関する情報にあふれています。 それでも起業でうまくいかない(または起業する前に諦めてしまう)人が絶えないのは、 知識やノウハウ以外の部分に成否を分ける要素があるからではないか? 長年、起業支援を行ってきた著者は、そんな問題意識を持つようになりました。 そこでこの本では、スタートアップを取り巻く「環境」に注目し、 成功を導く(そして失敗をできるだけ防ぐ)要素を分析しています。 それが、以下の「4つのP」です。 ●Place:どこでやるか? ●People:誰とつながるか? ●Practice:どう訓練するか? ●Process:どう仕組みを作るか? 豊富な事例とエビデンスを用いて「良い環境の作り方」を解説 スタートアップが新しいアイデアを育み、実行力を高め、 チーム全体で成長していくためにはどんな環境がいいのか? 著者は膨大な数の事例とエビデンス(各種研究で導き出された学術的・科学的な根拠)を 引用しながら考察しています。 著名投資家・鎌田富久氏との対談も収録 さらに、「ビジネスと環境の因果関係」についての知見を深めるべく、 携帯電話向けソフトウェア開発で成功し、現在は投資家として数多くの スタートアップを支援している鎌田富久氏との対談 ●「イノベーションを育む環境」の選び方、作り方 も収録しています。 理論と実践の両面から導き出された 「事業運営をエンパワーメントする環境」の特徴を知って、 ぜひあなたもより良い環境を選び、育ててみましょう。

◆政策混迷が招いた熱狂、転落、苦闘――「経済白書」でバブル崩壊を分析、未曾有の事態に向き合い続けたエコノミストによる同時代史と次代への教訓。 ◆1989年1月から始まった平成経済は、試練の連続となった。バブルの崩壊と不良債権問題、アジア通貨危機と金融危機、デフレの進行、人口減少社会への突入など、我々がこれまで経験したことのない難しい課題が次々に現れた。 これら課題への政策的対応については評価が分かれるが、著者は、必ずしも満足すべきものではなかったと考える。お手本のないこれら諸課題に対しては、どうしても実験的、試行錯誤的な対応にならざるを得なかった。こうした実験・試行錯誤は成功したとは言えず、デフレ問題、人口問題、財政・社会保障問題などについては、現在においても引き続き政策的対応が必要な状況となっている。 平成時代に直面してきた多くの課題は、未解決のまま平成後の時代に引き継がれる。その意味で、平成時代において日本の経済社会が直面してきた諸課題と政策的対応を振り返ってみることは、これからの政策的対応の道を開くという意味からも重要なことだと言える。 ◆本書の特色はまず第1に、マクロ経済を中心に解説していることである。平成経済は、企業経営、産業・技術などの面でも大きな変転を遂げてきたことは明らかであるが、著者はこれまでほぼ一貫してマクロ経済の動きをフォローしてきたので、そこに集中することが比較優位と考えたからである。 第2は、単に事実を述べるだけではなく、多くの出来事の相互関係を明らかにし、できるだけストーリー性を持たせるようにしたことである。平成時代の経済に起きたことは意外な展開に満ち満ちており、実にドラマチックだ。そうしたエキサイティングな歴史の動きを描こうとした。 第3は、できるだけ政策的教訓を導き、後世の参考にしてもらおうとしている。そのためには、どうしても政策的評価が必要となる。評価を下すとなると、著者の価値判断が含まれることは避けがたい。このため、中立的な書き方にさほどこだわらず、率直に著者の考えを前面に出している。 ※日本が、そして世界が激変した30年間を、知の巨人たちが検証し、未来を語る。『平成の政治』(御厨貴・芹川洋一編著)、『平成の経営』(伊丹敬之著)と併せた「平成三部作」の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうする?老朽インフラ PPP/PFI成功の秘訣 ・PPP/PFI推進アクションプラン、インフラ長寿命化計画ほか、政府方針を担当官が詳説 ・先進自治体の市長にインタビュー――富山市、和光市、須崎市 ・インフラ輸出でこう稼ぐ ・日本全国PPP/PFI 9つの成功事例に学ぶ ・コンセッション(公共施設等運営権制度)の最新事情 日本全国で、インフラの老朽化が深刻な問題となっています。橋の崩落や道路の陥没、水道管の破裂といった事故が各地で起きているほか、耐震強度不足で使用できなくなる公共施設も出ています。近年相次ぐ地震や風水害など災害への備えも懸念されます。 本ムックは、老朽インフラ問題の現状を見た上で、政府が進める政策を詳しく解説。PPP/PFI推進アクションプラン、公共施設等総合管理計画、インフラ長寿命化計画など重要な施策を、各省庁の担当官が説明します。 また、コンセッション(公共施設等運営権制度)の最新事情や、PPP/PFIを活用した先進自治体の成功事例も多数紹介。 近年、注目されている海外へのインフラ輸出についても取り上げます。

第一線で活躍を続けるリーダー18人の インタビューを通じて見えてきた共通点は、 「人一倍強い危機意識」と「社会をよりよくしたい」という思いだった――。 日本能率協会が独自のネットワークを活かし、日本を代表する経営者たちにインタビューを敢行。トップに求められるマネジメントの手法やガバナンスのあり方について、彼らの経験談をもとに解き明かす。 ・「大きな方向性を示し、誰もわからないこと、決められないことを決めるのがトップの役割」(出口治明・立命館アジア太平洋大学(APU)学長 ) ・「トップの座にいるのは、せいぜい8年がベスト」(松本晃・ライザップグループ取締役構造改革担当) ・「経営の神髄は、人間尊重にあり」(酒巻久・キヤノン電子代表取締役社長) ・「小が大のなかで生きるために『ジャンルトップ戦略』をとる」(松崎正年・コニカミノルタ取締役会議長) 登場する経営者はほかに、石黒成直氏(TDK代表取締役社長)、川名浩一氏(日揮副会長)、下代博氏(ダイフク代表取締役社長)、高橋広行氏(JTB代表取締役社長)、知識賢治氏(日本交通代表取締役社長)、塚越寛氏(伊那食品工業会長)、デービット・アトキンソン氏(小西美術工藝社代表取締役社長)、挽野元氏(アイロボットジャパン代表執行役員社長)、藤原洋氏(ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO)など計18名。経営者やマネジメント層をはじめとして、幅広いビジネスパーソンにとって示唆となる一冊。

サッカーに代表されるプロスポーツを主たる原動力として、世界中で急成長しているスポーツビジネス。 スポーツは「感動」や「共感」を媒介として、多くの人々の消費行動に 強い影響を与える産業として、今後もその規模や領域を拡大させていく。 だが、日本におけるスポーツビジネスの成長は欧米に後れを取ってしまっている。 今後、日本でこのビジネスに関わる人々がまず認識しなくてはならないのは、 スポーツとは「エンターテインメント」であること、そして究極の「コト消費」ビジネスであるという視点である――。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最前線のビジネスパーソンが知っておくべき未来をすべて先読み！ テクノロジーから、交通、医療、エンタメまで、 必修キーワードを豊富な写真・図版とともに詳しく解説 仕事はもちろん就活にも役立つ１冊！ パーソナルAI、超電導リニア、MaaS、ハルミフラッグ… あなたは正しく説明できますか？ 最新のAI技術や相次ぐ世界的イベントで 日本が大きく生まれ変わる時代がやってきます。 激動の大変革期を生き抜くためには、これから起きることを 正しく知って、正しく理解することが必要です。 1987年の創刊から時代のトレンドを追い続けてきた雑誌『日経トレンディ』と 新市場を創る人のためのデジタル戦略メディア『日経クロストレンド』が、 テクノロジーから交通、医療、エンタメまで、ビジネスパーソンが押さえて おくべき13のジャンルで、最先端のキーワードを徹底解説します。 ＜流れがわかる、ミライが読める！13ジャンルを網羅＞ テクノロジー／交通・クルマ／スポーツ／施設／エンタメ／観光 アパレル／医療・健康／食／流通／マネー／住宅／教育

