◆「NISAやイデコって何」「健康保険とはどんな仕組み？」「社会保険料の金額はどう決まる？」「金融商品の種類と選び方」「住宅ローン金利の種類と選び方」「国民年金と厚生年金の違い」「源泉徴収、確定申告とは」「買い物でもらえるポイントの貯め方、使い方」－－ ◆暮らしに役立つマネーの知識は非常に多い。誰かに聞くのはちょっと恥ずかしい。聞いたことはあるけれど、正しく理解している自信がない。そんな用語や制度について図表やイラストを使い、Q&A形式でわかりやすく解説する。 ◆日本経済新聞朝刊「マネーのまなび」の人気コンテンツ「ゼロからわかる」を20－30代向けに構成して書籍化。図版100点超、2色刷のビジュアル仕立て！

次の時代の農・林・水が芽吹いている 新しい農林水産業にチャレンジしている方、地域金融機関等の職員・行員、 新規事業開発担当者、サステナビリティ推進担当者、必読！ 農林水産業を取り巻く環境は、生産者数が減少し、高齢化も進むなど さらに厳しさを増しています。 こうした厳しい環境にもかかわらず、農林水産業者の積極果敢な取り組みは各方面で進められています。 農業では、技術革新が進むと同時に、品質の高い作物が効率的に供給されるようになりました。 林業や水産業においても、持続可能な資源管理が行われ、豊かな森林や海洋環境を保全しつつ、生産性を向上しています。 本書では農林水産業の現場で行われている新たな取り組み、新技術の活用事例などを多数紹介。 新規事業開発担当者やサステナビリティ推進担当者、必読の1冊です。

○博覧強記の金融ジャーナリストが膨大な文献を渉猟し、古代バビロニアから、中・近世ヨーロッパ、現代の日本、アメリカ、欧州、中国にいたるまで、金利の歴史絵巻を豊富なエピソードでカラフルに描き出す。そして、21世紀の超低金利時代における金利の本質、金融政策の有効性を問い直す。歴史を通じて現代を問う骨太で出色の読み物。 ○金利とは何か？　利子は正しいものか？　適正な金利の水準とは？　何が金利の水準を決めるのか？　金利と経済成長の関係は？　「時間の価格」ととらえるのが最も妥当である金利は、生産、消費、投資、為替レートなどあらゆる経済の動きにかかわる。 ○だが、歴史上、そして現代においても、金利は幾度も大きく低下し、そのたびに経済は不安定化し、乱気流に呑み込まれてきた。1920年代の大恐慌、1980年代の日本のバブル、2008年の世界金融危機はその悲惨な典型だ。そして、中央銀行の物価安定政策のもとで、主要国の金利は歴史上かつてないほど沈み込んできた。適切な金利がなければ、生産、貯蓄、投資すべての経済行動の価値を計るモノサシを失うことになる。資本主義経済は市場が定める金利がなくても繁栄することができるのか？　 〇本書は、極端な低金利は資産価格インフレをもたらすだけでなく、経済成長率の低下、不平等の高まり、債務の累積、年金危機、不動産・資産バブルなど、経済全体にいかにダメージを及ぼすかを明らかにする。著者は、中央銀行による低金利政策はその意図とは逆にかえって経済を損ない、「隷従への新たな道」につながると警鐘を鳴らす。

人口減少時代の最重要課題は １人当たり付加価値の向上である 人口減少と少子高齢化により、日本経済の長期衰退の流れは止めようがない、 という悲観論は根強い。 しかし人口減少の時代こそ、人の数ではなく「個」に目を向ける好機である。 「個」が、規制の常識や慣習にとらわれずに、業種・業界や地域・国などの間の見えない「壁」を乗り越え、 新たな市場や成長機会の開拓に積極的に挑戦することで、 「個」が輝き、その輝き同士がつながり、好循環に結び付いていくのだ。 本書では、「個」の付加価値を高める価値循環を 効果的に生み出していくための実践的な方法論を示す。 更に、日本全体で生み出す付加価値を高め、 一人ひとりの豊かさや幸福感の持続的な向上を実現し得るという成長のシナリオ、 「循環型成長モデル」を解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス 第18弾 「本書には人類の大問題に関わる真理が一部含まれており、いつまでも読み継がれる本となるはずです。資本主義はこれまで編み出された経済制度の中で抜群の生産性を誇りますが、その物質的な果実は社会的なコストに見合うものなのでしょうか。 強欲、拝金主義、環境破壊、資産・所得格差は、あまりに重すぎる代償なのでしょうか。 資本主義という強力な経済制度と権威主義的な政治体制を、中国が意図するように統合することはできるのでしょうか。それとも、どちらか一方が妥協を強いられるのでしょうか。民主化は、インドのように経済発展よりも先に進めるべきなのでしょうか。 それとも、中国のように民主化の前に経済発展を進めるべきなのでしょうか。政府が市場の機能を誘導・規制する日本や西側民主国の混合経済は、一九四〇年代の導入以降、繁栄を謳歌していますが、この流れは今後も続くのでしょうか。 資本主義は、イスラム教のテロを含めた近代化との戦いで具体的にどのような役割を果たすのでしょうか。」(トーマス・K・マクロウによる本書序文から)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス 第9弾 火薬、印刷技術と並んで中央銀行を人類の三大発明と呼んだのは、ノーベル経済学賞受賞者のポール・サミュエルソンだった(『経済学』)。 日本銀行、FRB(米連邦準備理事会)、イングランド銀行といった中央銀行はなぜ存在するのか、その役割は何かと問われると、答えは容易ではない。 19世紀の知の巨人ウォルター・バジョットは、中央銀行は金融危機時の「最後の貸し手」であると喝破した。19世紀ロンドンの金融街を何度も襲う銀行危機、 恐慌の実態を克明に描き、イングランド銀行の「最後の貸し手」としての働きを分析した本書は、金融史の古典である。 危機における中央銀行の役割は、直近の世界経済危機においても変わらなかった。その意味では、日本銀行のデフレ対策に批判的なリフレ派にとっても 賛成する立場の人にとっても本書は必読書といえる。邦訳は戦前に岩波文庫から宇野弘蔵訳で出版され、現在もその復刻版が入手できるが、 旧カナ遣いのままである。その意味で日経BPクラシックス・シリーズの今回の久保恵美子訳はまったく別の本ともいえる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス 第18弾 「創造的破壊」というキー概念が出てくる、ケインズと並ぶ20世紀を代表する経済学の巨人シュンペーターの主著。 「本書は、ノンフィクションの世界に聳え立つ二〇世紀の金字塔です。著者のヨーゼフ・シュンペーターは主に経済学者として活躍しましたが、本書は決して一つの領域に収まるものではありません。 従来の垣根を越えて、経済学、歴史学、政治学、社会学、哲学、法学、ビジネスの世界を自在に行き交います。 シュンペーターと同世代の思想家で、これほど膨大な知識を融合して、このような一つの独創的な世界に統合する訓練を受けた人は――そしてそれを実現できた人は――極めて稀でした。(中略) シュンペーターは自らの途方もない才能と知識をすべて本書につぎ込みました。この本は四〇年にわたって重ねてきた歴史、イデオロギー、経済制度、政治、人間社会に関する深い思索の結晶です。 自分の好みを表に出さないよう細心の注意を払っており、これまでのどの著作よりも手の込んだ作品となっています。」(トーマス・K・マクロウによる本書序文から)

日本経済はこれから何で食べていくのか。そのことを考えたとき、「観光」という産業がにわかに輝きだす。瀬戸内デザイン会議は多士済々、日本屈指の観光資源を有する瀬戸内に縁を持つ経営者、デザイナー、建築家、編集者、アーティスト、投資家、料亭女将、住職などが集結。日本だけでなく世界を視野に入れ、観光という産業の未来を考える。それぞれの見識を持ち寄り、頭脳をフル回転させて議論するだけでなく、実際に行動するプロジェクト。第1弾では歴史ある旅館を立て直し、第2弾では船による観光の可能性を模索。そして今回の第3弾では、「倉敷」を舞台に、観光開発の難しさ、光と影について考察する。

「2024年3月、米連邦議会下院は TikTokの国内での利用を禁止できる法案『外国の敵対勢力が管理するアプリから米国人を保護する法律』を可決した。親会社バイトダンス に対し、6 カ月以内に T i k T o k を米国企業に売却しなければ、米国内でのアプリ提供・維持・更新などを禁止するとしている。 法案が施行されるためには、上院での可決と大統領の署名が必要だ。法案の行方によっては、T i k T o k が撤退に追い込まれる可能性も出てきた」（本書第2章「世界展開を急ぐバイトダンス（字節跳動）」から） 通信機器や先端半導体などで火を噴いた米中ハイテク戦争は、ますます激化する様相を深めている。先端半導体の輸出制限の中で、2023年8月、華為技術（ファーウェイ）が7ナノという高精細半導体を調達して最新スマートフォン「Mate 60Pro」を発売して世界を驚かせた。 中国テクノロジー研究の第一人者である著者が、ベールに包まれたファーウェイの技術開発の現地取材を含め、米国の技術封鎖の中で国産技術の開発に注力するハイテク企業群の現況を明らかにする。

【人的資本の考えを体系的かつ実証的に解説】 人的資本とは、人間の持つ能力、才能、知識、体力を指す。人的資本理論は、それらに投資することで能力が伸び、成長すると考える、単純明快かつ深みのある理論である。その思想は18世紀までさかのぼるが、20世紀後半から、ノーベル経済学者ゲーリー・ベッカーを中心に理論と実証研究が急速に発展した。教育、報酬、差別、結婚、出産など、ミクロからマクロの現象まで幅広く説明ができる理論として、社会の様々な場面で応用されている。しかし、人的資本理論が社会に与えるインパクトは、世の人々に十分に知られているとは言いがたい。それはひとえに、専門家以外の人に対する解説が不足していたからにほかならない。本書はベッカーの弟子による、人的資本理論を体系的に理解するための、待望の入門書。学歴社会、日本型人事制度、失われた30年など、日本社会の事例も多く取り入れて、可能な限り分かりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス 第7弾 世界の名著の新訳シリーズ「日経BPクラシックス」。 仕事に没頭することが「天命」であり、神に選ばれた証であるとするプロテスタンティズムの「職業倫理」が、資本主義の「精神」へと転化し、近代資本主義を生み出していく歴史のダイナミズムを論証した社会科学の古典。 わが国では戦後を代表する大塚久雄、丸山真男ら多くの知識人に影響を与えた。岩波文庫から大塚久雄訳がでているが、その訳には批判も多い。本書はウェーバー翻訳史上の画期的な訳といえる。

《円安は止まるのか？　金利のある世界が再来！》 しつこい物価高で国民は疲弊、資産価格の高騰で富裕層は潤う──。 持続困難な財政、低金利政策の継続が、問題をいっそう深刻にする。 本書は、中長期的視点から日本経済の課題と選択肢を提示するとともに、 金融政策の課題と今後の見通しをわかりやすく解説。 マイナス金利解除後の動向を見定めたい投資家、金融関係者必読！ ■2013年4月、日本銀行は長らく続いたデフレ経済からの脱却を目指し、量的・質的金融緩和を導入した。黒田東彦日本銀行総裁（当時）は、大規模な金融緩和策によって2％の「物価安定の目標」を2年で実現すると表明。インフレ目標の導入により期待に働きかけ、デフレ脱却を目指した。 ■日本がデフレと格闘する中、2020年には新型コロナウイルスの感染が世界的規模で流行（パンデミック）、その2年後にはロシアがウクライナへ侵攻した。経済の分断は深まり、欧米諸国を中心に激しいインフレに見舞われた。日銀は2024年3月、マイナス金利政策を解除したが、依然として緩和的な環境を維持。政府は歳出改革に手つかずのまま。その陰で経済の歪みは拡大、重要課題は置き去りにされている。 ■本書は、人口動態やエネルギー政策、社会インフラなど日本が直面する困難を見据えつつ、粘着的な物価高の構造的な要因を説き、政策運営全般の矛盾を鋭く指摘。具体的な課題を提示するとともに、政府・日銀に決断を迫る。 ■政策関係者や金融関係者のほか、今後の金利やドル円の動きなどを見定め、運用を検討したい投資家が読んでおきたい注目の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス 第14弾 アダム・スミス『道徳感情論』新訳である。その冒頭――。 「人間というものをどれほど利己的とみなすとしても、なおその生まれ持った性質の中には 他の人のことを心に懸けずにはいられない何らかの働きがあり、他人の幸福を目にする快さ以外に 何も得るものがなくとも、その人たちの幸福を自分にとってなくてはならないと感じさせる」 スミスといえば、利己心が市場経済を動かすという『国富論』の記述が有名だが、 スミスの『国富論』に先立つ主著である『道徳感情論』では、他者への「共感」が人間行動の根底に置かれる。 本書序文を書いているノーベル経済学賞受賞者アマルティア・センは、こう述べている。 「スミスは、広くは経済のシステム、狭くは市場の機能が利己心以外の動機にいかに大きく依存するかを論じている。 (中略)事実、スミスは『思慮』を『自分にとって最も役立つ徳』とみなす一方で、『他人にとってたいへん有用なのは、 慈悲、正義、寛容、公共心といった資質』だと述べている。これら二点をはっきりと主張しているにもかかわらず、 残念ながら現代の経済学の大半は、スミスの解釈においてどちらも正しく理解していない。」 リーマン・ショック後の世界的な経済危機を経て、新しい資本主義を考える際の必読書といえる。

