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「本気」で動けば、何だって変えられる。 働き方、組織文化、リーダーシップ、危機管理・・・元・世界銀行副総裁が未来を担う一人ひとりに向けて綴った、情熱あふれる48のメッセージ。 『電気新聞』のコラム欄「時評ウエーブ」での好評連載(2008年4月～2012年3月)、待望の書籍化 誰かが動かなければ、変わらない。本気で動けば、組織も社会も変えられる。―― 世界銀行副総裁として、途上国の貧困と闘い、巨大組織の改革に取り組んできた著者。「国民総幸福」で知られるブータン政府や多くの企業のアドバイザーとして活動しながら、その目に今、日本と日本人はどう映るのか。働き方と組織文化、リーダーの姿勢と行動、危機や課題との向き合い方、求められる変革の本質……深い洞察と揺るがぬ信念で綴られた、心に火をつける一冊。(解説・藤沢久美) 「西水さんは、本書の中で、読者に対して、何かを強いることはなく、ご自身の体験に思いを重ね、語っていらっしゃるだけだ。それなのに、自然に、読んでいる私の心が裸になっていく。そして、勇気がわいてくる。本当に不思議。こんなに優しく、そして慈愛を持って勇気というものを教えてくださるなんて」――藤沢久美(解説より) -
「チャイナ・ジレンマ」とは、めざましく経済成長を続ける中国がもたらす経済チャンスと、一方で軍事力の伸長が生む政治・安全保障リスクの「ジレンマ」のことだ。 日本のみならず、少なからずの国々が、このチャイナ・ジレンマ直面している。この「チャイナ・ジレンマ」にどう向き合うか、経済チャンスを拡大しつつ、政治・安全保障リスクを低減していくという対中関係のマネージメントは難度を増している。 しかし、日中両国は永遠に隣国同士であり、経済的互恵関係を発展させつつ、共存共栄を図ることが両国の共有する国益だ。両国の基本政策は体制の相違を超えて全体としての日中関係を安定的に発展させていくことである。 現役の外交官として対中外交に関わってきた著者が、10年ぶりの中国指導部の移行期にあたって、中国の外交や対外姿勢の背後にある政治や社会の変化を読み解き、安定した日中関係構築に向けて私たちに何ができるかを考察する。 -
中東に訪れた「民主化」の波。独裁政権崩壊という同じような状況に見えて、その内実は大きく異なる。なぜNATO軍はリビアにのみ軍事介入したのか?天然資源取引における基軸通貨戦争とは。欧米の、資本の原理が潜む。 -
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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 太平洋戦争の犠牲者の遺族は、戦争の被害者であるとともに、アジアに対しては戦争の加害者であるという二重の苦しみを負っている。国家という枠を越えて直接語りかけるところに平和をつくりだそうと試みる。バイリンガル。 -
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慰安婦、竹島、パクリ…すべての虚言を暴く。 国際情報誌『SAPIO』では、過去20年にわたって数多くの識者が論理とジャーナリズムの手法で「韓国の嘘・虚飾」を検証してきた。 その成果として、韓国が竹島領有の根拠とする古地図が捏造された証拠であることを突き止め、朴槿恵政権が世界で言いふらす「慰安婦問題」が史実とどう異なるのかを究明し、空手や剣道、折り紙など日本古来の武道や文化を「韓国が教えてやったもの」とするウリジナル主張のどこが間違っているのかを明らかにしてきた。 本書の目的は対立を煽ることにはない。韓国が付き合いにくい隣国であるという事実を冷静に直視し、彼らの主張のどこをどう正せばいいのかを示した一冊である。未来を志向した真の友好関係の礎となることを願って、本書を世に送り出す。 ■収録著者(登場順):井沢元彦(作家)/勝岡寛次(明星大学戦後教育史研究センター)/水間政憲(ジャーナリスト・近現代史研究家)/高濱賛(在米ジャーナリスト)/黒田勝弘(産経新聞客員論説委員)/山谷剛史(在中国ジャーナリスト)/張赫(フリーライター)/室谷克実(ジャーナリスト)/三橋貴明(経済評論家)/呉善花(評論家)/金完燮(ノンフィクション作家) この作品は2014年3月発表作品です。 -