「ワクワク・ワイワイとみんなで楽しく開発する」だけで、「特定の個人に頼らずに、品質の高いソフトウェアを、堅実なペースで生み出していけるようになる」モブプログラミング。そのノウハウと極意をまるごとお伝えします。 本書はノウハウの紹介にとどまらず、「モブプログラミングを始める前」、「始めた後」、「始めてしばらく経った後」、さらには「始めてしばらく経ってやらなくなってしまったとき」など、さまざまな状況でチームやその周囲で起こり得る問題と対処法を丁寧に解説します。 モブプロを初めて知った人はもちろん、導入したい人から、もっとうまく活用したい人、始めたけれど挫折してしまった人まで、あらゆる段階の開発者にお薦めです。 ■解説から抜粋 モブプログラミングは、極論すれば、「チームでいっしょに働く」だけのことです。しかし、いっしょに働くだけで得られる学びはきっとたくさんあります。体験する前には想像もしていない学びが得られる機会になるのです。 この機会を効率的に自分たちの仕事に活かし、「特定の個人に頼らずに、品質の高いソフトウェアを堅実なペースで生み出していけるようになる」ことができたら、ワクワクしませんか。私はワクワクします。

ベストセラー「RPAの威力」から1年。 ソフトウェアロボットによるデジタル業務改革は本格展開を迎えている。 導入企業が急増する中で、見えてきた「RPAの真髄」と 桁違いの効果を出す「直下型RPA改革」とは。

◆1989年4月27日、松下幸之助死去。平成元年に高度成長時代を象徴する経営者が亡くなりました。平成の企業経営はどのように変化し、なにを逸脱してしまったのか、失速は宿命だったのか? 本書は、平成30年間の企業経営の軌跡を日本を代表する経営学者が解明するものです。第I部(平成三〇年の日本の産業と企業)では、30年間に日本企業の戦いの軌跡を描きます。崩壊、迷走、回復という3つのステージで何が起きたのかを端的に解説します。第II部(モノ、技術、ヒト、カネ、の三〇年)では各論として日本企業のどのような問題があったのかを解明します。そして日本的経営を愚直に追求してきたトヨタ自動車と、ゴーン改革によって劇的な復活を遂げた日産自動車を比較することで、これからの日本企業に必要な経営の座標軸を示します。 ◆著者は平成元年刊行の『ゼミナール経営学入門』(共著)で気鋭の経営学者として実務界でも広く認知され、経営トップとの接点も劇的に増えました。筆者にとって平成の30年とは経営中枢の具体的な情報が得られるようになった時代と言えます。外からの評論家だけではないリアリティを持った分析が可能になっています。本書は、時系列の表面的な経営史を越えた「日本企業失敗の本質」とも言える内容になります。

女性特有の「キャリアアップを邪魔する12の悪癖」を コーチングの神様が伝授！ 【女性特有の12の悪癖】 ［悪癖その１］自分の実績をきちんと言わない ［悪癖その２］あなたの仕事ぶりをほかの人が自然に気づいて報いてくれると期待する ［悪癖その３］専門性を過大評価する ［悪癖その４］人間関係を築くだけで活用しない ［悪癖その５］初日から協力者を得ようとしない ［悪癖その６］キャリアより仕事を優先する ［悪癖その７］完璧主義の罠に陥る ［悪癖その８］喜ばせたい病 ［悪癖その９］矮小化する ［悪癖その10］やり過ぎる ［悪癖その11］反芻する ［悪癖その12］自分のレーダーで注意散漫になってしまう ここまでのあなたを支えてきた「強み」は、 ここから先の「弱み」かもしれません。 昇進、昇給、転職を邪魔する「悪癖」を捨て、 キャリアのために何を身につけるべきか？ ベストセラー著者がお教えします。

小売業は日本の経済社会の変化を顕著な形で映し出す鏡。経済成長、人口構造の変化、技術革新、グローバル化、消費者意識の変化など、日本の経済社会の根幹での変化は、すべて小売業の姿や形に強い影響を及ぼしてきました。百貨店もその例外ではありません。 百貨店は変化への対応を続けるだけの存在ではありません。優れた百貨店はこれから起きると予想される変化を先読みして、新たな動き提示するような存在でなくてはなりません。これから起きることを先取りして、新しいライフスタイルや消費の姿を消費者に提案する存在でなくてはならないのです。それができない百貨店は、時代遅れの存在として見捨てられることになります。 本書は、「百貨店は技術革新のユーザーではなく、IT企業になるべき」「B2CからC2Bへの転換」「外商・お帳場が重要」などの新しい視点を提供する本格的流通論。日本経済の最新動向を押さえた筆者ならではのユニークな議論が展開されます。

ファクトフルネスとは――データや事実にもとづき、世界を読み解く習慣。賢い人ほどとらわれる10の思い込みから解放されれば、癒され、世界を正しく見るスキルが身につく。 世界を正しく見る、誰もが身につけておくべき習慣でありスキル、「ファクトフルネス」を解説しよう。 世界で100万部の大ベストセラー! 40カ国で発行予定の話題作、待望の日本上陸 ビル・ゲイツ、バラク・オバマ元アメリカ大統領も大絶賛! 「名作中の名作。世界を正しく見るために欠かせない一冊だ」―ビル・ゲイツ 「思い込みではなく、事実をもとに行動すれば、人類はもっと前に進める。そんな希望を抱かせてくれる本」―バラク・オバマ元アメリカ大統領 特にビル・ゲイツは、2018年にアメリカの大学を卒業した学生のうち、希望者全員にこの本をプレゼントしたほど。 本書では世界の基本的な事実にまつわる13問のクイズを紹介している。たとえば、こんな質問だ。 質問 世界の1歳児で、なんらかの予防接種を受けている子供はどのくらいいる? ・A 20% ・B 50% ・C 80% 質問 いくらかでも電気が使える人は、世界にどのくらいいる? ・A 20% ・B 50% ・C 80% 答えは本書にある。どの質問も、大半の人は正解率が3分の1以下で、ランダムに答えるチンパンジーよりも正解できない。しかも、専門家、学歴が高い人、社会的な地位がある人ほど正解率が低い。 その理由は、10の本能が引き起こす思い込みにとらわれてしまっているからだ。

並外れたイノベーターに共通する資質は何か? どうすればイノベーションのスイッチが入るのか? 私たちにもマネできるのか?　世界トップレベルの研究者がイノベーションの謎を解き明かす――。 偉大なイノベーターの生涯を詳しく調べてみると、彼らには特別な能力、性格、回復力、動機があり、時期や場所、人的ネットワークを巧みに利用していたことがわかる。 同時に、私たちが異端的な発想や創造力を育み、アイデアを実現するためにはどうすればいいのかもわかる。つまり、イノベーターがなぜ特別なのかを理解すると、私たちの内にある イノベーションの可能性を育む方法がおのずと明らかになる。私たちにもできることはたくさんあるのだ。(本書より) [イノベーションの可能性を育てるポイント] ・規範やパラダイムを疑問視する ・ひとりになる時間をつくる ・自己効力感(目標を必ず達成できるという自信)を高める ・壮大な夢を抱く ・フロー(プロセスを楽しめる仕事)を見つける ・知的・技術的資源にアクセスできる機会を増やす 「イノベーターが見ている景色を見せてくれた」(楠木 建 一橋ビジネススクール教授) 「科学の目をとおしてイノベーターの人物像を緻密に分析し、成功の法則を明らかにした」(『機械との競争』著者、エリック・ブリニョルフソンMIT教授)

再生可能エネルギーへの大転換は世界の産業、経済、そしてライフスタイルにまで影響を及ぼします。そこでは、新たな市場とステイクホルダー、そして国際的な規範が作られ、従来型の市場とステイクホルダーは衰退し敗者となりかねません。 既に世界ではエネルギー転換に対応するため、従来の原子力・化石燃料を中心とした大規模集中型のエネルギー需給構造から脱却し、分散・高効率型のエネルギー需給構造を構築する動きが加速化しています。一方、日本は未だ従来型の需給構造から抜け出せず世界の動きから大きく外れ、エネルギー小国ならぬエネルギーガラパゴス国に成り果てる危機を迎えています。 本書は、エネルギー転換と呼ばれるかつてない動きと誰が勝者になろうとしているのかを明らかにします。日本がガラパゴス化せず生き残るためには何が必要なのかも提示します。 ロングセラーとなっている、『日本は世界1位の金属資源大国』の著者である平沼氏は、エネルギービジネスのカギを握る自動車産業を熟知しているエネルギー研究者。EVの爆発的普及がもたらすレアアースの圧倒的な不足などこれから20年のエネルギー転換がもたらすあらゆる衝撃を明らかにします。