【数を追わない経営では勝ち目はない】 日本の半導体産業はなぜ凋落し、その復権には何が必要なのか。本書は、技術信仰に縛られた日本企業の実態、技術で勝ってビジネスで負けてきた歴史、数を追わないことの問題点などを明らかにし、韓国、台湾になぜ逆転を許したのかについても的確に分析。ラピダスよりもJASMが日本の転機となるかもしれないなどの大胆な考えも示す復活のための経営戦略指南書。日本の半導体産業が抱える課題を、日本企業が陥りやすい技術論ではなく、ビジネスとしての成功を目指す経営学的な見地から解き明かす。生き残るために必要な経営転換策が満載の本。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■企業の現実にも焦点をあてながら、理論や制度までしっかり学べる画期的テキストの最新版。「PBR1倍」問題や、非財務・会計情報の開示についての内容などを刷新しました。 ■企業活動への影響を多面的にとらえる 会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。 ■理論や歴史から実務事例までを網羅 第2章から第14章までの各章を、それぞれ3つのパートに分けています。最初から順番に読み進むこともできますが、制度やルールを学びたいなら各章の「Accounting Today」を、理論や歴史を調べたいなら各章の「Theory and History」を、実務への応用例を知りたいなら各章の「Field Study」を読み進むというように、必要な箇所から読みはじめることもできます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 減速感が漂い始めた電気自動車（EV）市場だが、「電動化」という大潮流が弱まることはない。エンジン車はなくならないが、中長期的に見ればEVが電動パワートレーンの主流になるとの見方が強い。 自動車業界に地殻変動を起こしたのは、いまやナンバーワンEVメーカーに君臨する米テスラだ。そしてBYDを筆頭とする中国メーカーである。テスラは、日系メーカーでは実現できないような革新技術を次々に世に送り出す。中国メーカーも脅威だ。中国車は日本にいるとなじみがないが、「パクリ」と切り捨てられないほど独自の進化を遂げる。 EVの世界市場でいま何が起こっているのか――。最新鋭のEVの分解調査なども実施して、技術と戦略の両面で徹底解析する。トヨタ・ホンダ・日産の戦略も詳しく解説する。現場取材やトップへのインタビューから、反転攻勢の秘策として仕込む次世代技術を探った。キープレーヤーの戦略や独自技術を分析することで、自動車業界の明日が見えてくる。 ≪目次≫ ●第1章　EV世界市場を席巻するテスラと中国勢 塗り替わる自動車業界の勢力図 テスラが見せた次世代EVの手札 攻勢強める中国勢 特集　テスラ・BYDが描く未来 ●第2章　日本勢は大丈夫か？各社のEV追撃戦略 トヨタ自動車 ホンダ 日産自動車 ●第3章　徹底分解！BYD・テスラ・VWの世界戦略EV 模倣か先進か BYD「SEAL」徹底分解 テスラ分解 強さの源泉　統合ECUの衝撃 フォルクスワーゲン「ID.3」分解 EV専用プラットフォーム時代の幕開け ●第4章　EVの進化を支える次世代技術

長く続いた不動産「バブル」が、静かに崩壊しつつある！　そして、私たちはどうすればいいのか 膨大なデータを読み込み、現場の声を聴いて、不動産市場の行方を的確に示しつづけてきた著者が「不動産バブルの静かなる崩壊」について語る。 アベノミクス始動以来、長くつづいた金融緩和政策によりバブルが、どのような形で崩壊していくのか、さまざまなデータを駆使してわかりやすく解説する。 人口減少、ＤＸの進展、甚大化する天災や疫病被害など、環境変化が著しい最近において、私たちはどのように不動産に向き合い、行動すべきかも多様な視点で語る。不動産を買う人、売る人、貸す人、借りる人、使う人、必読の１冊。

【古代ローマから太平洋戦争、湾岸戦争まで、戦争にはどんなコストが発生し、やりくりしたのか。戦争の準備と結末を数字から読み解く。エピソード満載の戦争経済学】 家康が恐れた豊臣家の財力、戦艦三笠の値段はいずも型護衛艦37隻分相当、戦時課税の起源は古代メソポタミア、軍が銀行になったテンプル騎士団、ドイツが第一次世界大戦の賠償金を支払い終わったのは2010年――。戦争と経済の関係を理解すれば歴史がもっと面白くなる。様々なエピソードをベースに、古代ローマ、戦国時代から太平洋戦争、ウクライナ侵攻までの古今東西の戦争を経済面から読み解く。

○仕事や遺伝子情報、家庭生活、家計・消費・決済、投資、ゲーム・音楽などの娯楽、政治的志向に関わる個人のデータが、同意を得ることなく、政治的・金銭的な目的のために日常的に抽出されている。これらのデータは、米国のテック企業から中国へと移転され、中国政府はそのデータを利用し、世界中のデジタル主権を脅かしている。 〇成長を優先するあまり、米国の規制当局はデジタル主権に対して自由放任主義的アプローチをとり、不透明でしばしば略奪的なデータ収集の手法を容認してきた。中国政府は、営利目的で大衆を搾取する米国テック企業の長き伝統を足場としている。中国市場へのアクセスに依存する米国テック企業を通じて国力を増強しているのだ。 〇本書は、ユーザーのデータが商業的に抽出・移転されることによって、ユーザーの居住国・地域の法的システムの管轄外にある外国政府の国家戦略に不正に利用されることを意味する「データ・トラフィッキング」という概念を提唱。TikTokやフェイブックなどのSNSから、フォートナイトといった人気オンラインゲームを通じて、テック企業が個人データをどう収集しているのか、それが一国の安全保障をいかに脅かしているのかを明らかにする。 〇長年、豊富な調査研究を行ってきた中国メディア・情報テクノロジーのエキスパートが、中国企業・中国政府による個人データ搾取の驚くべき実態を多様な分野にわたり解き明かし、情報保護のあり方に警鐘を鳴らす。

対中半導体輸出規制など、ますます進む「経済の武器化」の行方は？ 本書が明らかにしているのは、国際社会における「パワー」とは、単に軍事力や経済力といった目に見えるものだけでなく、通信ネットワークを管理する力、規制を他国に押し付ける力、通貨をコントロールする力である。こうした目に見えない権力は、ともすれば見落とされがちだが、本書は、そうした目に見えない力こそが地政学・地経学的なパワーとなっていることを余すところなく示している。グローバルな文脈では、米中対立が取りざたされ、中国の追い上げによって米国の圧倒的な軍事力や経済力が失われつつあるが、それでもなお米国がグローバルな超大国として君臨し続けられるのはなぜなのか、ということを本書はつまびらかにしている。その意味で、本書は、現代における米国の地経学的パワーを再確認し、それを高く評価しつつ、そのパワーを永続的に発揮するための国際秩序のあり方を示している。（日本語版解説「『武器化した経済』での戦いの勝者は誰か？」より）

「失われた30年」は、ものづくり敗戦の30年でもあった。希望はないのか―― 現場を知る取材記者による迫真のノンフィクション。 大手企業から露骨なさげすみを受けながらもしたたかに生き抜き、国内トップにまで上り詰めた下克上企業・今治造船。悲願の国際旅客機計画に挑みながらも志半ばで潰えたＭＲＪ。確かな技術力でオンリーワンの座に就いた「変態工場」＝日立金属・安来工場がはまった落とし穴。周回遅れの日本の次世代モビリティの中で輝きを放つホンダ「空飛ぶクルマ」。

●経済安全保障をめぐる知られざる攻防戦 ベストセラーになった『2030 半導体の地政学』が2021年末に刊行された後、半導体をめぐる世界のパワーゲームは一段と激しい動きを見せています。わずか2年の間にロシアのウクライナ侵攻が勃発。台湾海峡をめぐる米中の軍事衝突の現実味が高まり、イスラエルとアラブ武装勢力ハマスとの衝突が世界を震撼させました。 日増しにきな臭くなる国際情勢の中で、各国は国家の存亡をかけて半導体の争奪戦を繰り広げています。 なりふり構わず台湾、韓国の企業を囲い込む米国。経済制裁で追い込まれて国内生産に走り出す中国。そして日本では台湾積体電路製造（TSMC）の熊本工場の建設が驚異的なスピードで進み、次世代チップの開発を目指し新会社ラピダス（Rapidus）が電光石火の如く設立されました。 半導体をめぐり世界の裂け目が広がっています。その先に現れるのは、いったいどんな世界なのでしょう……。増補版では、2023年末に至るまでの国際情勢を踏まえて大幅に加筆、修正。理科系出身で国際報道の最前線に立つジャーナリストの著者が、世界地図の解像度を高めて半導体の地政学を読み解きます。

従来の常識を覆し、ウォール街の蔑視に耐えてインデックス・ファンド革命を起こし、投資の世界に創造的破壊を巻き起こした異端者たちの驚くべき実話をフィナンシャル・タイムズ紙の記者が描いたノンフィクション大作。 50年前、世界最高の投資家でさえほとんどは長期的には市場に勝てないという異端の考えで一致した一団が、金融業界の片隅で資産運用版のマンハッタン計画をひっそりとスタートさせた。 奇才の経済学者ユージーン・ファーマ、業界の重鎮ジャック・ボーグル、コンピューターおたくのジョン・マクォーン、第二次世界大戦時の元潜水艦乗組員ネイサン・モストら、多様なバックグランドを持つ一団は、市場と連動する投資商品インデックス・ファンドを開発、想像を超える成功を収めた。パッシブ投資の規模は現在、アメリカの国内総生産を上回る26兆ドル以上となり、市場や金融、資本主義そのものの姿を変える力をもつ。 一方で、投資業界の巨人ブラックロック、バンガード、ステート・ストリートの3社が牛耳るインデックス・ファンドやETFは、その膨れ上がる重みで市場を不安定にし、投資の世界を破壊しているとさえ批判されている。これからインデックス・ファンドは、そして金融の世界はどう変わるのか? 本書は、世界の金融の姿を大きく変えたインデックス・ファンドの秘められた鮮烈な歴史を明らかにする。また、インデックス・ファンド革命を担った人間群像の物語を臨場感あふれる筆致で描き出す。現代の金融を理解したい人々にとって必読といえる魅力的な物語。

中国ですら敵わないほどの強力な敵、民主主義と資本主義の敵は内側にいる。 いま必要なのは、格差解消と中間層の復活だ。 ＊　＊　＊ まずまずの豊かさ、わが子が機会に恵まれること、そして幸せな未来――。 ささやかな期待すらも実現しない政治とグローバル資本主義に民衆は怒っている。 世界金融危機後の中間層の空洞化は、先進国で既存体制への怒りに火を付けた。これから10年後、民主主義と資本主義は放棄されずに残るだろうか。 高所得の民主主義国で台頭する右派・左派双方のポピュリズムは、世界を暗黒に変えるだろうか。 ＊　＊　＊ 20世紀はモンスターのような独裁者の世紀だった。いまふたたび独裁者が復活しようとしている。 権力者だけに奉仕する国家に希望はない。 20世紀、人類はそうなる運命を紙一重で切り抜けた。 21世紀もうまく逃げおおせるだろうか。 ＊　＊　＊ FTのチーフ・エコノミクス・コメンテーターが描くいま求められる改革。