「シーア派、スンナ派って何?」「流血の抗争はなぜ起きるの?」「なぜ自爆テロが多発するの?」とテレビや新聞のニュースを見て、疑問に思ったことはないでしょうか?しかし、そんな中東・イスラームの世界を知ろうとしても、複雑にからみあった政治情勢だけでなく、その背景にある歴史、民族、宗教、文化などが混在しており、日本人にはなかなか理解しがたいものとなっています。そこで本書では、入門篇、紛争篇、歴史篇、宗教篇、風俗篇、地理篇、人物篇に分け、さらに51のテーマに整理し、中東・イスラームに対する「大疑問」を明快に解説しています。これでパレスティナ問題などもスイスイ理解できるでしょう。また、アメリカやイギリスで起きたテロにより、イスラームは不可解で物騒とのイメージ、偏見がこびりついていますが、コーランの教え、礼拝のやり方などイスラームの正しい知識を紹介し、その誤解を解いていきます。 -
アメリカの一部には、日本自体への偏見や誤解がある。アメリカ議会下院が2007年に採択した慰安婦決議問題は、その最たる実例だろう。しかし日本政府は、この不当な日本叩きの動きに対し、自国側の主張をほとんど表明しなかった。アメリカの一部の学者やマスコミは、日本の政治指導者が他の諸国ならごく自明の愛国精神を説くだけでも、「偏狭なナショナリスト」と非難する。自分の国でならごく当然の心情も、日本人が同じことを表明すると、けしからん、危険だ、と非難するのだ。こういう状況での日本側としての主張は超重要となる。アメリカ側の無知や偏見を正さねばならない。そうでないと、不当で一方的な日本への誹謗がそのままアメリカで広がり、やがては国際的にも、その種の誹謗が事実として受け入れられていく。だからこそ日本側にとって「主張せよ、日本」の激は、ずしりと重みを持って迫ってくる自戒なのである。(「序文にかえて」より抜粋) -
観光地として根強い人気があるヨーロッパ。旅行に行く前にヨーロッパについてある程度の知識を持っておきたい。はたまた、ヨーロッパ自体の歴史や文化に興味がある。本書はそんな方に最適のヨーロッパ史の入門書です。ガイドブックよりはるかに詳しく、専門書よりも断然読みやすく書かれています。本書は通常の歴史書のように古代から現代にいたる時間の流れに沿って書かれていません。「ヨーロッパ精神」を形づくっているものを15のテーマに分け、さまざまな時代の出来事の中からそのテーマをよく象徴するものを取り上げました。こうすることで時間の流れでは見えなかったヨーロッパの本質がくっきりと浮かび上がってきます。また、なにも最初から順に読んでいく必要はありません。好きなテーマから、関心のある出来事からつまみ食いしていただければけっこうです。きっといままで気づかなかった新たなヨーロッパの姿に出会うことでしょう。 -
「尖閣にも日米安保条約は適用される」。先の訪日でオバマ大統領はそう明言し、多くの日本人が胸をなでおろした。しかし、その言葉を簡単に信じることはできないと著者は断言する。何と、いまアメリカ人の61%が、オバマは国の重要な問題で嘘をつくと考えており、さらに、議会と決定的に対立しているオバマは、もはや「戦争できない大統領」になりつつあるのだ。オバマの失墜を象徴する事件の一つがウクライナ問題である。オバマはプーチンに核戦略で明確に敗北した。ソ連崩壊時に核保有国となったウクライナに対し、安全保障を確約して核放棄させたアメリカの信用は完全に失墜してしまったのだ。これを受け、ヨーロッパ諸国はアメリカから離反しはじめ、中国も覇権主義的な動きを強めている。さらにロシアは極東太平洋艦隊を増強し、日本への対決姿勢を強めようとしている。日本人が知らぬうちに、未曾有の危機が迫ろうとしている。どうする、日本! -
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昨年11月に本書を電子書籍として出版したが、急拵えで作成したため、いずれ見直しを行うつもりであった。本改訂版は、なお完全なものとは思っていないが、その後、表現が不適切、不十分と気づいた箇所に修正を施すとともに、一部新たな内容を追加したものである。 本書を出版してから、2014年6月17日までの間に、シリアをめぐる混迷が終息に向かう兆しは見られず、隣国のイラクは、宗派、民族による分断の様相を強め、スンニ派の過激派集団が北部の主要都市を制圧するなど著しい情勢の悪化をみている。また、南スーダン、ウクライナなどにおいて、民族、宗教・宗派の違いに起因する紛争が新たに発生した。 今回の追加・修正には、一部こうした新しい情勢を踏まえ対応策等についてより詳しく説明した箇所もあるが、第1版でお示しした基本的な認識に変更は一切加えていない。