「GAFAの全盛期は過ぎた」 次の時代に生き残る細分化(フラグメント化)戦略とは 本書は、「グローバル資本主義」の終焉と、 それに伴って存在感が増す「コミュニティー」の 時代の到来をテーマとしている。 GAFAに代表されるグローバルプラットフォーマーが 独占的地位を得る時代から、自律分散型の企業モデルが 息を吹き返す時代への“予言書”と言ってもよい。 それはすなわち、個別最適解を出せる日本企業、 とりわけ分散型テクノロジーに強い日本型技術企業が 世界の見本となる時代になると言える。 私たちは、コミュニティーを基盤とした自律分散型の社会の実現を 「フラグメント化する世界」と呼ばせていただく。 フラグメント化は「細分化」とか「断片化」といった日本語になる。 ネットワークの世界では、なじみのある用語である。 送信したい情報の量が多い場合に情報量を分割して送信する処理を 「パケットのフラグメンテーション」と呼ぶ。 実はポストグローバル資本主義社会も、 「フラグメント化」が大きなキーワードになると予測できる。 こうしたフラグメント化が、企業のグローバルビジネスを大きく変えることにつながる。

MQ（マネジメント思考指数）を高めるための 5つの極意（アティチュード） 「できる人」に不可欠な五つの思考のバランスを示す指標、 それが「MQ（マネジメント思考指数）」です。 「全体をとらえる」「待つ」「前提を疑う」など 五つの思考を身に付けることでマネジメント、 すなわち新たな価値を生み、成果を出すことができます。 リスクマネジメントやプロジェクトマネジメントを こなすためには、五つの思考のトレーニングし、 MQを高めなければなりません。 本書は五つの思考の詳細と、仕事や生活の中で 楽しみながら取り組めるトレーニングを紹介するものです。

●AI(人工知能)、の普及、ロボット化による雇用破壊が注目の的です。オックスフォード大学研究者の「労働人口の47%は代替される」という分析結果が衝撃をもたらし、世界中で雇用の未来に対する懸念が一気に高まりました。だが、それが本当なのか? 本書は、世界にも例がない、企業への広範な調査、先行しているドイツの調査研究などを通じて、AI、ロボット、IoTによる雇用へのインパクトを明らかにします。結論は、喧伝されている見方とはかなり違うものです。 <雇用減の極端なインパクトはない> 大部分の職は自動化されても人間がこなす部分が大きい。 <雇用は全体として増え、働き方が変わる。雇用の二極化が進む> IT関連、データサイエンス分野では雇用が増加、製造・物流などでは雇用が減少。中間層が大きな影響を受ける。 <自動化に前向きな日本企業。ルーティン職は自動化> 雇用は専門職・技術職で増加、事務職では減少する。 日本では悲惨な雇用の喪失は起きない可能性があるが、問題は、データサイエンティストなどの専門職の人材不足であり、高スキル人材の育成です。拡がる所得格差を縮小するための所得再配分の強化が必要になることを明らかにします。 ●本書の特色:ドイツはじめ世界の先進的な研究をもとに、日本企業へのヒアリング、中堅・中小企業も含め1万社へのアンケート調査に基づき、バランスがとれ、なおかつリアルな展望を描き出します。

■ シリコンバレーと中国企業の動向比較で見えてくる、未来の産業地図 過去20～30年間、先端IT発祥の地と言えば常にシリコンバレーを含む米西海岸でした。 そして今、この地の企業群は、IT産業だけでなく多くの産業に影響を及ぼしています。 例えばグーグルが研究を進める人工知能は、スマホや自動運転車の開発にも波及。 アマゾンの無人コンビニ「Amazon Go」は、小売業の在り方すら変えようとしています。 一方、中国のテクノロジー産業は、人工知能開発の資金調達額やEVの販売台数、モバイル決済の取引総額などですでに世界一の地位を確保しており、シリコンバレーを凌駕する勢いで成長しています。 本書では、こうした変化を各論で見ていくために、シリコンバレーと中国の現地動向に詳しい専門家をゲスト解説として招聘。 彼らの知見を借りながら、マーケットトレンドや主要企業の取り組みを紹介しています。 さらに、今後のゲームチェンジャー候補となりそうな注目スタートアップも取り上げながら、各産業の未来を展望しています。 日本企業が「ソフトウェア経済圏」で生き残るために知っておきたい情報が満載です。

美と恋に生きる名家の男たちは、 書物を愛でるように、女と情を交わし、 自由になるために、女から愛を求める。 東京・京都・シンガポールを舞台に、家柄にも資産にも恵まれた50代の男たちが、甘美な情事を重ねていく、その果てに―― 日経朝刊連載時から話題沸騰！　絢爛たる贅沢な官能美の世界を描く傑作長編 大手医薬品メーカー九代目、久坂隆之は53歳。副会長という役職と途方もない額の資産を与えられた素性正しい大金持ちで、シンガポールと東京を行き来し、偏愛する古今東西の書物を愛でるように女と情事を重ねる。スタンフォード留学中に知り合った友人、田口靖彦は老舗製糖会社の三男。子会社社長という飼い殺しの身が、急逝した妻の莫大な遺産により一変。家の軛から自由になるために、女からの愛を求め、京都で運命の出逢いを果たす。時代の波に流されず、優雅で退嬰的な人生をたゆたう男たちが辿り着いたのは――

★昨今、消費行動が「モノ」から「コト」志向に変化し、企業はモノを売ることからサービスという新たな価値の提供をするようになっている。感情・情動を分析することで人間の多様性に対応し、感情から行動を促すようなサービスの開発が進み、これらは心理学・脳科学との融合領域となっている。2017年、ノーベル経済学賞受賞したリチャード・セイラー教授が、心理学を経済学に反映させたことからも、「行動経済学」は大きな流れとなっている。 本書では、このような背景をふまえ、マーケティングの分野で心理学や脳科学と融合した手法が変化しながら活用されていることを解説。行動経済学での概念である「ナッジnudge(肘で軽くつつく)」して顧客に「ノッドnod(うなずく)」してもらうためには、顧客心理を知り、心理学で提唱されている理論を理解することが重要であると説いていく。 ★ADEXの手がけた広告実例から10例を掲載。世田谷自然食品、パナソニック、日経電子版など認知度が高く成功した広告事例を取り上げ、どのようにして成功したのかをクリエーター自らがその手法を公開する。 ★ビックデータやAIが企業の売上向上に大きく影響を与えるなかで、データ解析をもとにしたマーケティング(データドリブンマーケティング)の意思決定が重要である。広告によるコミュニケーションも変化し、広告効果検証によって顧客行動を可視化することが求められている。 本書ではデータドリブンマーケティングのプロセスや広告効果検証の分析視点について独自のデータ分析に基づき解説している。

インターネットに遅れること20年、ディープラーニングは、 「汎用目的技術」の1つとして、あらゆる産業を変えていくとみられています。 汎用目的技術とは、古くは動物の家畜化、車輪、印刷の発明から、鉄道、電気、 自動車、インターネットまで「原理は単純で汎用的でさまざまなことに利用できる」 技術のことをいいます。 本書は、ディープラーニングが与えるインパクトを事例を基に解説します。 第1章では、東京大学大学院工学系研究科 特任准教授の松尾豊氏が描く 「ディープラーニングをベースにしたAIの技術的発展」（ロードマップ）を解説。 第2～5章ではこのロードマップを基に国内の先進事例を分類して紹介していきます。 カツ丼の盛り付けを判定、泳ぐマグロの数を数える、クリーニング衣類を判別、 文章の校閲、河川の護岸の傷判定、送電線の異常検知、道路下の空洞を探る、 タクシーの乗客数予測、テレビCMの効果を予測、お弁当の盛り付け、重機で自動掘削、 白黒映像の色付け、仮想アイドル画像の生成、プロ並みアナウンサー、人の話し方を まねる……続々登場する、こうしたディープラーニングの驚異の活用法が分かります。