●データに基づき、最適行動・施策を考える 　「子どもの教育」というと、親が自分の経験値で語ったり、周りの情報を鵜呑みにして行動してしまうもの。そういった「思い込み」を排し、根拠に基づいた論理的分析で結果を導くために、経済学を活用する。現在、様々なデータを入手することが可能になり、企業などでもエビデンスベースで課題解決をするケースが増えている。教育現場でもこのデータをもとにした議論が活発化している。 　 ・多くのデータが積み上がり、日本でのデータや分析事例も増えてきた。海外の研究はもとより、本書は日本の分析も多くあるのが特徴。 ・コロナ禍によって、家庭学習やICT教育が増えた。その影響などについて、可能な限り分析を試みている。 「学歴はデータ的に優位なのか」「家庭の役割はどれだけ必要なのか」「ゆとり教育は有効だったのか」など、読者の興味に適う内容。

★圧倒的支持！　お金のことなら、この人に聞こう！ ★Ｘ（旧Twitter）フォロワー63万人、YouTubeチャンネル登録者数26万人、note有料会員2.5万人★ ★元日本経済新聞記者、後藤達也氏の初の著作！★ 必要な知識をわかりやすく、おもしろく。 視野を広げ、教養を深める「経済とお金のしくみ」 新NISA、株高、円安、インフレ、人生100年時代……今、お金をとりまく環境は、大きな転換点にきています。さまざまな価値観が複合的に変わろうとしている珍しい時代です。今まで投資をしていなかった人も、投資と向き合うべき時代になりました。 この本では、X（旧Twitter）フォロワー63万人を誇る元日経新聞記者の後藤達也さんが、お金の世界をできるだけわかりやすくご紹介します。 投資を通じて得られるのはお金だけではありません。株価は景気や企業だけでなく、世界情勢や金融政策、テクノロジー、あるいは社会の変化などさまざまな要素を映し出す鏡です。本書では、現代のビジネスパーソンが備えておくべき株式市場や経済の仕組みの最新知識を解説。ぜひ、この本で教養を身につけながら、お金について詳しくなってください。

30年ぶりのインフレ到来、新NISA始動……。 環境が激変する中、 1兆円を運用するプロ投資家が、 これからの投資の勝ち筋を指南します。 “「ひふみ」の藤野さん”、 8年ぶりの「投資ど真ん中」の一冊です。 ■「眠くて退屈」だった日本の“大企業”が変わり始めた ■日経平均は上がるしかないが、 日経平均10万円の世界が幸せとは限らない ■新ＮＩＳＡで「投資するかしないかは自己責任」に ■４つのグループに分けて成長銘柄を読む ……など、インフレ下の「格差拡大」を乗り越える思考法と投資術！ 【著者からのメッセージ】 今、日本は大きな転換点に立っています。 「日経平均10万円」はけっしてバラ色の世界というわけではありません。 転換点の向こうでの私たちの選択によって、 未来は明るくもなれば厳しいものにもなりうるでしょう。 そのような未来が見えているからこそ、今回、 ・私たちを取り巻く経済環境がどのように変化しつつあるのか ・なぜ日経平均が10万円になると言えるのか ・その前提のもと、私たちがどのように動くべきなのか を多くの人にお伝えしたいと思い、本書の執筆を決めました。 今は日本の未来に明るいイメージを持てていないという方、 日本株にこれから投資していいのか迷っている方、 新ＮＩＳＡスタートにあたって投資を始めるべきかどうか考えている方など、 幅広い方にぜひ本書をお読みいただければと思っています。 もちろんこれまで株式投資に取り組んできた方にとっても、 投資のあり方が根本的な変化を迫られる中、 今後の投資方針を考える上で参考にしていただけるはずです。

　政府、企業が地球環境を重視する政策に突き進む中、企業年金や保険会社など機関投資家はそれに乗り遅れまいと環境投資に走り、「責任ある投資」がブームになった。化石燃料企業を投資対象からはずす行為（ダイベストメント）は、優良投資家の鑑とされた。 　ところが、2022年、大きな反動が起きた。環境株のパフォーマンスが落ち、石油株が選好される中で、環境投資の意味を問う動きが強まったのだ。米国では、フロリダ州で反ESG投資の声が大きくなり、「もうESG投資という言葉は使わない」と言い出す経営者もいた。新規の環境ファンド設定の動きも激減している。 　そもそも投資の目的とは何か、環境対策と企業の成長は連動するのか、といった根源的な問いが世界を覆う。環境対策に突き進むと同時に投資パフォーマンス向上を目指す「二刀流」は成り立つのだろうか。環境投資の現状や、厳格化するルールなど世界の潮流を概観しながら、環境マネーの行方を探る。

成田修造氏（起業家・エンジェル投資家）推薦！ 「自社のビジネスに経済学の知見を取り入れてない会社は、オワコン化するかも。未来へのヒントを得たいなら、まずこの本を手に取ろう」 ビジネスの悩みに応える武器としての「経済学」！ ○本書で取り上げる先進企業５社 ・サイバーエージェント 　経済学で自社サービスを改善。企業価値向上へ 　　［キーワード］因果推論、効果検証、マッチング理論、情報の非対称性の解消 ・AppBrew（LIPS） 　経済学に裏付けられた「信頼」と「ユーザー満足度」 　　［キーワード］データ分析、データ補正、レーティング ・Sansan 　業務改善から自社プロダクト開発まで　幅広い活用法 　　［キーワード］ＣＲＭ（顧客関係管理）、Ａ/Ｂテストの効果的使用法 ・デューデリ＆ディール 　収益最大化・同業他社との差別化に経済学を活用する 　　［キーワード］オークション理論、情報の非対称性の解消、属人的ノウハウからの脱却、ＣＲＭ ・デロイト トーマツ 　顧客との信頼形成、課題の明確化と企業価値向上のための経済学 　　［キーワード］課題の言語化、ＥＢＰＭ（エビデンスに基づく政策立案）、ＥＳＧ

◆「人中心の超スマート社会」のコンセプトとして日本から発信されたSociety 5.0。その考え方に基づきスマートシティの実装が日本各地で始まっている。実装のなかで見えてきた疑問や課題「人中心にするには何が必要か」「自治体や民間企業がどのようにスマートシティ化を進めればよいのか」に本書は取り組む。 ◆スマートシティを実現するためのキーファクターとして、本書では、(1)社会的な受容、(2)データガバナンス、(3)生活者参画、(4)スマートシティQoL評価、(5)人材育成、(6)データエコシステムを取り上げ、日立東大ラボが日本各地で行っている事例などを盛り込みながら、解説する。 ◆藤井輝夫・東大総長と東原敏昭・日立会長の対談「『対話』を通じて創造する未来」を収録。

【戦後日本のタブーを超えて、リアルな課題を的確に解説】 敗戦後、経済と軍事が完全に遮断されてきた日本。経済安全保障はこの遮断の克服を迫っている――。防衛省、防衛装備庁、経済産業省、警察庁、公安調査庁、さらに、防衛産業、商社と幅広い背景の専門家が参加し、軍事、宇宙、技術流出規制、防衛産業育成、武器輸出、秘密特許、学術界との関係、サイバー、インテリジェンス、米国の動向など、多角的に経済安全保障問題を捉え、改革を提言。 【執筆メンバー】 ・荒井寿光 知財評論家、元防衛庁装備局長 ・兼原信克 同志社大学特別客員教授、元国家安全保障局次長 ・國分俊史 東京大学先端科学技術研究センター特任教授 ・坂本吉弘 安全保障貿易情報センター顧問、元通商産業審議官 ・玉井克哉 東京大学先端科学技術研究センター教授 ・長瀬正人 グローバルインサイト代表取締役社長、元三菱商事 ・西 正典 日本生命保険特別顧問、元防衛事務次官 ・西山淳一 未来工学研究所研究参与、元三菱重工業 ・横尾洋一 経済安全保障マネジメント支援機構研究員、元公安調査庁次長 ・渡辺秀明 防衛技術協会理事長、元防衛装備庁長官 ・利光 尚 安全保障貿易情報センター参与、元三菱商事

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本を代表する経済誌の2024年大胆予測 【2大特集】 ◎産業編 人手不足が日本を潰す 残業規制が猶予期間終了／伸びる産業・地域／記者が読む主要5業種の2024年 ◎政治経済編 トランプ再選 世界を壊す トランプ復活が前提／台湾有事の行方／中東発石油危機も？／ウクライナを待つ試練 ◆世界の4賢人に聞く 米・欧・中・日 ・イアン・プレマー氏 「バイデン政権に3つの試練」 ・ナタリー・トッチ氏 「中東紛争、欧州の役割重く」 ◆2024年注目のトピックス & スケジュール 新NISAスタート／春闘、賃上げは？／米大統領選／パリ五輪・パラリンピック／どうなる自民党総裁選 ◆AI時代の働き方・生き方 「『推し企業』ランキング」「2040年の仕事図鑑」「幸福論」「管理職罰ゲーム」 ◆≪ESG≫ 情報開示で企業価値が変わる 投資マネー呼び込む「RX」 ◆≪マネー≫ 日本人の資産づくりが変わる 新NISA活用完全ガイド ◆ニデックCEO 永守重信氏 が語る 「クルマの値段は5分の１になる」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 第一線のFP、アナリストらが厳選！　注目の投信、株、ETFを多数紹介 巻頭対談に日向坂46の佐々木久美さんが登場！（岩城みずほさん［CFP（R)］との対談） 日本経済新聞社インデックス事業室が協力 ・プロ5人に聞く　新制度はこう使う ・新NISAとiDeCo（個人型確定拠出年金）のかしこい使い分け方 ・「つみたて投資枠」「成長投資枠」、それぞれの最適商品は？ ・全銘柄掲載　つみたて投資枠で買える投資信託・ETF ・インデックス投資の活用法 ・日経指数を投資に活かそう

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 インフレ・デフレとは何か？　いくらになれば円高で、どこからが円安？　老後資金はどうなる？　 日本は豊かになれるのか、私たちの暮らしはどうなるのか？ 池上彰さんが、学生への講義で、お金と経済の不安や疑問についてこたえた。 シリーズ２巻目は、日々のニュースをもとに解説し、より身近なものとしてお金と経済を理解できる。 「この本で取り上げている年金など社会保障の問題は、とりわけ学生の関心が高く、若者たちの危機意識に驚かされました。 と同時に、いまの若者たちが、日本の社会保障制度を知らないまま不安になっていることに気づきました。知らないから不安に思うことは、いくらでもあることです。まずはよく知ることから始めなければなりません。」 〈目次〉 経済学の勉強の続きを――令和新版のための「はじめに」 はじめに Chapter.1　インフレ・デフレとは何か Chapter.2　日銀とはどんな銀行か――財政政策と金融政策 Chapter.3 バブルへGO！――なぜバブルが生まれ、はじけたか？ Chapter.4　円高で企業は日本に残るか海外に出るか Chapter.5　君は年金をもらえるか――どうする少子高齢化 Chapter.6 金融危機はなぜ起きるのか？――リーマンショックとは何だったのか Chapter.7　日本はどうして豊かになれたのか？――戦後日本経済史

世界最大級の資産運用会社として知られる「バンガード」。圧倒的低コストにこだわった個人投資家向けのインデックス・ファンドやETF（上場投資信託）の新たな仕組みを創った伝説的企業は、いかにして投資業界の破壊者になりえたのか？ バンガードの誕生から現在までの軌跡を創設者ジョン（ジャック）・ボーグルや投資業界の勇者たちの知られざる人間ドラマと独自の経営戦略とともに、生き生きと描く。 本書では、バンガードの創設者にして「インデックス・ファンドの父」と呼ばれるボーグルの生い立ち、彼がウェリントングループの社長を追われた後にバンガードを立ち上げ、成功を収めるまでの波乱の日々、次世代の新たなCEOのもとでのさらなる大躍進、さらに、バンガードの成長のカギとなったユニークな経営戦略と行動指針についても丁寧に紹介する。 著者は「ウォール街で最も賢い男」（マネー誌）と称され、自身もバンガードの取締役として活躍し、金融業界の内部を知り尽くしたチャールズ・エリス。世界的ロングセラーとなった投資哲学の名著『敗者のゲーム』は、経営学者ピーター・ドラッカーに「投資に関する最高の書」と称されている。