世界全体の平和・安定を維持していくために必要なものとして課せられつつある秩序がどのような考え方に従って形成された如何なるものであるか、この全体の枠組みに実質的な変動がない以上、その枠組みの中にある一つの国家内で、根本的に異なる文化・価値を有する民族(宗教、宗派を含む。以下同様)が、独自性を保つための十分なルールもなしに共存することによって如何なる事態が招来されるかは、民族というものの本質が変わるものではないのだから、今後とも変化することはなく、同様の事態の発生と展開をみることは何の不思議もないことである。(本書「改訂版の出版にあたって」より) 冷戦後の世界においては、試行錯誤を経ながら、ある共通の秩序が形成されつつある。他方で、その秩序の形成は、一定の条件に置かれた民族・宗派の間に、必然的に悲惨な紛争をもたらした。 本書は、「民族・宗派」、「共通の秩序」、「文化・価値」など前提となる概念について確認しながら、これらの国際紛争をどう理解すべきか、また、これまでの教訓も踏まえ、この種の紛争等に、「共通の秩序」と整合性をもったどのような一貫した対応を行っていくべきかについて、できるだけ客観的な視点に立って説明し、広範な認識の共有をもたらそうとするものである。 外交の専門家である著者が提示したこれら認識は、さまざまな異なる文化が対峙している現在、人びとが多様性を保ちつつ、平和と安定の下に共存していく上で、必要なものであろう。 1 まえがき 2 冷戦後の国際紛争に関する不適切な認識あるいは整理の不徹底 (1)ユーゴ紛争(I)-民族間の闘争が必然であったことについて 1 基本的な誤り-民族・宗派の自文化・価値への執着に対する認識不足 2 やや詳しい説明-民族はなぜ一定の条件下で争わなければならないのか。 3 第二次大戦後の国際規範、なぜ近年民族紛争が多発したか 4 これまでの整理の不適切(民族・宗派が争わざるを得ないことへの認識不足)の結果 (2)ユーゴ紛争(II)-介入は単に人道のためだけではないこと (3)イラク戦争(I)-国際秩序、国連決議との関係など 1 前提として2点の誤りの確認 2 国連決議との関係をどのように捉えるべきか 3 併せて大量破壊兵器の問題について (4)イラク戦争(II) -主要民族(宗派)の合意したルールの下での共存 3 今後の対応について (1)国際秩序と「民族」、「宗派」の本質を踏まえた関与の必要性 (2)対話による解決の試み (3)軍事介入を念頭に置いた解決を図る場合(2つの重要な判断) (4)介入に際しての基本的な考え方 4 おわりに -
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なぜ日本は中国・韓国という隣国に、こうも悪しざまにいわれるのか――。本書の著者だけでなく、心ある多くの日本人がそう感じていることだろう。2013年7月30日、カリフォルニア州・グレンデール市の中央公園に、韓国から急送してきた「慰安婦像」が設置された。韓国からは地球の裏側になるほど離れたアメリカの中級都市で、なぜ慰安婦問題が論議され、その像を建てることまでが決められたのか。理由を一言でいえば、アメリカにおける韓国ロビーのためだ。その背後には強大な中国ロビーもが暗躍していた。そしてアメリカがアメリカであるからこそ、この種の外国勢力が物事を動かせるのだ、と著者はいう。「歴史認識」を掲げて日本を非難する中・韓「反日」ロビーとは何者なのか。彼らの目的は何か。日本にとって、どのような意味を持つのか――。アメリカにおける中・韓ロビーの動きを20年近く取材してきた著者が、その衝撃の「現実」をリポート。 -
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丹羽前大使を「親中派」と決めつけてはいけない。氏の中国論はきわめて誠実でまっとうである。(社会学者、『おどろきの中国』著者・橋爪大三郎)世界一の貿易額をかさに着て、中国が驕りを見せはじめた。もはや日本なしでもやっていけると言わんばかりに。経済的に勢いづいてはいるが、その内実は数々の難問に直面している。拡大する都市と農村の経済格差、国有企業の杜撰な経営体質、テロや暴動が絶えない少数民族問題、要人たちの汚職と不正蓄財……。そうした中国国内の真実は、報道を通じて知られているようでいて、意外と情報は流れていない。感情論だけが先走り、隣国を正しく見据えられていないのではないか。この状況に危機感をもった前中国大使が、ついに沈黙を破る。商社マンとして30年、大使として2年半。政財界トップの性質や思惑、はては国境近くの庶民や少数民族の生活実態まで、「病める中国」の姿をつぶさに見つめた迫真のレポート。 -