■ICTの発展、グローバル化の進展、人々の価値観の変化などにより、知識や価値の創造プロセスが大きく変化し、経済や社会のあり方、産業の構造が急速に変化する大変革時代が到来している。日本は、そのような経済や社会の変革に対応した新たな価値を創出し、豊かな暮らしがもたらされる「超スマート社会」を未来の姿として共有し、世界に先駆け社会課題の解決を実現していく「Society(ソサエティ) 5.0」という方針を掲げている。 ■東京大学と日立製作所は、このSociety 5.0を構想・実現するために「日立東大ラボ」を、2016年に設置した。同ラボでは、従来の課題解決型産学連携から発想を転換し、ビジョンを創生・発信し、実現に向けた課題解決に取り組むという新しい形の研究開発を推進している。 ■本書では、日立東大ラボで得られた知見に基づくSociety5.0のビジョン、方法、技術開発を広く社会と共有すると共に、現代の都市が抱える課題解決に向けた新たな方向性を提示する。最大のキーワードは「超スマート社会」の実現。ビッグデータ解析、人工知能などの技術が創り出す「サイバー空間とリアル空間の融合」が牽引する未来とは、どのような社会であり、どのような方法で目指していくのか、産学協創の体制により、企業の持つ技術開発力と大学の持つ知の力を組み合わせた研究開発を通じて、居住からの変革“ハビタット・イノベーション”によるその理論や方法、技術開発について解説する。

日経の編集委員だから書ける! 日本の明日を左右する重大テーマを一気読み! ・新内閣が発足。安倍一強はどこまで続くか?(9月の総裁選を受けて) ・2019年10月、いよいよ消費増税! そのとき日本経済は? ・米国vs中国、世界経済を揺るがす貿易摩擦のゆくえは? ・審判下される「トランプの2年」。米国は変質するのか? ・一帯一路、中国製造2025……習金平帝国はどこまで勢力を拡大するか? ・微妙なバランスの北朝鮮情勢。安全保障の行方は? ・迫るブレグジット、ユーロ改革、難民問題……揺れるEUはどうなる? ・スタートアップ最前線。第2のメルカリはここだ! ・拡大するアマゾン経済圏。テクノロジーで変わる消費、小売り・流通のこれから ・いよいよ5Gがスタート。関連ビジネスはどう広がるか? ・働き方改革の関連法施行へ。実現へのハードルは? ・実用段階に入ったAI・RPA。成否を分けるものは? ・第2次黒田日銀の政策は? 利上げはあるのか? ほか

マイケル・ポーター『競争の戦略』が刊行されたのは３０年以上も昔のことだ。いまや企業にとって戦略は必要不可欠なものとなった。 戦略を持たない企業はないといえる。ところが、一時ブームとなった「ブルーオーシャン戦略」は、他社との差別化の道は容易には見つからない という厳しい現実を前に、あっという間に廃れてしまった。どの企業も同じような戦略を立て、差別化が困難という状況が続いている。 　どの企業も頭のいい人が集まって立派な「成長戦略」を掲げているのに勝者、敗者に分かれるのは、戦略の本質を理解した「実行」が決め手に なっているから。企業の業績は戦略と実行の掛け算であり、戦略立案＝トップの役割、実行＝現場の役割といった二分法ではうまくいかない。 戦略とは分析、ロジックであり、実行は組織における人間の気持ち、やる気である。本書は、戦略実行における問題点、失敗事例を挙げながら、 実行の要となる「組織におけるコミュニケーション」を深堀りする。

あなたが目標に向かって 前進できないのは やり方が間違っているからだ アイデアを思いつくのは簡単。 実行がすべてだ! 「やるべきときに、やるべきことに集中できたのは、OKRのおかげだ」 ――ラリー・ペイジ(Google共同創業者) Amazon, Google, Intuit, Slack, Twitter, Uber …… 大成功を見抜く男、ジョン・ドーア―― シリコンバレーの伝説的なベンチャーキャピタリストが 世界レベルで戦うためのシンプルで確実な方法を お教えします。 ●野心と創造力を最大限に解き放つ ●やるべきときに、やるべきことに集中する ●見当違いな仕事を洗い出す

シンプルに考えればファイナンスは難しくない! 多くの企業価値評価を行うアナリストが、実務に最低限必要な基礎知識を凝縮。豊富な実例と演習で、基礎から企業価値評価まで一気に学べる1冊! 企業価値評価やファイナンスへの関心の高まりを背景に多くの書籍が刊行されているが、いざ初心者が読むとハードルが高く、理解しにくいものが多いのが現状です。 そこで、アナリストとして数多くの企業の企業価値評価を行っている著者が、企業の経営企画担当者や、大学・ビジネススクールで学ぶ学生などへ向けて、コーポレート・ファイナンスについて、初心者にもわかりやすくまとめました。 経産省や一般企業で働き、ビジネススクールではファイナンスの修得に苦労した著者が、自らの体験に基づいて書く「シンプルでわかりやすい、ユーザーベースのファイナンステキスト」です。 企業の実例や、株主資本コストやフリー・キャッシュフローを計算する【演習】も多数収録。理解を助けると共に実務にも役立つものとなっています。

激化する米中対立。制裁関税の連鎖から通貨摩擦、金融リスクの拡大……。 超円高など日本経済を巻き込む最悪のシナリオに備えよ。 トランプ大統領は米朝会談の直後、中国に対して2000億ドルにのぼる追加関税を課すと警告。関税の報復合戦がエスカレートしている。米中貿易戦争の核心は、先端産業の覇権を巡る争いであり、産業の高度化を目指した「中国製造2025」などの戦略プランを掲げる習近平国家主席としては、簡単には譲歩できない。貿易戦争の激化は通貨摩擦を呼び込むとともに、中国の金融システムの脆弱性を突き、金融危機の引き金となる可能性も否定できない。また、米中の争いには早晩、日本も巻き込まれ、厳しい日米FTA交渉が始まる。 挑発的なツイートを目にしても、いまだ多くの人が「そんな酷いことにはならないだろう」と等閑視している日本。しかし、この危機は長期化の様相を示している。超円高を含めた最悪のシナリオを直視しなければならない。日銀審議委員を務めた著者が貿易戦争の本質とその深刻なリスクをわかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、港湾の役割や重要性、国民生活に密接なつながりをもつことなどを分かりやすく解いた港湾に関する最も基礎的な解説書。 国民生活の視点にたった視点から、港湾に関する基礎知識(港湾の重要性、利用船舶、港湾行政)、要素技術(防波堤、岸壁、沈埋トンネルなど)、港湾関係業務に従事する人たちの仕事内容などを実プロジェクトに基づき、図版や写真を多用しながらオールカラーで展開していく。港湾に興味のある人や港湾業務従事者、港湾工学を学ぶ・これから学ぼうとしている学生たちの理解を助け、さらに興味を深めてもらう内容。

中国フィンテック研究の第一人者である中国人研究者が、コピー大国からイノベーション大国に突き進む「チャイナ・イノベーション」の実像を日本語で書き下ろした。 世界経済の波乱要因となっているトランプ政権が仕掛けた米中貿易戦争でクローズアップされたのが、「中国製造2025」。 中国が建国100周年を迎える2049年までに世界の製造大国になることを目標に掲げた国家プロジェクトだが、人工知能(AI)などハイテク分野も含めたこのイノベーション大国路線が米国を刺激した。 なぜ米国がそこまで警戒するのかといえば、「チャイナ・イノベーション」が予想以上に進展しているからだ。近年、中国では支付宝(アリペイ)と微信支付(ウィーチャットペイ)が牽引して モバイル決済サービスが急速に発展した。このモバイル決済サービスがデータ蓄積の起点となって、さらなる生活のデジタル化を押し進めている。そのスピードは、米シリコンバレーを上回るほどだ。 人工知能、ブロックチェーン等の新技術が融合し、スマホによるAI活用の与信・貸付、無人スーパー、シェアリングエコノミーなど新サービスが次から次に誕生している。 顔認証技術などで世界レベルのスタートアップ企業も続々生まれている。まさにイノベーションの連鎖である。 2018年7月末現在、世界の株価時価総額ランキングは、アップル、アマゾン、アルファベット(グーグル)がトップ3を占める。 本書は、アリババ、テンセントを中心に、最新の中国イノベーション事情を紹介する一方で、中国でアリババなどを活用して業績を伸ばしているユニクロ、中国イノベーションを研究・消化しているメルカリの事例も紹介している。