出口の見えないウクライナ紛争、歴史的高インフレ、物価高、円安、米中半導体摩擦……。グローバルリスクはますます複雑化しており、未来を見通すには、世界経済の基本情報をしっかり把握しておく必要があります。本書『この一冊でわかる世界経済の新常識2024』は、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが執筆を手がけ、世界と日本の経済の課題と展望がこの一冊さえ読めば簡単に頭に入るように構成しています。毎年ご好評をいただいている経済解説の決定版テキスト、シリーズ第9弾です。 ［グローバルリスク］複雑化する深刻な危機を切り抜けられるか ［米国経済］景気後退なしに高インフレから脱却できるか ［欧州経済］インフレ鈍化でも拭えぬ先行き不透明感 ［中国経済］中国版「失われた20年」の始まり？ ［新興国経済］「グローバルサウス」の台頭と葛藤 ［日本経済（1）］経済正常化の一巡で景気は減速するもインフレは定着へ ［日本経済（2）］最低賃金「1500円目標」と今後の課題 ［生成AI］世界の潮流に学ぶChatGPT活用法

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「お金を貯めたい、増やしたい」と考えていても、 難しい、怖い、面倒くさいことばかりで なかなか行動できなかったりしませんか？ 「実際、何から始めたらいいかもわからない……。」 というあなたの悩みにこたえて、 ゼロからお金を貯めた先輩女子100人が 実践したこと＆意外とやらなくてもよかったことを ランキング形式で大公開！ 一生お金に困らない考え方と行動を身につけて、 楽しみや成功、幸せを遠ざける ビンボーな習慣・思い込みから卒業しませんか。

株で勝つための基本から実践的手法まで、重要ポイントを網羅的に整理した「投資入門書の決定版」。初心者からレベルアップして大化け株で儲ける極意を伝授する実践ガイド。人気投資ブロガー「エナフンさん」のベストセラー3連作から、「やるべきこと、やってはいけないこと」集大成。 正しい知識を得て、オーソドックスな投資法を習得することこそ、勝利への近道である。

過剰な物語（ナラティブ）が長期停滞の根本原因だ。「地価を下げることこそ正しい」「高齢者は弱者、皆で助けよう」「日本はものづくり国家、額に汗して働け」――反対しづらい「正義」の言説がいきすぎた対応を生んだり、イノベーションや活力の芽を摘むことで、経済をいかに歪めてきたか。人々の心をつかみ、世の中を動かす「正義」のナラティブ（物語）から読み解く日本経済論。

期待と不安が交錯する2024年の株式市場と投資トピックを、取材歴40年のベテラン証券記者が、独自の取材とデータ分析をもとに解説。 ＊日経平均33年ぶり高値、継続の条件は？ ＊新ＮＩＳＡで「貯蓄から投資へ」の山はついに動く？ ＊ＰＢＲ1倍超えは、かなりの無理筋？ ＊植田日銀は金融正常化に一歩踏み出せるか？ ＊業界再編も加速、どうする金融機関や商品選び などなど、話題が豊富です。

記者の視点を先取り！　どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 日本経済新聞社を代表する編集委員・コメンテーターら、ベテランの専門記者が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 2024年版は生成ＡＩ、グローバルサウス、相次ぐ重要選挙を特集テーマに、企業、日本経済、世界の未来について23の論点で解説。 【特集】　2024年を予測する３つのキーワード 論点1　生成AIが社会・経済に革命をもたらす　重大リスクへの対応が求められる 論点2　グローバルサウスの怒りが世界を揺らす　～米中新冷戦の勝敗も左右～ 論点3　相次ぐ重要選挙　民主主義に真の危機が迫るか Chapter 1　日本は豊かになれるのか ・日本の株式市場　日経平均株価のバブル超えあるか ・岸田財政は火の車　～膨らむ支出、定まらぬ財源～ ・大幅拡充の新ＮＩＳＡ　積極活用か尻込みかで資産の二極化が鮮明に　ほか Chapter 2　世界企業の新常識とは ・ＥＳＧブームは去り成熟のときへ ・人手不足が迫る持続的な賃上げと構造改革 ・ビッグテックの覇権はまだ続くのか？　新スター台頭のチャンスは？　ほか Chapter 3　対立深まる世界のゆくえ ・切迫する台湾有事　最悪の事態直視し、重層的備えを ・習政権に米欧から「覇権主義国家」の烙印、「２０３５戦略」に黄信号 ・終わり見えぬウクライナ侵攻　カギ握るプーチン体制の行方　ほか

【問題解明に挑み続けてきたエコノミストの証言】 枕詞は疑うべし――。ニクソン・ショック、石油危機から経済摩擦、バブル崩壊、デフレまで40年以上にわたって日本経済の課題に対峙してきたエコノミストは、タブーを恐れずにいかに問題の本質を突き詰めていったのか。経済白書完成までの攻防、経済計画作成の舞台裏、経済分析をめぐる論争などの知られざるドラマを、小宮隆太郎、根岸隆、金森久雄、香西泰など名だたる研究者・エコノミストのエピソードも交えて明らかにするユニークな日本経済論。

中央銀行の使命を歴史から問い直す インフレ、雇用、金融危機――。経済の変化にどう対応すればよいのか。 ノーベル経済学賞受賞の元ＦＲＢ議長が歴史を通して未来を展望する。 ■現代の経済をコントロールする最強の権能をもつ中央銀行。その目指すべき姿を探るには歴史の扉を叩くことが不可欠である。 ■なぜ1970年代、大インフレが生じたのか？　ボルカーのインフレとの戦いを支えたアイデアとは？　グリーンスパンをどう評価すべきか？　バーナンキ時代の危機対応の真相は？　イエレン議長の果たした重要な役割とは？　パウエルの独自性とは？ ■大インフレ、バブル、世界金融危機、低インフレ・低金利、そして、ゼロ金利の解除、金融不安定化、インフレへの対応、中央銀行としての独立性の確保――。連邦準備制度（Ｆｅｄ）は雇用の最大化、物価の安定を二大責務としつつ、いかにして経済・金融の変化に対処し、現在の姿にたどり着いたのか？　そして、これから先に何が待ち受けているのか？ ■連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長を務め、ノーベル経済学賞を受賞したベン・バーナンキが、自らの議長時代を含む過去70年間のＦｅｄの政策立案の歴史を解き明かす。あわせて経済環境が劇的に変化するなかで、21世紀におけるＦｅｄの金融政策の手段、枠組み、コミュニケーション戦略の劇的な変化、そして新たな課題を示す。 ■また、量的緩和、フォワード・ガイダンスなど、世界の中央銀行の中でイノベーティブな政策を次々と先駆的に打ち出した日本銀行の政策についての評価も行う。

「脱炭素のスピードが速すぎる」。日本企業の思いを代弁するとこういう言葉になるだろう。欧州では、2020～30年代までに石炭火力発電をゼロにするなど、50年のカーボンニュートラルに向けて順調にスキームをこなす一方、日本はいまだ東日本大震災の影響が残り、原発再稼働に向けて動き出したばかりだ。燃費の規制などで国が主導する欧州に比べ、日本ではまだ企業の自助努力に頼るケースが多い。コロナ規制でも国家が全面に出てきた欧米と違って、日本は「お願い」に頼る場面が多く、脱炭素対応では先進国の中でも一周も二周も遅い状況となっている。 　日本は「GX経済移行債」などの取り組みが始まったばかり。菅前首相が発表した「2030年に温暖化ガス削減目標を46%（13年度比）」を確実に達成していくことが第一関門となる。 　本書は、日本のエネルギー政策、脱炭素の取り組みを体系的にまとめた入門書。現場取材を通した姿を描く。

知の巨人たちは語る 日本企業がめざすべきものとは？ 『世界最高峰の経営教室』の内容を大幅に増補改訂して文庫化。『nbb世界最高峰の経営学教室＜１　理論編＞』の続編。 ＜解説＞早稲田大学大学院、早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄氏 「まさにスーパードリームチーム。ビジネスに携わるあらゆる人に、ぜひ読んでほしい1冊」 「私はこの本をビジネスパーソンなど多くの方々に、ぜひ手にとってほしいと考えている。それはこの本がそれだけ希有な本であり、今後もこのような本が出る可能性は低いからだ。 その最大の理由は、なんといっても、本書に出てくる19人の世界的な経営学者・経済学者の豪華さだ。まさにドリームチーム！ よくぞ、これだけのメンバーを集めたものだ。「世界最高峰」という書名に恥じない、現代の必読書である。」（入山章栄氏） 大御所から気鋭の実力者まで勢ぞろい。経営学の最前線を世界トップクラスの研究者が解説した『世界最高峰の経営教室』を文庫化。本書＜２実践編＞では、リーダーシップ、起業マネジメント、プラットフォーマーのビジネスモデル、DXとＡＩ、日本型経営の課題と可能性などについて、パント、コミナーズ、ヨフィー、ウエイド、オズボーン、エイシー、クスマノ、テュルバン、シェーデ、ミンツバーグ各教授が語る。

世界のトップスター学者が語る 経営学・ビジネス理論の最前線 『世界最高峰の経営教室』の内容を大幅に増補改訂して文庫化。 ＜解説＞早稲田大学大学院、早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄氏 「世界を見渡しても他には恐らくない唯一無二の1冊」 「私はこの本をビジネスパーソンなど多くの方々に、ぜひ手にとってほしいと考えている。それはこの本がそれだけ希有な本であり、今後もこのような本が出る可能性は低いからだ。 その最大の理由は、なんといっても、本書に出てくる19人の世界的な経営学者・経済学者の豪華さだ。まさにドリームチーム！ よくぞ、これだけのメンバーを集めたものだ。『世界最高峰』という書名に恥じない、現代の必読書である。」（入山章栄氏） 世界トップクラスの研究者が経営論壇で議論している内容を、日本のビジネスパーソンのためにかみ砕き、語りおろした「バーチャル特別講義」。本書＜１理論編＞では、野中郁次郎、フィリップ・コトラー、マイケル・ポーター各教授ら９名が登場、企業経営の本質に関わるテーマを取り上げ、縦横に語る。『世界最高峰の経営教室』の内容を大幅に増補改訂して文庫化。

TSMCはどうやってインテル、サムスン電子を追い抜き世界一になれたのか？ 「護国（国を守る）」のためには、現代の先進国が日常生活や産業、国防などで不可欠な技術を保有していることが欠かせない。（中略）もしそのサプライチェーンが途絶えたら、日常生活や産業に大きな影響が及ぶだけでなく、大国の国防や軍事のための高度な武器が機能しなくなるかもしれない。大国は重要なリソースが途切れないようにするため、当然、その保護に力を入れる。この観点から見ると、TSMCの状況は「護国」の条件に合致している。（中略）30年以上にわたり磨き上げた高い生産技術を有する製造チームが、あらゆる分野で必要とされる半導体を全世界に供給する。そう考えると、TSMCは世界で唯一無二の存在であり、「神山」といえるのではないだろうか。（本書『序文』より） ここ数年で、TSMC（台湾積体電路製造）は、世界各国の政府や企業、メディアの注目を集めるようになった。その一挙一動は、世界の主要産業のサプライチェーンを安定的に運営できるかどうかにも影響を及ぼす。本書では、TSMCの強みはどこか、なぜそれほど強いのか、競合他社がなぜこの先10年間でTSMCに勝つことが難しいのか、その理由を明らかにする。

■世界がカーボンゼロを競う、投資とイノベーション、実装の最前線。変化を追いかけた日本経済新聞大型連載を書籍化。 ■大気中に蓄積する温暖化ガスの量は、この50年で2倍以上に増えた。地球温暖化を食い止めるのには、排出量と吸収量を同じにする実質ゼロにまで減らす必要がある。人類史において農業、産業、情報に次ぐ「第4の革命」カーボンゼロ。日本を含むほとんどの先進国は2050年の実現を目標に掲げたが、その道のりは平たんではない。 ■ＧＸ、蓄電池、水素、原発、再生エネテック、ウクライナ侵攻の影、気候変動ポリティクス、移行戦略に集まるマネー――。企業の盛衰や国家の命運をも左右する脱炭素の奔流に迫る。