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本書は、安全保障や危機管理を主題とした国際情勢の最新レポートである。世界唯一の超大国アメリカの首都・ワシントンからの視点は、日本のマスメディアに今なおはびこる戦後の「平和主義」が、いかに非現実的、非国際的であるかを浮き彫りにする。例えば、アメリカでは靖国参拝反対論は意外なほど少なく、むしろ中国側を批判しているのだ。真の平和を保つためには軍事や安全保障を遠ざけてはならない――これが世界の現実認識である。日本が戦後の呪縛をみずから解くときがきたのである。日本の外交は、もっと「凛」とした態度をとってしかるべき。そのためには、民主主義や人権尊重という普遍的な価値観の重要性を堂々と説くべきである。例えば、中国に対してひたすら譲る「友好恭順」外交が破綻したいま、こうした普遍的な主張によって、中国における民主主義の不在や人権抑圧を批判すること。それが「正常な国」へと大きく前進するプロセスとなるのである。 -
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【WEDGEセレクション No.30】 韓国 反日政策の落とし穴 2013年2月に韓国の朴槿恵大統領が就任して以来、日韓関係はこじれたままである。中国へ傾倒し、日本を軽視する韓国の「反日一辺倒」政策の行方は。 ※本作品は月刊『WEDGE』2013年7月号、9月号、ウェブマガジン『WEDGE Infinity』2013年10月29日と2014年1月20日、4月1日、5月7日に掲載された記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎仮想敵は日本 韓国軍が狂わせる日米韓の歯車 勝股秀通(読売新聞調査研究本部主任研究員) ◎盗難仏像返還差し止め 対馬も「我が領土」慕華侮日の韓国 岡本隆司(京都府立大学文学部准教授) ◎韓国・朴槿恵大統領の「反日一辺倒外交」という愚行 石平(中国問題・日中問題評論家) ◎米中板挟みに反日感情 一筋縄ではいかない韓国の戦略 岡崎研究所 ◎中韓「反日共闘」という砂上の楼閣 中国に利用される韓国 石平(中国問題・日中問題評論家) ◎中韓の共闘 蒸し返される歴史問題 岡崎研究所 -
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映画・テレビ・アニメなど、ビジネスのなかで商品として消費される作品をコンテンツとして位置づけて、「内容」「産業政策」「人々の受容」などの多層的な視点から、東アジア各地域のナショナリティーと日本のコンテンツとの結び付きを立体的に明らかにする。 -
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「嫌韓」「反中」を叫んでいるだけでは国を守れない!必要なのは「陸の圧力(ランドパワー)」の強化だ――。経済評論家ならではの視点から、中国の海洋覇権を牽制する「戦略的連携」を説く。序章 「諸国民の公正と信義に信頼し」たら国土は守れない第1章 敵を知り己を知れば百戦危うからず 第2章 ロシア――「対支那確証抑制」のパートナーエネルギー依存経済からの脱却を助けて関係深化第3章 インド――膨張支那に屈しない筋金入りの大国世界中のIT産業の「下請け」第4章 トルコ――連携は必然の中東の親日国 潜在的成長力に期待できる遠隔地の重要拠点第5章 ベトナム――支那の侵攻をはね返した強国支那の海洋進出に悩まされるのは日本と共通終章 支那の情報攻撃を見抜け -
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駐日大使の「トップ」が語る日本論。 滞在歴約40年、駐日外交団長となって3年となる著者は、日本人以上に日本への造詣が深い。敬虔なクリスチャンでありながらも神道の素晴らしさに魅せられ、母国・サンマリノ共和国にヨーロッパ初の神社本庁公認神社が建立されたことを心底喜ぶ。靖国神社を愛し、各国駐日大使に世間で蔓延る「靖国」への誤解をしないよう講演するなど各地で積極的に活動している。 外交団長として天皇皇后両陛下へ拝謁する機会も多く、その大御心に触れるたびに感動させられると言い切る。2011年から毎年12月の天皇誕生日「茶会の儀」では各国大使の代表として祝賀スピーチも行っているが、毎回当日は緊張で震えるほどだという。何度か陛下とはご陪食を賜ったこともあるが、そこで見た両陛下の素晴らしいお心づかいも初披露する。 日本人が忘れかけている日本の文化を外国人の目からあらためて紹介して、もっと自信を持つように諭す。そしてはるか昔、歴史的な偉業を達しながらもあまり光が当てられてこなかった遣欧少年使節たちへの思いを熱く語る。 米国オバマ大統領との宮中晩餐会でのエピソード、そして緊迫する対中国、韓国関係にも言及。日本の役割を披露する。 -