砂上の飽食ニッポン、「三人に一人が餓死」の明日 三つのキーワードから読み解く「異端の農業再興論」 【小泉進次郎】「負けて勝つ」農政改革の真相 【植物工場3.0】「赤字六割の悪夢」越え、大躍進へ 【異企業参入】「お試し」の苦い教訓と成功の要件 本書は、これまでの農業関係の本では真正面から取り上げられることの少なかった三つにテーマを絞り込んだ。 「小泉進次郎」「植物工場」「企業の農業参入」。これらをめぐり、意見は分かれている。 ある人びとからすれば、小泉は農業改革の旗手であり、植物工場は未来の食料生産を支える希望の技術で、企業は遅れた日本の農業を再建する立役者となる。一方、別の人たちに言わせれば、小泉は農業のことをよく知らず、植物工場と企業参入は失敗だらけ。 収益性の低さにさらされながらも、これまで黙々と農業を続けてきた農家の努力にこそ未来を託すべきだ、となる。 前者の意見は農業を専門としない人たちに多く、後者は農業のことを長年、地道に観察してきた人たちに多い。そのどちらにも正解はないというのが本書の立場だ。 どっちつかずの議論にするのが目的ではない。まずは先入観を排除し、問題を浮かびあがらせる。植物工場と企業参入は失敗例を詳しく伝え、小泉の農政改革に関しては残された課題を詳述した。そのうえで、過小評価されがちな三者の可能性に光を当てた。 農業に関する本としては、本書は「異端」に類するのかもしれない。だが、将来の食料問題を見据え、農業の課題を点検するためには、農業ジャーナリズムもこれまでの境界を越えてテーマを広げるべきだと思っている。 (本書「はじめに」より)

無印良品、ファミリーマート、パルコ、西武百貨店、西友、ロフト、そして外食チェーンの吉野家――。 いずれも日々の生活でなじみのある企業であり、知名度の高いブランドだ。 これらの企業が、かつて同じグループに属していたことを、知らない世代が増えている。 これらはいずれも、堤清二という男が一代でつくり上げた「セゾングループ」という企業集団を構成していた。 小売業にとどまらず、クレジットカードや生命保険、損害保険などの金融業、ホテルやレジャー、食品メーカーまで、多様な事業を展開してきた。 2000年代、セゾングループは解体された。だがそれぞれの企業を見れば、堤が育てたセゾングループの価値がより鮮明に分かるはずだ。 現代の消費市場をリードするのは、米アマゾン・ドット・コムに代表されるIT企業だ。 インターネット通販やスマートフォンが爆発的に普及したことで、消費スタイルも根底から変わりつつある。 ものを所有しないシェア消費や個人間売買など、新たな流れが広がっている。 大きな変化が起こっているのは確かだが、人々の生活意識や買い物のスタイルがこれからどう変わっていくのかについては、企業も消費者も視界が晴れない。 そんな中で、堤とセゾングループがかつて持っていた特有のエネルギーを検証することは、未来の消費の行方を知る大きなヒントとなるはずだ。 新たな価値を生み出す発想力や、現状を否定してイノベーションを起こす柔軟性――。 閉塞感が漂う現代だからこそ、セゾングループのかつての哲学を掘り起こし、分析することに大きな意味がある。

◆避妊用ピルと法学部の女子学生の間の意外な関係性 ◆室温28度のオフィスは、生産性が低い ◆パスポートがなければ、世界経済はもっと豊かに発展する ◆犂(すき)の発明のせいで、人間の身長は15センチ低い ◆バーコードの誕生が、シャッター商店街を増やした ◆蓄音機が貧富の格差を拡大させた ◆輸送用コンテナの発明が、日本の高度経済成長を後押しした ◆市民社会と私有財産制は、有刺鉄線が生み出した ◆もうひとつの発明がなければ、グーテンベルグの印刷機はゴミだった 新しいアイデアの誕生は、私たちの生活に予期せぬ影響をおよぼします。 経済の力関係のみならず、男と女の関係性も変わり、新しい勝ち組と負け組が生まれます。 FT紙の著名コラムニストが「粉ミルク」「電池」「カミソリ」といった身近なモノから、「S字トラップ」といったちょっと意外なモノまで、「50」のモノを軸に現代経済を解説します。

日本経済再活性化のためには潤沢な民間資金の活用がもっとも効率的だ! 「貯蓄から投資」はこの20年の日本の経済政策の基本に位置づけられてきました。1800兆円にも及ぶ個人金融資産を、株式などの投資に振り向け、有効活用を図ることが経済発展に資するとされてきたのです。しかし、「貯蓄から投資」を志向した日本版ビッグバンから20年、「貯蓄から投資」を推進するための金融商品取引法が施行されてから10年以上がたちましたが、投資主導で日本経済が生産性を高めたようには見えません。 本書は、日本経済の低迷を、「貯蓄から投資」という政策の失敗という切り口から検証するもう一つの平成金融史です。

●最新の領域をカバー。実務を優先して記述。 本書はMBA講座にも古くから取り入れられている「経営戦略」「事業戦略」の新しい教科書。すでに類書も多く出版されているが、本書には以下の特徴がある。 1最新の戦略の議論をカバー 多くの戦略の教科書がいまだに80年~90年代の米国の学説を中心としたものであるが、本書はその後の経営戦略の議論をカバーする。デル・モデルの登場に端を発し最近のプラットフォームの議論に至るビジネスモデル論や、最近のイノベーションの議論、さらには、戦略の実現過程を扱うストーリー論に至るまで、戦略の議論には多くの教科書がカバーしない領域が増えている。これらのテーマを単独で掘り下げた書物は数多くあるが、それらが戦略論全体の体系の中に位置づけられていなかった。本書ではこれらを網羅的に解説する。 2実務領域を広くカバー 多くの戦略論の教科書は学説をベースとしたものであるが、本書は、実務を優先して記述する。大和ハウス、P&G、TBCなど、実例をあげて紹介。新興国などの市場に他社に先駆けて参入することは、インドの自動車市場へのスズキの例を挙げるまでもなく、多くの利益をもたらすものと実務では考えられているが、学説からはその重要性の指摘を聞いたことがないなど、実務と学説にはいささかのズレがある。それは、これまでの本では、戦略を導出する分析手法(フレームワーク)の解説が中心で、実際の戦略は何なのかは、よくわからずじまいだったからだ。理論上の分析は内部資源に偏ることが多いが、上記スズキの例のように、実際には、外部環境の分析から戦略は導かれることが多い。 本書は、多くの経営者や企画担当者に、実務上考えなければならない視点を提供する。

AIを使って自社のビジネスはどう変わるのか。 AIを導入するために、企業の組織や教育はどうあるべきか。 本書は、AIの自社への導入の仕方やその導入手順の詳細、 AI投資を回収するための戦略や事業の変え方を実例をもとに解説した 経営者のためのAI活用読本です。 解説するのは、amazon goを超えるAIによる無人店舗など、 小売業で積極的にAI活用を行っている店舗「トライアル」を運営する トライアルホールディングスの永田久男会長。 同社が積極的に行っているAI戦略の手の内をすべて明かした貴重な書籍です。 AIがどのような技術で成り立ち、世の中をどう変えていくのか。 こうした議論は既にさまざまなところで行われていますが、 実際にマネタイズしていくまでの戦略はまだ多くは語られていません。 AIを企業の業績につなげていくための、初めての実戦書。 テクノロジーを活用してイノベーションを起こした全ての経営者・ ビジネスパーソンに読んでいただきたい一冊です。 ＜著者について＞ 永田久男（ながた・ひさお） 1956年福岡市生まれ。1984年トライアルカンパニーを創業。 2015年に持株会社となるトライアルホールディングスを設立し、 現在同社代表取締役会長。情報通信技術とAIを活用した 新たな形の流通業の構築を目指す。