■80年代金融自由化からバブル崩壊を経て、恐怖の金融庁検査、対話型への転換、地域金融の再定義まで、40年間にわたる地銀史をキーパーソン二人が明かす。 ■一人は大蔵省の護送船団行政の原体験をもち、金融庁長官として「金融処分庁」から「金融育成庁」への大転換を実行した遠藤俊英。もう一人は、広島銀行に30年勤務したのちに金融庁に転じ、歴代長官を支えた日下智晴。役所と銀行の生々しい現場体験をもとに、地銀と行政の実相を描く異色の金融史。 ■専門人材不足だった大蔵省、金融自由化に翻弄された地域金融、恐怖と混乱をもたらした金融検査、歴代長官の金融行政の舵取り――当事者ならではの視点で率直に語る。

インテル、アップル、グーグル……。世界を変えた企業の誕生と成長を演出したベンチャーキャピタルの内実を活き活き描く、興奮のノンフィクション。 ・数多のスタートアップから原石を見つけ、世界を変革する巨大企業へと導くベンチャーキャピタル。彼らは、何に突き動かされ、どうやって企業（創業者）を見極め、どう育てて、莫大な投資収益を生み出していくのか――。 ・数百人にわたるインタビューで多くの関係者を取材、「The Power Law（べき乗則）」が支配するベンチャーキャピタルの世界－－数少ない成功が、巨額の利益を生む－－の秘密を解き明かす。 ・スティーブ・ジョブズ、孫正義、ジャック・マー、イーロン・マスク、ジョン・ドーアなど世界的に活躍する登場人物が織りなすストーリーはまさに発見と驚きの連続で、エンターテインメントとしても超一級の読み物となっている。

米中交代のシグナルはどこを見れば分かるか。 過去の類似する時期を学べば、これから起きる事に対応できる。 世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツ創業者が、世界秩序のサイクルを明かす。 ●伝説的投資家で世界的ベストセラー『PRINCIPLES』の著者レイ・ダリオは、半世紀以上をかけて世界各国の経済とマーケットを調べ上げてきた。その彼が、過去500年に起きた政治的・経済的な激変を研究し、現在に生きる人々が経験したことのない根本的変化が、将来、発生し得ることを解説する。だが、これらの激変は、過去の類似する時期に起きてきたことなのだ。 ●数年前、ダリオはこれまで経験したことのない大きな出来事を目撃した。巨大債務と、ゼロあるいはゼロに近い金利が同時に生じ、世界の3大準備通貨で大規模な金融緩和がなされた。過去1世紀で最大と言える経済的・政治的格差と価値観の相違により、各国で大きな政治的・社会的な対立が生じた。それはとくに米国で顕著だった。新たな世界的勢力（中国）が興隆し、既存の世界大国（米国）と世界秩序に挑戦するようになった。これらにもっとも類似する出来事が起きたのは、1930～1945年だ。これを目の当たりにしたダリオは、過去500年の主要な帝国とその通貨の興亡を研究し、その盛衰の背後にあるパターンと時空を超えた因果関係を探求した。その成果が、本書である。 ●パートＩでは単純化した典型的な帝国の興亡を解説。パートIIでは過去500年間に準備通貨国となったオランダ、イギリス、米国について深く掘り下げ、さらに米中対立についても1章割く。パートIIIでは、これらすべてが将来にどういう意味を持つかを論じる。

シリコンバレーバンクの経営破綻を象徴とする金融市場の混乱。その鍵をにぎるＦＲＢの金融政策はどのように決まり、どのように市場に影響を及ぼしたか。歴史的な転換点にあるＦＲＢの政策決定の舞台裏を、現地記者ならではの生の声を通してドラマチックにえがく。 40年ぶりの高インフレに苦闘したＦＲＢ。当初の「インフレは一時的」との読みは外れ、大インフレは長期間にわたり続いている。一転して行われた急激な利上げは、銀行の破綻という副作用を伴った。 政策金利の影響が経済にあらわれるまでには時間がかかる。ＦＲＢの利上げの判断がこれほど後手に回ったのはなぜなのか。著者はその本質的な答えを、ＦＲＢ議長パウエルのリーダーとしての資質にみた。 　公的な組織のトップは、現代においては説明責任を果たすことが一段と重視される。パウエルはそうした、カリスマなき時代の申し子と言える。本書では、多方面に配慮しようとするパウエルの人柄から、政治的・社会的な影響要因、豊富なインタビューからみえる舞台裏までを、現地記者の視点から解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「世界で物価が上がっていると聞いたが、日本はどうなのか。」 「生成人工知能（AI）を使う際の注意点はあるのか。」 「日経平均株価はなぜ33年ぶりの高値まで上昇したのか。」 「新しいNISA導入にはどのような狙いがあるのか。」 「日銀総裁の交代で金利はどう動くのか。 」 「中国、台湾とアジアのパワーバランスはどう変化しているのか。」 などなど、知っておきたい時事ネタ45テーマを厳選しました。 「いまさら聞けない、でも、わからない」そんな悩みをサクッと解決。 各分野に詳しい日経記者が、Q&A形式でニュースに関する疑問にズバッとお答えします。 キーワードには用語解説をいれ、重要部分はマーカーを引いているので、すぐに要点がつかめます。 また１項目完結のスタイルで、知りたい項目だけ拾い読みするのもOKです。 豊富な図表やグラフで、日本経済の最新情報、データもつかめます。 ビジネスで、就活で、話題についていくための必携書です。

「遺産分割でもめないように」「相続税を減らしたい」――よかれと思った対策が、かえってトラブルをまねく。ベテラン税理士が、相続で陥りやすい罠を明らかにし、必ず押さえておきたいポイントをわかりやすく解説します。近年の相続関連法の大改正に対応し、ヒット作を全面改訂。

これは正論の競争じゃない。雇用をめぐる国家間の戦いだ――。 世界中で進むエンジン車からEV（電気自動車）へのシフト。欧州はエンジン車の販売を実質的に禁止する方針を打ち出し、米国は“国産”のEVの優遇を始めた。自動車メーカーを巻き込んだEVシフトは、各国政府の陰謀か、それとも世界全体の未来か。 欧州を中心に駆け回って自動車メーカー幹部やEVユーザーを徹底取材した著者が分析する、EVシフトの本当の意味とは。そして、トヨタ自動車をはじめとする日本の自動車メーカーにどんな影響をもたらすのか。2050年の「カーボンニュートラル」実現に向けて大きく転換する巨大産業の行く末を占う。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 業界・企業研究に！ 投資に！ プレゼン資料に欠かせない！ 好評の『日経業界地図』最新版 日経新聞の記者が総力取材！ 充実の185業界、4600企業・団体を収録 膨大なビジネス情報をこの１冊に凝縮 ・「基礎知識」「最近の動向」「年表」「キーワード」で業界の基本が１分でわかる ・「業界天気図」「注目企業の成長戦略」「今後の焦点」で未来が読める ・「売上高」「初任給」「従業員数」「平均年齢」で会社の姿が見える 「生成ＡＩ」「水素・アンモニア」「合成燃料」…… 注目の新業界・テーマを収録！

日本経済はこれから何で食べていくのか。そのことを考えたとき、「観光」という産業がにわかに輝きだす。瀬戸内デザイン会議は多士済々、日本屈指の観光資源を有する瀬戸内に縁を持つ経営者、デザイナー、建築家、編集者、アーティスト、投資家、料亭女将、住職などが集結。日本だけでなく世界を視野に入れ、観光という産業の未来を考える。それぞれの見識を持ち寄り、頭脳をフル回転させて議論するだけでなく、実際に行動するプロジェクト。第1弾では歴史ある旅館を立て直し、今回の第2弾では「フェリー」がテーマ。交通手段としてのフェリーから、宿泊する場としてのフェリーへ。新たな観光の在り方、可能性を探る。その発想力がすごい！

シリーズ累計24万部突破！ ・100万部を突破した「話題の本」 ・数十年も読み継がれる「名投資家たちの座右の書」 ・多くの人が信頼を寄せる「あの１冊」 など…… 100冊のベストセラーを精読し、 大事なこと”だけ”を コンパクトに総まとめ。 一生お金に困らないための・大事な順ランキング、ベスト30!! １位～８位のルールで、「お金が増える」仕組みを作れる。 20位までで「お金持ちの習慣」が身につく。 30位までで「自分に合った方法」を選べるようになる。 ◆ 　　　　◆　　　　　◆ １位「分散投資」でリスクを減らす 　・投資に不可避の「リスク」、どう考えればいい？ 　・「損をしづらい投資」の鉄則 …… 29位　クレジットカードは「使い方」が10割 30位　米国株投資を始める ◆ 　　　　◆　　　　　◆ 有名投資家、ブロガー、ＦＰ、大富豪、お金のプロ…… 「お金持ち」が実践しているエッセンスだけを凝縮！ 大事な順に身につけよう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ライバルの動きはどうか? 自分の情報は完全か? 経済活動は意思決定、駆け引きの積み重ねだ。そのメカニズムを解明するのがゲーム理論。もっとも現実的な枠組みである「非協力ゲーム」に基づいて、やさしく解説。 　他の人々がどのような行動をとるかを常に考慮に入れながら、自分がどのような意思決定をするべきかをゲーム理論は明らかにします。人の関係から、企業、国家の関係までゲーム理論の応用範囲は広い。経済学、経営学はもちろん、政治学、社会学、生物学を学ぶ人にも欠かせない知識です。本書では、ゲーム理論のおもしろさを伝えるため、具体的な数値に基づいて解説しました。理解を深めるため、練習問題と詳しい解説を掲載しました。

【日本の経済政策を変える最新実証分析】 日本政府の借金はこの30年間で莫大な額に膨れ上がっており、財政の持続可能性が危惧されている。限られた予算のなかで、効率的にお金をつかう「賢い支出」が必要とされているのだ。本書は、景気刺激策としての財政出動の効果について論じる最先端の経済政策分析。財政乗数の決定要因、高齢化が財政政策の効果（財政乗数）に与える影響、公共投資の効果がインフラストラクチャーガバナンスと労働市場の柔軟性に大きく左右されること、財政政策が雇用・失業に与える影響、そして、ジェンダー平等に与える影響について明らかにする。経済政策の新たな可能性に迫る先端研究。 　筆者は過去約十年にわたり、高齢化、ジェンダー平等、労働市場の観点から、財政政策がマクロ経済に与える影響を分析してきた。本書はこれらの研究成果をとりまとめ、財政政策がマクロ経済に与える影響について幅広く検討している。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 実施約1,450社をすべて掲載！ 独自調査で優待銘柄を全社掲載。各社の主要投資指標もあり、銘柄選びに必携の1冊。 ◆時代のニーズを捉え、進化する優待の魅力 　企業と株主を結びつけるうえで重要な存在である株主優待。実施企業は全上場企業の約４割、1,450社近くに達しています。 　オンラインサービスや電子マネーなどデジタル化が進んだり、環境に配慮した特典を提供するなど、時代のニーズをとらえた魅力的な優待品（サービス）も増えています。また、時の経過とともに物の値段が上がるインフレ下で、従来から人気があった食料品や日用品も魅力を増しています。 ◆優待銘柄を全社独自調査 　本書では、日経リサーチが優待実施企業すべてを独自に調査。詳細で正確、かつ最新の情報を提供。 　各社を株主優待の権利が確定する月別に掲載し、月ごとにもらえる優待商品がわかるようにします。また、全掲載企業について、最低投資単位や配当利回り、PERなど主要な投資指標も掲載し、銘柄選びに役立つ１冊です！

経済学者として初めて日銀総裁に就いた植田和男氏。日銀・財務省ＯＢではないしがらみののない立場で、異次元金融緩和の修正・正常化にどう取り組むかが注目されています。植田日銀は何を引き継いだのか、新体制のシグナルはどのように読めばよいのか、住宅ローンにはどのような影響があるのか。日銀ウオッチャーとして定評があり、ファイナンシャルプランナー資格も持つ日本経済新聞編集委員が、新総裁の横顔から政策と生活への影響までをわかりやすく解説しました。景気の先行きを読むための必読書です。