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完結かつて日本統治時代に奨励され定着した漢字・ハングル混じりの表記法は、戦後変容を繰り返し、今や漢字を追い出してハングル一辺倒になってしまった。さらに、「国語純化」の名の下に、さまざまな用語・語彙を変更する流れが止まらない。過去の文献が読めなくなり、文化的弊害が叫ばれているにもかかわらず、あの国が漢字を復活させることができないのはなぜか。そこには、実は反日を国是とする韓国ならではの「日本隠し」があった!! コリア・ウォッチャーとして40年、日韓の歴史、言語、文化に通じた著者が鋭く抉出する、韓国の肥大したナショナリズムの実情。大反響のベストセラー、待望の電子化！ -
完結 -
日本国民は知っているだろうか? 日本の中国報道は恐ろしく偏ったものであることを。そして、日中ビジネスにはとんでもない危険をはらんでいることを……。中国に対する過剰なおもねりと報復への恐怖心が、日本人と日本の報道を萎縮させている。なぜこのようなことが起こるのか。その構造と現状を事実に基づいて暴露する!安倍訪中を歓迎した中国の事情、「女性問題」と「利権」で駐在員を籠絡、日本メディアだけを縛る「日中記者協定」、際限のない「カンパ」要請、ナメられ放題の日本企業、外務省の援助は中止・財務省の融資は増加の怪、対中「外交敗戦」を生み出す親中利権ネットワーク……。本書の目的は中国を批判することではない。あくまでも「現実」を伝えることである。日本の大手メディアは絶対公表しない事実が満載。「本当の中国」を知り、今後の付き合い方を考えるためには必読の書。 -
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新日鐵住金と三菱重工業への「戦時徴用訴訟」、「いわゆる従軍慰安婦問題」という虚構を掲げての反日宣伝戦、「教科書に日本海と東海を併記」のロビー活動、実効支配している竹島の領有を主張する過剰パフォーマンス……。彼の国の常軌を逸した言動をこれでもかと見せつけられ、大多数の日本人は、その愚かさぶりに呆れ果てているのではないか。「オンリー・イン・コリア」を略した「OINK(オインク)」という言葉がある。韓国でのビジネスに携わる欧米の金融業界関係者のあいだで生まれた言葉で、「韓国でしか起こり得ないこと」という意味で使われている。その数々のOINKから発生する妄想ぶりには、「笑う」というより「嗤う」しかないのだが、歴史や領土をめぐる情報戦とあっては嗤ってもいられない。「言いがかり」「蒸し返し」「つきまとい」……。数々の妄言でたかってくる彼の国に、日本はどう対処すべきか。最強ウォッチャーによる痛快対論! -
今、日本が直面している問題とは何か。地政学や軍事はもちろん、国民、経済、情報、文化など、5つの視点からの防衛体制を、東日本大震災、尖閣問題、北朝鮮や中国、アメリカの動向を踏まえながら解説する必読書。 -
領土とは何か? 世界が直面する領土問題とは? 戦争・軍事戦略から「領土」を根本的に解説。米・中・露をはじめとする大国の領土拡張の動向と、尖閣・竹島・北方四島ほか日本が直面する危機の打開策を提示する。 -
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「反日」という妄執に囚われ、捏造で自我を保つ国・韓国。著者は本書で「韓国人の歴史観はすべてファンタジー」と斬り捨てる。「嫌いな国を無理に好きになろうとする必要はありませんが、自分を嫌っている相手にこそ言うことを聞かせるべきです。これこそが、哀れな隣人と付き合う要諦なのです」かつて中国史の一部でしかなかった朝鮮半島史を、気鋭の憲政史研究者が冷徹に分析し見えてきた「真実」とは? -