コネクティッドカーが生み出す社会的な価値とは！？ つながるクルマ、「コネクティッドカー」が自動車業界に与える影響を分析し、日系メーカーがとるべきビジネス戦略について解説しています。 コネクティッドカーは自動運転や電動化と並ぶ次世代自動車のキーワードとされながらも、その実態や機能についてはほとんど明らかにされていません。また、これまでハードウエアを主に扱ってきた自動車関係者にとって、ソフトウエアやサービスを主軸とするコネクティッドカーはつかみどころがなく、縁遠い存在でした。 本書はクルマやITの専門知識を持たない読者を対象に、平易な言葉でコネクティッドカーの実像に迫ります。グローバルな経済環境や人々のライフスタイルの変化など、さまざまな将来予測を基に、コネクティッドカーが生み出す社会的な価値を考察します。その上でコネクティッドカーに必要なハードやソフトといったシステム要件を示します。 特にコネクティッドカーが日系メーカーのビジネスに与える影響について詳しく述べています。日系メーカーの強みがどこにあるのか、その強みを生かしながらコネクティッドカーの価値を取り込むためにはどのような戦略を構築すべきなのか考えます。「100年に1度の大変革期」といわれる自動車業界を勝ち抜くために重要なヒントが随所に散りばめられています。

一人ひとりが活き活きと働き、全体としてはどこにも負けない競争力を持つ そんな理想の組織はどうすればできるのか。 その答えは、行動分析学に裏打ちされた人と組織のマネジメントにある。 組織変革や人材マネジメントで注目を集める行動マネジメントを、基礎からビジネスへの落とし込みまでをコンサルタントと行動分析学の専門家が実例に基づくストーリーを通じて具体的に解説。 行動分析学を用いた個人の成長、組織活性化の具体的手法を解説。

ウーバーを見出して1000万円を100億円にしたカリスマ投資家、その率直すぎる教え 「ジェイソン・カラカニスは、エンジェル投資ゲームをハックして勝ち残ったトップゲーマーのひとりであり、彼にはこれを書く資格が十分にある。真摯で身も蓋もないゲーム攻略法であるが、よくぞここまで書ききったと称賛したい」――孫泰蔵（日本語版序文より） 著者のジェイソン・カラカニスは、設立10年で会社評価額が7兆円を超えたデカコーン、ウーバーの最初期に投資した人物。ほかにも多くのスタートアップに投資して巨額のリターンを得ており、シリコンバレーで大きな成果を出しているトップクラスのエンジェル投資家である。 ◆エンジェル投資家とは 誰も実現性を信じないプロジェクト、最初期の非公開企業に投資する人のこと。投資相手の起業家は実績が少ない、もしくはゼロだ。一般的な投資に比べてリスクが高く、それだけ期待するリターンも大きい。 スタートアップの創業者が絶体絶命になったとき、天使よろしく窮地から救い出す役割から名づけられた。 ◆ジェイソン・カラカニスの教えの例 ◎「どのプロダクトが成功しそうか」など私には絶対に予測できない。だから「どの人間が成功しそうか？」を判断する努力をしなければならない。 ◎人生は短い。ひどいはめられ方をしても、そいつを人生から永久に厄介払いできた小さな代償だと思え。 ◎ウソで始まった関係は必ず涙で終わる。妄想なら受け入れていいが、ウソには絶対に近づくな。など ◆スタートアップ投資の基礎知識とノウハウが満載 ◎ピッチミーティングで何をすべきか ◎創業者に尋ねるべき4つの質問 ◎10億ドルの創業者を見つけるには　など

こんなにあるスマートスピーカーの弱点 注目集める「音声インターフェース」の未来 　スマートスピーカーやロボット、家電、車などに続々搭載される「音声インターフェース」。誰でもすぐに使えるインターフェースとして急速に注目を集めています。しかし、「スマートスピーカーを買ったけど、すぐに飽きてしまった」「対話ロボットを購入したけど、家ではほとんど話をしない」など、期待が大きかった分、急速に失望してしまった人も少なくありません。 　音声インターフェースは万能ではありません。何が得意で、何が不得意なのかを知ってさえいれば、スマートスピーカーもスマホもロボットも、使いやすくなります。 　音声インターフェースの最大の特徴は「会話」ができることです。会話の面白さを生み出すには「キャラクター」「コンテンツ」「会話スキーム」が必要で、自然な会話にするには「対話表現」などが欠かせません。これらを実現するには高度な技術であり、UXデザインの領域でもあります。 　本書では平易な言葉で音声インターフェースの仕組みも解説しており、前知識なく読むことができます。 　未来のインターフェースは今後どうなるのかを、ぜひ、本書で確かめてください。

◆経営理念が本物かどうかは非常時に明らかとなる! 事件が発生したとき、どのように対応すべきか? 経営トップの言動は、その後の会社の評価を決めてしまいます。 ◆社会を敵に回して、いいことは何もない 特に、会見という究極のプレゼンの場は、会社の理念が本物かどうかを見極める最も重要な「社会のリトマス試験紙」。不祥事対応で株主(社会)を敵に回してしまえば、たとえ会社は存続しても、業績悪化、株価下落など大きなダメージを受けることになります。 ◆危機管理の第一人者である著者の真骨頂 本書は好評既刊『その「記者会見」間違ってます! 』の著者が、ますます企業の社会性が問われるようになった今の時代に合わせ前著の内容を再検証、様々な具体的事例を織り交ぜながら、トップの持つべき心得、スタッフに必要な心構え、具体的な会見の進め方までを超実践的に解説するものです。経営トップはもとより、広報・IR担当者必携の、まさに役に立つ一冊です。

【気高い美意識の謎に満ちた氏族】 プラナカンと呼ばれる異色の民が、東南アジアの国々にいる。　ある者は貿易で巨万の富をつかむ夢を抱いて。またある者は凶作と貧困から逃げ出すために。福建や広東の華人たちは、生死をかけてマラッカ海峡の新天地を目指した。男たちはマレー半島やスマトラ島、ジャワ島の妻と所帯を持った。熱帯の日差しを浴びて生まれ育った子孫が、やがて中国でもマレーでもない、万華鏡のように色鮮やかな独自の文化を開花させていった。彼らは、華僑とも異なる存在で、アジア経済界で隠然とした勢力を誇ち、その気高い美意識を誇る氏族の素顔は、いまなお謎に包まれている。19世紀には英国の東インド会社と手を組み、香辛料貿易、スズ鉱山、ゴム栽培で商才を奮った。あるいはアヘン取引、奴隷貿易によって無尽蔵の財をなした。富を現代に継ぐ末裔は、自らの歴史を封印したまま多くを語らない。 　欧州の列強国とアジアの狭間で繁栄し、絢爛な文化を築き上げた彼らは、グローバリゼーションの波間を駆け抜ける「通商貴族」とも呼ぶべき存在だった。彼らは経済をどのように牛耳り、歴代の先人が残したその伝統を、誰が未来に渡すのか。栄華の痕跡を残すマラッカ、ペナン、シンガポールの街のほか、東南アジアの各地をめぐり、秘められたプラナカンの物語の扉を開く。

数字に強くなる。ビジネスモデルがわかる人になる。そのための「会計の常識」を集大成。 経営と会計のつながりを理解するための最適の入門書。 会計思考を深めていく題材として「ビジネスの定石」を取り上げ、 その死角や注意点も含めて、基本から解説。 [本書の目次] 第1章 ROE の向上 第2章 レバレッジの使い方 第3章 リスクの抑制 第4章 成長の持続 第5章 「良いものをより安く」の実現 第6章 コストの削減 第7章 「もったいない」という考え方 第8章 キャッシュフローの重視 第9章 M&Aとシナジー 第10章 「お客様は神様です」という考え方 本書で学べば、次のような質問にスラスラ答えられるようになるでしょう。 [質問1] ある商品を10%値引きすることにしました。 どれだけ販売個数が増えれば利益を伸ばせますか? また、値引きと同じ効果がある代替案を挙げてください。 [質問2] 「無借金経営を目指すべき」という考えは正しいですか? ソフトバンクと任天堂を例に説明してください。

『100年に一度の変化』は、脅威ではなく好機 日本の自動車産業は何に注力すべきか、2030年に向けた 成功への道筋を明らかに 「日本の自動車産業の強み・弱みを正確に把握し、 欧米中の打ち手を理解し、この大きな変化に適応することができれば、 日本の自動車産業は新しい発展を遂げることができると確信している。」 （第5章本文より） 【主な内容】 プロローグ　１００年に一度の変化にどう対応するか 第１章　パワートレーンの電動化　製造・販売に変革を迫る 第２章　自動運転　無人化のその先へ 第３章　シェアリング　世界で急拡大する「所有から利用へ」 第４章　コネクテッド化　新たなビジネス機会を生み出す 第５章　2030年の競争軸とは　EV・自動運転の開発競争を超えて