ベッカー、セイラー、アリエリー、ミルグロム、ロス、リスト、ヘックマン、バナジー、アセモグル、スティグリッツ、ロドリック、ラジャン――。ノーベル賞受賞経済学者からその有力候補者まで。『日経ビジネス』経済学担当記者が世界トップクラスの著名経済学者にインタビュー、あわせて研究内容・背景を解説。現代経済の課題、その解決を目指す経済学の最前線の動向をビビッドに伝えます。 人的資本論、行動経済学、組織の経済学、マーケット・デザイン、教育、開発経済学、グローバル経済、政治と経済との関わり、イノベーション、グローバリゼーションなど、多様な経済分野について、それぞれの分野を代表する経済学者が、現代社会の直面する問題に経済学はどう向き合っているのか、解決に向けてどのようなヒントが得られるのか、研究の動機、成果、社会における役割、政策への提言などを率直に、自在に、語ります。 現代を代表する経済学者たちの率直で平易な言葉からは、経済学という人間行動の探究が、時代を超えて社会を変える力を持つことが実感できます。また、インタビューとともに、各経済学者の研究のバックグランド、個性などを十分に紹介。経済学のパワーを知り、経済学をより身近に感じられる教養書です。

■複雑に張りめぐらされた国際分業ネットワークを、付加価値という視点から読み解くグローバル・バリューチェーン分析。OECD国際産業連関表など最新のデータをもとに、米中対立を中心とする近年の経済対立、経済安全保障問題を見通す。 ■たとえば、シャツの生産において、ミラノのデザイナーがデザインを手がけ、それをもとにロンドンの職人が型紙を起こし、最後にダッカの工場で大量生産されるなど、生産工程は細かく切り分けられ、各工程は、その業務が最も効率よく行われている国へと移転されるようになった。 　輸送技術や情報通信技術の進歩、そして自由貿易を支える様々な制度の発展により生産システムは大きな変容を遂げている。 ■このような国境を越えた生産分業についてその構造に目を向けると、資産や雇用機会、テクノロジーといった「経済的価値」の分配をめぐる国際的なパワーゲームが見えてくる。生産分業の構造は企業の力関係を反映しており、究極的にはこの力関係こそが、ゲームにおける価値配分の大きさと方向性を決めるからだ。グローバル・バリューチェーンの価値ネットワークの誕生は、安全保障の考え方に少なからず影響を及ぼしている。国際経済ネットワークの「かたち」と国家間のパワーバランスを、本書では読み解いていく。 第1章　地政学への接近 第2章　チョークポイントはどこにあるか 第3章　中国の驕り、米国の恐怖 第4章　米中デカップリングのゆくえ 第5章　戦術から戦略へ 第6章　GVCによる経済安全保障

停滞が続く日本経済。閉塞感とポピュリズムが同時に強まる間、日銀はスケープゴートにされ、ラストリゾートにされ、常に主役の一人で居続けた。速水氏、福井氏、白川氏、黒田氏、そして植田氏と、日銀トップが何を考え、裏で誰が動き、結果として日本経済に何をもたらしたのか。歴史的事実を掘り起こしながら、25年間の日銀緩和を検証する。 ●日銀の25年を検証。 　98年の新日銀法は、日銀の独立性を高め、自由度も高めたはずだったが、それぞれの総裁が政争に巻き込まれ、手足を縛られる状態が続いた。リーマン・ショック、東日本大震災の前後には政権交代などもあり、方針は二転三転。「日銀の独立」を主張したことで、そっぽを向かれた総裁もいた。 　本書は23年４月の新総裁誕生とともに日銀に注目が集まる中、これまでの25年を振り返る内容。人事抗争なども精緻に書かれ、金融読み物として読む人を飽きさせない。「誰も総裁をやりたくない」とまで言われる日銀の課題は何かを、過去から検証する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆官から民へ。無限に広がる宇宙が「ビジネス」の場となる！ 　「宇宙ビジネス」とは、ロケットの打ち上げや人工衛星を活用したサービスなど、宇宙空間を活用するビジネス全般を指す言葉です。 　従来の宇宙ビジネスは、ロケット製造など大型の国家プロジェクトとして行われてきたため「官主導」であり、衛星放送などユーザー産業としての宇宙利用もあったが、民需の裾野は限られていました。 　ところが、2010年代以降、宇宙利用のコストが低下してきたことも後押しとなり、宇宙ビジネス市場は急速に拡大。スタートアップなどの参入により、「官主導」ではなく「民主導」で開発が進むようになってきました。 　民間の参入によって新たな技術や発想が生まれ、ビジネスチャンスも広がる。宇宙開発の分野において米中露に続く日本においても、民間企業によるユニークな取り組みが増えており、今や宇宙ビジネスは今後の成長がもっとも期待される産業であるともいえます。 　本書は、日本の宇宙ビジネスを取り巻く環境と課題から、ロケット製造など従来の「宇宙機器産業」、衛星データ提供などの「宇宙利用産業」、さらには宇宙保険や宇宙旅行といった新たなサービスの事例まで、監修者であるKPMGコンサルティングをはじめとする識者による解説と、企業の先端事例を通して紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シリーズ累計48万部超の「経済学の決定版」が、10年ぶりの改訂！ 「お金とは何か」ということから「需要と供給」「ケインズ経済学」「行動経済学」など、これだけは知っておきたい経済学の基礎を、用語解説やイラストを使ってわかりやすく解説。 景気が悪いと●●が売れない 中国は本当に日本より豊か？ 経済が成長しても景気が悪いのはなぜ？ 円安や物価高などで不安なことが多い時代だからこそ、経済学について知っておきたい。 初めて経済学を学ぶ人にも、学び直しにも最適。 「経済のしくみというのは、時代が変わっても意外に大きな変化はないものです。ですから、いったん経済学の基礎をしっかり学んでおくと、ずっと役に立つのです。」（「はじめに」より）

Ｅ偏重のＥＳＧでは地球が直面する課題解決にはならない！ 　　　格差問題を解消し、社会の安定をもたらす 　　　　　新しい資本主義の在り方とは？ ◆地球社会の危機に立ち上がる新しいキャピタリズム 　ＥＳＧが日本で広く取り沙汰されるようになったのはここ数年のことだが、もともとは2014年に始まったThe Council for Inclusive Capitalismの活動がきっかけとなっている。リーマン危機後の米国における格差拡大、労働者階級の没落、それに伴う政治の混乱とポピュリズムの台頭等などが、やがて大きな社会問題と政治の不安定化をもたらすことを懸念。地球温暖化等の環境問題も含めて「Cry of the Planet, Cry of the Poor」に耳を傾けなければいけないという思いから始まった活動である。 ◆Ｅ偏重――本質を正しく理解していない日本 　ところが日本では気候問題にばかり焦点が当たり、問題の本質が正しく理解されていない印象が強い。ＥＳＧは「ネットゼロ」を達成したら終わりではない。あくまで資本主義社会をよりインクルーシブにするためのものであり、未来に向けた社会の安定と発展のためには、ＥＳＧにおけるＥばかりでなく、Ｓこそしっかりと取り組む必要があるのだ。 　本書は、国内第一級の金融・経済関係者による「金融梁山泊研究会」の中心メンバーが分担執筆し、ＥＳＧの本質＝新たな資本主義の在り方を提言する。岸田政権の唱える「新しい資本主義」について考える上でも参照すべきテーマであり、経済人、企業関係者、政策担当者に必携の一冊である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆変革を迫られる製造業、その最前線を紹介 　効率化・自動化が進められている製造業においてもDXは欠かせません。技術の向上、業務の効率化で競争力を高める上でも、生産・品質管理／研究開発・設計、在庫管理・調達・物流の各段階のDXは必須です。 　また、地政学リスクによるサプライチェーンの混乱、エネルギー問題、地球環境保全など、グローバル競争が激しくなる現在、日本の製造業は経営判断のもととなるデータを正しく把握する必要性に迫られています。 　本書は、日本の製造業を取り巻く環境と課題から、デジタルツインを活用した研究開発、コンピューティショナルデザイン、デジタル化によって進化するトレーサビリティといった先端事例まで、監修者であるNTTデータをはじめとする識者による解説と、企業の実例を通して紹介します。

【生き残りをかけた知恵の戦い】 米国主導「戦時」の半導体戦略、中国のデカップリング対応と軍民融合発展戦略、外交孤立の台湾の選択、メガＦＴＡ掛け持ちのＡＳＥＡＮ、アジア・ゼロエミッション共同体構想――。本書は、東アジアの各国・地域のほか、西側陣営をリードする米国や「グローバルサウス（南半球を中心とした途上国）」の一角として発言力を強めるインドの動向を調査し、戦略物資の半導体をめぐる攻防や地域エネルギー安保の問題も分析。相手に対する脅威認識から始まる安全保障の措置が逆に相手の脅威となり、際限のない軍拡競争を招いてしまうことを「安全保障のジレンマ」という。経済安保の諸政策も取り組み自体が新たなリスクを生じさせるリスクがあり、地域におけるリスク軽減策についても検討した。分断を超えてどのような経済安保戦略を構築すべきかを問う。

ウクライナ危機による肥料・飼料高騰、食料安全保障、新型コロナ危機、大型の台風など頻発する自然災害――。ある新規就農者は研究機関と連携して生産手法を磨き上げ、難しさが指摘されることの多い有機栽培で急成長した。別の農業法人は栽培効率を飛躍的に高め、災害に負けない強靱な経営体質をつくりあげた。打てる手のすべてを動員し、台風の被害を抑える策を練る経営者もいる。農協もまた本来の機能を発揮すれば、期待に応えるポテンシャルがあることが明らかになった。そして新たに登場した若き農業者は、世界情勢を読みながら農政のはるか先を行き、日本の農業の新しいかたちを創造しようとしている。不連続な危機に対応しさらなる進化を遂げようとしている日本の農を日経新聞論説委員が活写。

◆全世界で読まれている「投資のバイブル」 　1973年の初版以来、全米累計200万部を超え、「投資の名著」として絶賛されるベスト＆ロングセラー、A Random Walk Down Wall Streetの最新版。本書の主張は「インデックスファンドへの投資がベスト」というシンプルなものだが、類書と異なる点は、なぜ他の投資方法がインデックス投資に比べて劣っているのかを、データを示してしっかり論じているところだ。過去のデータを鑑み、アクティブファンドの長期リターンが市場平均を下回ることを証明し、「猿がダーツで選んだポートフォリオを運用するのと等しい」とこき下ろすあたりは、読んでいて痛快かつ明快である。 　硬派な内容でありながら、数式はほとんどなく、グラフや表を多用しており、初心者にも理解しやすくなっている。間抜けなテクニカル分析手法やチューリップからITに至るバブルの話など、読み物としても面白く読める。 ◆改訂版の特徴 　原著第13版は初版から50周年の記念版。著者のマルキール氏はインフレは当面続くとみているが、その中でもこれまで示してきたインデックスファンド投資が最強という論を引き続き展開する。 　新たな内容としては暗号通貨、NFT、ミーム株（オンラインコミュニティで人気になり、一時的に高値がつく株）について触れるが、これらも最終的には有効ではなく、これまでの手法の良さをさらに強調する材料となるだけである。

またたくまにファイナンスのスタンダードになったＥＳＧ投資の世界を紹介。世界の主要投資家たちへの独自インタビューなどをもとに、「リターンと社会貢献のどちらが優先するか」「経済学の眼からとらえた特徴・可能性・限界は？」といったＥＳＧ投資の本質や最新潮流に迫る。コロンビア大学の人気講義を書籍化。

巨大債務にどう対処すべきか？　ヒントは歴史の中にある。 2000年にわたる歴史から見えてくる公的債務と経済発展との関わり、債務危機対応への道。 世界史的にみてもきわめて高い水準の巨大債務をかかえる日本は、どのようにして経済成長を実現しつつ、債務問題を管理していけばよいのか。日本経済最大の問題を考察するうえでも役立つ本格的な債務論。 古代ギリシャから中世のローマ教皇、ヴェネツィア、英仏などの絶対王政、ジョン・ロー、近代国家の成立と財政、アメリカ南北戦争、南米への投資ブーム、オスマントルコ帝国、中国・清および明治日本の資金調達、中央銀行の創設、第一次・第二次世界大戦、福祉国家の登場と戦争財政、戦後の国際金融、石油マネー、途上国債務問題、ルービン財政、リーマン危機などごく最近に至るまでの歴史を取り上げる。最後に、新型コロナのパンデミックを乗り切るために公的債務の果たした役割を取り上げ、重い債務を負担する世界各国の政府が危機から立ち上がり、前に進むためのヒントを示す。 バリー・アイケングリーンら世界的に著名な研究者が執筆。増大する公的債務の背景事情、債務削減に成功するための条件を明らかにし、国家の債務問題に関するバランスのとれた議論を展開する。オリビエ・ブランシャール、アラン・ブラインダー、ニーアル・ファーガソンなどの世界的に高名な経済学者、歴史研究者が高く評価している。