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【WEDGEセレクション No.28】 中国覇権主義を打ち砕け 海洋進出に見る中国の思惑と対処法 中国による領海侵入が常態化する中、日本はどのように対処すればよいか。また海洋進出に見る中国の思惑とは。尖閣国有化から日本の安保戦略まで――この一冊を読めば、いまの日中関係が見えてくる。 ※本作品は月刊『WEDGE』2013年10月号から2014年3月号まで、ウェブマガジン『WEDGE Infinity』2014年2月27日と2014年4月2日に掲載された記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎「国有化」は中国が先 領海侵入で実績作って国際法揺さぶる中国 坂元茂樹(神戸大学大学院法学研究科教授) ◎中国による近海への挑戦 岡崎研究所 ◎南西諸島防衛の強化へ 下地島空港の有効活用を 小谷哲男(日本国際問題研究所主任研究員) ◎なぜ中国は隣国を挑発するのか 岡崎研究所 ◎EEZは「藍色国土」海で独自ルール貫く中国の思惑 山内敏秀(横浜商科大学講師、元防衛大学校教授) ◎一歩進んだ安保戦略 課題は平時の自衛権と対中国戦略 香田洋二(ジャパン マリンユナイテッド顧問、元自衛艦隊司令官) -
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今日、日本と中国の双方とも、本当は仲良くしたいと思っているのに、互いに不信感を抱いている状況はあまりに不幸だ。とはいえ、歴史的に日中が歩いてきた長い歩みの中には、水と油と思われるほどの異質性の根源が見えている。 なぜ、中国では模造品や海賊版が氾濫するのか。地獄の沙汰も金次第という、中国の金銭倫理の根はどこにあるのか。日本がかつてもっていた、中国に対する崇拝の念はいつ崩れたのか。そのとき、日本は中国の何をダメだと断じたのか。反対に、戦後、中国は日本の文化や思想までも模倣しながら、その一方で、いったい日本の何をダメだと断じ、憎んでいるのか。 二千年の日中関係史から今を見る。 <目次> 第1章 日本と中国にとっての西洋文明 第2章 東洋思想とキリスト教 第3章 稲作地帯だけに普及した仏教 第4章 東洋医学は科学的か 第5章 満州国建国は中国への侵略か 第6章 愚かだった日中戦争 第7章 したたかな中国、お人好しの日本 第8章 個人としての中国人と日本人 第9章 もの静かな華僑 -
朴槿恵韓国大統領の激しい反日発言の裏にあるものは何か。朴大統領はこれまでの大統領に比べると特別に激しいのか。 日韓関係の悪化を食い止める方策とは何か。戦時徴用工を巡る日本企業に対する訴訟、韓国の現職国会議員によるスパイ活動の実態、 韓国の反日運動を後押しする日本人……戦後の日韓関係で起こった事実を踏まえながら、現在の韓国で広がる反日の実態に迫る。第一章 韓国歴代大統領の反日ダンスは止まらない第二章 韓国にはびこる北朝鮮のスパイたち第三章 反日で突き進む韓国の司法第四章 反日日本人という病巣終 章 対韓工作の重要性 -
【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 北京五輪にも象徴される経済成長の一方で、食品問題、台湾との対立、チベット弾圧への抗議活動など多くの問題が噴出する中国、グルジアとの戦争が勃発したロシア、独裁者の君臨や資源を巡る他国の攻防に晒されるアフリカ諸国、情勢悪化の一途を辿る中東、金融不安を抱える中、政権交代したアメリカ……2008年の「激動」の世界情勢について、その原因や歴史的背景、今後の見通しまで、地図や図版も交えて最強ニュースウォッチャー・池上氏がわかりやすく解説。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字サイズだけを拡大・縮小することはできませんので、予めご了承ください。 試し読みファイルにより、ご購入前にお手持ちの端末での表示をご確認ください。 -
アメリカの弁護士の好きな言葉に、Our Town,Our Court,Our Lawyer(われわれの町、われわれの法廷、われわれの法曹)というのがある。さらに、その次に、Our Justice(われわれの正義)とつなぐこともある。日本人にしてみれば、なんと傲岸な、と思うかもしれないが、その昔、移民たちがアメリカにやってきて自分たちで町をつくり、ルールをつくり、保安官を雇い、治安を守ったのだという自負がそうさせるのである。その考えは当然、政治に反映される――。共和党と民主党、この二大政党は国民の対立する主張の受け皿であり、アメリカ人が譲ることができない正義、つまり自由と民主主義(その原理である平等)に対する考え方の違いを表している。中絶と銃規制が、なぜ大統領選挙において大きな争点となるのか? なぜならアメリカ人にとって、自分たちが生きていくうえでの信条にかかわる重大問題だからなのである。本書を読まずしてアメリカ政治を語ることなかれ。 -