この流れは、もう止められない! 地政学の第一人者が未来を読む! ドナルド・トランプの登場、ブレグジットは始まりに過ぎなかった。 グローバリゼーションとその恩恵を受ける一部のエリートたちへの憤り。 移民に加え、デジタルとAIに仕事を奪われる中間層の不安。 開発独裁への回帰を望む新興国と、未成熟な政治体制に怒る途上国の市民 ──怒りは、世界各地で渦巻いている。 米国や欧州で、中国、ロシア、トルコ、イラン、ブラジル、サウジアラビア…… イアン・ブレマーは格差がさらに広がり、深刻な対立が次々に起こると予測する。 いつ、どこで、どのようなシナリオで起こるのか。地政学の第一人者が、丹念に読み解く。

人工知能(AI)活用で流通業の地殻変動が始まった! 先端事例を通してAI活用の実像と戦略に迫る 米アマゾン・ドット・コムを筆頭に、国内外のEC企業が、 垣根を越えてリアル店舗を持つ流通・小売業界に侵攻し始めた。 それに対抗し、日本企業は人工知能(AI)を活用して逆襲を開始した。 主導権を握るのは地場企業だ。 その主役が、新店舗「スーパーセンタートライアル アイランドシティ店」に 700台のAIカメラを導入したトライアルホールディングス(福岡市)、 地域の課題をAIで解決するAIアプリを開発すると共に、店舗のAI活用を 加速させているサツドラホールディングス(札幌市)である。 本書では、2社の取り組みを通してAI活用の実像と戦略を明らかにすると共に、 日本の流通・小売業で起きている地殻変動の最前線を追った。 執筆陣は、リテールAI研究会で活動するメーカー、卸売業、小売業の実務担当者。 それぞれの業界で、本来ならば競合関係にある各社がオープンイノベーションの 発想でノウハウを持ち寄り、活動の成果をとりまとめた一冊である。 研究会として、AIで流通の自動化を実現するためのレベルを定義した 「Retail AIレベル5」も提案している。

「なぜ優良企業は新世代の技術競争に敗れ去るのか?」 大御所経営学者のクリステンセン教授が『イノベーターのジレンマ』で答えたストーリーには未解決の問題があった。 長年解明されてこなかったイノベーションの謎に、若き経済学者が最先端のデータ分析で挑む。 「謎に対する答えだけでなく、ジレンマへの処方箋、さらには生き方のコツまで提示した本書は、21世紀を生きる我々にとって新たな羅針盤となる一冊だ。」(安田洋祐・大阪大学准教授) ●一時代を築いた「勝ち組」は、なぜ新世代の競争に出遅れがちなのか? ●この「イノベーターのジレンマ」に打ち勝つには、何をすべきなのか? 内外の企業が直面するこれらの切実な「問い」に、気鋭の経済学者・伊神満イェール大学准教授は、サバイバルの条件は創造的「自己」破壊にあり、と答える。 「共喰い」「抜け駆け」「能力格差」をキーワードに、ゲーム理論、データ分析などを駆使して、「イノベーターのジレンマ」をクリアに解明する。

高齢化・人口減少といった社会構造の変化に直面しながらも、日本経済は低迷を脱して、本来の活力を取り戻しつつある。それは、多くの企業が“失われた10年”の間に、新しいビジネス環境に適合した「事業の再設計」に成功したからだ。まさに今、日本企業の前には、巨大な可能性が広がっている―。日本的経営論の原点となった名著『日本の経営』の著者で、「終身雇用」という言葉の生みの親であるアベグレンが、日本企業の過去数十年間の歩みを分析するとともに、これから進むべき方向を提言。半世紀におよぶ日本企業研究の集大成として書き下ろされた注目作。

改めて知る、6つの事件 自らの経営体験からまとめた 必ず身につけ、実行すべき日々の心得集 リーダーの条件として、宮内氏が書き留めてきた10カ条を初めて公開し、 その内容を詳しくまとめました。 大企業に勤めていて、いずれは経営陣を目指す管理職や若手社員、 またベンチャー企業の経営者や起業家らに向けて、イノベーションを起こす経営、 持続的に発展する組織とはどのようなものかを10カ条を基に詳しく解説します。 ≪主な内容≫ 【はじめに】　リーダー論をまとめた10 カ条 【第１条】　鼓舞・激励し総力で 【第２条】　熟考する 【第３条】　照準を絞り注力する 【第４条】　代表する 【第５条】　経営者としての自覚を常に持つ 【第６条】　人材育成・活用 【第７条】　存続と継続 【第８条】　グランドデザインを描く 【第９条】　マクロ観を身に付ける 【第10条】　向上心を持つ

「M&Aは総合格闘技」 「M&Aは売りから入れ。買いはマイナスからのスタートだから」 　日本のM&Aが本格化した1990年代から2000年代半ばにかけて、主要プレーヤーとしてM&Aをリードしたゴールドマン・サックスの辣腕アドバイザーの著者が、 自らが手がけた多くのM&A案件の内実を初めて明かした稀有のノンフィクション。日本のM&A20年史でもある。 　ゴールドマン・サックスのニューヨーク修行時代から、内外の大物経営者との出会い、社内でのカネ・政治・出世競争などの知られざるエピソードを数多く描く。 　日産自動車、三菱自動車、ダイムラー・クライスラー、日立製作所、DDI、KDDなど数多くの企業が登場。M&Aアドバイザーからみた日本経営論にもなっている。 著者が手がけた大型案件の代表的なものは以下の通り。 ●DDI・IDO・KDD社合併 ●ロッシュによる中外製薬買収 ●NKK・川崎製鉄経営統合 ●GEキャピタルの日本リースのリース事業買収 ●ダイムラー・クライスラーの三菱自動車への資本参加 ●日立製作所によるIBMのHDD事業買収 ●三菱商事のローソンへの資本参加など。

きちんと伝わり、返事が来る! ビジネスの現場で「そのまま使える」200の基本、1200の表現 [本書の特徴] 1. 文法は忘れていても大丈夫。実践的なビジネスメールがすぐ書ける 2. 1項目1ページ。使いたい項目が一瞬で探せる 3. 解説・基本パターン・応用例。3ステップで、表現力が自然にアップ 仕事が速い人が普段から書いている 「シンプルだけど、ちょっと気がきいた」実例が満載 ビジネスがグローバル化し、インターネットが普及したことで、コミュニケーションの仕方が変わってきています。 外国人から英文メールが直接届いて、ちょっとした返事を書いているビジネスパーソンも増えています。 資料を英文で読める人でも、ビジネスの用件を伝えるメールをいざ英語で書くとなると、そのまま使える実践的な参考例がたっぷり入った参考書が手元にあったらいいのにと思う人は多いでしょう。 本書には、こうした時代の仕事の現場ですぐ使える英文ビジネスメールの200の基本パターンと1200を超える応用例を採録しています。 本書は2003年に発行し好評をいただいた『説得できる英文Eメール 200の鉄則』を見直し、時代に合わせて改題、再編集したものです。 例文に取り上げた事例で古くなった内容を刷新するなどして、初版で人気が高かった「そのまま使える」実用性をさらに高めています。 ぜひ常に手元に置いて、英文メールでの円滑なコミュニケーションにご活用ください!