変わらない日本企業のDXの鍵は、「4X思考」による行動変容だった 富士通の変革「フジトラ」の実践的アプローチを詳説！ 本書は、日本の伝統的大企業である富士通が実行している全社DXプロジェクト「フジトラ」に伴走してきたRidgelinez（リッジラインズ）が、その過程で独自に確立したヒューマンドリブンの変革モデルと、手掛けた他社の変革実例も紹介しながら、日本企業が自社の変革に今後どう取り組むべきかを実践的かつ具体的な事例を交えながら提示します。 「スモールスタート」や「クイックウィン」といった「小さくても良いから結果を出す」だけでは変わることができない日本企業の本質的な課題を紐解き、変革リーダーシップの戦略として「人起点」による同時実行型の変革手法「4X思考」で、全社的な変革を加速させるモデルを提唱。CX（カスタマー・エクスペリエンス：顧客）、EX（エンプロイー・エクスペリエンス：従業員）、OX（オペレーショナル・エクセレンス：運営）、MX（マネジメント・エクセレンス：経営）で構成される「4つのX」を主軸とし、テクノロジー（T）を活用しながら、それらを同時に進行しながら企業を変革させる手法を解説します。 立教大学ビジネススクール教授の田中道昭氏が監修を担当。変革を目指す経営者やマネジメント層をはじめとする、多くのビジネスパーソンにとって示唆に富む一冊です。

【開発者自らが分かりやすく解説する待望のガイド】 　役職定年の普及によって日本人の給与は55歳頃から減少する時代になった。70歳定年になっても60歳以降の収入はさらに激減する。しかし、その頃から子供が大学に行って教育費がピークとなる一方、親の介護が始まる。将来が見通せない時代にあって、30代で期間35年の住宅ローンを借りて、最後まで返しきれるのかという老後返済不安がこれまでになく高まっている。人生100年時代、定年後に引退して悠々自適の生活を送れる人は稀だ。働けるうちは働き続ける時代にあっては、壮年期を過ぎたら、転職・起業・再教育・住みかえといったライフチェンジを考えることがあたり前となる。このとき重荷になるのが家とローンだ。本書は、こうした「住宅ローンの問題」を解決するために、開発された残価保証と残価設定型住宅ローンの仕組みを、開発者自らが分かりやすく解説。

コロナ禍とウクライナ戦争を背景におよそ半世紀ぶりの大インフレが世界を襲った。低インフレにあえいできた日本も例外ではない。「輸入インフレ」の深刻度は米欧をしのぐ。資源高に根ざす物価高に拍車をかける円安が同時に広がったためだ。世界的なインフレの波のなかでも、日本は賃金デフレの流れが終わらず、日銀は金融引き締めに動けない。輸入インフレと、なお残る賃金デフレ。そのダブルパンチが通貨安を生み、さらなる物価高を生む悪循環になった。 本書は、日本と海外に広く目を向け、市場をウオッチしてきたベテランの日経記者による一冊。ファクトを積み上げ、幅広い取材から総合的な視点で日本の今後を占う。

■コロナ禍やロシアによるウクライナ侵攻のなか、環境問題対応を加速し、世界をリードする欧州。「安全保障色を強めるグリーンニューディール」「欧州に世界が追随するカーボンプライシング」「排出削減の切り札・水素をめぐる技術開発と世界標準化競争」「１京円のカーボンゼロ・マネー争奪」など、対立とルールづくりのパワーゲームを活写する。 ■著者はパリ、ブリュッセルで長年このテーマを取材してきた日経記者。

株や投資信託への投資で得た利益にかかる税金がゼロになるNISA（少額投資非課税制度）。2024年から制度が大改正され、制限のあった投資期間が無期限になり、投資枠が年間合計360万円まで大幅拡大されます。 本書は、「2024年から何が、どう変わるのか？」「今のNISAはどうなるの？」「どんな商品を買えばいい？」など、あらゆる疑問に答えます。 著者はファイナンシャル・ジャーナリストで、金融庁金融審議会「顧客本位タスクフォース」委員も務める第一人者。Q&A方式や図表をふんだんに活用し、わかりやすく解説します。

【改革のベースとなる理論と戦略を日本企業目線で解説】 ジョブ型雇用、人的資本経営、テレワークなど日本企業の人事担当者は様々な課題に取り組んでいるが、その意義や取り組み方について必ずしも十分な理解が行き渡っているとはいえない。それは、議論を行うための共通の土台であるフレームワークに大きな隔たりがあるからだ。人事の経済学は、雇用・人事システムがどのように機能しているのか、その基本的なメカニズム、その背後にある理論を知るために企業の人事担当者が理解しておくべきフレームワークだ。本書は、人事の経済学と雇用システムを解説し、雇用・人事システム変革の際にベースとして考慮すべき戦略を明らかにする実務家必読の書。

《アダム・スミス生誕300年》 市場とは、労働とは、豊かさとは――。『国富論』は、経済と社会のしくみ、本質を、わかりやすい例と平易な言葉で解き明かした政治経済学の金字塔です。いまなお多くの方々が必読書として推薦されており、現代への示唆に富む内容といえます。本書は、たとえば日本経済新聞を読むように、日常の言葉に移し替えた画期的翻訳で多くの方から好評を博してきた単行本を文庫化したもの。難渋な翻訳調の文章を前に諦めていた方も、古典中の古典である『国富論』を読む好機です。 上巻は、「第一編　労働の生産性の向上をもたらす要因と、各階層への生産物の分配にみられる自然の秩序」と「第二編　資本の性格、蓄積、利用」を収録。産業革命の黎明期にあったイギリスを念頭に、分業をはじめ労働と生産の仕組み、資本の蓄積を明らかにし、経済学の基礎となる考え方をまとめています。 【目次】 序論 第1編　労働の生産性の向上をもたらす要因と、各階層への生産物の分配にみられる自然の秩序 　第1章　分業 　第2章　分業の起源 　第3章　市場の大きさによる分業への制約 　第4章　通貨の起源と利用 　第5章　商品の真の価値と名目価格、労働価格と金銭価格 　第6章　商品価格を構成する要素 　第7章　商品の自然価格と市場価格 　第8章　労働の賃金 　第9章　資本の利益 　第10章　業種による労働の賃金と資本の利益の違い 　第11章　土地の地代 第2編　資本の性格、蓄積、利用 　第1章　資財の分類 　第2章　社会の総資本のうち特殊部門としての通貨、すなわち国民資本の維持費 　第3章　資本の蓄積と、生産的労働と非生産的労働 　第4章　利付きで貸し出される資本　ほか

《アダム・スミス生誕300年》 市場とは、労働とは、豊かさとは――。『国富論』は、経済と社会のしくみ、本質を、わかりやすい例と平易な言葉で解き明かした政治経済学の金字塔です。いまなお多くの方々が必読書として推薦されており、現代への示唆に富む内容といえます。本書は、たとえば日本経済新聞を読むように、日常の言葉に移し替えた画期的翻訳で多くの方から好評を博してきた単行本を文庫化したもの。難渋な翻訳調の文章を前に諦めていた方も、古典中の古典である『国富論』を読む好機です。 ＊ 本書は、上巻、中巻、下巻の三分冊を一巻にまとめた合本版です。 【目次】 序論と本書の構成 第1編　労働の生産性の向上をもたらす要因と、各階層への生産物の分配にみられる自然の秩序 第2編　資本の性格、蓄積、利用 第3編　国による豊かさへの道筋の違い 第4編　経済政策の考え方 第5編　主権者または国の収入 解説　『国富論』と現代経済学　根岸隆（東京大学名誉教授） 索引

●集団的な意思決定を科学する 　多様な価値観や意見、情報、選好を持つ人々が集まって集団的な決定をするのは難しい。その難しさを自覚した上で、望ましい決定を導くための工夫や制度について詳しく知ることは、様々な立場のステークホルダーにとって重要だ。本書では、社会的な意見集約と意思決定の科学について詳しく述べる。特に、EBM（科学的根拠に基づいた医療）、EBPM（科学的根拠に基づいた政策決定）、SDM（共同意思決定）、CDM（集団的意思決定）の理論と応用における具体例をふんだんに紹介することで、実感を伴った理解が深まることを目指した。 ●医学と経済学の共通点から解決策を導く 　医学と経済学という、一見遠く離れた分野の共通点に焦点を合わせているのが本書の特徴。前半部分では、医学博士の宮木幸一が疫学における様々な実践例と理論を通して、EBMとEBPMの重要性、データ解釈や因果推論における落とし穴、相関関係と因果推論、人の認知の本質に関わるバイアスという落とし穴などについて解説。データを得る際にRCT（ランダム化比較試験）を使うことの重要性や、ヒルの因果性判定基準など、具体的な例と対策を紹介する。 　後半部分では、経済学博士の郡山幸雄が、集団的意思決定（CDM）の理論について紹介。メカニズム・デザインやゲーム理論、投票理論を通して、意見集約と合意形成の様々な工夫について解説。理論を用いることの重要性だけではなく、人のココロにひびく施策を行うための具体例や実践例を幅広く紹介する。

■なぜ、ブームとバストは何度も繰り返し生じるのか？　なぜ、あるバブルは経済的にも社会的にも政治的にも壊滅的な結果をもたらし、なぜ、あるバブルは社会に恩恵をもたらすのか？　バブルを生み出す必要十分条件とは何か？ ■この答えを見つけ出すために、本書は魅惑的なバブルの旅へと読者を誘う。1720年代のパリとロンドン、1820年代のラテンアメリカ、1880年代のメルボルン、1920年代のニューヨーク、1980年代の東京、1990年代のシリコンバレー、2000年代の欧米、上海・深センへの旅だ。　　 ■金融史・経済史の研究者が、「合理性」「不合理性」という従来の議論にとらわれず、バブルの規模、経済全体への影響の度合いを基準に、世界史上の巨大バブルの原因と帰結を明らかにし、教訓を指し示す。そしてバブルには、イノベーションを促し、企業や組織、経営者を淘汰し、社会に恩恵をもたらす「良いバブル」もあると説く。 ■さらに、バブルは投資家、投機家が新しい技術や政治的なイニシアティブに反応することから始まるとし、将来のバブルを予測できることも示す。実証的なアプローチでバブルのメカニズム解明に迫る魅力的なバブル論。

「こんな少額の副収入、見つかるわけがない！」。いえいえ、税務署はすべてお見通しです。26年の経験を持つ元国税調査官が、自身が体験したエピソードを紹介しながら解説する税務署の舞台裏。税務署は、納税者の何を見て、何を見つけ、どう動くのか――。 本書は、５万部を超えたヒット作『税務署は見ている。』に、最新の情報を大幅加筆した改訂版。インボイス、マイナンバー、持続化給付金など、いま話題のトピックほか、「コロナ禍での在宅勤務で調査官は何をやっていたのか」など、新たなエピソードも加えて、読み物としてもさらに充実しています。 企業の税務担当者、個人事業主、税理士の皆さまはもちろん、全納税者も楽しみながら学べる「日本の税金」のお話。全納税者必読の１冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 長期に及ぶ低金利、目標に到達しないインフレと低成長……。金融政策が実効下限制約に直面する中で、必要な経済政策とはいかなるものか。マクロ経済学の世界的権威が、経済の安定化に向けて、財政政策の役割を明らかにする。 財政政策については２つの対立する見方がある。1つは高水準の債務から債務削減を絶対的な優先事項とするものであり、もう1つは低金利を理由に財政には余地があり、債務の増加も排除すべきではないとするものだ。 一方、本書では、低金利は債務の財政面の費用だけでなく、債務の厚生面での費用も低下させるとして、低金利によって金融政策の余地が縮小する中で、財政政策をマクロ経済の安定化のために活用することの利点を提唱する。 日本は現在の金融政策や財政政策を続けることができるのか。財政破綻、金利上昇のリスクをどう見るか。日本が長期停滞を脱するための正しい方向性とは？ 今後の日本のマクロ経済政策の方向性の輪郭を説得的に示し、1990年代以降の日本の金融政策と財政政策について丁寧に分析する。近年進められているマクロ経済政策の再検討において決定版となる一冊。