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世界的大家が見る、日本の過去・現在・未来 領土紛争、沖縄と基地、憲法改正、集団的自衛権、核・原発、歴史認識問題など、未解決の課題が山積する中、東アジア情勢は一層その緊迫度を増している。日本の選択はどこにあるのか。これまでと同様に米国への「従属」を続けるのか、アジア中心の新たな安全保障体制を構築するのか、それとも……。戦後日本の歩みに限りない共感を示す、二人の歴史家からの日本へのメッセージ。 ■目次 第一章 サンフランシスコ体制――その過去、現在、未来 ジョン・W・ダワー 第二章 属国――問題は「辺境」にあり ガバン・マコーマック 第三章 [対談]東アジアの現在を歴史から考える -
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アメリカは世界に先駆けて「第三次産業革命」をなし遂げた。当分一人勝ちが続くだろう。 本書では、政財界の要人の取材から浮き彫りにされた「自信」と「本音」をもとに、本当の「アメリカの怖さ」を明らかにする。 著者は、「デジタル情報革命は企業の生産性を大幅に上昇させ、かつてない競争力をもたらした」「アメリカは、自分たちの進む道、自国の経済繁栄を拒むものは許さないという非情さで物事を決めている」と現在のアメリカ経済の特徴を述べている。一方外交・安全保障政策に関しては、「アメリカは明確な世界戦略を失った。北朝鮮と中国に対して軟弱政策を取り、いいようにあしらわれている」「軍事常識を知らないクリントンがコソボの泥沼にはまったのは当然」と喝破する。最後に、自分勝手な超大国に躍らされず、タフに生きるための日本の戦略を明示し、本書は終わる。 アメリカを知り、真剣にアメリカに勝つためのメッセージが込められた激書。 -
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女性としては初となるアメリカ連邦準備理事会(FRB)議長のジャネット・イエレンが、2014年3月31日にシカゴ市内で講演した内容を解説。クリントン政権下で大統領経済諮問委員会委員長やサンフランシスコ連邦準備銀行総裁などを歴任し、あまり極端な経済政策を行わない、いわゆる「ハト派」として知られるイエレン議長が、米国の長引く経済不況と高い失業率の改善にどのような舵取りを行なうのか、大きく注目されるその施策を読み解く。本書では、イエレン議長の演説を全文英語で、解説を日本語で掲載している。この演説からどのようなことが読み取れるのか、今後の米国経済の行方について、いま一度考えてみよう。 -
●米軍がアジアへのシフトを急ぐのはなぜか? ●北朝鮮が日本、韓国に急接近する理由とは? ●外国人投資家が日本株を買い控える理由とは? ↓ すべては中国のクラッシュに備えた行動である バブル崩壊、シャドーバンキング問題による金融不安、深刻な公害による環境破壊……、 史上最大級の経済危機から共産党の一党独裁体制は崩壊する。 中国は分裂し連邦国家になり、朝鮮半島には統一国家が誕生する。 ベルリンの壁崩壊→ソ連、東欧の解体と同様の歴史を変える出来事が、 間もなく東アジアでも起こることになる。国際情勢分析の第一人者が最新の東アジア情勢を読み解く。 【主な内容】 序 章 アメリカは中国の崩壊を確信している 第1章 共産党VS人民解放軍 激化する抗争 第2章 深刻化する党内腐敗と環境汚染 第3章 経済大国から転落する中国 第4章 そして北朝鮮は韓国に統合される 第5章 中国大崩壊後の世界と日本 -
外資系企業で働く日本人の数は、近年着実に増えている。日本の企業のビジネスマンでも、外国の人たち、とりわけ欧米の人たちと仕事をする機会は、今後ますます増えていくだろう。国際ビジネスの場では、すでに欧米流の考え方が世界的な標準になりつつあるのが現状である。 著者は、欧米と日本のビジネスの仲介役として長年コンサルタント業を行ない、異文化ゆえに生じる様々な問題を目の当たりにしてきた。そして、欧米流のビジネスのやり方に戸惑いを感じる日本人を数多く見てきていた。 欧米人と仕事をするには、まずは相手の歴史的、文化的、社会的な背景を理解することが大切なのは言うまでもない。その上で、そのビジネスのやり方のよい点は受け入れ、悪い点は断固として拒否する姿勢が大切だ、と著者はいう。本書は、そのためのいわばガイドライン。欧米方式のよい点・悪い点を50項目あげ、日本人が対等に仕事をするためのヒントを提示してくれる。 -