■ピュリツァー賞を3度受賞した世界的ジャーナリストが放つ、全米大ベストセラー! ■「何かとてつもないこと」が起きている――社会のめまぐるしい変化を前に、多くの人がそう実感している。 だが、飛躍的な変化が不連続に高速で起きると、理解が追いつかず、現実に打ちのめされた気分にもなる。 何より私たちは、スマホ登場以来、ツイートしたり写真を撮ったりに忙しく、「考える」時間すら失っている。 そう、いまこそ「思考のための一時停止」が必要だ。 ■「平均的で普通な」人生を送ることが難しくなった「今」という時代を、どう解釈したらいいのか? 変化によるダメージを最小限に抑え、革新的技術に対応するにはどうしたらいいのか? ■常識が崩壊する社会を生き延びるヒントを教えてくれる全米大ベストセラー。 ウォール・ストリート・ジャーナル紙が選んだ「いま読むべき」本。

「働き方改革」。この言葉を新聞やニュースなどで耳にしない日はないといってよい。戦後の高度経済成長を支えたのは、私たちの先輩たちである多くの日本人が、寝る間も惜しんで、がむしゃらに働くという滅私奉公的な働きぶりが大きな原動力になっていた。そして、そこで生まれた高品質の製品群が世界市場を席巻し、大きな利益を享受することができた。だが、日本を取り巻く環境や産業構造が大きく変化した現在では、これまでにない新たな顧客体験を提供するようなビジネスが次々と登場している。 本書は、「労働時間の長さで収入を増やす時代は過ぎ去った」「多様な働き方を認め、短時間で高い付加価値を生み出す」「業務改革を推進するのが企業経営者の役目。社員を含むステークホルダーの合意と協力、進化するデジタル技術の活用が不可欠」の主張をもとにデジタル化時代に向けた働き方改革を提示する。

M&Aに関する書籍はいくつも出版されていますが、M&Aは目的が大事だとか、デューデリジェンス（買収監査）での見極めが大事だとか、PMI（Post Merger Integration、M&A後の統合）が肝心だといった、要は当たり前のことを説いたものが大半です。M&Aとは何かを理解するのにはいいでしょうが、M&Aの最中、あるいはダメM&Aの当事者になった人たちには役に立ちません。 M&A後に買った会社と買われた会社をいかに融合していくかという、PMIについての書籍もありますが、統合後1年以内でやるべきタスクの整理や、実務上のポイントを示したものがほとんどです。M&Aから1年が経過すれば使える部分はあまりありません。 これに対して本書は、M&Aから3年以上が経過した、しかも思ったような成果が上げられていないケースを念頭に置き、そこからM&Aをいかに良い方向に向かわせるか、を目的とした初の実践書です。全体は、「M&Aの基本鉄則」「M&A後の組織融合の鉄則」「M&A後の人材管理の鉄則」「M&A後の経営管理の鉄則」「M&A後の戦略実行の鉄則」、「M&A後の再編の鉄則」の6章で構成し、実際に起こりがちな典型的失敗のエピソードを出発点に、いかにM&Aを効果的なものにするかを44の鉄則にまとめました。確実に効果が出るはずです。 本書全体のテーマは“セカンドPMI”。1度目のPMIは制度や仕組みなどハード面が主眼になりがちですが、セカンドPMIは組織や人の感情に絡む統合がターゲットです。統合直後にはステークホルダー（利害関係者）が多くて検討が進めにくかった領域や、M&Aの負の遺産として残ってしまった課題を解決します。

築年数は「資産価値」をどう変える? 「高く売れる」リフォームとは? 「充実した老後」を支える住まいとは? 本邦初の大規模調査で、不動産のプロがこれらの疑問を解決します。 不動産評価のプロ集団が、中古住宅の価値を上げるリフォーム・リノベーションのポイントを分析します。欧米に比べ低調な日本の中古住宅流通市場。しかし、人口減少の中で、流れが変わって来ました。クオリティの高い中古住宅への需要の高まりを受け、その価値評価の精緻化が求められています。 本書は国土交通省の補助事業として不動産会社などが実施した中古住宅やリフォーム・リノベーションの実態調査をベースに、1.自らが所有する不動産の価値を守るリフォーム・リノベーション方法の紹介、2.リフォーム・リノベーションの見積もりチェックのコツなど、不動産業界関係者、金融機関、投資家から一般の方まで、多くの読者にとって実用的・有益な情報を提供します。

あぶない会社は組織図でわかる? コンプライアンスを連呼する会社ほど不正が拡大する? 日本を代表する名門企業で大規模な不正事件が相次いで発覚しています。 不正の構図はさまざまで、経営の圧力によって現場が不正に走った場合もあれば、経営陣そのものが不正に手を染めていた場合もあります。 問題が発覚した会社は、どこも立派な企業ばかりで、リスクマネジメントには取り組んでいたはずです。 それが機能しないのはなぜでしょうか。 本書はこのような問題意識に立ち、内部不正から会社を守ることを主題にしたリスクマネジメントの入門書です。 第1部では、実際に起きた企業不正事件をリスクマネジメントの視点で分析します。 実際に起きた事例はリスクマネジメントの限界や盲点を知る上でも生きた素材になります。 第2部では、リスクマネジメントの基本をクイズ形式で解説します。 Q 経理係をどこにおきますか? Q 動物園の檻と内部統制の関係を説明してください Q 経営者の不正に気づいたら、どう行動すればいいですか? Q 経営者がリスクの意味を理解できていないときには、どう対処しますか? Q リスク分類の効果は何ですか? 本書をお読みいただくと、これまで常識だと思っていたことが、実は間違いだったと気づくことがあるかもしれません。

民は国の本 吏は民の雇 武士の時代の終わりを見通し、財政・藩政の立て直しと近代化に生涯を捧げた男。 「幕末の風雲児」のもう一つの顔に迫る。 ◆越後の英雄のもう一つの素顔 河井継之助というと、戊辰戦争で新政府軍相手に善戦しつつも非業の死を遂げた悲劇の武士というイメージが強い。司馬遼太郎の歴史小説『峠』で好漢として描かれたことにより今なお人気も高い人物であり、彼を取り上げたノンフィクション、フィクションも数多出版されている。しかし実は、戊辰戦争に至るまでのその人生はほとんど知られていない。 河井は「維新の三傑」西郷・大久保・木戸のように、京都を舞台に政治活動に奔走したわけでも、坂本龍馬のように、脱藩して活動の場を広げることもなかった。権力闘争に狂奔する中央政界の動向からは距離を置き、あくまでも長岡藩にとどまったうえで、欧米列強を模範にその富国強兵に邁進した。一言で言うと近代化である。 ◆未来を見越し近代化に尽くしたその生涯を描く 継之助の人生は、いわば長岡藩の官僚として財政そして藩政を立て直すことに捧げられた。来るべき近代日本を見通し、その魁の役割を長岡藩に担わせようとした。西洋の事情に通じた開明派藩士で、明治政府の近代化政策を先取りした人物だった。 本書は、幕末の解説で定評ある筆者が、明治維新、つまり河井継之助没後150年を迎えるに際し、戊辰戦争と結び付けられがちな河井の生涯を読み直すことで、その歴史的役割を解き明かすもの。時代の変わり目、財政の立て直し、官と民のあり方など、その目指したものは、今日の日本にとっても大いに参考にすべきものがある。

止まらない北朝鮮の暴走、米トランプ政権から受ける強い圧力……。国内の権力基盤を盤石にした習近平政権は、中華帝国再興、世界覇権の掌握の野望を隠そうともしない。だが、その眼前には、国内外で数々の難題、難敵が待ち受ける。 2035年――。習近平が「現代化された社会主義強国」の実現を国家目標とするが、その裏には、どのようなメッセージが織り込まれているのか。 現実になりつつある核戦争リスク、政敵排除で「独裁化」が進む習政権が孕む危険など、中国が主要プレーヤーとなっている国際情勢の動向について、ボーン・上田賞記者が独自の取材にもとづき鮮烈に描く骨太ノンフィクション。

アマゾンはなぜリアル店舗を展開するのか? ネット&リアル融合の最前線で何が起きているのか? 「世界最先端のマーケティング企業」の戦い方を多角的に解説する待望の1冊。 3つのフレームワークと最新理論で、これからの戦い方を捉える。 本書が注目する「チャネルシフト戦略」とは、 1.オンラインを基点としてオフラインに進出し、 2.顧客とのつながりを創り出すことによって、 3.マーケティング要素自体を変革しようとする 戦い方である。 チャネルシフトのインパクトを捉え、 これから取るべき戦略を未来志向で考えるために、 本書では、3つのフレームワークを提示する。 KEY1 チャネルシフト・マトリクス KEY2 顧客時間 KEY3 エンゲージメント4P これらのフレームワークによって、 本書では以下の事例を分析し、チャネルシフトの核心に迫る。 Amazon Go、Amazon Books、Amazon Dash、Amazon Echo Whole Foods、instacart、LE TOTE、BONOBOS、THE MELT、Warby Parker ZOZOSUIT、DIFFERENCE、IKEA Place 、ニトリ手ぶらdeショッピング MUJI passport、いきなり! ステーキ、Oisix、全国TAXI