約30年間にわたって低成長が続く日本。少子高齢化と人口減少が加速する中、もはや日本は成長できないと悲観する人も多い。 そんな悲観論を「決してそんなことはない」と否定するのが、本書の著者であるデロイト トーマツ グループだ。 鍵となるコンセプトは「価値循環」。あらゆるリソースを循環させ、日本で増える機会に着目することで需要を生み出すシナリオを新たに提示する。 「失われた30年」という言葉は、そろそろ終わりにしよう──。 世界に先駆けた「22世紀型」成長モデルに日本を導く1冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 量的緩和解除はどうなる？デフレは克服できたのか？――。日銀審議委員として戦後最大の経済危機に立ち向かった著者が、「時間軸政策」など経済の下支えを狙ったデフレ対策の効果を検証。日銀の出口政策を読み解く必読書。 第1章　マクロ経済・金融情勢――概観 第2章　ゼロ金利周辺における金融政策――鳥瞰図 第3章　一九九八年から二〇〇五年までの日銀（およびＦＥＤ）の金融政策 第4章　時間軸政策の導入 第5章　学界における金融政策論議と時間軸政策 第6章　時間軸政策の効果の実証分析 第7章　短期金融市場における金融政策の効果 第8章　「失われた一○年」のマクロ経済学 第9章　構造問題と金融政策 あとがきに代えて――残された論点、これからの論点

2022年2月24日のロシアのウクライナ侵攻から1年。 「2・24」を契機に起こった動乱はどのような経緯をたどり、どこへ向かうのか。 資源の枯渇、約40年振りの急激なインフレと中央銀行の攻防、 忍び寄るスタグフレーション、動く企業と上がる物価‥‥　 激動の1年を時系列で追い、未来を俯瞰する。

◆「ゴールベース資産管理」は、日本においても、広がりを見せてきた。顧客と長期の契約を模索し、丁寧に顧客に向き合って資産を管理しようという証券会社が増えてきたことが背景にある。生き方の多様化・長寿化に対応した「ゴールを明確にした資産管理」は、近年の投資環境とあいまって、今後さらに盛り上がりを見せると思われる。 ◆2016年には、『ゴールベース資産管理入門』（原題・Personal Benchmark）を野村グループの翻訳で出版。本書は、その後の日本の取り組みと事例について、日本の識者が様々な角度から解説するもの。 ◆執筆者の所属は、野村證券、野村総合研究所（NRI）、NRIアメリカ、野村資本市場研究所などとなっており、日米の比較や、様々な調査からの示唆を得られる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■財務諸表類について、基本から最新の改正までコンパクトに解説。実務家が知りたいツボをおさえ、財務の初心者からベテランまで幅広く支持されてきたロングセラーの改訂版。 ■今回の改定では、時価算定会計、収益認識、ＫＡＭ（監査上の主要な検討事項）について新たな内容や具体例を盛り込んだ。

スパイオタクな池上さんが初めて解説。 ロシアウクライナ戦争、米中対立にもつながる現代史の裏側とは？ 東西冷戦が終わった時、「これでスパイ小説の書き手は失職する」と言われました。 ところが、米中対立やロシアのウクライナ軍事侵攻をきっかけに「新しい冷戦」という言葉が生まれます。 東西冷戦が終わってもスパイの存在はなくなりません。 むしろＩＴやＡＩを駆使することで、情報をめぐる争いは一層激しくなっています。 ・ロシアがハイブリッド戦を駆使できなかったわけ ・ロシアで神格化するスパイゾルゲの存在 ・イランの核施設を破壊する驚くべきサイバースパイ ・スパイランキング上位　北朝鮮のスパイ事情 ・日本のインテリジェンス能力はいかほどか

★ほかのことは分かるのに、お金のことだけ分からない人へ★ ★お金で必要なのは、根本的な知識★ 　お金のことを知りたいと調べたときに、「こういう細かいことではなく、そもそもなんでここに投資すべきなのかを知りたい」 「もっと根本的にお金について知りたい」 などと思ったことはないでしょうか？ 　この本は、30年以上世界の一流金融機関で投資に携わってきた著者が、「お金のそもそもをどう説明したらいいか」をずっと考えて生まれた本です。 　お金のリテラシーを上げる上で一番大切なのは、何よりも「一般常識を増やすこと」だと著者は言います。 　本書には具体的な投資の話から、日本のバブルなど歴史までを取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 組織デザインへの応用が期待される理論を体系的に解析したA章、それを用いて日本企業への事例研究を行ったB章という立体的な構成となっており、理論と実業をつなぐ、画期的な専門書が誕生しました。経済学の専門知識と現実の企業組織についての実務的知見の両方を備えた著者ならではの精緻で明晰な分析。組織の研究者や企業の経営企画、コンサルタントの方におすすめです。 ヒロ・ニイハラは実際のビジネスケースを 組織の経済学の観点から解釈するワールドリーダーである。 彼の分析結果をぜひ翻訳で読んでみたい。 ロバート・ギボンズ（MIT経済学部教授兼スローン経営大学院特別教授） 組織の経済学の長年の同志が最先端の理論を 統一的視座で整理し現場組織のカオスに切り込む書。 伊藤秀史（早稲田大学大学院経営管理研究科教授） アカデミックな科学性を持って現代の経営を語るには、先端的な経済学の言語領域が必要であり、本書によって、我が国の経営リーダーたちが経営面の経済学のリテラシーを世界並みに高めることを期待している。組織の経済、組織の能力の壁が長年の日本企業不振の真因であり、組織の経済学は、私にとっても最近の経営論における最関心事項である。本書を経営者、ビジネスパースンにこそ読んでもらいたい。 冨山和彦（経営共創基盤CEO）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■国や自治体で関心を集めるＥＢＰＭ（エビデンスに基づく政策形成）について総覧できる1冊。 ■(1)因果推論、ランダム化比較試験、差分の差分法、回帰不連続デザインなどの手法、(2)米国、英国、国際開発分野での実践、(3)日本の国や自治体における環境・経済政策分野・ナッジの活用などの実例を、研究者・実務家たちが解説。 ＜編著者＞ 大竹文雄　大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授 内山融　東京大学大学院総合文化研究科教授 小林庸平　三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング　経済政策部　主任研究員 ＜執筆者＞ 山口一男　シカゴ大学教授 近藤清太郎　特定非営利活動法人Policy Garage。官公庁勤務 関沢洋一　経済産業研究所上席研究員、研究コーディネーター 成田悠輔　イェール大学助教授 津田広和　特定非営利活動法人Policy Garage代表。官公庁勤務 岡崎康平　野村證券金融経済研究所経済調査部シニアエコノミスト／ＥＳＧアナリスト 田口壮輔　Price Hubble　リサーチアナリスト 小池孝英　国際通貨基金エコノミスト。財務省との併任 青柳恵太郎　メトリクスワークコンサルタンツ代表取締役 西野宏　メトリクスワークコンサルタンツ代表取締役 能島裕介　尼崎市理事。尼崎市教育委員会教育次長 江上昇　尼崎市職員　こども青少年課 横尾英史　一橋大学大学院経済学研究科講師 角谷和彦　経済産業研究所研究員 橋本由紀　経済産業研究所研究員 牧岡亮　北海道大学大学院経済学研究院講師 石田直人　広島県総務局経営企画チーム主査 池本忠弘　環境省大臣官房総合政策課　環境研究技術室室長補佐 高橋勇太　自治体職員。YBiT代表。Policy Garage副代表理事

コロナ禍、人口減、鉄道を襲ういくつもの苦難。 それでも、現場のハートは燃えている！ 日本全国を「鉄」記者が自ら駆け回って集めた 現場の生の声を伝えます。 【はじめに】より抜粋 　鉄道好きの１人としては、ローカル線はひなびていればいるほど旅情があると思う。自分が乗る時はガラガラで、のんびり酒でも飲みながら旅行できれば最高だ。 　しかし、それは勝手な願望にすぎない。鉄道事業がビジネスである限り、立ちゆくはずがないからだ。「客がほとんど乗っていない列車に乗務するたびに、むなしくなるんです よ。自分の仕事は世の中の役に立っているのか、会社の先行きはどうなるのかって」。ローカル線の乗務経験があるという、あるＪＲ社員に言われたこの一言が今も耳から離れない。 　コロナ禍という未曽有の変化に直面し、もがき、苦しむ鉄道の現場を２年半取材し続けたルポルタージュだ。鉄道が担う公共交通という役割を残し、守ろうと奮闘する現場の人々の思いを感じ取っていただければ幸いだ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界的な脱炭素への流れが 創出する新たなビジネスチャンス！ ◆世界的な「脱炭素」の潮流が促す巨額投資 　エネルギーの主役が化石燃料からクリーンエネルギーに交代する本格的な「脱炭素時代」が到来しました。今後企業において新たな技術開発やビジネスモデルへの転換が進み、巨大な成長機会=投資機会がもたらされることが期待されます。 ◆脱炭素関連投資の魅力を解説 　本書は、脱炭素が生み出す投資チャンス、産業別の動きやソリューションのための最新テクノロジー、そして国内外の注目銘柄まで、今後拡大が見込まれる脱炭素関連投資の魅力を解説します。

お金の価値を若いうちに知り、 お金に対する自制心を持ち、 お金が木にならないことを学び、 お金を働かす必要を理解すべきだ―― 著名投資家が次世代に贈る人生と投資の教訓。 　　　　　*　*　* 私が本書を書こうと思ったきっかけは、2人の娘である。 娘たちが生まれて、人生で親であること以上に貴重なことはないと私は学んだのだった。 私自身が父親となった今、子どもたちや、アドバイスを求める人たちのために、人生、愛、冒険、投資への指針となる教訓を書き留めておきたいと思う。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツ創業者にして、2008年の金融危機を予見した伝説の投資家レイ・ダリオ。世界的ベストセラーとなった著書『PRINCIPLES』では、「世の中では同じことが何度も何度も繰り返し起こる」と説き、そのパターンと因果関係を理解すれば効果的に対応するための《原則》を学べると唱えた。 本書は彼の哲学を債務危機や金融危機に適用し、危機が起きるパターンと因果関係を過去100年間、48のケーススタディーから徹底研究。今後の危機を未然に防ぎ、発生した危機を乗り越えることを目的に、彼が研究した「テンプレート（枠組み）」を３部構成で解説する。 歴史上、何度も繰り返されてきた債務危機や金融危機は、いかなるサイクルで起きるのか。危機が生じるパターンと危機の背後にある因果関係を正しく理解することで、私たちは来るべき危機に備えることができる。金融危機を勝ち抜いたレイ・ダリオが、投資家、政府関係者、債務危機に関心をもつすべての人に向けて書いた、市場と経済を理解するための最高の1冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Ｎo1週間経済誌「日経ビジネス」が2023年を徹底予測 日経ビジネス専門記者が解説 2023年の30業種を大胆予測 自動車・半導体・商社・機械… 円安・コスト高の影響 消費の行方は？ 10大トピックス＆スケジュール コロナ対策／ウクライナ侵攻／ポスト黒田 ほか 米・欧・中・日の賢人が予測 ! 日本と世界の経済はどうなる？ 今ここにある米中の危機 台湾有事に備えよ 人生100年時代の見方、生き方、働き方 「絶望物価」「経済安保」「低年金サバイバル」 社会を変える注目の新技術11 Web3・空飛ぶクルマ・給電道路・空中ディスプレー ミトコンドリア治療薬・次世代原子炉…ほか ≪目次≫ ●徹底予測 2023 の見どころ 戦争、疫病、インフレ…… 先が見えない時代を生きる ●混迷の近未来を読み解く 世界の4賢人 特別インタビュー 　イアン・ブレマー氏、ビル・エモット氏、柯 隆氏、小林 俊介氏 ●高まる米中の緊張　「台湾有事」は起こるのか ●時代の大きな転換を示す 10大トピックス＆スケジュール ●専門記者が2023年を読む 主要30業種予測 ●世界を変えるテクノロジー　情報・インフラ・医療を変える注目技術11 ●不透明な時代を乗り切る　人生100年時代の見方、生き方、働き方