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本書は、前半部では「アメリカ外交の手口(世界各国への介入の仕方)」を、後半部では「アメリカの日本管理(日本の計画的な操り)の手口」を取り上げている。前半部で明らかになったことは、2010年末から2011年にかけて発生した中東諸国の「アラブの春」が、アメリカ政府(とくにヒラリー・クリントン派)によってあらかじめ周到に準備されていたものであることだ。後半部は、日本に対するアメリカの最新の管理の諸手法を解明した。[「副島隆彦による序文」より] 副島隆彦の主著『属国・日本論』に連なる、新進気鋭の大力作。世界に介入し操ろうとする帝国・アメリカの正体を鋭く抉り出す。 -
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対立が続く日本と韓国。その解決の糸口はどこにあるのか? 歴史認識の違いから対立が続いている日本と韓国。日本は、かつての河野談話、村山談話を踏襲していくことを示しているが、歴史認識を改めないかぎり首脳会談には応じないという姿勢を崩さない韓国。 北朝鮮の核開発、中国の台頭による脅威が拭いきれない極東において、ともに親米国である日本と韓国が対立し続けることは、国際情勢にとって決してよい状況ではない――。 そのような状況のなか、アメリカ立ち会いのもと、オランダのハーグで日米韓首脳会談が実現した。どのような内容だったのか、ハーグ核セキュリティ・サミットとG7首脳会合の内容を解説する。 -
「中国人民よ、専制は必ず滅亡する!」 安倍総理の靖国参拝で、「日中関係はこれまでにないほど悪化した」と言われている。しかし、2013年暮れの靖国参拝でも尖閣国有化1周年、満州事変記念日にも反日デモは起きなかった。いや、習近平政権は反日デモを起こせなかったのだ。なぜか。中国共産党、高官の腐敗は凄まじく、一党独裁が生んだ貧富の格差は、日本人の想像を絶する。 「中国人民は今もなお専制という悪魔の爪の下で苦しみ、もがいている。しかし希望を捨ててはいけない。君知らずや、建国以来どれだけ多くの英雄が人民の自由のために強権を恐れず不屈の魂で命を賭して戦ったかを!人民はいま目覚め、悪魔は怯えている。専制は必ず滅亡する!」――14年元日、ネットにこうした前文に続いて「クズ中国人番付」がアップされ、瞬く間に消されたが、グーグル香港に転載され一気に広まった。中国人が選んだ「クズ集団」と「クズ中国人」番付には庶民の怒りと心情が反映されている。その中身とは。 習近平が恐れる「6億の網民(ネットユーザー)」と国民の怒りが沸点に達したとき」“紅い中国”は滅ぶ。 -
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アメリカの北朝鮮に対する積極外交によって、急展開を見せる朝鮮半島情勢。金正日の思惑に振り回されたままでよいのか。著者は言う。「クリントンの経済一辺倒外交により、アメリカは中国や北朝鮮にいいようにあしらわれている。最高に近い軍事機密をカネで中国に流している程だ」。しかし「次の大統領は政策を大きく転換させ、外交・安全保障面を重視し、中国に厳しく接していくだろう」とアメリカの戦略の転換を予測する。そして「既に米軍は朝鮮半島と台湾海峡有事両方の明確なシナリオを描き、西太平洋に展開している陸海空、海兵隊を総合的に動かせる体制を整え、いつでも実戦に入れる状況を作りつつある。今後日本は、アメリカのアジア戦略に於けるかなりの部分を担わされる。本当の同盟国への脱皮を求められるのだ」と日本の覚悟を問う。爆発寸前の東アジア情勢を超大国・アメリカの東アジア戦略から見通し、日本の国家戦略を考える衝撃の書。 -
日本人は世界の枠組みが大きく変わったことを理解しておらず、眼前の国際情勢を正しく状況判断できずにいる。そんな日本人に、ブッシュ政権要人の肉声を伝え、アメリカが考えているシナリオを的確に描き出した、瞠目の一冊である。もはや冷戦思考の延長では国際政治は語れない。アメリカの新しい戦略はテロリストへの積極的先制攻撃であり、冷戦時代の「抑止力と封じ込め」とは全く異なる。もはやアメリカは、本質的には同盟国すら必要としておらず、自国一国の力ですべてが解決できると考えている。さらにいまのブッシュ政権は、ここしばらくの歴代政権の中では抜群の結束力の強さを誇っている。この力を用いて、まずは中東に決定的な影響力を確立する。そして次は北朝鮮、そして中国。さらに、ドルの立場を守るための日本金融行政とのきわどい対決……。新たな世界の流れを正しく認識し、日本の新しい国家戦略を構築するために必読の書。